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全文: "劣化ウラン弾"
29件中 1-20の結果を表示しています
  • 瀧山 和志, 武田 志乃, 内川 拓也, 小久保 年章, 島田 義也
    日本毒性学会学術年会
    2013年 40.1 巻 P-24
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/08/14
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】原子力発電で利用されるウランは腎毒性物質として知られている。ウランは地殻成分として環境中に広く分布し、原発事故で飛散した多くの放射性核種と同様に、その内部被ばく影響に関心が高まっている。劣化ウラン弾汚染や鉱山乱開発による環境負荷の懸念、あるいは地下水汚染地域での健康調査報告などを背景に、放射線防護の観点から早急な対応が求められている。緑藻の一種であるクロレラは、鉛、カドミウム、メチル水銀といった有害金属の吸着作用あるいは排泄促進作用が報告されている。そこで、本研究ではクロレラのウラン腎臓蓄積低減効果を調べることを目的とし、ウラン吸収および排泄へのクロレラの効果について検討を行った。
    【実験】動物の処置:Wistar系雄性ラット(10週齢)に胃ゾンデにより酢酸ウラン(天然型)を単独(0.5 mg/kg)あるいはクロレラ(1 g/kg)を併用一回投与した。個別に代謝ケージに移し3日間飼育し、摂食、摂水、尿、および糞量を測定した。ウランの分析:腎臓、血液、尿、糞は高純度硝酸を加えて湿式灰化し、ウラン濃度を誘導結合プラズマ質量分析により測定した。
    【結果および考察】観察期間中、クロレラ併用群の腎臓中ウラン濃度はウラン単独群に比べ50-60%低値となった。投与後初期の血漿へのウラン移行がクロレラ併用群で減少しており、腸管でのウラン取り込みが低下していたものと考えられた。糞・尿代謝への影響についても併せて報告する。
  • 武田 志乃, 小久保 年章, 小西 輝昭, 酢屋 徳啓, 及川 将一, 鈴木 享子, 寺田 靖子, 早尾 辰雄, 井上 達也, 西村 まゆみ, 島田 義也
    日本毒性学会学術年会
    2012年 39.1 巻 P-150
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/24
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】原子力発電で利用されるウランは腎毒性物質として知られている。原発事故をはじめ、劣化ウラン弾汚染や原子力資源獲得競争による環境負荷の懸念などを背景に、ウランの毒性影響に関心がもたれ、放射線防護の観点から早急な対応が求められている。これまで我々は、標的臓器である腎臓のウランの挙動を調べ、ウランが近位直尿細管に選択的に蓄積し、組織損傷を引き起こしていることを示してきた。本研究では、微小ビームを用いたウラン局在量解析により、毒性発現および尿細管再生期における尿細管におけるウラン局在を調べた。
    【実験】動物の処置:Wistar系雄性ラット(10週齢)に酢酸ウラン(天然型)を背部皮下に一回投与(0.5 mg/kg)した。ウランの分析:腎臓中ウラン濃度は誘導結合プラズマ質量分析により測定した。腎臓内ウラン分布および局所量の解析は高エネルギー領域シンクロトロン放射光蛍光X線分析(SR-XRF)により調べた。下流部位近位尿細管の検出:SR-XRF測定試料の隣接切片について下流部位近位尿細管に特異的に存在するグルタミンシンターゼの免疫染色を行った。組織影響観察: TUNELおよびPAS染色した。
    【結果および考察】投与1日目ウランは下流部位近位尿細管に分布した。管腔側の刷子縁へのウラン沈着は認められず、尿細管上皮には腎臓平均ウラン濃度の50倍程度のウラン濃集部位が検出された。投与8日目では下流部位近位尿細管上皮の脱落が観察されたが、15日目になるとダメージ部位には再生尿細管が出現した。15日目の腎臓平均ウラン濃度は1日目の12%に減衰した。尿細管上皮のウラン濃集部位は減少したが、数ミクロン四方程度の微小領域に1日目と同等のウラン局所量の部位も検出された。このようなウラン濃集がばく露後どの程度持続するのか、今後明らかにする必要があると考えられた。
  • 田崎 和江
    日本結晶学会誌
    2004年 46 巻 Supplement 号 12
    発行日: 2004/11/16
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
  • 池田 理知子
    スピーチ・コミュニケーション教育
    2008年 21 巻 69-82
    発行日: 2008/05/31
    公開日: 2017/11/30
    ジャーナル フリー
    During the past 10 years, what intercultural communication research does has been criticized in articles of the journals of the Communication Association of Japan (CAJ) and in various symposia and panels held at the annual conventions of CAJ. This paper summarizes some of the critical points which have been discussed and reexamines them in the context of education. This paper refers to the findings from initial work on the documentary film, Rokkashomura Rhapsody. The author visited the site where the film was shot and interviewed those who appeared on screen. She also interviewed those who organized the viewings of this film. Based on this preparatory work, the author proposes that it is necessary to deconstruct the "majority" and "minority," and the "global" and "local" in intercultural communication education to overcome the binary opposition of categories and stereotypical description of culture.
