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全文: "医療クラーク"
40件中 1-20の結果を表示しています
  • 松下 功, 新井 聖子, 元村 拓, 平岩 利仁, 木村 友厚
    臨床リウマチ
    2017年 29 巻 4 号 261-268
    発行日: 2017/12/30
    公開日: 2018/03/30
    ジャーナル フリー

    目的:リウマチ外来における医療クラークの役割を紹介し,その重要性を明らかにすることである. 
    対象・方法:医療クラークがリウマチ外来に関わる直前の前期(2010年3月),クラークの援助が始まった1年後の初期(2011年4月),3年後の中期(2013年4月),5年後の後期(2015年4月)の各時期において,連続する50名の関節リウマチ(RA)患者のカルテを抽出しT2Tの実践率と疾患活動性を評価した.T2Tの実践率はSDAIのコンポーネントがすべてカルテに記載され,かつ1年に1回以上関節X線検査を行っている場合を実践あり定義して評価した.疾患活動性の指標としてはSDAIとCDAIを用い,それぞれの時期における寛解および低疾患+寛解の達成率を評価した.また各時期での使用薬剤の内容を調査した. 
    結果:T2Tの実践率は前期50%,初期86%,中期94%,後期100%と向上した.SDAIの寛解および低疾患+寛解の達成率はそれぞれ,前期で30.8%と65.4%,初期で28.5%と69.3%,中期で30%,90%,後期で58%と96%と著しく向上していた.またCDAIの寛解および低疾患+寛解の達成率もSDAIと同様に後期になるに従い上昇していた.この間MTXの使用量は徐々に増加していたが,使用率に変化はなかった.また生物学的製剤の使用率にも大きな変化がなかった.一方ステロイドは後期に向かうに従い使用率,使用量ともに減少していた. 
    結論:医療クラークがリウマチ外来にて医師を援助することはT2Tの実践率をあげることにつながり,さらにはRA患者の疾患活動性の改善に関与すると考えられた.

  • 中村 隆志, 古川 佳英子, 杉本 徹
    日本医療マネジメント学会雑誌
    2011年 12 巻 1 号 14-18
    発行日: 2011/05/01
    公開日: 2020/04/13
    ジャーナル フリー

     医療情勢の変化の中で医師の診察外業務が増加しているが、本来の診察業務に専念できる環境を整えることは医療の質向上のためにも必要不可欠である。済生会滋賀県病院では診察外業務負担軽減策として2009年4月より医師支援室を開設し、院内で医師事務作業補助者(以下、医療クラーク)8名を育成したので、その効果を報告する。

     主な文書業務の月平均件数は、診断書作成1,068件、退院時要約の基礎データ入力1,711件で、診断書類数上位3科の医師1人あたりの残業時間は8.3時間/月短縮した。チーム医療と生涯教育の支援業務は、カンファレンス支援10件/月、学会発表等のための臨床指標の算出5.5件/月、院内研修会や患者教室開催支援2.5件/月および医局会の運営支援を行った。利用した医師を対象に満足度調査を実施し、役立っていると回答した割合は、文書作成82%、退院時要約入力64%、学会等の資料作成支援91%、研修会開催支援84%であった。

     医療クラークの配置による医師の負担軽減により、医師の自己研鑽の充実が可能となる。また臨床指標の統計出力などの支援により医療の質向上にも貢献できる。 さらに、文書作成以外の質向上業務に従事することで、医療クラークのモチベーション維持やキャリアアップも期待される。

