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全文: "公共交通機関"
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  • 松田 睦代, 桐生 正幸
    日本心理学会大会発表論文集
    2009年 73 巻 1PM093
    発行日: 2009/08/26
    公開日: 2018/11/02
    会議録・要旨集 フリー
  • 松田 直佳, 鳥澤 幸太郎, 村田 峻輔, 伊佐 常紀, 海老名 葵, 近藤 有希, 坪井 大和, 福田 章真, 奥村 真帆, 重本 千尋, 小野 玲
    理学療法学Supplement
    2017年 2016 巻 O-TK-03-1
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/24
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに,目的】加齢に伴う注意機能などの低下により運転の安全性が損なわれ,高齢者は運転を中止せざるを得ない状況に陥る。しかし,運転中止により先行研究では死亡率の増加や生活の質の低下,うつの増加に加えて,社会ネットワークの減少や孤独感の増加が報告されている。特に,高齢者において孤独感が高いことは日常生活動作能力の低下や死亡率の増加につながるとされており,孤独感の増加を防止することは重要である。しかし,運転中止による悪影響に対して緩和策を検討している研究はほとんどない。バスや電車などの公共交通機関は運転に代わる移動手段であり,公共交通機関へのアクセシビリティが生活の質及び活動量と関連していると報告されていることから,公共交通機関利用によって運転中止による健康への悪影響が緩和されると考えられる。本研究の目的は,運転を中止した高齢者において孤独感と公共交通機関利用の関連を検討することである。

    【方法】対象者は65歳以降に運転を中止した地域在住高齢者35名のうち,欠損値を有する者,Mini Mental State Examination(MMSE)が24点未満の者を除く34名(平均年齢±標準偏差:77.7±4.9歳,女性:12名)とした。公共交通機関利用に関しては公共交通機関を1週間に1日以上利用する者を利用あり群,1週間に1日未満しか利用しない者を利用なし群とした。孤独感の評価には日本語版UCLA孤独感尺度の短縮版(UCLA孤独感尺度)を用いた。UCLA孤独感尺度は点数が高いほど孤独感が高いことを示す。その他に,年齢,性別,教育歴,同居人の有無,自己評価健康状態,MMSEを測定した。統計解析は,対応のないt検定を用い,UCLA孤独感尺度を公共交通機関利用の有無で比較した。その後,目的変数をUCLA孤独感尺度,説明変数を公共交通機関利用の有無,先行研究から交絡変数を年齢,性別,教育歴,認知機能,同居人の有無,自己評価健康状態とした強制投入による重回帰分析を行った。

    【結果】対応のないt検定の結果,公共交通機関の利用あり群と比較して,利用なし群のUCLA孤独感尺度は有意に高値を示した(利用あり群:10.3点,利用なし群:12.8点,p=.017)。交絡変数の調整後においても,公共交通機関利用の有無(β=-.46,p=.013)がUCLA孤独感尺度と有意な関連を示した。

    【結論】運転を中止した高齢者において公共交通機関利用を利用しているものは孤独感が低いことが示された。本研究結果より,公共交通機関利用が運転中止による孤独感の増加を緩和する可能性が示唆された。

  • 杉恵 頼寧
    都市計画論文集
    1976年 11 巻 103-108
    発行日: 1976/10/25
    公開日: 2020/10/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • ─公共交通機関の利用自立の判定指標─
    石崎 耕平, 水田 宗達, 清宮 清美, 河合 俊宏
