【はじめに，目的】我々は痛いときに痛み部位に手を当て，軽く擦ったり圧迫したりすることで痛みを和らげようとする。このような皮膚への軽微な触刺激（touch）による鎮痛効果については，従来，gate-control theory（Melzack，Wall 1965）による仮説が唱えられてきたが，推論の域を出ず解明には至っていない。近年，ヒトにおいてはtouchによる熱痛覚感受性低下が報告され（Mancini 2015），また，動物実験においてもtouchが内因性オピオイドを介してC-fiberなど侵害受容ニューロンへの特異的な抑制作用を惹起する可能性が示されおり（Watanabe 2015），その鎮痛機序に中枢性疼痛修飾系の関与が推察される。そこで本研究は，ヒトを対象にtouchによる鎮痛効果を，痛覚感受性に加え中枢性疼痛修飾系の機能指標であるtemporal summation（TS）を用い調べた。

【方法】対象は健常成人16名（男性8名，女性8名，年齢21.0±1.1歳）とした。Touchは，上肢への軽擦（T-touch）および自覚しない圧（P-touch：圧覚閾値の90％強度，平均3.1±1.6N）と電気（E-touch：1.0Hz，平均2.5mA）刺激の3条件とした。評価は熱痛閾値，圧痛閾値および熱痛・圧痛のTSとし，各touch前・中に測定した。TSは，熱痛閾値＋3℃の温度ならびに圧痛閾値の125%の圧力で刺激を10回加え，各疼痛強度をvisual analogue scale（VAS）で測定し，1～10回目までのVAS値の傾き（熱痛TS，圧痛TS）を測定値とした。統計学的解析はWilcoxonの符号付き順位検定を用い，有意水準はBonferroniの補正により1.6%未満とした。

【結果】touch前と比べ熱・圧痛閾値はともにT-touchとP-touchにより有意に上昇し，熱痛TSはT-touchとE-touch，圧痛TSはT-touchにて有意に減衰した。

【結論】今回，touchにより，これまでに報告されている熱痛覚感受性だけでなく圧痛覚感受性も低下し，さらに両TSの減衰を認めた。TSは近年広く用いられている痛みの定量評価指標の一つであり，TSの減衰は上行性疼痛伝達系の感作抑制や内因性オピオイドを介した鎮痛効果を反映していると考えられる。一方，動物実験においてtouchは低閾値Aδ，C-fiberを興奮させ，無髄C-fiberの求心性入力によって引き起こされる体性心臓交感神経性C-反射を抑制することが示されており，さらにこの効果はオピオイドの拮抗薬であるナロキソン投与により減弱することが報告されている（Watanabe 2015）。これらのことから，touchは内因性オピオイドなどが関与する中枢性疼痛修飾系を作動させ，表在性の熱痛覚感受性だけでなく深部組織の痛覚を反映する圧痛覚感受性までも低下させることで疼痛を緩和する可能性が示唆された。本研究の限界点として，touch条件による鎮痛効果の違いやtouchによる広汎な鎮痛効果については明らかでなく，臨床応用に向けて更なる検討は必要である。

　　22q11.2 deletion syndrome is a congenital disorder associated with palate abnormalities, congenital heart disease, distinctive facial features, developmental delay, and a variety of other congenital abnormalities. Submucous cleft palate (SMCP) and congenital velopharyngeal insufficiency (CVPI) are more common palate abnormalities than cleft palates. Velopharyngeal closure (VPC) in the 22q11.2 deletion syndrome group (22q group) was compared with that in the non-22q11.2 deletion group (control group), and treatment methods were investigated.
　　Subjects comprised 21 patients in the 22q group (7 with SMPC, 14 with CVPI) and 20 patients in the control group (9 with SMPC, 11 with CVPI) who presented to our hospital with the chief complaint of inarticulate speech and who were available for spoken language evaluation. Cleft palate verbal examination, lateral cephalograms, and fiberscopy were used to examine the nasopharyngeal form and function, and rhinolalia aperta before and after surgery were compared to investigate treatments.
　　Palates were shorter and pharyngeal cavities were deeper in the 22q group than in control group, but there were no clear differences in palate movement. Rhinolalia aperta was slightly more severe before pharyngeal cavity surgery and it took longer after surgery for rhinolalia aperta to improve in the 22q group.
　　A short palate and deep pharynx are considered to impact rhinolalia aperta. Cephalograms did not reveal any notable differences in palate movement, but decreases in motion endurance may have resulted from decreased muscle tone. Pharyngeal flap surgery was primarily conducted for patients with CVPI. SMCP patients were treated by Furlow’s technique or the pushback technique for bundle formation, and if rhinolalia aperta is of moderate or higher severity, pharyngeal flap surgery should also be considered.

