詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "勤務医"
2,751件中 1-20の結果を表示しています
  • ―患児が抱えていた問題点―
    藤居 佳子, 土居 洋子, 小島 美佐子, 山元 幸枝, 長尾 貞子
    日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌
    2000年 10 巻 2 号 265-268
    発行日: 2000/12/31
    公開日: 2018/08/07
    ジャーナル フリー

    在宅酸素療法 (home oxygen therapy, HOT)下にある中学進学を控えた3人の女児にとって,学校生活,日常生活上に行動範囲の制限,身体イメージの変化と他者からのまなざしへの苦痛,中学進学に対する期待と不安,中学校への理解と協力の必要の問題点が抽出され,看護職からのアプローチを検討したところ,級友や一般の人々のまなざしを苦にする場合が少なくなく,発達支援への働きかけと心理的・社会的援助が必要とされた.

  • 日下部 哲也
    ファルマシア
    2019年 55 巻 11 号 1043
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/11/01
    ジャーナル フリー
  • 医療事故防止対策に関連して
    佐藤 裕俊, 小柳 泰久
    日本臨床外科学会雑誌
    2002年 63 巻 3 号 533-541
    発行日: 2002/03/25
    公開日: 2009/01/22
    ジャーナル フリー
    大学病院,公立病院に勤務する外科系医師の勤務状況を把握するため大学病院8施設,公立病院5病院に対しアンケート調査を行った.対比の意味で内科系医師にも協力を願った.大学病院312名(回収率83%),公立病院222名(回収率76%),合計534名の医師から回答を得た.有給休暇取得日数は大学,公立病院ともに3日未満と極めて低かった.時間外拘束時間は公立病院2~3時間,大学病院3~4時間にも達した. 1カ月間の休日出勤日数は公立病院では4~5日が最多であるが休日すべて出勤も23%に達した.当直回数は1カ月3回迄が一番多く,次いで4~6回であるが,その時の睡眠時間は短く,ほとんど睡眠をとることが出来ずに翌日の勤務に移行することが多い.呼出しも公立病院では頻回である.勤務が多忙で体力的限界を感じた医師は68%に達し,約40%の医師がこのような時に医療事故を起しそうになったと答えている.
    外科医の労働条件の改善が強く望まれる.
  • 鈴木 庄亮
    産業衛生学雑誌
    2017年 59 巻 4 号 107-118
    発行日: 2017/07/20
    公開日: 2017/08/18
    [早期公開] 公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー HTML

    目的:

    勤務医
    の長時間労働と健康(心身のストレス・疲弊)の現況を,開業医との比較および同年代の大企業社員との比較によって明らかにすることを目的とした.方法:対象者は,2006と2007年に首都圏の某県医師会主催の産業医実地研修に参加した医師285人のうち,女医,パート医師,THI参加2回目の医師などを除いた,
    勤務医
    75人と開業医95人である.調査方法は,心身の訴えや自覚症状,生活習慣など130項目から成る質問紙「健康チェック票THI,Total Health Index」を用い,フェイスシートには,氏名,性,年齢,週労働時間,睡眠時間など既存の項目の他に,勤務・開業医の別や当直回数を加えた.結果:
    勤務医
    と開業医の週労働時間の平均値は,それぞれ55.7時間と51.3時間で,週60時間以上の長時間労働者の割合はそれぞれ44.0%と27.4%であった.
    勤務医
    は開業医と比べて,喫煙率がやや高く,運動習慣が乏しく,パソコン時間が長く,寝不足を訴える者が多かった.