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに、目的】 当指定障害者支援施設は、自立支援法の基、理学療法士が積極的に関わりながら就労支援をしている。就業条件の一つとして、公共交通機関利用を含む通勤の自立が必要となり、その能力を有しているかを見極める指標が求められている。臨床において、公共交通機関の利用が自立している片麻痺者は、低い台からの立ち上がりが可能であることを度々経験する。評価時に立ち上がり能力を測定することで潜在能力が推測されれば、現在の移動形態との比較により、プログラムの変更や的確な目標設定が可能となる。そこで本研究では立ち上がり可能な最小の台の高さが公共交通機関の利用自立の判定指標になるのかを検討した。【方法】 対象は当施設の入所、通所の脳卒中片麻痺者32名とした。内訳は右片麻痺19名、左片麻痺13名、発症からの期間は705.5±535.02日、年齢は42.7±13.44歳、性別は男性28名、女性4名。全員上肢支持なしで静的立位保持は可能であった。歩行自立度は、屋内監視7名、屋内自立7名、屋外平坦路自立1名、公共交通機関利用自立17名であった。なお、検査測定の施行に支障をきたすような重篤な高次脳機能障害や骨関節疾患を有する者は除外した。立ち上がりに関しては台の高さは25mmごとに調整可能なものを用意し、上肢支持なしで立ち上がり可能な最小の台の高さ(以下、座面高)を測定することとした。条件として、常用している下肢装具は装着し、練習は3回以内とした。また、立ち上がり後に足の踏み替えがある場合は不可能と判定した。測定値は統計的に処理した。測定値から感度、特異度を算出し、自立・非自立を最適に分類するカットオフ値を求めた。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には口頭にて趣旨を説明し、同意を得た後、測定を実施した。【結果】 座面高の平均は公共交通機関利用自立136.8±54.57mm、非自立325.0±107.59mmであった。詳細は自立群:100mm 9名、125mm 1名、150mm 4名、200mm 2名、300mm 1名、非自立群:125mm 1名、225mm 4名、250mm 1名、325mm 1名、350mm 1名、375mm 3名、400mm 1名、425mm 1名、475mm 1名、500mm 1名であった。座面高の公共交通機関利用自立のカットオフ値は200mm(感度94.1%、特異度93.3%)となった。【考察】 座面高の測定は公共交通機関の利用自立の判定指標として、有用性があることが示唆された。立ち上がり能力が公共交通機関利用自立に関与する理由として、歩行能力との関連性が考えられる。立ち上がりの構成要素には以下の点がある。1.関節可動域や筋力などの身体機能、2.重心の制御、3.麻痺側荷重能力、4.非麻痺側での代償機能、5.下肢および体幹の協調性、6.感覚情報の統合と情報に対する適応能力。これらは歩行能力を構成する要素と重なる点が多い。立ち上がり能力が評価指標となれば、評価のための時間をとる必要はなく、訓練を評価として使用できる。また、限られた時間や場所でも活用できる。さらに判定基準が明確なため、検者による差も生じにくいと考えられる。対象者にとっても日常生活における動作のため、理解しやすい。一方、公共交通機関利用自立の阻害因子を検討するには、構成要素のどこに問題があるのか、立ち上がり動作だけでは把握しづらいため、詳細な評価が必要となる。すなわち、座面高の測定は、スクリーニングテストとしての有用性が示唆される。したがって本研究の結果から、評価時に立ち上がり能力を測定することにより、公共交通機関利用自立の能力を有しているかを見極め、目標設定の一助となるように臨床で活用していきたい。しかし、カットオフ値200mmの感度は94.1%のため、公共交通機関の利用自立可能な能力を全て見極められるわけではないことに注意を払う必要がある。また本研究は公共交通機関利用自立における身体能力としての指標であり、実際には高次脳機能が大きく関わるため、高次脳機能を含めた判定指標の開発が今後必要とされる。【理学療法学研究としての意義】 本研究では、立ち上がり可能な最小の台の高さを測定することで、公共交通機関利用自立の判定指標の一つとなり得ることが示唆された。
  • 路面電車のデザイン評価を事例として
    飛田 真理子, 穴井 太郎, 木谷 庸二, 藤戸 幹雄
    日本デザイン学会研究発表大会概要集
    2014年 61 巻 PA10-33
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/07/04
    会議録・要旨集 フリー
