34歳女性、小児期発症の難治性側頭葉てんかん患者。週に1回以上の非けいれん性の複雑部分発作を認めるが、4年前より飼い犬が常に患者の顔を見つめ、発作が起きると素早く患者の周りを飛び跳ね、吠え、患者を気づかせようとするようになった。犬の行動で家族は発作に気づき駆けつけ、危険を回避できた。犬がヒトの相貌変化のうちの笑顔の認識が可能であることが報告されているが、患者の発作時の相貌変化も識別できる可能性があると思われる。欧米では、このような犬の特徴を生かしたてんかん患者を介助する犬が存在し、社会に受け入れられ、患者の社会参加を含めたQOLの改善に貢献している。我が国でもこの種のの導入が望まれるが、その際の問題点についても述べた。

抄録全体を表示

【背景】　国内でのは90年代初めに誕生した。当時はに関する法律はなく、一般家庭のペットと同じ扱いであったため、使用者（以下、使用者）が外出時に入店拒否や公共交通機関の乗車拒否を多く経験し、の存在が反って使用者の外出時の障害になっていた。そのような状況を改善するために、2002年に身体障害者補助犬の育成や利用円滑化の促進を目的とした身体障害者補助犬法が制定され、盲導犬に加えてと聴導犬が法律で認められた。また2007年に改訂され、相談窓口の設置と従業員56人以上の民間企業の補助犬受け入れが義務化された。さらに育成に関しては、2009年に国内初の総合訓練センターが愛知県に開設され、ハード面における環境整備は進んでいる。　しかし、実働数は2012年11月時点で61頭に留まっている。この理由として、リハ専門職におけるの認知度が低く、リハ専門職から肢体障害者へのに関する情報提供が圧倒的に少ないことも普及を妨げている一因と考えられる。【目的】　我々は第44・45回学術大会において、使用者の心理的QOLが高いことを報告し、使用が高い心理的QOLに関連している可能性を示唆した。さらに、第46回学術大会において、使用が肢体障害者に及ぼす効果について、前向き調査を5名の使用者を対象として実施し、使用が肢体障害者の心理的QOLと身体的QOLの一部を高めることを報告しているが、今回、調査人数を10名まで拡大したので報告する。【方法】　2009年1月～2012年11月に、本研究に同意の得られた使用予定の肢体障害者を対象に実施した。調査方法は使用前の1例のみ郵送で実施し、その他は直接対面してADL評価、QOL評価、不安・抑うつ評価を調査した。調査項目は、functional independence measure (FIM)、Barthel Index (BI)、instrumental activities of daily living (IADL)、MOS 36 Item Short Form Health Survey version2 (SF-36v2)、sickness impact profile (SIP)、state trait anxiety index (STAI)、self-ratingpdepression (SDS)を実施した。統計解析はウィルコクソン符号順位和検定を用い、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】　本研究はヘルシンキ宣言に則り、必要な倫理的配慮を十分に行った上で同意の得られた使用予定者を対象とした。【結果】　調査対象は肢体障害者10名（性別：男性4名、女性6名）、年齢は44.9±15歳（23－68歳）、疾患は、頸髄損傷2、胸髄損傷1、脳出血1、ミエロパチー1、アミロイドポリニューロパシー1、脊髄係留症候群1、筋ジストロフィー1、脳性麻痺1、線維筋痛症1に、使用者認定前の5.0±5.7ヶ月と認定後の9.0±5.5ヶ月の時点に実施した。ADL評価は、BI、FIM、IADL共に変化を認めなかった。QOL評価の変化は、SF-36v2では、身体機能Δ7.74点(p＜0.05)、日常役割機能Δ4.77点(p=0.31)、体の痛みΔ4.11点(p=0.20)、全体的健康感Δ4.56点(p=0.13)、活力Δ3.99点(p=0.15)、社会生活機能Δ7.89点(p=0.09)、日常役割機能（精神）Δ10.20点(p=0.059)、心の健康Δ9.30点(p＜0.05)であった。　SIP（低値ほどQOLが高い）では、全体得点はΔ-8.27点(p＜0.05)、身体領域得点はΔ-11.96点(p＜0.05)、心理社会領域得点はΔ-6.59点(p=0.18)、独立領域得点はΔ-5.78点(p=0.16)であった。有意な改善を示したのは、SIP各項目では、身体領域のうち、可動性Δ-18.31点(p＜0.05)、移動Δ-24.71点(p＜0.05)、心理社会領域のうち、社会との関わりΔ-10.73点(p＜0.05)であった。統計学上、有意でなかったが改善傾向を示したのは、心理社会領域の情緒Δ-14.39点(p=0.08)であった。　使用前におけるSTAI状態不安は39.05±8.96、STAI特性不安は41.75±9.70、SDSは42.10±9.10で、使用前から不安や抑うつはから認めず、認定後も同様であった。【考察】　使用介入前後の比較結果から、使用は、心理的QOLと肢体障害者の移動や可動性などの身体的QOLを向上させること、さらには社会的QOLである社会相互性も向上させることが明らかになった。肢体障害者の身体的QOLが改善することで、行動範囲が拡大し外出の機会が増え、人との関わりが増えることが社会的QOLの改善の理由として考えられた。これらの結果より、使用は、肢体障害者の社会参加に寄与することが示唆された。【まとめ】　の使用は、肢体障害者の身体的QOLと心理的QOL、更には社会的QOLの改善に寄与する。【理学療法学研究としての意義】　肢体障害者のQOL向上の一手段として、の有用性に関するエビデンスを確立することにより、リハ専門職のに対する認知度を向上させ、さらにの普及を促進するために、極めて重要な研究である。