  • 山﨑 秀
    臨床リウマチ
    2014年 26 巻 4 号 322-328
    発行日: 2014/12/30
    公開日: 2015/02/28
    ジャーナル フリー
       今日のリウマチ診療においてはリウマチ患者に最適な治療を選択し良好な経過を維持していくためにチーム医療は欠かせないものとなっており,リウマチ専門施設において進めるべきチーム医療の方向性について述べる.
       リウマチセンターの役割を果たすために,チームとして取り組む際に重要なことは,基本方針を定めスタッフの意志統一を図るとともに,それぞれの職種の役割を明らかにすることである.また,チーム医療の実践には多職種間での情報交換を密にするためのミーティング,カンファレンスが欠かせない.リウマチ教室や外部の講演会に講師として参加することはスタッフのモチベーションを高める機会となる.学術講演会への参加や学会発表,他施設の見学会に多くのスタッフが参加し研修を積むことによりチーム医療構築の機運は高まっている.良好なチーム医療の形成のためには,各職種がそれぞれの専門性を高め,お互い同士に敬意を払い,専門知識,技術を最大限生かして医療を展開すると同時にスタッフをまとめるリーダー,コーディネーターの存在が重要である.リウマチ専門施設のスタッフは地域のロールモデルとしての役割もあり,自己を研鑽し常に最新の知識,技術を習得し実践していく姿勢が求められる.
  • 中村 雅彦
    日本医療マネジメント学会雑誌
    2012年 13 巻 2 号 48-53
    発行日: 2012/09/01
    公開日: 2020/08/26
    ジャーナル フリー

     わが国では、2008年に病院勤務医の負担の軽減を図り、診察に専念できる環境を整備することを目的に、医師事務作業補助体制が導入された。医師の指示の下に、事務職員が診療録や退院時要約、診断書、意見書などの医療文書の作成を代行することが認められ、業務にあたる医師事務作業補助者の育成が進められている。医師事務作業補助者登場の背景には、わが国の医師の絶対数の不足のほか、多岐にわたる書類作成や病院運営のための委員会・会議への出席など、診察以外の業務の負担増が指摘されている。さらに、長年、改善が叫ばれている診療録作成・管理の点からも、「開示に値する」診療録の作成など医療文書の質向上への医師事務作業補助者に対する期待は大きい。導入後、業務負担軽減に関する医師への各種アンケート調査でも、高い満足度が示されている。また、最近では、勤務医の時間外勤務の減少や経費の削減など、導入の効果を数量的に評価した報告が多数されている。今後、医師事務作業補助者が医療文書作成の専門家として自立するためにも、生涯にわたる教育プログラムの策定が望まれる。また、さらなるスキルアップや社会的な認知度向上のため、学会などによる情報交換の場の提供や、上級資格の認定制度も必要であろう。医療文書作成の専門家という新たな職種が、医療界に誕生することを期待したい。

  • 山内 正憲, 江島 豊, 金谷 明浩, 阿部 望
    蘇生
    2015年 34 巻 3 号 276a
    発行日: 2015/10/10
    公開日: 2015/12/26
    ジャーナル フリー
  • 三浦 大
    日本小児循環器学会雑誌
    2012年 28 巻 5 号 266-267
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/26
    ジャーナル フリー
  • 金谷 明浩, 山内 正憲, 江島 豊, 阿部 望
    蘇生
    2016年 35 巻 1 号 23-26
    発行日: 2016/04/01
    公開日: 2016/04/07
    ジャーナル フリー
    東日本大震災後,病院危機管理の一つに震災対策が重要な位置を占めている。今回われわれは,手術中に発生した震度6の地震を想定した避難訓練を行った。隣接した2つの手術室で行い,参加したスタッフは医師,看護師,臨床工学技士,医療クラークを含め総勢32名であった。訓練担当看護師により災害発生時のフローチャートやシナリオが事前に説明された。今回の訓練ではアクションカードを用いた初期対応及び避難経路の確認,さらに,手術や麻酔覚醒の方針について震災状況を考慮して麻酔科医と外科医の間で協議してスムーズに決定することができた。手術室における災害訓練は必要不可欠であり,今後も継続して行うことが重要である。
  • 永田 容子, 浦川 美奈子, 小林 典子, 加藤 誠也
    結核
    2014年 89 巻 4 号 495-502
    発行日: 2014年
    公開日: 2016/09/16
    ジャーナル フリー

