Objective:

We investigated at which age children who started caregiver-assisted toilet training (diaperless child care) under age 1 stopped needing diapers.

Methods:

We conducted a cross-sectional study using a self-administered mailed questionnaire in Tokyo be tween April and May 2012. The participants were mothers who started toilet training their children under age 1. At the time of the study, the children had to be ≥2 years old. Questionnaires were dis tributed to 175 mothers, and data from 125 were analyzed.

Results:

A total of 116 (92.8%) children stopped needing diapers during the day, and the mean age of the chil dren who did not rely on diapers was 21 months. Mean age did not significantly differ by characteris tics such as childʼs or the motherʼs age, family structure, or employment situation. However, it tend ed to be related to the frequency of using paper diapers and age of starting diaperless childcare.

Discussion:

An increase in the number of children using diapers at 3 years of age has been reported in recent years. However, the mean age at which children in this study did not rely on diapers during the day was <2 years. Our findings suggest that early caregiver-assisted toilet training can facilitate indepen dent toileting in children.

目　的

出産のヒューマニゼーションとは，母児の生理学的プロセスを促すようなケアであり，この概念は，ラテンアメリカ諸国の法律にも示されるようになってきている。本研究の目的は，ラテンアメリカの関係法規において，出産のヒューマニゼーションがどのようなケアとして捉えられているかを分析することである。

方　法

ラテンアメリカのスペイン語とポルトガル語を母国語とする20ヵ国の政府，保健省等のホームページから，出産のヒューマニゼーションに関する最新の関係法規にアクセスした。法規によって保障される妊産褥婦と新生児へのケアを抽出し，世界保健機関（WHO）の正常出産ガイドラインで推奨されているケア項目と比較した。

結　果

インターネット検索で，7ヵ国の関係法規が該当した。具体的には，アルゼンチンの法律では，妊産褥婦・新生児へのケア16項目が，出産のヒューマニゼーションを実現するためのケアとして保障されていた。同様に，チリ12項目，コロンビア18項目，エクアドル16項目，ニカラグア17項目，パナマ23項目，ペルー26項目のケアが法規で保障されていた。2ヵ国以上の法規で保障されたケアは22項目あり，そのうち，WHOガイドラインの推奨項目と重なるケアは13項目だった。関係法規には，妊産褥婦や新生児を尊重する，ケア提供者としての態度や姿勢に関する記述が多く，分娩各期の臨床的な手技・実践に関する記述は少なかった。

結　論

出産のヒューマニゼーションを実現するためのケアは，国毎に異なっていたが，妊産褥婦や新生児を尊重する，ケア提供者としての態度や姿勢が重視されている点で共通していた。出産のヒューマニゼーションは，その継続性が課題となるが，ラテンアメリカでは法令化されることにより，継続性の担保を試みていることが理解でき，その動きから日本も学べることがあるのではないかと考えられた。

目　的

世界保健機関（World Health Organization：WHO）は，2018年「WHO recommendations: Intrapartum care for a positive childbirth experience」を出版した。このガイドラインは，1996年出版の正常出産ガイドライン「Care in Normal Birth: a practical guide」の改訂版として位置付けられる。本稿の目的は，新旧ガイドラインを比較し，その変化を記述することである。

方　法

まず，新旧ガイドラインの基本特性を比較した。次に，新旧ガイドラインの推奨項目の内容を理解できる小見出しを和文で作成した。新旧ガイドラインの小見出しは，対比可能な形で一覧表とし，項目別の推奨レベルを示した。また，「新ガイドラインで新たに加わった項目」「旧ガイドラインにあったが新ガイドラインに含まれなかった項目」「新旧ガイドラインで推奨レベルが変わった項目」を調べ，WHOの正常出産ガイドラインはどのように変わったかを表に取りまとめた。

結　果

新旧ガイドラインは，妊産婦を尊重するケアを推奨している点で，共通している。新ガイドラインの主な改訂点は，分娩経過の多様性を尊重し，分娩第1期・第2期の定義や標準持続時間を見直したこと，硬膜外麻酔中の産婦や新生児へのケアに関する推奨を増やしたことである。清潔な器具の使用の推奨など，出産現場に広く浸透したと考えられる項目は，新ガイドラインには含まれていなかった。推奨レベルが上がったのは，分娩第3期のオキシトシン投与や臍帯牽引，硬膜外麻酔に関する項目であった。助産ケアに関しては，ポジティブな出産体験を促進するようなケアを推奨していたが，その具体的なケア内容は，表現の違いはあるものの，新旧ガイドラインで一貫して変わらない項目であった。

  目的

  2015年の国連サミットで採択された「持続可能な開発目標」は、2030年までの持続可能な実現に向けて、グローバルなパートナーシップの重要性を強調した。出産のヒューマニゼーションは、ブラジルで1996～2001年に実施された「家族計画母子保健プロジェクト（光のプロジェクト）」の根幹となる概念である。ラテンアメリカでは、その概念は、各国の関係法規の中で示されるようになっている。本研究の目的は、出産のヒューマニゼーションの概念が、ラテンアメリカ各国の出産のヒューマニゼーションに関連する関係法規の整備、およびその概念の地域的拡大や持続可能性に、どのように寄与してきたかを明らかにすることである。

方法

  ラテンアメリカ地域20ヵ国の政府や保健省のウェブサイトを検索し、「humanization of childbirth」、「humanized care」等のワードが使われている、母子保健分野の関係法規と国際技術協力プロジェクトについて調べた。次に、関係法規によって、ラテンアメリカ各国で出産のヒューマニゼーションが、どのように捉えられているかを分析した。

結果

  2001〜2019年を対象としたインターネット検索の結果、16ヵ国で出産のヒューマニゼーションに関連した関係法規が成立し、4ヵ国で国際技術協力プロジェクトが実施されていた。出産のヒューマニゼーションそのものに焦点を当てた法律は5ヵ国であり、その概念を、包括的ケアの一環として、各国の保健・社会福祉サービスに取り入れることを義務付けていた。

結論

  ブラジルにおける光のプロジェクト以降、この概念の法令化は、ラテンアメリカ全域に広がりをみせた。出産のヒューマニゼーションの概念は、人間の尊重と尊厳を保障する文脈で語られ、結果として法令化されていた。各法律条項の中で、母子保健分野の包括的なケアやサービスの中に、出産のヒューマニゼーションの概念を組み込むことを明確に意図して整備されたことで、この概念の持続可能性が強化されたと示唆された。

The learning experience in overseas provides not only educational opportunities but also impacts for students’ personal growth. They can have good chances to think globally which they have not done before. Meanwhile, teachers and staffs are always searching for program contents, teaching methods and materials to educate undergraduates, and then encourage them to be globally-minded individuals. Now a challenge is the way how we can help developing those students effectively. Kwansei Gakuin University (Center for International Education and Cooperation) wasawarded both “Go Global Japan Project (GGJ)” and “Top Global University Project (SGU)” by the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology (MEXT).It has been engaged in global competency education and practiced with the International Volunteers Program. Through close monitoring and careful observations,the university learned that the students who completed their volunteer activities in developing countries could really expand their capabilities such as awareness for poverty gap, historical view points and cross-cultural understanding. In this article, while introducing two different theoretical concepts; Situated Learning by Lave and Wenger and Problem-Posing Education by Freire, the author finds out what and how impact students’ capability and what is lying down behind those changes.