抄録全体を表示

【背景】
2002年になどの身体障害者補助犬の育成や利用円滑化の促進を目的とした身体障害者補助犬法が施行され、2007年に改訂されて、相談窓口の設置と従業員56人以上の民間企業の受け入れが義務化された。さらに、2009年には日本初の総合訓練施設が愛知県に完成し、補助犬用トイレが各地で設置されるなど、ハード面における環境整備も徐々に進んでいる。
しかし、2010年10月時点でのの実働数は54頭に留まっている。この理由のひとつとして、使用の適応となる障害像が、リハ専門職に十分に理解されておらず、リハ専門職から肢体障害者へのに関する情報提供が少ないことが考えられる。
【目的】
我々は、第44・45回日本理学療法学術大会において、使用者の心理的QOLが高いことを報告し、使用が高い心理的QOLに関連している可能性を示唆した。しかし使用の介入が心理的QOLを高めたのか、心理的QOLの高い肢体障害者が積極的にを使用しているのかは不明である。そこで今回、使用による介入が、肢体障害者に与える影響について、を使用開始前から前向きに調査することによって明らかにする。
【方法】
対象は、本研究に同意の得られた使用予定の肢体障害者5名で、性別は男性2名、女性3名、年齢は44±14.1歳（23－60歳）、疾患は、頸髄損傷2名、脳出血1名、ミエロパチー1名、線維筋痛症1名であった。2009年1月～2010年10月に調査を実施した。調査方法は、使用前の1例のみ郵送で実施し、その他は直接面談した上、ADL評価と自己記入式の質問紙法によりQOLを調査した。評価項目は、functional independence measure（FIM）、Barthel Index（BI）、instrumental activities of daily living（IADL）、SF-36v2、sickness impact profile（SIP）、state trait anxiety index (以下STAI)、self-rating depression scale（SDS）を実施した。統計解析はスチューデントのt検定を用いた。
【説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に則り、必要な倫理的配慮を十分に行った上で同意の得られた使用予定者を対象と施した。
【結果】
調査は、使用者認定の3.0±2.5ヶ月前と6.0±3.0ヶ月後に実施した。ADL評価は、BI、FIM、IADL共に変化を認めなかった。QOL評価は、SF-36v2（国民標準値：50点）では使用開始後に全てで数値は上昇していたが、身体機能Δ1.40点(p=0.58)、日常役割機能Δ0.68点(p=0.89)、体の痛みΔ3.89点(p=0.29)、全体的健康感Δ7.73点(p=0.15)、活力Δ1.23点(p=0.73)、社会生活機能Δ3.94点(p=0.52)、日常役割機能（精神）Δ5.95点(p=0.26)、心の健康Δ10.63点(p=0.054)であり、統計学的有意差を認めなかった。しかし、心の健康はn=5では統計学的有意差に至らなかったもの他の領域と比較しても改善傾向が示された。
SIP（低値なほどQOLが高い）では、各項目の数値は低下して改善傾向を示していたが、全体得点Δ-10.11点(p=0.09)、身体領域Δ-15.74点(p=0.08)、心理社会領域Δ-7.10点(p=0.15)、独立領域（仕事・家事を示す）Δ-6.90点(p=0.23) 、可動性Δ-29.98点(p=0.05)、社会との関わりΔ-18.75点(p=0.08)、歩行Δ-33.84点（p=0.03）であった。このうち統計学的に有意差を認めたのは歩行のみであったが、全体得点、身体領域、可動性、社会との関わりはn=5では統計学的有意差に至らなかったもの改善傾向が示された。STAI状態不安40±10.24点、STAI特性不安40.7±7.37点、SDS41.8±13.02点で、不安や抑うつは使用前から認めず、使用後にスコアは低下したが、統計学的有意差は認めなかった。