    勤務医
    のTHIの尺度得点の平均値は,長時間労働のため生活不規則性(夜型)が強く,情緒不安定で,不定愁訴が多く,うつ病,神経症,心身症に傾いていた.またTHIの個別質問項目で,
    勤務医
    は開業医と比べて「自分の生き方は間違っていたと思う」や「金持ちがうらやましい」者が多く,自負・自尊心の低下がみられた.40,50歳代の
    勤務医
    47人と同年代の会社員集団227人とを比較した結果も同様で,週労働時間の平均値は,それぞれ57.0時間と46.0時間で,週60時間以上の長時間労働者の割合はそれぞれ51.1%と6.2%であった.THIの個別質問項目では,
    勤務医
    は会社員集団と比べて,仕事がきつい,ストレス状態である,イライラする,憂うつ,寝不足,腰痛あり,などの者が悪い方に高度に有意に多かった.結論:
    勤務医
    は長時間・過重労働で疲弊して,神経症およびうつ病の傾向が強くなっており,労働条件の改善と心の健康確保対策が必要と思われた.

  • 廣岡 孝彦, 田中 雅人, 田中 千晴, 木曽 洋平
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    2015年 58 巻 5 号 917-918
    発行日: 2015/09/01
    公開日: 2015/12/18
    ジャーナル 認証あり
  • 勝尾 信一
    日本医療マネジメント学会雑誌
    2012年 12 巻 4 号 250-254
    発行日: 2012/03/01
    公開日: 2020/06/26
    ジャーナル フリー

     新田塚医療福祉センターに勤務する医師48名に対し、委員会業務に対する意識をアンケート調査し、実態と絡めて検討した。31名の医師が延べ87委員会に所属していた。延べ81名(委員長30名、委員51名)から回答を得た。委員会業務を負担と回答したのは全体の42.0%で、特に委員長は70.0%と高率だった。委員会業務負担軽減の工夫をしていると回答したのは全体の24.7%で、特に委員長は56.7%と高率だった。61.8%の医師が委員を交代したいと回答した。委員会業務時間は年間平均29.5時間で、特に委員長は61.4時間と長かった。委員会業務時間と委員会業務負担は相関が見られたが、委員の交代とは相関がなかった。病院

    勤務医
    は、委員会の必要性は理解しているが、委員会活動が日常業務の負担の大きな要因となっている。そして、負担と思っている以上に委員を交代したいと思っている。しかし、委員長は高率に負担と回答したが、委員会出席率は高く、交代したいのは半数だった。診療業務に直結した委員会というのもあり、委員会業務に使命を感じていると思われる。委員会業務を軽減するために、医師事務作業補助者を有効に活用したり、他の委員会や部署と調整したりする必要がある。また、疲弊させないために、インセンティブを与えるのも一つの方法である。

  • 斉藤 利雄, 船戸 正久
    脳と発達
    2004年 36 巻 4 号 284-288
    発行日: 2004/07/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    大阪府下の在宅人工呼吸療法, 在宅酸素療法, 在宅腹膜灌流法, 在宅中心静脈栄養法などをうける慢性疾患患児・家族のこころの問題に関し, 小児科医を対象に調査を行った.在宅医療施行に際し, 多くの医師が患児・家族の心理的支援二を重視項目としてあげていた.一方, 患児・家族の精神的負担, 不安, ストレスなどのこころの問題による在宅医療中断例や, 治療・患児の受け入れに対する家族の拒否的態度による施行困難例が, 人工呼吸療法や酸素療法施行例を中心に少なからず存在した.在宅医療件数は増加することが見込まれるが, 患児はもとより介護する家族に対しても, こころの支援に対する医療者の意識が現状よりもさらに高まることを期待したい.
