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クエリ検索: "中田淳一"
29件中 1-20の結果を表示しています
  • 私法
    1952年 1952 巻 7 号 154
    発行日: 1952年
    公開日: 2012/02/07
    ジャーナル フリー
  • 新制度の実績と問題点の検討
    中田 淳一, 上柳 克郎, 小橋 一郎, 松浦 馨
    私法
    1968年 1968 巻 30 号 128
    発行日: 1968/10/10
    公開日: 2012/02/07
    ジャーナル フリー
  • 頚部に着目して
    *中田 淳一, 石原 亜紀子, 蒲生 奈々恵, 石田 亜紀子, 倉橋 徹, 磯辺 康行, 大濱 満, 新宮 彦助
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 1074
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    諸家の研究によると入院早期、移乗動作時、ベッドサイドなどで転倒・転落が多いと報告されている。当院でも平成14年から1年半の調査で同様の結果が得られた。中でも注目したのは、入院後2週目までに転倒が多数を占めていたことである。入院早期の患者は、頚部の可動性が少ないと感じていたので、頚部に着目した介入を行いその効果を検証することを本研究の目的とした。
    【方法】
    対象は、平成17年5月1日~9月30日までに当院へ入院してきた患者の内、入院日から2週間以内、日常生活自立度B、明らかな頚椎疾患がなく指示が理解可能で研究に同意の得られた者22名(平均年齢78.8歳)とした。コイン投げにより介入群11名と対照群11名の2群に無作為に分類した。介入方法は、介入群では、入院日から2週間目まで通常の理学療法プログラムに加えて、足底をつけないベッド上端座位でバランス反応を利用した頚部自動関節運動(以下、頚部AROM-ex)を行い、その後、ベッド車椅子間の移乗動作訓練を行った。対照群は通常の理学療法プログラムのみとした。評価項目は、(1)頚部AROM、(2)肩AROM、(3)移乗動作能力(FIM採点基準)、(4)転倒数、(5)転倒件数とし、入院日に初期評価を行い2週間後に再評価を行った。また、検者間の誤差をなくすために検者は一人とした。
    【結果】
    頚部の可動域は、介入群と対照群の変化率の比較では、どの項目も有意な差が見られなかった。しかし、介入群は、左回旋、左側屈以外の項目では、全て増加傾向にあり、対照群では伸展のみの増加であった。肩の可動域は、介入群と対照群の変化率の比較では、どの項目も有意な差が見られなかった。しかし、すべての項目で介入群は増加し、対照群では減少傾向にあった。FIMの採点基準による移乗動作の変化点は、介入群と対照群の比較で有意な差が認められた。転倒者数では介入群2名、対照群7名、転倒件数では介入群2件、対照群11件となり、介入群と対照群の比較では、有意な差が認められた。
    【考察】
    今回の結果では、介入群は、対照群に比べ転倒者・転倒件数が少なかった。これは、入院早期からの頚部に着目した介入が、転倒の起こりやすい入院早期の転倒予防になることを示唆しており、患者自身の能力面からのアプローチをする必要性を確認するものとなった。わずか2週間の期間でも集中的にアプローチすることで、頚部自動関節可動域は増加傾向にあり、それにより視覚情報の増大、力学的なバランス反応の拡大、さらには直接的に肩関節にアプローチしなくても頚部を動かすことで肩周囲の筋緊張が調節され肩関節の可動域も増加し、結果的に上肢の機能までも高め、より安定した移乗動作を早期から学習できたのではないかと考えられた。
    【まとめ】
    入院早期からの頚部に着目した介入は、入院早期の転倒予防になることが示唆された。







  • *井上 由里, 成瀬 進, 里内 靖和, 岡 英世, 小枝 英輝, 大畠 豊
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 1073
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】地域在住高齢者中心に積極的な転倒予防・介護予防事業が盛んであるが、今回我々はケアハウス入所者に対して3ヶ月間低強度のグループ運動を短時間実施した効果とその問題点を報告する。
    【方法】ケアハウス入所者女性10名(年齢81.9±5.6歳)に1)長谷川式簡易スケール2)握力3)大腿四頭筋筋力テスト4)Functional Reach test(以下FRT)5)Timed Up and Go test(以下TUG)6)10m自由歩行スピードの評価を実施した。また過去3ヶ月間の「転倒経験の有無」と「転倒しそうになったアクシデントの回数」を口頭質問した。運動の内容は座位を主とし1)深呼吸2)ストレッチ3)足踏み4)股関節屈曲・膝関節伸展運動(負荷は0~0.75kg前後)5)股関節外旋運動6)肩甲帯を中心とした上肢の筋力増強練習(負荷は0~300g)7)タオルギャザー8)立位での下肢の外転・ヒールレイズ・つま先上げとした。運動強度は“ややしんどい”から“少し楽”をめやすに個人で運動の回数・負荷は調節できるように配慮した。週2回、運動時間は約30~40分程度で、3ヵ月の介入後再評価を実施した。統計処理はt-検定とWilcoxon検定を用いた。(危険率5 %未満)
    【結果】対象者10名のうち3ヶ月間継続して参加可能であった5名について介入前後の結果を比較した。長谷川式簡易知能評価スケール・握力・大腿四頭筋筋力テスト・10m自由歩行スピードは介入前後で有意な変化は認められなかったが、FRT・TUGは有意な改善がみられた。過去3ヶ月間の「転倒経験の有無」は介入前後とも全員“なし”であったが「転倒しそうになったアクシデントの回数」は30回1名、10回1名から、介入後1回1名に減少していた。運動中止となった5名の原因は膝関節痛2名、足部痛1名、脱水症1名、帯状ヘルペス1名であった。