【考察】
限られた調査数ではあるが、使用前後の比較結果から、使用による介入は肢体障害者の身体的QOLの一部を改善させ、心理的QOLも改善させる傾向があることが明らかになった。身体的QOLのなかで、歩行、移動・可動性において改善が認められることは、使用により障害者が移動し易くなり、行動範囲が拡大したことが原因のひとつとして考えられた。一方、心理的QOLの向上の理由としては、移動の改善による行動範囲の拡大や、自立性の再獲得が考えられた。
【まとめ】
の使用は、肢体障害者の身体的QOLと心理的QOLの改善に寄与する可能性がある。
【理学療法学研究としての意義】
の有用性ついてADLとQOLの観点から調査研究を行うことは、理学療法学研究として、の普及を進めるために極めて重要である。

抄録全体を表示

【はじめに】当センターでは、2003年7月よりの認定業務を行なっている。の適応については、PTが犬の習性や動作の特徴、介助可能な動作についての知識が不十分であること、訓練者の障害理解が不十分であることから、症例を通して学んでいく部分も多い。今回、導入により、屋外歩行が実用化した症例を経験したので紹介する。
【症例】35歳女性。27歳時に脳幹部梗塞により右片麻痺出現。CT検査上異常所見はなかったが、運動中の悪心があり、現在も姿勢変換、方向転換時にはたびたびめまいを経験している。Br.Stageは上肢３、手指３、下肢4、歩行はT字杖にプラスチック製短下肢装具を装着し、実用的な屋外歩行が可能な機能を有していた。しかし、再発作や転倒に対する不安が常にあり、引きこもりがちで夫に依存した生活を送っていた。
【経過・結果】2005年4月実用歩行の確立と社会参加へ向けて導入の希望があり、同年7月から2ヶ月間、候補犬との基礎・介助訓練と平行して理学療法評価、訓練を実施した。身体機能の変化は認められなかったが、施設内の慣れた環境や他者と共に歩く場面での歩行スピードは10m16秒から12秒に、歩行耐久性も5分程度から15分程度に延長された。しかし、屋外での単独歩行はなお困難であり、立ちしゃがみや方向転換、物拾い動作時のめまいを抑えることは困難であった。これらの経過を踏まえ、に依頼する介助動作を、歩行介助、物の拾い上げ、立ちしゃがみ動作時の補助手段、緊急時対応とし、合同訓練を実施し、2006年1月にを帯同して、自宅と職場間の約1kmの実用歩行が自立した。
【考察】本症例は、実用的な屋外歩行が可能な身体機能を有しているにも関わらず、たび重なる悪心や日常的に出現するめまいに対する不安が強く、単独での外出が困難な状況であった。評価を通して、めまいが出現する動作と症例が不安に思う行為を確認することで、機能訓練で解決できること、他者の介入、の導入が必要なことを整理できたことは、を有効に活用するための過程として重要であった。また、が行なう緊急時対応は、症例の精神的不安を取り除き、利用者自身が持っている身体機能を十分に発揮するために有効な手段となった。
【まとめ】の役割は動作介助のみならず、精神的な支えとなることが、自立生活へ向けての重要な役割になることを学んだ。こうした症例が今後どのように自立していくかは、継続的にかかわる中で確認していきたい。