    近年、環境への配慮等から公共交通機関の働きに期待がかかると共に、公共交通機関のデザイン面にも注目が集まっている。また、公共交通機関の中でも特に路面電車において、「LRV」と呼ばれる底床の次世代型車両が各地で導入され始めるなど、大きな動きを見せている。次世代化に伴い、車両デザインも大きく変化することが予想されるが、人がどのような路面電車デザインを好ましいと感じるかに関する知見は、未だ存在しない。そこで本研究では、公共交通機関の中でも路面電車に着目し、「路面電車デザインに対するイメージと、デザイン要素の関係を明らかにすること」を目的として研究を進める。これまで明らかにされていなかった路面電車デザインに関するイメージを具体的な造形要素として説明出来るようにすることで、人が好ましいと感じるデザインを汎用性の有る知見として抽出する。また、交通機関のなかでも、地域との関わりの深い路面電車の特色をふまえ、調査地を複数設定することで、地域による路面電車デザインに対する嗜好の差についても明らかにする。これにより、今後の公共交通機関のデザイン発展へ貢献する。
  • 福祉のまちづくり研究
    2020年 22 巻 1 号 A-
    発行日: 2020/03/15
    公開日: 2020/12/28
    ジャーナル フリー
  • 坪山 宰, 水野 一徳, 佐々木 整, 西原 清一
    人工知能学会全国大会論文集
    2013年 JSAI2013 巻 203-7in
    発行日: 2013年
    公開日: 2018/07/30
    会議録・要旨集 フリー

    近年,地方都市及び周辺部では路線バスなどの公共交通機関の利用者が減少し,廃止されている.しかし,交通弱者の交通手段として公共交通機関は非常に重要である.この問題の対策として,利便性が高いデマンドバスが注目されている.しかし,デマンドバスの利便性,採算性を保つためには,デマンドの分布に応じた十分な検討が必要である.そこで,本研究では,Swarmを用いてデマンドバスのシミュレーション環境を構築する.

  • 宮崎 貴朗, 龍口 順子, 秋田 裕
    理学療法学Supplement
    1991年 1991.18.1 巻
    発行日: 1991/03/31
    公開日: 2017/07/14
    会議録・要旨集 フリー
  • 松橋 啓介
    都市計画論文集
    2002年 37 巻 27_2-I
    発行日: 2002年
    公開日: 2002/10/29
    会議録・要旨集 フリー
    公共交通機関の停留所までの歩行距離は、人々を自家用車から公共交通機関に引きつけるために重要な旅行抵抗の一つである。本研究は、公共交通機関の停留所の立地や構造が引き起こす潜在的な利用者数の損失を見積もるとともに、いくつかの改善策とその効果を提示することを目的とする。異なるタイプの停留所の比較とケーススタディを通じて、バスや路面電車の停留所が徒歩距離の増大と停留所周辺に居住する潜在的利用者数の削減を引き起こすことを示した。それらの影響は、受容可能な歩行距離を250mと短めに取ることでより明らかに表れる。バスや路面電車の停留所を横断歩道付近に動かすことで、歩行距離内人口は、2から3倍に改善される可能性がある。
  • 今田 樹志, 鈴川 芽久美, 波戸 真之介, 林 悠太, 小林 修, 秋野 徹, 島田 裕之
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 1453
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】外出頻度の減少,閉じこもりによる社会的交流の減少は,要介護状態に移行するリスク因子のひとつであり(渡辺,2005),さらに河野ら(2000)は地域在住高齢者の縦断研究により,高齢者の日常生活活動の自立度を維持していくためには,外出行動を多くとることが有益であると報告している。また鈴川ら(2009)は要介護認定を受けた高齢者においても外出の重要性を指摘し,身体機能との関連性について報告している。外出行動のうち公共交通機関を利用して外出できることは,旅行や買い物等のより多様な外出目的に対応でき,活動量の増進や社会的参加の拡大が期待できる。そこで本研究の目的は,公共交通機関を利用した外出に関連する心身機能を明らかにし,外出範囲の拡大を目的とした機能向上プログラム立案の一助とすることとした。【方法】対象は,通所介護サービスを利用する要支援1から要介護2までの高齢者2379名(男性661名,女性1718名,年齢83.0±6.5歳,要支援1:410名,要支援2:570名,要介護1:773名,要介護2:626名)であった。測定項目は,認知機能としてMental Status Questionnaire(MSQ)を測定し,0~2点を認知症疑いなし,3~10点を認知症疑いありに二値化(認知機能低下疑い無し:1,疑い有り:0としてダミー変数化)した。運動機能は握力,chair stand test(CST),開眼片足立ち検査(OLS),6M歩行速度,timed up & go test(TUG)を測定した。