  • 長尾 確
    認知科学
    2003年 10 巻 2 号 191-192
    発行日: 2003/06/01
    公開日: 2008/10/03
    ジャーナル フリー
  • 薗田 勝
    ビタミン
    2011年 85 巻 8 号 441-442
    発行日: 2011/08/25
    公開日: 2017/10/10
    ジャーナル フリー
  • 我部 政明
    国際政治
    1997年 1997 巻 115 号 42-57,L9
    発行日: 1997/05/17
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    Public opinion in Okinawa has rallied around the goal to restore normalcy of daily life that has been menaced and virtually destroyed by the noise created, accidents caused, and crimes committed by soldiers from the US bases. The US bases have been stationed on Okinawa since the beginning of the US occupation in 1945. In order to improve relations between the bases and the local communities, the Okinawa Prefecture government has petitioned for a revision of the Japan-US Status of Forces Agreement.
    The US bases in Japan and Okinawa are justified in Article 6 of the Japan-US Mutual Security Treaty, signed on January 19, 1960. Under Article 6, both governments then signed the Status of Forces Agreement (SOFA) on the same day. The new Mutural Security Treaty was a revision of the original Japan-US Security Treaty, signed in Tokyo on February 28, 1952.
    Article 5 of the Mutual Security Treaty excluded Okinawa from the arrangement that both countries would act jointly for the common defense against an armed attack. Indeed, the United States insisted on full control over Okinawa in order to maintain the free use of bases to launch attacks, including the use of nuclear weapons. Thus, Okinawa fell under the sole control of the United States. In 1972, when the administration of Okinawa was reverted back to the Japanese government, the Mutual Security Treaty ensured that the United States could retain its US bases under conditions of the SOFA that applied to US forces in mainland Japan.
    This essay will analyze the negotiation process of revising the Japan-US Security Treaty, Administration Agreement, and related agreements. It also intends to review the role of US bases on Okinawa in terms of security questions in East Asia and Southeast Asia. Moreover, this essay will assess the decisions made at the time of the reversion. This essay will conclude that the US bases on Okinawa, were placed on Okinawa in order to address legitimate security concerns of the time. As such, the US has been assured of free and unlimited use of the bases and, at least theoretically, the right to establish nuclear weapons on Okinawa. The agreement—under the auspices of SOFA—between Japan and the US continues to ensure the freedom of action by the US military.
  • 沢田 昭二
    日本物理学会誌
    2006年 61 巻 5 号 365-366
    発行日: 2006/05/05
    公開日: 2018/09/30
    ジャーナル オープンアクセス
  • 昭和歯学会雑誌
    2005年 25 巻 4 号 299-301
    発行日: 2005/12/31
    公開日: 2012/08/27
    ジャーナル フリー
  • 紙パ技協誌
    2009年 63 巻 12 号 1512-1514
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/02/09
    ジャーナル 認証あり
  • 和田 喜彦
    水資源・環境研究
    2001年 2001 巻 14 号 36-44
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2009/04/30
    ジャーナル フリー
    地球環境問題の本質は、環境収容力を超える量の資源が引き出されていること、すなわちオーバーシュートが発生していることである。しかし、オーバーシュートを感知するための有効な指標が存在しなかったため、問題認識が一部でしか共有されてこなかった。これが問題の根本的解決を遅らせている原因である。新しい指標の必要性に応えるためにエコロジカル・フットプリント指標がカナダで開発された。エコロジカル・フットプリントの計測によると、日本人と同レベルの資源消費を地球の全人囗が行えば、地球が約2.3個分必要となる。別の研究から分かってきたことは、人間経済活動による資源消費量は、地球生態系の環境収容力を既に30パーセント程度超過していることだ。アンケート結果などによると、エコロジカル・フットプリントは、オーバーシュートという問題を認識・共有するための有効なツールであると言えそうだ。
  • 小池 健一
    信州医学雑誌
    2016年 64 巻 1 号 3-7
    発行日: 2016/02/10
    公開日: 2016/04/04
    ジャーナル フリー
  • 渡邊 一男
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    2011年 2011.3 巻 G-61
    発行日: 2011/08/31
    公開日: 2017/08/31
    会議録・要旨集 フリー
  • 高木 達也
    日本化学会情報化学部会誌
    2003年 21 巻 4 号 76
    発行日: 2003年
    公開日: 2003/08/01
    ジャーナル フリー
  • 長谷 敏夫, 陳 艶華
    日本不動産学会誌
    2008年 22 巻 2 号 47-52
    発行日: 2008/09/30
    公開日: 2015/07/17
    ジャーナル フリー
    We would like to describe recent trends of the global environment in the international community. Discussed here is the problem of the earth in which we live. We take up 11 points such as China's economic development and pollution, rising prices of oil and food, emerging gene─manipulated foods, climate change, decreasing tropical forest, desertification, marine pollution, chemical products, nuclear energy and electro─magneticism. The modern science and technology provides us with convenient products which cause serious damage to the earth. We should strive for the civilization based on the non─nucleaire, non─petroleum energy.