抄録全体を表示

【目的】
などの身体障害者補助犬の育成や利用円滑化の促進を目的とした身体障害者補助犬法が2002年に施行され、2007年には相談窓口の設置と民間企業の受け入れが義務化された。法整備はなされたが、の適応となる障害と介助の内容が、身体障害者にもリハ専門職にも正しく理解されている状況とは言い難く、現時点での実働数は50頭に留まっている。
の普及を進めるためには、の有用性と適応についてリハ専門職の理解を深めることが重要である。そこで、今回、使用者のQOLと抑うつ・不安を評価・検討したので報告する。
【方法】
対象は、本研究に同意の得られた使用者（以下使用者）13名、性別は男性6名、女性7名、年齢は47.1±15.9歳、疾患は、頸髄損傷2名、胸髄損傷1名、腰髄損傷3名、関節リウマチ2名、多発性硬化症1名、自己免疫疾患1名、エーラスダンロス症候群1名、脳性麻痺1名、脳出血1名であった。障害は、麻痺性疾患に伴う四肢体幹機能障害が9名、関節疾患に伴う四肢機能障害が3名、不明が1名であった。調査は2009年1月、調査は郵送による自己記入式で、SF-36v2、Sickness Impact Profile（以下SIP）、State Trait Anxiety Index (以下STAI)、Self-rating Depression Scale（以下SDS）を実施した。
【説明と同意】
本研究は、ヘルシンキ宣言に則り、本研究に必要な倫理的配慮を十分に行い実施した。
【結果】
SF-36（国民標準値：50点）では、身体機能は4.37±15.92点、日常役割機能は38.05±14.12点、体の痛みは38.96±8.00点、全体的健康感は43.03±9.75点、活力は50.75±8.06点、社会生活機能は47.77±8.15点、日常役割機能（精神）は49.83±11.94点、心の健康は、53.76±7.08点であった。SIPでは、全体得点では19.38±7.66点で、SIP各項目では、身体領域（主にADLを示す）は27.99±13.67点、心理社会領域（主に社会との関わりを示す）は9.25±6.33点、独立領域（仕事・家事を示す）は21.65±10.44点であったが、仕事を有する使用者に限ると9.51±5.45点であった。STAI状態不安は38.41±8.49点、STAI特性不安は40.75±9.96点であった。SDSは38.75±7.54点であった。
【考察】
使用者の身体的QOLは低値を示した。また、SF-36での日常生活役割機能、体の痛み、全体的健康観も低値を示した。SIP独立領域は全体としては低値を示したが、仕事を有している使用者では良好であった。一方、SF-36の活力と心の健康は高値を示し、さらに、SIPの心理社会領域は良好であった。不安状態は特性不安・状態不安の双方で認めず、また、うつ傾向も認めなかった。
使用者では、身体障害を有することにより身体的QOLは低下しているが、心理的QOLは概して良好であることから、使用が、高い心理的QOLに関連している可能性がある。しかし、心理的QOLの高い障害者がの使用に積極的である可能性もあることから、高い心理的QOLが、使用による影響かどうかを検討するために、現在、介入研究を実施している。
【理学療法学研究としての意義】
の普及を進めるためには、理学療法士として、の有用性と適応についてリハ専門職への理解を深めることが重要な意義を占めると考えられる。