    【考察】一般的な転倒予防教室と比較すると低強度・短時間の介入前後で筋力・歩行スピードの改善は認められなかったが、FRT・TUGは改善され、過去3ヶ月間の「転倒しそうになったアクシデントの回数」も減少した。身体機能が低下しケアハウス入居中の高齢者は在宅高齢者と比較すると身体機能のベースライン元々低いことが低強度短時間の運動でも転倒予防の効果がみられた一因と考える。しかし、本対象者の身体機能は介入後も同年代の平均値よりも低く、TUGや筋力は高い転倒リスクを示し、今後のフォローの必要性が強く示唆された。介護予防事業は地域在住の健常な高齢者が対象になりやすいとの指摘があり、高い転倒リスクを持つ高齢者が入居するケアハウスなどでも展開される必要性があると考える。また介入中に半数が中止となった点は一般的な身体機能評価のみならず、理学療法士の専門性をいかした個別的は評価と対応の必要性を感じた。
  • 私法
    1952年 1952 巻 8 号 A1-A6
    発行日: 1952/11/05
    公開日: 2012/02/07
    ジャーナル フリー
  • 中田 淳一, 井村 健
    応用物理
    1985年 54 巻 1 号 65-68
    発行日: 1985/01/10
    公開日: 2009/02/09
    ジャーナル フリー
    GaP/Chl-a/Au and GaP/Cu-Pc/Ag cells were constructed from nor ptype GaP wafers, chlorophyll-a (Chl-a) or Cu-phthalocyanine (Cu-Pc) and evaporated metal films. The n-GaP/ Chl-a/Au cell exhibited strong rectification in the dark and photovoltaic effect on steady state illumination, whereas the effects for the p-GaP/Chl-a/Au cell were weak. Since Chl-a is a p-type semiconductor, a hetero pn junction exists at the n-GaP/Chl-a interface. The GaP/Cu-Pc/Ag cells exhibited rectification in the dark due to heterojunctions at the GaP/ Cu-Pc interface, and photovoltaic effects due to both the heterojunctions and Schottky junc-tions at the Cu-Pc/Ag interfaces. The power conversion efficiency of the cells was 0.1% at its maximum.
  • 中田 淳一, 井村 健
    日本化学会誌(化学と工業化学)
    1984年 1984 巻 9 号 1347-1351
    発行日: 1984/09/10
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    バクテリオクロロフィルa (以下 Bchl と略記する) の溶液中における光イオン化と, 水和物微結晶と思われる固体 Bchl の光伝導について研究した。脱酸素した溶液に可視, 近赤外光を含む白色フラッシュを照射すると三重項状態分子 (以下 3Bchl と略記する) を生じ, その減衰とともにイオン種 (以下Bchl± と略記する) による光電流が立ち上がった。Bch± の立ち上がりと 3Bchl の減衰はともに一次反応で, 前者の速度定数は後者のそれの約2倍に等しかった。イオン化は 3Bchl 間の電子移動によるもので, その速度定数は 1×108mol-1・dm3・s-1と見積られた。窒素レーザー光 (337nm) 励起で直接イオン化による立ち上がりの速い光電流が観測された。
    固体 Bchl の光伝導が観測され, キャリヤーの発生機構は一重項励起子の解離によると考えられた。
  • 相良 惟一
    東南アジア研究
    1964年 2 巻 1 号 111-115
    発行日: 1964/09/30
    公開日: 2019/07/05
    ジャーナル フリー
  • 親水性
    林 雅彦, 田中 健治, 大越 昌幸, 重枝 勉, 村原 正隆, 豊田 浩一, 土居 功年, 中田 淳一, 藤林 肇次, 小西 淳一, 中溝 佳幸, 平石 敏之, 白川 光一, 米川 勝, 呉 鼎祥, 和気 三泰, 渡辺 直樹, 小原 隆, 鈴木 薫, 谷山 哲哉, 中田 順治, 升谷 孝也
    レーザー研究
    1990年 18 巻 Supplement 号 147-155
    発行日: 1990年
    公開日: 2010/08/25
    ジャーナル フリー
  • 園部 逸夫
    東南アジア研究
    1965年 3 巻 1 号 123-128
    発行日: 1965/06/30
    公開日: 2019/07/05
    ジャーナル フリー
  • 荻原 貞正
    法政論叢
    1981年 17 巻 93-101
    発行日: 1981/05/20
    公開日: 2017/11/01
    ジャーナル フリー
    Civil Procedure Law art.201 sec.1 provides l'extension of the effect of the judgment to the third person who was transfered the object at issue after the conclusion of the oral pleadings. Under this article how should the third person's right in the Civil Law be protected in the Civil Procedure Law I conclude about that question that his proper right under the Civil Law should be protected in the stage of the execution formalities, altough he is bound by the effect of the judgment.
