【はじめに、目的】　当指定障害者支援施設は、自立支援法の基、理学療法士が積極的に関わりながら就労支援をしている。就業条件の一つとして、利用を含む通勤の自立が必要となり、その能力を有しているかを見極める指標が求められている。臨床において、の利用が自立している片麻痺者は、低い台からの立ち上がりが可能であることを度々経験する。評価時に立ち上がり能力を測定することで潜在能力が推測されれば、現在の移動形態との比較により、プログラムの変更や的確な目標設定が可能となる。そこで本研究では立ち上がり可能な最小の台の高さがの利用自立の判定指標になるのかを検討した。【方法】　対象は当施設の入所、通所の脳卒中片麻痺者32名とした。内訳は右片麻痺19名、左片麻痺13名、発症からの期間は705.5±535.02日、年齢は42.7±13.44歳、性別は男性28名、女性4名。全員上肢支持なしで静的立位保持は可能であった。歩行自立度は、屋内監視7名、屋内自立7名、屋外平坦路自立1名、利用自立17名であった。なお、検査測定の施行に支障をきたすような重篤な高次脳機能障害や骨関節疾患を有する者は除外した。立ち上がりに関しては台の高さは25mmごとに調整可能なものを用意し、上肢支持なしで立ち上がり可能な最小の台の高さ（以下、座面高）を測定することとした。条件として、常用している下肢装具は装着し、練習は3回以内とした。また、立ち上がり後に足の踏み替えがある場合は不可能と判定した。測定値は統計的に処理した。測定値から感度、特異度を算出し、自立・非自立を最適に分類するカットオフ値を求めた。【倫理的配慮、説明と同意】　対象者には口頭にて趣旨を説明し、同意を得た後、測定を実施した。【結果】　座面高の平均は利用自立136.8±54.57mm、非自立325.0±107.59mmであった。詳細は自立群：100mm 9名、125mm 1名、150mm 4名、200mm 2名、300mm 1名、非自立群：125mm 1名、225mm 4名、250mm 1名、325mm 1名、350mm 1名、375mm 3名、400mm 1名、425mm 1名、475mm 1名、500mm 1名であった。座面高の利用自立のカットオフ値は200mm（感度94.1％、特異度93.3％）となった。【考察】　座面高の測定はの利用自立の判定指標として、有用性があることが示唆された。立ち上がり能力が利用自立に関与する理由として、歩行能力との関連性が考えられる。立ち上がりの構成要素には以下の点がある。1．関節可動域や筋力などの身体機能、2．重心の制御、3．麻痺側荷重能力、4．非麻痺側での代償機能、5．下肢および体幹の協調性、6．感覚情報の統合と情報に対する適応能力。これらは歩行能力を構成する要素と重なる点が多い。立ち上がり能力が評価指標となれば、評価のための時間をとる必要はなく、訓練を評価として使用できる。また、限られた時間や場所でも活用できる。さらに判定基準が明確なため、検者による差も生じにくいと考えられる。対象者にとっても日常生活における動作のため、理解しやすい。一方、利用自立の阻害因子を検討するには、構成要素のどこに問題があるのか、立ち上がり動作だけでは把握しづらいため、詳細な評価が必要となる。すなわち、座面高の測定は、スクリーニングテストとしての有用性が示唆される。したがって本研究の結果から、評価時に立ち上がり能力を測定することにより、利用自立の能力を有しているかを見極め、目標設定の一助となるように臨床で活用していきたい。しかし、カットオフ値200mmの感度は94.1％のため、の利用自立可能な能力を全て見極められるわけではないことに注意を払う必要がある。また本研究は利用自立における身体能力としての指標であり、実際には高次脳機能が大きく関わるため、高次脳機能を含めた判定指標の開発が今後必要とされる。【理学療法学研究としての意義】　本研究では、立ち上がり可能な最小の台の高さを測定することで、利用自立の判定指標の一つとなり得ることが示唆された。

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【はじめに】
　当市では，平成15年度にA型機能訓練事業の参加者の日常生活拡大を目的に，利用訓練を実施した．そこで電車利用に関わる参加者の不安を調査したところ，実地訓練前後で変化が認められたので若干の考察を加え報告する．
【方法】
事業概要：まず，保健センターで「電車とホームの溝またぎ」「人ごみでの時間内乗降」に関して模擬訓練を2回行った．この際の溝の幅，ドア開口時間，車両寸法は利用路線の平均値を用い，当センター職員が通行人役となった．実地訓練は1回約2時間のコースを2回実施し，2回目には県内有数の乗降客数を有する駅の使用や喫茶店の利用も含めた．
調査方法：電車利用訓練に参加した12名を対象として実地訓練前後に「電車利用に関する不安」について調査票を用い聞き取り調査した．更に従事した保健師の意見を聴取した．
対象内訳：男性4名，女性8名，年齢55歳から79歳，日常生活自立度はJランク11名，Aランク1名．発症後の電車利用は有7名，無4名．
【結果】
　実地前は10名が不安を訴えた．その内容は，走行中の車内移動，時間内乗降，人ごみ，階段，立位乗車，ホームと電車の溝，洋式トイレがない，体力等，12項目延べ49件であった．実地後は12名が不安を訴えた．実地前には無かった，乗り換えホームの場所，人が少ない乗車位置の選択，精算機使用方法が加わり，ホームと電車の溝，洋式トイレがない，体力の項目が無くなり12項目延べ47件となった．また時間内乗降，立位乗車等は人数が減り，切符購入，走行中の車内移動等の人数は増えた．保健師からは「人ごみの流れに上手く乗れない」「券売機や運賃表の見方に困惑」「状況判断が難しい」等の意見があった．
【考察】
　実地前に上がった参加者の不安内容は車両利用時や外出全般で考えられることに偏っていたが，実地後は切符購入や乗り換え方法，模擬訓練とは異なる人の流れ等，電車利用に付随する諸状況に直面したことによる新たな問題が認識されるようになっていた．これは，関わった保健師の意見からも同様なことが考えられた．つまり，未体験や体験不足が車両利用以外の必要な条件への認識を低くさせると考えられた．このような認識の偏りは電車利用に限らず，他の日常生活場面でも起こりうると考えられ，在宅生活に戻った方々にとっては様々な実地体験を積む事が日常生活拡大には重要であり，それをフォローアップ出来る行政の体制作りの必要性を感じた．

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