抄録全体を表示

【はじめに】2002年10月に施行された「身体障害者補助犬法」は、身体障害者補助犬（盲導犬・・聴導犬）の訓練事業者および使用者の義務を定めるとともに、身体障害者が公共施設や公共交通機関等を利用する際、身体障害者補助犬を同伴できるようにしたものである。当センターでは2003年6月より厚生労働大臣指定法人としての認定業務を行うとともに訓練事業所として、を希望する障害者の評価との介助動作の評価を実施している。今回、我々が経験した認定過程における理学療法士の果たす役割と、評価の実際について報告する。
【認定に至る過程とPTの役割】認定の申請が出されると、利用希望者の1)社会的適性評価・環境評価、2)医学的評価、3)身体機能評価を行い、これらの結果をもとに4)訓練計画が立案され、この計画に基づいて5)候補犬を決定し、候補犬の6)訓練（基礎訓練・作業訓練・合同訓練）を行う。この訓練結果は、7)総合評価・適合評価として8)認定審査会に提出される。この過程において、PTが関わるのは3)4)6)7)ある。3)では身体機能を評価し介助項目の洗い出しと介助方法を決定する。4)ではゴール設定・訓練計画・への要求項目について整理する。6)では訓練者に禁忌事項や介助方法について助言を行う。7)ではが希望者の介助を安全にかつ適切に行えているかを評価する。
【身体機能評価の経験】に歩行介助（転倒しそうになったときの介助）を希望するリウマチ者の身体機能評価を経験した。希望者は屋内平地は独歩、屋外は杖歩行が可能であった。歩行介助をに託すためには、原疾患を考慮すると急激な関節への負担を避けることが必要であり、と使用者を結ぶリードを介しての歩行安定性の確保や、転倒しかけた使用者を支えることにはリスクが大きいと判断した。そこでPTはリーチ範囲の制限に起因する床からのものの拾い上げや、起居動作時の努力性の動きに対する関節への負担軽減を改めての動作として整理し、訓練計画を立案した。
【問題点と課題】希望者の評価・訓練はPTにとって未知の部分が多い。にどんなことができるのか、どんなことが任せられるのかという視点にのみ立つと、希望者のニーズを見間違うことになる。あくまでも希望者の身体機能を補うものとして、我々が日常的に行っている身体機能評価の手法を重視して、動作負担の大きな動作や介助を必要とする動作を確認し、これらの動作に対する介助方法を評価していくことがまず重要である。今後、についての理解を深めるとともに、リハ分野におけるの有効性をPTの視点から検証していく必要があろう。