  • 批判に答えて
    河本 一郎
    私法
    1956年 1956 巻 15 号 152-161
    発行日: 1956/05/01
    公開日: 2012/02/07
    ジャーナル フリー
  • 私法
    1957年 1957 巻 18 号 2-26
    発行日: 1957/10/15
    公開日: 2012/02/07
    ジャーナル フリー
  • 中務 俊昌
    私法
    1953年 1953 巻 10 号 86-97
    発行日: 1953/10/30
    公開日: 2012/02/07
    ジャーナル フリー
  • 中田 淳一, 三ケ月 章
    私法
    1950年 1950 巻 3 号 105-117
    発行日: 1950/09/30
    公開日: 2012/02/07
    ジャーナル フリー
  • 田口 俊弘, 呉 鼎祥, 豊田 浩一, 東出 啓, 三輪 重信, 笠谷 和男, 篠原 久典, 佐藤 博保, 和氣 三泰, 高橋 亮, 小松 由和, 村原 正隆, 高橋 徹, 下村 猛, 岡部 勇, 浦野 勇一, 重枝 勉, 大越 昌幸, 菅原 徳仁, 土居 功年, 中田 淳一, 藤林 肇次, 種田 敏彦, 及川 彰, 英 貢, 舘 弘樹, 杉岡 幸次, 樋浦 洋平, 大塚 正久, 高井 裕司, 五味 豊, 田中 俊一, 白川 光一, 米川 勝, 仲島 保和, 松村 利雄, 新井 博通, 中田 順治, 鈴木 薫, 升谷 滋行, 谷山 哲哉, 升谷 孝也, 田村 英一, 長坂 啓吾, 田代 英夫, 椿原 啓, 森内 孝彦, 久保 宇市, 大山 俊之, 武久 慶太, 石井 忠浩, 武内 一夫
    レーザー研究
    1989年 17 巻 Supplement 号 153-155,160
    発行日: 1989年
    公開日: 2010/08/25
    ジャーナル フリー
  • 鈴木 貴博
    法政論叢
    1997年 33 巻 173-183
    発行日: 1997/05/15
    公開日: 2017/11/01
    ジャーナル フリー
    Ich beschreibe mit der Behandlung des Mietvertrags im Konkurs des Immobilienvermogensmieters. Dabei mochte ich die Auslegungsgrundlage klarstellen. In Japan gibt es eine lebendige Diskussion uber die Anwendugsmoglichkeit von § 621 ZGB (Zivilgesetzbuch) und §59 KO (Konkursordnung) im Konkurs des Immobilienvermogensmieters. Da der Vermieter gemass § 621 ZGB beim Immobilienvermogensmieters um die Festhaltung des Vermogenswerts des Mietrechts als Verteilungsmittel durch den Rucktritt von dem Vermieter nicht belohnt. Eine neue Auffassung ist der Ansicht, dass § 621 ZGB nur beschrankt anagewendet werden soll und bei der Kundigung ein berechtigtes Interesse vorliegen soll, um diese ungunstige Position zu beseitigen. Auf der ander Seit wird auch die Meinung vertreten, dass nur § 59 KO in diesem Fallangewendet werden soll. Da die Beteiligung des Mieters an der Fortfuhrung des Mietvertrags nach dieser Meinung im voraus beseitigt wird, kann der Verwalter den Vermogenswert des Mietrechts als das Verteilungsmittel in der Konkursmasse festhalten. Nach dieser Meinung kann der Vermieter aber sein Rucktrittsrecht nicht ausuben, obwohl das Rucktrittsrecht ihm zusteht. Dieses Ergebnis ist doch unbefriegend. Nach jede Meinung taucht das Problem auf, wie das Interesse des Mieters an Seiner Wohnung geschutzt werden Soll, da er Gegenstand des Mietvertrags die Lebensgrundlage des mieters ist. Die Festhaltung des Interesses am Wohnen stehen sich doch sehr oft gegenuber. Um eine befriedigende Losung zu finden, ist es nutzlich, dass man diesen Problemkreis aus rechtsvergleichender Sicht erortert.
  • 私法
    1949年 1949 巻 1 号 A1-A29
    発行日: 1949/05/20
    公開日: 2012/02/07
    ジャーナル フリー
  • 二羽 和彦
    高岡法学
    2004年 15 巻 1-2 号 71-92
    発行日: 2004/03/20
    公開日: 2019/05/09
    ジャーナル フリー
  • 体育学研究
    2023年 68 巻 a1-a17
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/09/29
    ジャーナル フリー
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