また,階段昇降能力はFIMを使用し,7~6点を自立,5~1点を非自立に二値化(自立群:1,非自立群:0としてダミー変数化)した。外出は,「バスや電車を使って移動できますか?」を面接により調査し,公共交通機関を使用した外出可能群と不可能群に分けた。統計学的解析は,各変数において単変量解析(x²検定,t検定,Mann-WhitneyのU検定)を行った。また,単変量解析において有意差が認められた変数を独立変数,公共交通機関を使用した外出可能群と不可能群(可能群:0,不可能群:1としてダミー変数化)を従属変数とした強制投入法による多重ロジスティック回帰分析を用いて,各独立変数のオッズ比を求めた。有意確率は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】対象者には,ヘルシンキ宣言に沿って研究の趣旨及び目的の説明を行い,同意を得た。なお,本研究は国立長寿医療研究センター倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。【結果】公共交通機関を使用した外出可能群は821名,不可能群は1558名であった。単変量解析の結果,性別では有意差が見られなかったが,それ以外の項目で可能群が有意に高い値を示した。また,多重ロジスティック回帰分析の結果,MSQ(オッズ比:0.38,95%CI:0.31-0.46),OLS(オッズ比:0.99,95%CI:0.98-1.00),6M歩行速度(オッズ比:0.58,95%CI:0.34-0.97),TUG(オッズ比:1.09 95%CI 1.06-1.12),階段昇降(オッズ比:0.68,95%CI:0.56-0.84)が有意に関連する変数として抽出された。【考察】多重ロジスティック回帰分析の結果から,公共交通機関を利用した外出にはMSQ,OLS,6M歩行速度,TUG,階段昇降能力に有意な関連が認められた。MSQは見当識や記憶等に関する認知機能障害を簡便な質問によって把握する検査である。見当識や記憶に障害がある場合,公共交通機関の利用が日常的ではない対象者は特に行程のイメージをしにくく,外出を躊躇することが想定される。またOLSやTUGはバランス障害の程度を反映する指標であるが,バスや電車を利用する際には平坦とは限らない環境下において乗降,立位,座位といった動作をとる必要があり,バランス機能が低下しているとそれらの動作の遂行が困難になると考えられる。歩行速度や階段昇降能力に関しては先行研究においても外出との関連性が報告されており,本研究においても先行研究を支持する結果となった。一方で多重ロジスティック回帰分析で有意差が認められなかったのは握力とCSTであった。高齢者における機能訓練において頻繁に実施される筋力トレーニングではあるが,外出範囲の拡大を目的とする場合には今回有意な関連が認められた心身機能の評価を行い,低下している機能を確認しプログラムを立案することの重要性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究から,公共交通機関の使用にはMSQ,OLS,歩行速度,TUG,階段昇降能力が関与することが示唆された。高齢者の外出機会を向上するためにこれらの機能の評価は有益な情報となり得る。
  • 安山 信雄, 柏谷 増男, 溝端 光雄
    都市計画論文集
    1978年 13 巻 205-210
    発行日: 1978/10/25
    公開日: 2020/10/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 妹尾浩一, 安藤健太, 橋立博幸
    関東甲信越ブロック理学療法士学会
    2016年 35 巻
    発行日: 2016年
    公開日: 2021/03/12
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】本研究では,障害者通所施設を利用した地域在住障害者において,公共交通機関の利用を含む屋外移動の自立度の改善が屋外生活空間での活動に及ぼす効果について検討することを目的とした. 【方法】公共交通機関を利用した屋外移動が非自立であった中枢神経疾患者13 名(43.7±8.5 歳)を対象とした.通所施設へは送迎バスを利用して週2 回来所し,理学療法,作業療法,言語療法を1 日合計3 時間実施した.評価は通所開始時,終了時および終了3 か月後において,実用的歩行能力分類(PAS)および屋外生活空間での活動(LSA)を調査した.なお,本研究はヘルシンキ宣言に基づき対象者に研究の概要を説明し同意を得た.