  • ─近隣医療圏からの搬入増加,地域の疲弊,増員なし─
    古川 浩一
    日本腹部救急医学会雑誌
    2011年 31 巻 5 号 725-731
    発行日: 2011/07/31
    公開日: 2011/09/14
    ジャーナル フリー
    【目的】政令地方都市の唯一の救急医療機能認定施設として腹部救急の受け入れ状況について報告する。【方法】(1)2008年1月~2009年度6月まで3期に分け,消化器科・外科の救急外来受診者を調査した。(2)2008年度緊急内視鏡を調査し現行体制を評価した。【結果】(1)受診者総数5,188人中,腹部症状,消化器症状は消化器科+外科が2,116+428件(40.8+8.2%)を占め,3期間連続で件数は増加した。消化器科の依頼元は救急隊,1次医療機関,2次医療機関641件と近隣医療機関からの搬送が多く認められた。(2)2008年度の夜間休日分に限った緊急消化管内視鏡検査数は187件(止血術103件,胆管レナージ18件,異物除去18件など)であり,その他に各種IVR関連治療を消化器科第一拘束スタッフ6名と第2拘束後期研修医3名で対応していた。一方,腹部救急の重要性を認識しての人員増は10年以上なされていない。【結論】当院腹部救急は医療圏の疲弊により相対的に責務が増している反面,救急医療としての評価は不十分であり人員確保もままならない危機的状況といえる。本邦の医療現場の一つの縮図とも考えられた。
  • 柏樹 力, 柳田 光庸, 牧野 大
    日本放射線技術学会雑誌
    1996年 52 巻 5 号 718-
    発行日: 1996/05/20
    公開日: 2017/06/29
    ジャーナル フリー
  • 今井 啓輔, 濱中 正嗣, 山田 丈弘, 山﨑 英一, 山本 敦史, 傳 和眞, 竹上 徹郎, 梅澤 邦彦, 池田 栄人, 水野 敏樹
    臨床神経学
    2014年 54 巻 12 号 1203-1206
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/18
    ジャーナル フリー
    急性期脳梗塞の緊急脳血管内血行再建術(ENER)には休日・深夜でも迅速に対応できる実施医の確保が不可欠である.神経内科医がENER実施医になるには脳血管内治療の研修が必要である.研修方式は同治療を主業務とする診療科での専任研修方式と,同治療とともに神経内科診療にも従事する診療科での兼任研修方式に大別される.筆頭著者の経験と当科スタッフの現状から考えると両方式にはそれぞれの特徴がある.神経内科医が脳血管内治療を研修する際には,大学をふくめた他の神経内科医や脳神経外科医の支援のもとで,両方式の特徴を理解し,各自の到達目標に応じた研修方式を選択することが大切である.
  • 岩渕 勉, 菊地 博, 泉 新一郎, 伊東 亨, 植村 研一, 小林 建一, 小笠原 道夫, 鈴木 荘一, 鳥居 有人, 畑尾 正彦, 林 茂, 藤沢 正輝, 山根 至二
    医学教育
    1984年 15 巻 2 号 74-78
    発行日: 1984/04/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 工藤 典代, 飯野 ゆき子, 鈴鹿 有子, 川城 信子, 中島 格, 高橋 姿, 福田 諭
    日本耳鼻咽喉科学会会報
    2010年 113 巻 9 号 727-737
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/05/28
    ジャーナル フリー
    社会問題となった深刻な医師不足の対応策の一つとして, 女性医師が継続的あるいは職場復帰により勤務できる環境を整えることが重要と認識されている. 今回, 日本耳鼻咽喉科学会調査委員会では, 女性医師の就業実態を把握し働きやすい環境を整えるための参考とするため, 女性会員に対しアンケート調査を行ったので結果を報告する.
    アンケート調査の対象は平成20年12月時点で日本耳鼻咽喉科学会女性会員であった2,127名である. 平成21年1月にアンケートを送付し回収できたのは1,434名 (回収率67.4%) であった.
    現在の卒業年度は19年以下が49.1%, 専門医資格は85.1%が有していた. 主たる就労状態は開業医が37.3%,
    勤務医
    が34.9%, 非常勤
    勤務医
    が19.1%, 休職中が6.6%であった. 開業した卒後年数は10~19年が最も多く, 52.0%を占めた. 開業のきっかけは勤務条件を挙げたものが最も多かった.
    勤務医
    の中で休職あるいは非常勤の経験は43.3%があり,
    勤務医
    を辞めた理由は出産, 育児, 妊娠が多くみられた.
    勤務医
    を辞めた卒後年数は4年以内が36.4%, 5~9年が48.6%であった. 復職のきっかけは医局のサポートが多く, 次いで個人のネットワークであった. 復職する場合の条件には労働条件に関するものが最も多く挙げられた.