抄録全体を表示

【はじめに】
　西嶋によると，17歳を青少年期の体力・運動能力発達到達点とみなすことができ，体力診断テストにおいて男子では1980年，女子では1978年に最大値に到達し，以降継続的な減少傾向にあり，標準偏差が拡大する傾向にあると報告されている．当学院理学療法学科では学生自身による健康管理を促し，共同作業の機会を得る目的で前期中に体力測定を実施し始めた．2年間の結果からでも体力低下が懸念されたので報告する．
【対象】
　対象は平成14年度及び平成15年度の昼・夜間部理学療法学科第1学年のうち，体力測定に参加できた者である．14年度は男性66名，女性13名，平均年齢は男性24.3±4.6，女性20.8±4.6歳であった．15年度は男性59名，女性24名，平均年齢は男性26.7±6.3，女性21.4±4.4歳であった．
【方法】
　文部科学省が平成11年より用いた新体力テストに従い，握力，上体起こし，長座体前屈，反復横とび，20mシャトルラン，立ち幅跳びを実施した．加えて，ウエスト・ヒップ比，BMI及びインピーダンス法による体脂肪率を測定，計算させた．
【結果】
1．新入生の体力比較：男性の体力測定平均値では握力は14年46.3kg，15年46.9kg，上体起こしは14年27.2　回，15年25.0回，長座体前屈は14年43.1cm，15年　　43.6cm，反復横とびは14年48.1ポイント，15年46.1ポイント，シャトルランは14年76.4回，15年69.7回，立ち幅跳びは14年234.5cm，15年228.7cmであった．女性では握力は14年31.3kg，15年28.6kg，上体起こしは14年16.3回，15年15.9回，長座体前屈は14年44.2cm，15年43.6cm，反復横とびは14年42.3ポイント，15年38.5ポイント，シャトルランは14年47.3回，15年47.0回，立ち幅跳びは14年172.7cm，15年170.5cmだった．
2．新入生の体型比較：男性の体型ではウエスト・ヒップ比は14年0.82，15年0.83，体脂肪率は14年16.4，15年18.2，BMIは14年21.8，15年22.3であった．女性ではウエスト・ヒップ比は14年0.70，15年0.73，体脂肪率は14年24.5，15年23.3，BMIは14年20.8，15年20.0であった．
3．進級による変化：男性の平均値ではシャトルランが9.1回，立ち幅跳びが1.7cm，上体起こしが0.6回減少したが他は増加した．女性の平均値ではシャトルランが2回，上体起こしが2.1回増加したが他は減少した．
【考察】
　男性では上体起こし，反復横とび，立ち幅跳びにおいて進級変化より15年度入学者の成績が悪かった．これには平均年齢の相違も影響していると考えられる．女性では握力，上体起こし，反復横とびにおいて進級による変化よりも15年度入学者の成績が悪かった．全国平均との比較ではシャトルラン，立ち幅跳びにおいて成績がよかった．

抄録全体を表示

【目的】
を含む身体障害者補助犬の育成や利用円滑化の促進を目的とした身体障害者補助犬法が2002年に施行され、2007年には施設等の利用の更なる円滑化のために改正されたが、2008年10月現在、全国で43頭が活動しているのみで普及は進んでいない．その理由には様々なものが考えられるが、利用の有用性を示す客観的評価が乏しいことが、リハ専門職の間でへの理解が進まない原因の1つと考えられる．そこで今回、使用者のQOLと抑うつ・不安を客観的に評価検討したので報告する．
【方法】
対象は、本研究に同意の得られた使用者（以下使用者）4名、性別は男性2名、女性2名、年齢は43.8±18.5歳、診断名は頸髄損傷（C6B2）2名、胸髄損傷（Th12）1名、関節リウマチ1名であった．期間は2007年10～12月、調査は自己記入式で、SF-36、Sickness Impact Profile（以下SIP）、State Trait Anxiety Index (以下STAI)、Self-rating Depression Scale（以下SDS）を実施した．
【結果】
SF-36（国民標準値：50点）では、身体機能は‐4.72±4.97点、日常役割機能は44.30±1.96点、体の痛みは19.47±0.63点、全体的健康感は33.48±8.98点、活力は48.70±3.97点、社会生活機能は52.16±9.86点、日常役割機能（精神）は56.56±0点、心の健康は、56.42±6.64点であった．SIPでは、全体得点では23.52±11.57点で、SIP各項目では、身体領域（主にADLを示す）は39.49±16.17点、心理社会領域（主に社会との関わりを示す）は9.17±10.53点、独立領域（仕事・家事を示す）は21.94±10.25点であった．STAI－Iは30.75±6.39点で状態不安は存在せず、STAI‐IIは38.75±11.5点で特性不安も認めなかった．SDSは39.62±4.88点でうつ傾向は認めなかった．
【考察】
使用者において、ADL能力を示すSF-36の身体機能は、国民標準値よりも著しく悪い結果（低値）を示し、SIP身体領域も悪い結果（高値）となった．同様にSF-36の日常役割機能、体の痛み、全体的健康感も悪い結果を示した．一方で、SF‐36での日常役割機能（精神）と心の健康では、国民標準値よりもやや良好な値を示した．さらに、SIP項目間の比較では、心理社会領域は身体領域や独立領域に比べ良い結果であった．また、STAIやSDSでは、不安状態やうつ傾向を認めなかった．これらの結果より使用者の心理社会領域のQOLは高い状態にあると考えられた．よって、使用には、身体障害者のQOLの向上に一定の有用性があることが示唆された．しかし本研究は介入研究ではないため、使用が身体障害者の心理・社会面でのQOLを向上させたのか、または、高いQOLにある身体障害者が積極的にを使用しているのかを鑑別することは困難である．そこで、使用の有用性を実証するためには、今後の介入研究が必須であるが、介入研究においてもSF-36やSIPなどのQOL評価が有用であると考えられた．

