日本列島とその周辺に発生した浅い大地震 (M≥5, 深さ≤30km) の活動の特徴を調べた。1961年から1988年までの期間に発生した110個の本震の中、41個、すなわち37%がを伴っていた。ここで定義したとは、本震の前30日以内に、本震の震央を中心として20′×20′の領域内に発生した地震をいう。がみられた地震の割合は、期間を40日とし、また範囲を30′×30′に拡げてもほとんど変わらない。は、本震発生前1日以内に、その本震の震央のすぐ近くで発生する場合がほとんどである。1981年以後の期間をとると、は55%の地震について観測された。これに対して、1961-1970年の期間ではを伴った本震の割合は27%、また1971-1980年の期間ではそれは37%である。このことは、近年、気象庁の地震検知力が格段に増大したことを示している。活動には著しい地域性が存在する。その注目すべき特徴の一つは、伊豆地域と九州中部に発生する地震にはが伴いやすいことである。特に、伊豆地域では67%の地震にがみられた。他の地域では、この割合は26%である。更に、伊豆地域と九州に発生する地震には、しばしば群発的な活動が観測される。他の地域ではを伴ったとしても、通常は1個ないし2～3個の地震が発生するのみである。なお、伊豆地域にみられる群発的な活動では、本震発生の2～3時間前に静穏化が生じることが多い。この現象は、大地震の発生直前に破壊の核が生成されて、震源域における応力が緩和することを示しているものと考えられる。この研究で明らかにされた活動の地域的な特徴は、1926年から1961年までの期間に日本とその周辺海域に発生した大・中地震のを調査したMogi (1963) の結果と調和的である。この事実は、Mogi (1963) も指摘しているように、これらの特徴が一時的なものではなく、その地域地域毎の地殻構造や応力の集中過程を反映した固有の性質であることを示している。の時系列は4つのタイプに分類することができる。タイプ1は、1個ないし2～3個の地震が本震の数日から数10日前に発生するものである。このタイプの中には本震の発生と直接関係しないものも含まれている可能性がある。タイプ2もタイプ1と同じように1個ないし2～3個のがみられる場合であるが、しかし、これらのは本震の直前 (通常数分以内) に発生する。このタイプのの発生は、本震発生に引き続く破壊の開始を表わしているのかもしれない。タイプ3の典型的な場合は、M4程度の中規模の地震が本震の数時間から1日ほど前に発生してその地震に伴う余震、時には、もみられるものである。この中規模の地震に伴う地震活動は、通常、本震発生の2～3時間前には静かになる。タイプ4は群発的な活動に対応する。タイプ3とタイプ4の活動の発生は、伊豆地域、フォッサ・マグナ地域、九州の中央部にほとんど限られる。これらのタイプの活動で、特に伊豆地域においてしばしば見られる本震発生の2～3時間前に生じる静穏化は、大きな地震の直前の予知に有効な前兆現象と考えられる。

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　2016年熊本地震の地震動の作用により，熊本城内では，石垣の崩壊や櫓の損壊などの甚大な被害が数多く発生した．本稿では，2016年熊本地震の時ならびに本震時に，熊本城内に作用した地震動を推定した結果について報告する．具体的には，まず，熊本城内および周辺の強震観測点において常時微動計測を実施し，得られた記録に基づいてサイト増幅特性を評価した．次に，熊本城周辺で観測された記録・本震記録をサイト増幅特性置換手法を用いて再現することで，地震動推定手法の適用性を確認した．最後に，適用性が確認された手法に基づいて，時および本震時における熊本城内での地震動を推定した．

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　地震などによって突発的に災害が発生した場合，被災地域の自治体や建設事業者は応急復旧対応によりできるだけ早く施設の機能を回復するように求められる．本研究では，建設事業者の被災程度および事業者が立地する地域の被災状況を踏まえて，応急復旧における初期対応の迅速化に資する知見を得ることを目的として，地域建設事業者を対象とした熊本地震後の応急復旧対応に関するアンケート調査結果を活用した．アンケートには被害や地震動が比較的大きくなかった地域に所在する建設事業者からの回答も得られている．アンケート記録に統計的手法を適用して建設事業者が立地する地域の震度と応急復旧対応との関連を抽出した．人員のひっ迫，情報の錯綜，自主判断での作業などが建設事業者の立地や，所在地における

および本震の震度と関連付けられることを示し，その背景について分析した．

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　2016年熊本地震のによる地震動の作用に伴い，九州自動車道の益城熊本空港I.C.～御船I.C.間にある秋津川橋の橋台の盛土が崩壊した．本稿では，2016年熊本地震の時に，当該盛土に作用した地震動を推定した結果について報告する．具体的には，まず，当該盛土地点において臨時地震観測を実施し，得られた記録に基づいてサイト増幅特性を評価した．次に，当該盛土周辺(現在のK-NET熊本)で観測された記録を拡張型サイト増幅特性置換手法を用いて再現することで，地震動推定手法の適用性を確認した．最後に，適用性が確認された手法に基づいて，時における当該盛土地点での地震動を推定した．