  • 松葉 満江, 石井 紀明, 中原 元和, 中村 良一, 渡部 輝久, 平野 茂樹
    RADIOISOTOPES
    2000年 49 巻 7 号 346-353
    発行日: 2000/07/15
    公開日: 2011/03/10
    ジャーナル フリー
    誘導結合プラズマ質量分析法を用いて61種の海洋生物中のウラン濃度を定量するとともに沿岸水も分析して被曝線量推定に重要なパラメータである濃縮係数を算定した。
    海洋動物の軟組織中においてウラン濃度は, 湿重量当たり0.077から5040ng/g生の範囲にあり, 生物種の違いや部位でウラン濃度が大きく異なった。頭足類のエラ心臓には高濃度のウランが含まれていた。特にマダコのエラ心臓が最も高い値を示したが, 沿岸水のウラン濃度の平均値は3.1ng/mlであったので濃縮係数は1.6×103と計算された。海産魚の硬組織中のウラン濃度は軟組織よりも高く, 硬組織の存在割合が個体中のウラン濃度を支配していると考えられた。海藻中のウラン濃度は湿重量当たり2.0-310ng/g生の範囲にあったが, ワカメが最も高い値を示し濃縮係数は102と計算された。
  • 山本 政儀, 坂口 綾
    地球化学
    2017年 51 巻 4 号 221-237
    発行日: 2017/12/25
    公開日: 2017/12/25
    ジャーナル 認証あり

    With recent advantages in accelerator mass spectrometry techniques, natural and anthropogenic 236U (T1/2=2.34×107 y, α-decay) concentrations and 236U/238U atomic ratios have been excessively measured in various environmental samples, and have been an emerging isotopic tracer in the geochemical and environmental sciences, most notably in oceanographic studies. Here, we reviewed the publications on 1) natural and anthropogenic sources of 236U in the environment, 2) the levels, distribution and behavior of 236U in normal and accidental areas, and 236U as oceanic tracer.

  • 稲垣 秀輝, 大野 博之
    応用地質
    2007年 48 巻 5 号 265-272
    発行日: 2007/12/10
    公開日: 2010/03/25
    ジャーナル フリー
    災害による環境破壊が, 世界中で幾度となく起こっている. これらの災害としては, 人為災害と自然災害があり, 環境破壊としては, 社会環境の破壊と自然環境の破壊がある. 従来から, 災害からの人的・物的被害の軽減は, 応用地質の大きなテーマの一つであるが, 災害による環境破壊という観点での研究は少ない. ここでは, 著者らは地質に密接に関連した人為災害の一つである鉄穴流しに注目し, 山地部での森林破壊・土壌浸食と平野部での土砂の氾濫や天井川の築堤などの事例研究を行った.
    次に, 自然災害では火山噴火や地震・豪雨などによる社会環境や自然環境の破壊があり, ここでは, 2000年三宅島噴火による森林破壊と, 2004年新潟県中越地震での山古志地区の森林被害や天然ダム, 土砂流出による自然環境劣化などについて述べる.
    環境破壊の軽減策としては, 災害が発生してから対処することが多く, 問題が多い. 今後, 木の根の強度を入れた斜面安定の評価手法である粘着力合算法を利用すると, 木の根の発育を良好に保つことを通じて, 予防医学のように災害の少ない健全な環境を作っておくことが可能である.
  • 橋本 周
    保健物理
    2010年 45 巻 1 号 26-31
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/02/04
    ジャーナル フリー
  • 加藤 尚武
    生命倫理
    2007年 17 巻 1 号 12-17
    発行日: 2007/09/20
    公開日: 2017/04/27
    ジャーナル フリー
    宗教は現代では戦争を引き起こす大きな要因である。ある宗教集団が、他の宗教集団と共存可能であるということは、共存する二つの集団が、それぞれ他の集団への寛容を持つということである。西欧型寛容論の典型を示すピエール・ベール(1686-87)は「宗教を吹き込む唯一正当な方法は、明らかに、神に関する一定の判断と一定の意志の動きを心の中に生じさせることである」と述べて、宗教は内面的な真理であり、軍事力・法的強制力・世俗的な影響力などの外面的な強制は、宗教の本質に一致しないと主張した。この寛容概念は聖俗二元論に依拠している。その二元論を否定するのがイスラム教の特色である。「イスラームは、存在の全体をそっくりそのまま宗教的世界と見る。イスラームの見る世界は、聖なるものによって一切が浸透された、あるいは浸透されなければならぬ世界として描写される。」(井筒俊彦)現在、対立しあっている宗教は、一見するとまったく共通の原理を持たないように見える。しかし、それぞれの教義の原典そのものが、排他的であるかどうかは、別問題である。われわれは、教義の原典の核心をつかみ、すべての宗教の外皮を剥がして、その根源の教義が相互に両立不可能であるかどうか、吟味しなければならない。
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