抄録全体を表示

【はじめに】補助犬使用者の自立と社会参加を認めた法律「身体障害者補助犬法」が2002年10月より施行されている。これによりは、基本的な介助動作訓練と同時に、使用者と訓練士との間で行われる合同訓練を経て、厚生労働大臣が指定する指定法人の認定を受けて、初めて法的に認められる。今回我々は指定法人として理学療法評価・訓練計画立案・合同訓練・認定に関与し、いくつかの介助動作の検討を行ったので報告する。
【症例およびニーズ】45歳男性、外傷性頚髄損傷による四肢麻痺。Zancolli頚髄損傷分類C6B2。使用歴があり、今回のに対するニーズとして落下物の拾い上げや運搬、ドアの開閉などの基本的な介助動作に加え、さらに応用的な介助動作として背臥位からの起き上がり介助や屋外での車椅子走行の補助等が挙げられた。　　　　　　　　　　
【理学療法評価】本症例の起き上がり能力は、手すりを利用した側臥位からの起き上がりのみ可能であり、背臥位ではが背部に入り込むスペースを作れないことから、起き上がり介助は困難と判断した。しかし手すりで起き上がる際に下肢が屈曲位となる事が多く、長座位をとるために下肢を伸展させる事に難渋するため、この部分にが関与する有効性があると思われた。また、車椅子走行の補助に関しては上り坂や、キャスター上げでの段差越え後にが車椅子を牽引することで、単独での外出可能範囲の拡大につながると考えた。さらにの位置が常に左側であるため、車椅子上座位が左側に側屈していることが多く、長期的予後では腰痛等の発生が危惧された。　　　　　　　　　　　
【訓練計画立案～合同訓練】以上より合同訓練に「ベッド上での下肢伸展」「車椅子牽引」「の両側での対応」を組み込むよう訓練士に依頼し、さらに合同訓練期間に各介助動作が本症例と双方にとって安全で、実用的な介助となっているかを確認した。　
【結果】「ベッド上での下肢伸展」はスペースが狭い事や布団の存在から、が十分に活躍できなかったために、有効な介助動作とはならなかった。一方「車椅子牽引」はが牽引する部位のさらなる検討が必要と思われたが、5cmまでの段差や本症例が危険回避できる程度の斜度であればの有効性が確認された。「の両側での対応」は基本は従来通りの左側に付くとしたが、状況に応じて右側にも付く事が可能となった。
【おわりに】「生きた自助具」とも称されるが障害者自立の手段の一つとして発展していくよう、我々がリハビリテーション医療の立場から積極的に関わる必要がある。今回の検討により、の介助動作に理学療法士の立場からの意見を加えることで、介助動作の可能性がさらに広まることが示唆された。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

抄録全体を表示