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　2016年熊本地震では，活断層沿いの幾つかの市街地が非常に激しい揺れに見舞われた．そのような激震地の1つである益城町では，KiK-net益城（KMMH16）地点の鉛直アレイ地震観測システムによって，および本震など複数の強震記録が得られている．の発生以前に得られている弱震動記録との対比により，および本震の際に表層地盤で非線形性を生じていることが明らかとなった．即ち，非線形増幅特性の特徴であるフーリエスペクトル比の卓越周波数の低周期化および高周波成分の減少などが観察された．本研究では，これらの観測記録を用いて地盤物性値を逆解析手法によって推定することにより，表層地盤の非線形増幅特性について分析した．検討の結果，地盤のせん断ひずみとせん断剛性の非線形特性を定量的に評価することができた．

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　2016年4月14日21時26分頃，熊本県熊本地方を震源とするM_j 6.5の地震が発生した．さらに約28時間後の4月16日1時25分頃，同じく熊本県熊本地方を震源とするM_j 7.3の地震が発生した．震源近傍の熊本県益城町では，2度の震度7の地震によって多くの住宅被害が生じた．住宅被害は調査時点までに発生した地震被害の総和であるため，それぞれの地震でどのような被害が出たかは明らかになっていない．
　本稿では，M_j 6.5とM_j 7.3の地震の後に撮影された垂直写真から作成された正射投影画像を用いて，建物被害が多く発生した益城町の建物被害の推定を試みた．さらにM_j 6.5とM_j 7.3での被害を比較して，2つの地震による建物被害の進行状況を推定した．

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　平成28年（2016年）熊本地震および本震において，九州自動車道御船ICでは周辺に比べて大きな地動速度が観測された．本研究では御船ICにおいて大きな地動速度が観測された原因を分析することを目的とし，常時微動観測による地盤構造の調査と，御船ICにおける熊本地震のおよび本震記録の再現解析を行った．常時微動観測の結果，御船ICにおいて推定される地盤構造が周辺観測点と異なることが確認された．推定された地盤構造を用いて嘉島町役場の観測記録から御船ICの波形を求めたところ，観測記録を良好に再現した．この結果から，熊本地震のおよび本震において観測された大きな地動速度の原因の一つとして，御船ICの地盤による地震波の増幅が考えられる．

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本論文では，平成28年熊本地震の震度7の揺れに襲われた益城町の目測調査を行った。その調査対象地区の7名が所有していた被害木造住宅の聞き取り調査を行って，7 棟の被害木造住宅の平面図を作成した。この被害木造住宅の平面図を基にして，益城町やその近郊で観測された強震動を用い，地震応答解析を行って，7 棟の被害木造住宅の1階地震変位応答量を定量評価した。 そして，調査対象区域の木造住宅の敷地内配置角度に着目して，熊本地震における木造住宅の被害に関する新しい被害評価指標を抽出して，益城町の木造住宅の被害に関する一つの考察を試みた。

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　2016年熊本地震の地震動の作用により，御船町営中原団地では，造成宅地の地すべりを伴う深刻な被害が発生した．本稿では，2016年熊本地震の時ならびに本震時に，中原団地に作用した地震動を推定した結果について報告する．具体的には，まず，中原団地とその周辺の既存強震観測点において常時微動計測を実施し，地盤震動特性に関する基礎的な検討を行った．次に，中原団地において臨時地震観測を実施し，得られた記録に基づいてサイト増幅特性を評価した．最後に，中原団地と御船町役場において臨時地震観測を同時に実施し，得られた記録に基づいてサイト位相特性の類似性について検討を行った．

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 1. Introduction

 Recently, the importance of the structural resiliency and functional continuity of buildings affected by earthquakes has become increasingly evident. Studies have reported that damage to the pile foundation often have major impacts on the continued usability of the buildings⁷⁾. However, these studies focused on the seismic performance and response characteristics affected by damages to superstructures⁵⁾. In this study, mid-rise reinforced concrete (RC) buildings having a pile foundation were simulated using the three-dimensional finite element method (3D FEM). Subsequently, the response characteristics of the superstructure and pile were evaluated after the pile foundation was damaged by a large earthquake.

 2. Overview of analysis

 A six-story mid-rise RC building with a foundation made of 5×5 pre-stressed high-strength concrete (PHC) pile was used as the study subject. The superstructure was modeled as a multi-degree-of-freedom system using beam element. Soil and pile were modeled using solid element and beam element, respectively. Linear superstructure behavior and non-linear pile and soil behaviors were modeled in order to focus on the influence of the damage to piles.

 The applied seismic motions were set to the wave notified in the Kobe and Random phase defined as from Level 1 to Level 2 earthquake in the Japanese seismic design codes. The seismic motions were continuously input once or twice by combining each seismic motion to vary the extent of damage to the piles from an earthquake.

 3. Response evaluation of static load analysis and single input analyses

 The stress of the piles varied according to the location of the pile, which is well-known as the pile group effect^15),22). First, the validity of that effect for the analysis model was confirmed by static load analysis. Subsequently, the response characteristics of the superstructure and pile were confirmed when a seismic motion was input only once. The response of the superstructure showed signs of leveling off, while that of the piles intensified with increase in the amplitude level of the input seismic motion. Piles burdened with a large stress due to the pile group effect could reach yield and ultimate state easily.