    勤務医を続けるには勤務
    条件の改善が重要であるが, これは女性医師のみならず全職員の勤務条件緩和にもつながることである. 以上から耳鼻咽喉科という専門科の特殊性を生かした独自の女性医師支援プログラムの構築が必要と考えられた.
  • 三宅 捷太
    脳と発達
    1982年 14 巻 2 号 152-155
    発行日: 1982/03/01
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
    てんかん診療に関しての小児科医の認識を調査した. 予防注射の許可は, BCG, ポリオ, 三混は約3/4以上の医師が許可し麻疹は約1/2であり, 病院
    勤務医
    , 50歳未満の医師, てんかん診療経験の多い医師に許可しない傾向が認められた.
    病名告知は85.4%の医師が工夫して話す, しかも医師と親が同じ場が望ましい (57.4%) と している.その時期は小学校中学年を中心に病院
    勤務医
    は診療所医より, より高年齢で話す傾向を示した.学校への連絡を70.5%がするとしたが, 残りは消極的であった.
    運動や行事の参加は病院
    勤務医
    , 50歳未満の医師, 経験の多い医師はより多く許可を与えていたが, 15種目平均は58.8%と低値であった.医師, 教師, 家族, 本人, その他の相互の交流がのぞまれた.
  • 前川 彦右衛門, 橋本 博
    日本耳鼻咽喉科学会会報
    1989年 92 巻 10sokai 号 1847
    発行日: 1989/10/20
    公開日: 2008/03/19
    ジャーナル フリー
  •  
    古川 福実, 池田 高治, 瀧川 雅浩, 片山 一朗, 天満 美輪, 濱崎 洋一郎
    西日本皮膚科
    2002年 64 巻 6 号 742-746
    発行日: 2002/12/01
    公開日: 2010/09/02
    ジャーナル 認証あり
    皮膚科医療におけるステロイド使用の実態とステロイド骨粗鬆症に対する予防的治療の実態を明らかにすることを目的とし,静岡,和歌山,長崎の3県下における開業医および
    勤務医
    399名を対象にアンケート調査を実施した。その結果,開業医135名,
    勤務医
    81名,
    勤務
    形態無回答2名,合計218名(54.6%)から回答が得られた。回答内容に対する集計の結果,開業医において95.6%,
    勤務医
    において92.6%の医師が内服ステロイド投与を実施しており,医師1人あたりの月平均投与患者数は,開業医では48.3人,
    勤務医
    では14.9人と,とくに開業医において投与患者数が多い実態が明らかになった。しかし,ステロイド骨粗鬆症に対する定期的なチェックを実施する医師は開業医では5.2%,
    勤務医
    では29.6%と少なく,また,ステロイド骨粗鬆症に対する予防的治療を実施する医師も開業医では38.5%,
    勤務医
    では50.6%に過ぎなかった。予防的治療を実施する目安についても,ステロイド投与期間,1回投与量,総投与量のいずれを基準とするか,また基準内容についてもばらつきが認められた。これらの現状を鑑みると,今後,ステロイド骨粗鬆症の予防的治療に関して,わが国独自のエビデンスの集積とガイドラインの確立を早急に行う必要があると考えられた。
  • 上田 貴威, 野口 剛, 内田 雄三, 北野 正剛, 白石 憲男
    日本臨床外科学会雑誌
    2014年 75 巻 4 号 873-879
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/11/01
    ジャーナル フリー
    近年,医学生の持つ外科医へのイメージの悪化より,医学生や若い医師の外科医志望者が減少しているとされる.よって,医学生が持つ外科医に対するイメージと外科医自身のイメージの相違点を明らかにするために,大分大学医学生と大分県の外科医に,アンケート調査を行った.質問項目は,(1)外科医へのイメージ,(2)外科キャリア形成と外科教育に対するイメージ,(3)「外科医の仕事のやりがい」に関するイメージについて,49項目からなる.有効回答者数は,医学生260名(回答率:91%),外科医213名(回答率:93%)であった.