【はじめに，目的】経皮的末梢神経電気刺激（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS）は，従来運動器疼痛に対する鎮痛作用を有する物理療法のひとつとして用いられている。その鎮痛機序は，内因性オピオイドを介する中枢性疼痛修飾系の関与が考えられており，刺激周波数により関与するオピオイドが異なることが示唆されている。一方，ヒトを対象としたTENSによる鎮痛効果については，刺激部での痛覚閾値上昇に限局した報告が多く，中枢性疼痛修飾系への影響まで含めた検討はほとんど行われていない。そこで今回，中枢性疼痛修飾系の指標とされるtemporal summation（TS）を用い，これまでに痛覚感受性の低下効果が報告されている低周波数（low frequency：LF）および高周波数（high frequency：HF）でのTENSによる中枢性疼痛修飾系への影響を調べた。

【方法】対象は健常成人16名（平均20.5±0.9歳，男性8名，女性8名）とし，全ての対象にLF（4Hz，筋収縮が生じない最大強度：平均12.2±2.0 mA），HF（100Hz，痛みを伴わない範囲での最大強度：平均12.8±2.3 mA）のTENS刺激，またはsham刺激（電極貼付のみ）を片側前腕背側へ各20分間，実施順序はランダムに，24時間以上の間隔を空けて行った。測定項目は，圧痛閾値（pressure pain threshold：PPT），圧痛強度（pressure pain rating：PPR）およびTSとし，各刺激前と直後に測定した。PPRは，PPTの125%強度の圧刺激による疼痛強度をvisual analogue scale（VAS，mm）で測定した。TSは，PPRを10回連続で測定し，1回目のPPRを基準とした各PPR変化量の合計を測定値とした。統計学的解析は，Friedman検定およびTukey-typeの多重比較検定，Wilcoxonの符号付順位検定を用い，有意水準を全て5%未満とした。

【結果】LF，HFともに全ての部位でPPTは刺激直後に有意に上昇し，PPRは有意に減弱した。また，刺激部では，shamに比べてHFでPPTが有意に高値，PPRが有意に低値を示した。TSは，LF，HFともに全ての部位で有意に減衰し，周波数による差はなかった。shamはPPT，PPR，TSとも全ての部位で変化しなかった。

【結論】LFは脊髄や吻側延髄腹内側部のμオピオイド受容体を，HFはδオピオイド受容体をブロックし，一次求心性侵害刺激入力を調節することで中枢性感作を抑制するといわれていることから，TENSは内因性オピオイド鎮痛系を作動させると考えられている。今回，ヒトを対象とした本実験において，LF，HFともに刺激部だけでなく対側部や遠隔部といった広汎な痛覚感受性の低下効果を認め，さらに全ての部位でTSの減衰を認めた。TSは上行性疼痛伝達系の感作状態を反映するといわれており，またオピオイドの投与により減衰することから内因性オピオイド鎮痛系の機能評価に適するといわれている。以上より，TENSはヒトにおいても広汎な痛覚感受性の低下効果に加え，中枢性疼痛修飾系を介した鎮痛効果をもたらす可能性が示唆された。

【はじめに，目的】運動は即時的な鎮痛効果（exercise-induced hypoalgesia：EIH）をもたらすことが広く知られており，有酸素運動や筋の等尺性収縮など様々な運動様式でのEIHが報告されている。そのメカニズムとしては，高負荷有酸素運動によって血中のβendorphinやAnandamide濃度が上昇することや中枢性疼痛修飾系の機能異常を呈する慢性痛患者ではEIHが生じにくいことなどから，中枢性疼痛修飾系の関与が示唆されているが，未だ不明な点は多い。一方，等尺性収縮運動は有酸素運動に比べ低強度・短時間でもEIHを生じるとされており，有酸素運動とは異なるメカニズムの関与が推察される。しかし，等尺性収縮運動のEIHにおける中枢性疼痛修飾系の関与についての報告はほとんど見受けられない。そこで本研究では，中枢性疼痛修飾系の指標とされるtemporal summation（TS）を用いて，等尺性収縮運動のEIHにおける中枢性疼痛修飾系の関与について検討した。