    【結果】通所終了時における移動能力において,公共交通機関を利用した屋外移動の自立(PAS5 以上群,n=6) / 非自立(PAS4 以下群,n=7)によって対象者を2 群に分け,通所開始時における年齢,発症から通所開始までの期間,PAS およびLSA を群間比較した結果,いずれの指標も有意差を認めなかった.また,2 元配置分散分析を用いて各群のPAS およびLSA を比較した結果,有意な交互作用が認められ,PAS5 以上群ではPAS4 以下群と比べて通所終了時におけるPAS およびLSA の有意な改善が認められた.さらにPAS5 以上群では,送迎バスを利用しない自主通所が可能となり単独での遠方外出の機会が増加し,改善したPAS およびLSA が終了3 か月後においても維持されていたが,PAS4 以下群ではPAS およびLSA の有意な改善は認められなかった. 【考察】公共交通機関を利用した屋外移動が非自立であった中枢神経疾患者に対して,障害者通所施設で機能訓練を実施した結果,通所終了時に公共交通機関の利用を含む屋外移動が自立した群では屋外生活空間での活動が有意に増加し,通所終了3 か月後でも変わらず維持されていた.屋外生活空間での活動増加を図るためには,公共交通機関を利用した屋外移動の自立度の改善が重要であると考えられた.

  • 池田 恵, 森島 健
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】 介護保険要支援1の状態像は「社会的支援を要する状態→日常生活を送るうえでの基本的動作(歩行・排泄・食事摂取など)は、ほとんど自分で行うことができるが、手段的日常動作(道具的日常生活動作⇒買い物に行く、電話をかける、食事の仕度をする、掃除をする等)を行う能力が低下している状態」と言われているが、介護保険非認定者とほとんど変わらず単独で公共交通機関を利用して外出しているなど、非認定者と変わらない生活範囲・行動をしている要支援1の方々も多い。今回この点に着目し、介護保険要支援1認定者と介護保険非該当者の間に運動能力的な差が存在するのか、そして同じ要支援1でも公共交通機関の利用の可否の差があることより、この点でも運動能力的な差があるのかを、「公共交通機関の単独利用能力」に着眼して比較・検討した。【対象者】 東京都S区内のN在宅サービスセンターにおいて、2011年4月より9月の半年を1クールとしたS区の市町村特別給付事業において軽度介護保険認定者に実施している「リハビリ特別給付事業」参加者及び介護予防事業において介護保険非認定者に実施している「介護予防事業・筋力向上トレーニング」参加者を対象とした。対象者において期間内通して参加できた「リハビリ特別給付事業参加者(N=22)のうち、調査対象とした体力測定項目を行え、調査への協力同意を得られた要支援1認定者12名(男性3名・女性9名、平均年齢79.0才→以下要支援1群)」と「介護予防事業・筋力向上トレーニング参加者10名(男性2名・女性8名、平均年齢81.4才→以下非認定群)」を対象とした。【方法】 要支援1群・非認定群共に、クール開始時と終了時に実施する体力測定のうち、2011年9月に実施した終了時体力測定で「リハビリ特別給付事業」「介護予防事業・筋力向上トレーニング」共通して実施した「握力」「開眼片足立ち(以下片足立ち)」「5m最速歩行(以下5m歩行)」の測定値を用い、要支援1群を「公共交通機関の単独利用可能者7名(以下可能群)」と「公共交通機関単独利用困難者5名(以下困難群)」に2グループに分け、非認定群との3グループ間で比較し、検討をした。統計処理はStatVeiwを用い、FisherのPLSDにて有意水準5%未満で統計処理し検討した。【説明と同意】 対象者に本研究の主旨と目的を説明し、発表に対する同意を得た。【結果】 握力平均値について、可能群は22.43±5.89、困難群は22.5±3.16、非認定群は20.5±6.42であった。片足立ち平均値について、可能群は10.34±15.56、困難群は16.01±24.73、非認定群は39.85±22.67であった。5m歩行平均値について、可能群は4.97±2.52、困難群は4.46±1.26、非認定群は2.93±0.80であった。FisherのPLSDにて、握力では3群間での有意差は認められなかった。片足立ちでは、可能群と困難群間では有意差は認められず、可能群・と非認定群間・困難群と非認定群間では有意差が認められた。5m歩行では可能群と困難群間・困難群と非認定群間では有意差が認められなかったが、困難群と非認定群間では有意差が認められた。【考察】 今回の結果より、可能群・困難群合わせた要支援1と非認定群には運動能力的に、特に片足立ち能力について差があることが認められた。この事は、バランス能力・歩行能力が転倒リスクに影響すると言われている事等より、要支援1の方々が生活に支援を必要とする運動能力的要因になっているのかと考えられた。さらに、不安定な乗り物に乗りこむ際に必要と考えられる高い立位バランス能力や、実用的な歩行スピード等の歩行能力が必要とされると考えた「公共交通機関の単独利用」について、可能群と困難群に差が見られないことが認められた。この結果より、転倒公共交通機関利用に際して必要な能力は、他の因子(耐久性等の運動能力や独居等で単独での外出の必要性が高い等の社会的背景や、外出に対する恐怖心等の精神的理由等)が影響していることが示唆された。【理学療法学としての意義】 今回の結果よりバランス能力・歩行能力が要介護認定に影響する傾向が考えられた。この事より、介護認定の軽度化及び介護予防に当たり、バランス能力・歩行能力の改善が有効であろうことが示唆された。今後この2つの運動能力の向上に留意し運動プログラムを進めていき、高齢者の方々の生活範囲・能力に変化があるかを観察していきたい。そして公共交通機関の利用能力に影響する因子も継続して調べていきたい。今回は対象者数が少なかったため、今後対象者数を増やし継続検討していきたい。
