本研究は、在宅看護論実習における実習指導者の指導実施度と実習生の習得度の実態を調査し、その関連を検討することを目的とする。

　研究方法は、質問紙調査であった。対象は、22名の実習指導者と86名の実習生であった。質問紙は、いずれも５件法で、実習指導者には指導実施度評価用質問紙、実習生には習得度評価用質問紙を実施した。質問項目は訪問看護ステーション16項目、デイ・ケア・サービス７項目、在宅介護支援センター６項目であった。分析方法は、記述統計、相関係数、ｔ検定であった。

　その結果、指導実施度は平均得点が3.82（±.95）で、概ね「時々指導した」以上の頻度で指導がなされていた。デイ・ケア・サービスでは、調査施設間で平均得点に有意な差があった。実習指導者の指導には、実習場所毎の特徴や指導者自身の個別的特徴の影響があると考えられる。習得度は平均得点が3.33（±.72）であり、全体的に「普通」の回答に偏っていた。実習生の実習での習得は、講義や前後の実習場所での知識の関連づけや循環的な活用によって深まっていると考えられる。また３種類の実習場所の指導実施度と習得度は、いずれも関連がなかった。実習指導者の指導の頻度は、実習生の習得の程度に影響しなかった。

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目的：地域在住高齢者における一般介護予防事業の認知の実態とそれに対する社会関係の関連を明らかにすることである。

方法：神奈川県綾瀬市（以下，同市）の地域在住高齢者3,058名を対象にアンケート調査を実施し，1,899名から回答を得た。このうち要介護認定者等を除外した計1,798名を分析対象とした。調査は，基本属性として年齢，性別，居住形態，教育年数，暮らし向き，同市の7つの一般介護予防事業の認知の有無を尋ねた。また老年症候群としてIADLの状況，過去1年の転倒経験，うつ傾向，口腔機能，社会関係として社会的統合，ソーシャル・サポート，社会的凝集性を尋ねた。分析は，7事業で1つでも知っている場合を「認知あり」とし，一般介護予防事業の認知の有無を目的変数，社会関係を説明変数とするロジスティック回帰分析を実施した。

結果：対象者の年齢は平均75.14歳（標準偏差6.18）で，男性は46.5％であった。一般介護予防事業の「認知あり」は39.8％であった。多変量解析では，基本属性ならびに老年症候群の影響を考慮しても，自治会の活動，老人クラブの活動，趣味の会など仲間うちの活動，ボランティア活動の実施頻度が高いこと，地域住民の互酬性の規範が強いこと，地域住民との交流頻度が高いことが，一般介護予防事業の「認知あり」に有意に関連していた。

結論：自治会は行政連絡の伝達など行政を補助する役割を担っている。老人クラブは介護予防の活動を積極的に行う地域を基盤とした組織である。趣味の会は共通の趣味という結束性の強い集団と言える。ボランティアは活動の広がりにより社会貢献，福祉活動等への関心が高まると言われている。これら活動の特徴が一般介護予防事業の認知に影響していると推察された。また近隣住民の密なネットワークの中に健康情報を発信する人材が組み込まれていることで，一般介護予防事業の情報が広がることが示唆された。

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本研究は,仮設住宅入居2年後の住民の健康および生活実態を,青壮年期(20〜54歳),向老期(55〜64歳)および老年期(65歳以上)の3つの年齢層別に比較・検討し,特に老年看護の視点から,向老期の住民にどのような看護上の問題があるのかを明らかにすることを目的とした.神戸市中央区の仮設住宅住民のうち調査の同意を得られた301名を対象に実態調査を実施した.その結果,向老期の人々は老年期および青壮年期の人々より,病気がある人(p<0.001),飲酒をする人(p<0.001),喫煙をする人(p<0.001),食事のバランスが悪い人(p<0.05),経済状態が悪い人(p<0.01),暮らし向きの悪い人(p<0.05)の割合が有意に多かった.このことから,向老期の人々は老年期の人々より身体的な健康問題と生活上の問題を多く抱えていることが明らかとなった.以上のことより,大規模災害後の長期的な支援においては,老年期の人々はもちろん,向老期の人々の健康状態にも注意を払っていくことが必要であることが示唆された.