【方法】対象は健常者14名（健常群：男性7名，20.6±0.7歳）および3ヶ月以上持続した頚肩痛を有する者14名（頚肩痛群：男性7名，20.9±1.2歳）とした。運動は，最大握力の30%または60%強度での持続的な把握による等尺性収縮を90秒間行わせることとし，実施順序を無作為に両強度の運動を24時間以上の間隔を空けて行わせた。測定項目は，非運動側の僧帽筋と大腿四頭筋の圧痛強度（pressure pain rating：PPR），圧痛閾値（pressure pain threshold：PPT），TSとし，運動前後に測定した。PPRはPPTの125%強度の圧刺激による疼痛強度をvisual analogue scale（VAS）で測定した。TSはPPRを10回連続で測定し，1回目のPPRを基準とした各PPR変化量の合計を測定値とした。統計学的解析は，Wilcoxonの符号付き順位検定を用い，有意水準は5%未満とした。

【結果】30%強度では，健常群はPPRが両部位で減弱し，PPTとTSは大腿四頭筋でそれぞれ上昇，減衰したのに対し，頚肩痛群ではPPTのみ両部位で上昇し，PPR，TSは変化しなかった。60%強度では，健常群はPPR，PPTとも両部位でそれぞれ減弱，上昇，TSは僧帽筋で減衰を示した一方，頚肩痛群はPPTが両部位で上昇，TSは大腿四頭筋で減衰した。

【結論】健常者においては，低強度運動であっても痛覚感受性の低下およびTSの減衰を認めた。TSは上行性疼痛伝達系の感作状態を反映するといわれており，またオピオイドの投与により減衰することから内因性オピオイドを介する中枢性疼痛修飾系の機能評価に適するといわれている。このことから等尺性収縮運動によるEIHには，中枢性疼痛修飾系が関与すると考えられた。さらに高強度での等尺性収縮運動により，中枢性疼痛修飾系の機能異常が指摘されている慢性痛有訴者であってもTSの減衰を認めたことから，等尺性収縮運動による中枢性疼痛修飾系への影響は，運動強度に依存して増大する可能性が示唆された。

【はじめに，目的】線維筋痛症や変形性膝関節症，腰痛症といった慢性痛患者では，中枢性疼痛修飾系，特に疼痛抑制系の機能異常が指摘されている。そのため，慢性痛患者では，運動により機能障害の改善や社会復帰などを指標とした効果に関する報告はなされているが，疼痛抑制効果は得られにくいことが示唆されており，特に中枢性疼痛修飾系に対する効果についての報告は見受けられない。一方，近年，この中枢性疼痛抑制系の定量的評価指標としてconditioned pain modulation（CPM）が広く用いられている。CPMとは，痛みで痛みを抑制するDNIC（diffuse noxious inhibitory controls）現象を示し，下行性疼痛抑制系の機能を反映するといわれている。また我々はこれまでに日常生活における身体活動量が少ない者ではCPM機能が減弱していることを報告しており（城2016），身体活動性と中枢性疼痛抑制系には何らかの関係性があると推察される。そこで本研究は，定期的な運動介入による中枢性疼痛抑制系への影響についてCPMを用い検討した。

【方法】対象は健常者20名（男性10名，年齢20.6±1.4歳），と3ヶ月以上持続する慢性頚肩痛有訴者20名（男性10名，年齢20.6±1.1歳，疼痛強度visual analogue scale：VAS 31.9±22.2）とし，健常者，慢性頚肩痛有訴者を1週間に1回運動する単回群と5回運動する複数回群にそれぞれ10名ずつ振り分けた。運動は，50% heart rate reserve強度で20分間の下肢ペダリングとした。CPMは非利き手側手部を9～11℃の冷水に90秒間浸漬し，浸漬前・中に対側の僧帽筋，上腕二頭筋，大腿四頭筋の圧痛閾値（pressure pain threshold：PPT）を測定し，PPTの各変化量を測定値とした。測定は，1週間の運動介入前および終了翌日に行った。統計学的解析はWilcoxonの符号付き順位検定を用い，有意水準は5％とした。