  • 服部 誠一朗, 小塚 みすず
    日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集
    2016年 14 巻 93-96
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/05/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    同じ交通弱者であるにも関わらず近年研究対象として除外されてきた年少者を研究対象とすることは意義がある.そこで,本研究では,アンケート調査を通じて,データの整理・分析を行うことにより,年少者の交通実態の把握,年少者の公共交通機関利用の満足度の関連性の確認を目的とする.その結果,公共交通機関の利用満足度について各利用者に共通して「運賃」に不満を持っている.クラマーのV係数を用いて評価した結果,バス利用者は「乗車時間」や「乗換回数」電車利用者は「待合所」や「路線・ルート」の満足度を高めることが総合満足度につながる可能性があることが明らかとなった.
  • 西本 由紀子, 上野 勝代, 梶木 典子
    日本建築学会技術報告集
    2011年 17 巻 35 号 355-359
    発行日: 2011/02/20
    公開日: 2011/02/18
    ジャーナル フリー
    With female students as a subject, this study aims to clarify the changes in consciousness and awareness about use of strollers among students before and after they use strollers on campus themselves. In the female students consciousness survey about the actual stroller users, much was said about the unpleasantness of using strollers on crowded trains and buses. But after the practical experiment survey, students acquired knowledge about using a stroller and also became more aware of the challenges of raising a child.
  • -Oxford Knee Score による検討-
    上杉 裕子, 細名 水生, 關戸 啓子
    日本看護研究学会雑誌
    2014年 37 巻 3 号 3_162
    発行日: 2014/07/22
    公開日: 2018/11/03
    ジャーナル フリー
  • [記載なし]
    福祉のまちづくり研究
    2009年 10 巻 2 号 22-
    発行日: 2009/01/15
    公開日: 2017/06/23
    ジャーナル オープンアクセス
  • 加藤 文教, 門田 博知, 入口 康幸
    都市計画論文集
    1990年 25 巻 97-102
    発行日: 1990/10/25
    公開日: 2020/07/01
    ジャーナル オープンアクセス

    In transportation planning, it is important to give full consideration to public opinion. This paper investigates the commuters' choice characteristics of policy measures against controlling congestion in terms of their work trip behavior. A sample of commuters, from the congested Hiroshima metropolitan area, is used here. It is shown that the choice characteristics of policy measures differs according to modal choice behavior, period of commuting time, traffic conditions, and sociodemographic and locational variables. The results suggest that the choice characteristics is classified by these factors.

  • 内田 光俊, 三田 真平
    理学療法学Supplement
    2020年 47S1 巻 P-026
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/31
    会議録・要旨集 フリー
  • 小野 敬済, 浅川 康吉, 山口 泰成, 堀内 信吾, 間島 和志, 森元 幸太郎
    理学療法学Supplement
    2020年 47S1 巻 P-025
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/31
    会議録・要旨集 フリー
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