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看護職の精神的不健康についてはburn-outという観点からの研究が多いが, その職業性ストレスにどのような特徴があり, そのどのような側面が精神健康と関連しているのを, 他職種と比較した研究は少ない。この点を検討するために, 一病院で三交代制勤務に従事する看護婦を対象とする質問紙調査を行い, 178名の職業性ストレスと, GHQ-12で評価した精神的不調感について分析した。対象者の職業性ストレスには次のような特徴があった, a) 仕事の要求度が高くとりわけ職場での人間関係のストレスが多い, b) 裁量度はホワイトカラー一般と同程度, c) 同僚上司の支援はホワイトカラー一般と比べ少ない, d) 仕事の達成感は比較的高い。年齢または経験年数につれて, 仕事の質的負荷は軽くなり, 同僚上司の支援は減少していた。一方, 対象者の精神的不調感は, 仕事の量的負荷, 職場での対人関係の困難, 質的負荷, 同僚上司の支援, 達成感, 患者一看護者関係の困難, および問題に直面したときにじっとがまんするというストレス対処特性と関連していた。ただし同僚上司の支援は, 質的負荷が多い場合にのみ, 精神的不調感を軽減する効果があった。若く経験の浅い対象者で精神的不調感が強い理由は, 仕事の質的負荷によって説明された。達成感を多く感じている対象者では患者一看護者関係の困難が増えるほど精神的不調感が強くなっていたが, 達成感をあまり感じていない対象者では患者一看護者関係の困難と精神的不調感との関連がみられなかった。以上の結果と病棟看護職という職種の背景との関連について考察した。

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目的 農村•山間地域の在宅前期高齢者の膝関節痛有症率を把握し，膝関節痛予防•改善のための保健行動を性別に明らかにすること，保健行動に関連する要因を把握することを目的とした。
方法 福島県南会津町に居住する65～74歳の地域在住高齢者2,758人を対象に，2008年11月に無記名自記式質問紙調査を実施した。調査項目は，基本属性，ライフスタイル関連項目（喫煙，飲酒，農作業，除雪，友達との“お茶のみ”），通院状況，膝関節痛の有無や罹患期間，日本版変形性膝関節症患者機能評価表（JKOM），保健行動に関する項目であった。
結果 有効回答は1,415票であった（有効回答率51.3%）。膝関節痛有症者は496人（35.1%）で，女性は男性の約 2 倍の有症率であった。膝関節痛のある者の特徴として，Body Mass Index が高いこと，運動機能低下のリスクがあること，外出頻度が少ないこと，通院していることが挙げられた。膝関節痛予防•改善のために何らかの保健行動をとっている人は657人（46.3%）であり，膝関節痛あり群で有意に多かった。保健行動をともにとる人や保健行動の情報源としては，「お茶のみ友達」が女性で多く，「家族」は男性で多かった。行動の内容をみると，「歩く」は男性で，「体操」や「食事に気をつける」は女性で多かった。膝関節痛ありの女性では，非喫煙者•農作業実施者•“お茶のみ”ありで保健行動の実施率が高かった。膝関節痛なしの男性では，非喫煙者•JKOM 下位尺度の「痛みとこわばり」，「健康状態」が悪い者で保健行動の実施率が高かった。膝関節痛なしの女性では，独居や夫婦二人暮らし，外出頻度が週 1 回以上の者で保健行動の実施率が高かった。
結論 本研究における膝関節痛の有症率は山間部高齢者における先行研究に近い値であった。性別•膝関節痛の有無別に，保健行動の内容，共同実施者，情報源，行動実施に関連する要因が異なっていたことから，対象に応じてアプローチ方法を工夫する必要があること，非専門職からの情報入手が多いことから，保健行動の留意点等を丁寧に伝える必要があることが示された。

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