    結果より,医学生は外科医に比べ,外科の将来性を感じてはいるものの,外科医の労働環境の悪さや外科医自身の満足感は低いというイメージを有していた.
    外科医の労働環境整備に加え,学生教育を通じて外科の面白さややりがいを医学生に伝えていくことが,外科医志望者増加につながると考えられる.
  • 山口 秋人
    日本泌尿器科学会雑誌
    2011年 102 巻 2 号 204-
    発行日: 2011/03/20
    公開日: 2017/04/08
    ジャーナル フリー
  • 須永 眞司
    日本内科学会雑誌
    2011年 100 巻 7 号 1917-1923
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/04/10
    ジャーナル フリー
    リンパ系腫瘍患者の診療は,入院診療だけですべてが終結するわけではない.病診連携を適切に行い,外来診療を非専門医が地元で行えば,患者の負担軽減につながる.病診連携に際しては,入院主治医(病院
    勤務医
    )と外来主治医(地元開業医)とが,患者の治療方針について共通の認識を持つ必要があり,地域医療連携クリニカルパスはその手助けとなる.
    勤務医
    と開業医が,互いに相手の立場,状況を理解して行動することも重要である.
  • 矢田部 佳久
    日本農村医学会雑誌
    2010年 59 巻 1 号 17-19
    発行日: 2010/05/30
    公開日: 2010/06/24
    ジャーナル フリー
     茨城県北部の整形外科研修体制の現状について検討するため,県北部にある日本整形外科学会 (以下,日整会) が認定する整形外科研修施設 (以下,施設) を調査した。また,他の県内各地域の施設数を調査し,各地域別にその数を比較した。さらに研修施設数を人口比で調べ,地域別に比較した。日整会が認定する施設は,平成20年12月現在茨城県内に45であり,うち県北は5であった。県内他地域の施設数は,県央: 10,県南: 8,つくば: 10,鹿行: 5,県西: 7で,県平均は7.5であった。また,人口10万人当たりの施設数は県北で0.76であった。他地域の人口10万人当たりの施設数は,県央: 2.15,県南: 1.80,つくば: 1.80,鹿行: 1.43,県西: 1.79で,県平均は1.52であった。日整会専門医資格を得るためには,同学会が認定する施設で3年間以上の研修をすることが必須となっており,整形外科専門医資格を得たいと考える医師は必然的に研修施設に集まることとなる。施設数,人口比共に不足していたのは,県北,鹿行の2地域であった。県北の施設数は県平均の3分の2で,最多地域の半分であった。また,人口比では県平均の半分,最多地域の約3分の1であった。これは茨城県北部の整形外科研修体制が不備である実態を表しており,その改善が急務と考えられた。
  • 西川 仁, 日高 浩史
    Equilibrium Research
    2011年 70 巻 4 号 238-244
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/01
    ジャーナル フリー
    In a regional central hospital, the number of hospital inpatients with vertigo decreased along with a decrease in full-time doctors in the Department of Otorhinolaryngology and a decrease in the number of hospital beds. The reason for this trend is that emergent and surgical diseases requiring hospital treatment were given priority; for patients with vertigo disorders, admission was adjusted so as to focus on patients with objective findings (such as cranial nerve and auditory disorder findings). The number of patients with vertigo who are hospitalized in our department has decreased; however, this trend has had a minimal effect on other departments. The number of cases requiring hospitalization as a result of vertigo can be limited, and treatment can be provided on an outpatient basis. When limiting hospitalization, the differentiation of central nervous system disorders is important. Based on the characteristics of vertigo, the condition tends to be treated on an outpatient basis in many cases. Hence, attention should be paid to reducing the dependency on physicians on duty (such as physicians from other departments who provide medical treatment to patients at the time of their initial visit), to differentiating central nervous system disorders, and to explaining the initial treatments to patients with vertigo and their family members.
feedback
Top