 4. Response evaluation of series input analyses

 In this chapter, response characteristics were confirmed according to the level of damage to piles when seismic motions were input twice continuously. Further, these characteristics were compared with those for no damage to piles, obtained in chapter 3. In particular, the relation between damage progression of the piles and maximum amplitude of the series seismic motion were studied. Also, the rate of increase in the response of the superstructure according to the damage state of the piles were studied.

 5. Conclusion

 In this study, the response characteristics of a mid-rise pile foundation building were evaluated after the pile foundation was damaged by a large earthquake. The main results obtained were as follows:

 1) Increasing damage progression of the piles was confirmed even though the amplitude of aftershock is less than or equal to that of foreshock because of increasing soil response and decreasing energy dissipation of pile with serious damage of a part of piles according to the foreshock.

 2) The natural period of the coupled soil-building system and that of the building conspicuously increased when 40% of the piles attained the ultimate state with fracturing even though the nonlinearities of the soil are considered.

 3) The response of superstructure increased and decreased with the changes of the natural period of the coupled soil-building system and frequency response characteristics of the series earthquake because of decline in influence of energy dissipation of pile with the fracturing of piles.

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温根沼大橋は, 側径間の4径間連続鋼銀桁部に鉛プラグ入り積層ゴム支承を有する免震橋である. 1994年10月4日に北海道東方沖地震M8.1,Δ=約100Kmを受け, 橋梁各部と地盤の挙動を測定することができた. この地震は, 震度法の設計において想定している地震強度に相当する影響を与えたと考えられる.
本論文では, この地震の本震との記録をもとに, 構造物と地盤の各部分の挙動の周期特性と, 構造系内の伝達特性, および免震装置の挙動を分析した. また, 上記の分析結果と免震装置の載荷試験結果をもとに復元力特性を設定し, 非線形動的応答解析を行い, 本橋において, 設計の際に想定した免震の効果が得られたか否かを考察した.

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　熊本地震の

直後，および本震直後に取得された航空写真を用いてDSM差分解析，テクスチャ解析，ブルーシート抽出の各画像解析手法を用いた被害抽出を，益城町及びその周辺地域における15,000棟以上を対象として行った．また，それぞれの解析結果について航空写真の目視判読により4段階に分類した被害区分との比較を行い，分類精度の検証を行った．結果，DSM差分解析およびテクスチャ解析は倒壊建物の検出に優れており，それらを組み合わることにより判別精度が向上することが分かった．また，ブルーシート抽出は中間レベルの被害の一部を抽出し，復旧状況等の把握に活用可能な指標として有効であることが分かった．

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　地震発生時における住民の避難行動は，正確な防災知識の有無，防災活動への参加経験，実際に感じた地震の揺れなど，様々な要因によって影響を受ける．本研究では2014年4月に大規模地震が発生したチリ国タラパカ州イキケにおいて住民を対象にアンケート調査を行い，地震発生時の避難行動に影響を与えた要因について検討を行った．その結果，住民が実際に感じた地震の揺れが避難行動を促す大きな要因であったとことがわかったが，高齢者にとっては災害リスクの意識の不足により避難行動を控えた傾向があった．また，本震発生時に住民がいた場所の空間的要因が，避難行動に影響を与えている点も明らかとなった．一方で，国内の既往研究で指摘があるハザードマップの効果については，住民の避難行動に与える影響はあまりないことがわかった．

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This study aims to clarify life conditions outside shelters, such as sleeping in cars, and transition processes of refuge places after the Kumamoto earthquakes. By making surveys, it became clear that there were many different transition processes of changing refuge places, and that more than 40 percent of the families surveyed changed their refuge places three times or more. While they mainly refuged at shelters and their relatives’ houses from the earthquake occurrences until the moving to temporary housing, some families lived in cars or other places outside shelters for several months in preference to reconstruct their daily life.

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　熊本地震では，水道施設にも多数の被害が生じたが，河川に囲まれた軟弱な粘土層と飽和砂層で構成された低地にある水道用井戸の水源地周辺においては，想定していなかった顕著な地盤変状に伴う水道施設の被害や，新耐震基準以降に建設された水道施設の建築物に基礎被害が多数確認された．筆者らは，浄水場や下水処理場および上下水道管路網の地震被害軽減対策を研究しており，これらの水道施設の被害と液状化を含む地盤の地震時挙動との関連性や対策に関する知見を得るために各種調査や検証解析を実施した．本報告では，これらの調査結果を報告するとともに，熊本市の水道事業において特に重要な井戸水源地施設の基礎杭及び井戸ケーシングを対象として，地震被害のメカニズムや要因を分析し，今後の耐震設計における留意点などを考察した．

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Eliminating the so-called universal variations with two independent base lines, we find that earth-currents va_??_ in some manner with the activity of the earthquakes and their after shocks. The relation between the mode of the variation of earth-currents and mechanism of earthquake is not clear at the present time.

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