【結果】健常者では両群とも全ての部位でCPMは変化しなかった。一方，慢性頚肩痛有訴者では，複数回群でのみ僧帽筋と大腿四頭筋のCPMが有意に増大した。

【結論】今回，健常者においては運動による中枢性疼痛抑制系への影響は認められなかった。健常者はそもそも中枢性疼痛抑制系の機能異常は生じていないと推察され，また，アスリートのような高強度の運動を高頻度で行っている人では逆に痛覚感受性が低下しているとの報告があるように，今回行った運動強度・頻度では健常レベルにある中枢性疼痛抑制機能をさらに向上させるには至らなかったと考えられる。一方，慢性頚肩痛有訴者においては5日間の運動の継続によりCPMの増大を認めた。動物実験より，5日間程度の運動の継続であっても内因性オピオイド鎮痛系が賦活され，脊髄後角の疼痛シグナル伝達を抑制するとの報告もされていることから，短期間であっても日々の活動性増大は中枢性疼痛抑制系に何らかの改善変化を与える可能性が示唆された。

【はじめに，目的】慢性痛の病態として中枢性疼痛修飾系の機能異常が指摘されている。慢性痛患者では中枢性疼痛修飾系の破綻により，temporal summation（TS）の増幅などで示される中枢性感作を呈することや下行性疼痛調節系の機能を反映するとされる“痛みで痛みを抑制する”DNIC（diffuse noxious inhibitory controls）現象が生じ難いことなどが示されている。また，慢性痛患者における運動の疼痛制御機構についても，運動による即時的鎮痛効果として知られるexercise-induced hypoalgesiaが得られ難く，高強度の単発的な運動では逆に痛覚過敏を惹起することも報告されている。一方で，慢性痛に対するマネジメントとして運動は強く推奨されており，我々は低～中強度レベルの身体活動性の増大が慢性痛を軽減させることを報告した（Matsubara 2010）。しかし，定期的な運動による中枢性疼痛修飾機能への影響について調べた報告は見受けられない。そこで本研究は，2週間の継続的な運動介入が中枢性疼痛修飾機能へもたらす影響について，TSを評価指標とし検討した。

【方法】対象は健常者14名（健常群：男性7名，年齢20.5±1.2歳）と慢性頚肩痛有訴者14名（頚肩痛群：男性7名，年齢20.6±1.6歳，疼痛強度visual analogue scale：VAS 27.0±10.2mm）とした。運動介入は下肢ペダリング運動（強度50% HRR，20分間）を週3回，2週間実施した。疼痛評価は，利き手側の僧帽筋（頚肩痛群における有痛部），上腕二頭筋（非運動部），大腿四頭筋（運動部）の圧痛閾値（PPT），圧痛強度（PPR），TSとし，2週間の運動介入前と終了翌日に測定した。PPRは介入前のPPT×125%の強度で加圧した際の痛覚強度をVASにて測定した。TSは，PPRを10回連続で測定し，1回目のPPRを基準とした各PPR変化量の合計を測定値とした。統計学的解析は，Friedman検定およびTukey-typeの多重比較検定，またはWilcoxonの符号付き順位検定を用い，有意水準を全て5%未満とした。

【結果】2週間の運動介入により，健常群，頚肩痛群ともに全ての部位でPPTは有意に上昇し，PPRは有意に減弱した。一方，TSは頚肩痛群でのみ全ての部位で有意な減衰を認めた。

【結論】20分間の低強度運動を週3回，2週間行っただけにも関わらず，健常者，慢性頚肩痛有訴者ともに有痛部を含む広範な痛覚感受性の低下が得られた。さらに慢性頚肩痛有訴者においてはTSの減衰，つまり上行性疼痛伝達系の感作抑制を認め，中枢性疼痛修飾系の機能が向上したと考えられた。活動性の低下と同様に，過活動も痛みの増強因子となることは知られており，慢性痛に対する運動指導においてペーシングの重要性が指摘されている。今回の結果からも，競技スポーツのような高強度の運動を高頻度で行う必要はなく，ウォーキングやサイクリングといった日常生活レベルでの運動を定期的に習慣として慣行することで中枢性疼痛修飾系の機能改善につながる可能性が示唆された。