    〔目的〕院内DOTSの業務量の実態を調査することにより,各職種の関与とその必要性を示すことを目的とした。〔方法〕院内DOTS業務を「教育指導」「服薬支援」「連携」の3群,25項目に分類し,結核病床数が20床以上の医療機関20施設の協力を得て,関係する職種に各業務項目に要する時間を記録してもらい集計・分析した。〔結果〕結核の医療に関わる主な職種の1勤務当たりの院内DOTS業務に関わる平均時間は,看護師100分,薬剤師90分,医療クラーク87分,看護師長86分,医師63分であった。その他の職種では,医療ソーシャルワーカー31分,看護助手18分,栄養士10分,理学療法士8分であった。患者1日1人当たりに要する院内DOTS時間は,56.8分であった。〔考察〕「院内DOTS」の要素である「教育指導」「服薬支援」「連携」に関する業務は医師,看護師,薬剤師,医療ソーシャルワーカー等が入院患者の特性に応じたチームでそれぞれの職種の役割を反映する形で実施されていることが明らかになった。院内DOTSが適切に実施されるためには,服薬確認・指導のみならず,退院後の治療完遂に向けた集団や個別での患者教育,退院後の服薬支援に関わる保健所との連携も含めて効果的に実施されることが重要と考えられた。

  • 藤本 礼尚, 榎 日出夫, 岡西 徹, 横田 卓也, 山添 知宏, 佐藤 慶史郎, 竹内 利之, 石岡 智恵, 名倉 桂古, 内田 美加, 山本 貴道
    てんかん研究
    2015年 33 巻 1 号 20-27
    発行日: 2015/06/30
    公開日: 2015/08/06
    ジャーナル 認証あり
    てんかん診療にはトランジション(キャリーオーバー)、書類、救急対応問題等が存在し病診連携構築は難しい状況にある。静岡県西部医療地区てんかん地域連携を導入していくためにてんかん診療情報共有ツール(Epi Passport)配布を開始した。2014年12月から聖隷浜松病院てんかんセンターでEpi Passportを患者に配布開始。Epi Passportとは「患者-プライマリー医療機関-当院」間で情報を共有するツールである。共有内容は発作の有無、薬物調整のみである。複雑な書類作成、発作時対応などは当院で行う。現在まで87冊発行している。86人はスムーズにプライマリー診療機関に移動できた。1例のみてんかん専門医受診に固執があり現在も継続診療している。Epi Passport導入を開始し患者、プライマリー診療医との連携ができ始めた。継続し静岡県西部医療地区のてんかん診療状況改善を行っていく。
  • 浅野 文祐
    気管支学
    2014年 36 巻 5 号 578-579
    発行日: 2014/09/25
    公開日: 2016/10/29
    ジャーナル フリー
  • 明神 一宏
    日本血管外科学会雑誌
    2009年 18 巻 3 号 18_3_i
    発行日: 2009/04/25
    公開日: 2009/05/13
    ジャーナル フリー
  • 責任者:萩原秀紀  〒660-8511 兵庫県尼崎市稲葉荘3丁目1番69号
    山口 真二郎, 萩原 秀紀
    日本消化器内視鏡学会雑誌
    2017年 59 巻 4 号 490-493
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/20
    ジャーナル フリー HTML
  • 成瀬 宏仁
    日本消化器内視鏡学会雑誌
    2013年 55 巻 10 号 3443-3446
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/10/31
    ジャーナル フリー
  • 高比良 知也, 真島 龍興, 勝野 雷二郎, 佐々木 賀一
    整形外科と災害外科
    2015年 64 巻 2 号 309-311
    発行日: 2015/03/25
    公開日: 2015/05/22
    ジャーナル フリー
    当院で加療した大腿骨近位部骨折の症例について臨床的検討を行い,特に生命予後に影響を与える因子について解析した.2008年6月より2012年10月までの期間に大腿骨転子部骨折,大腿骨頚部骨折で入院した症例は90例であった.その中の初回受傷例84例について検討を行った.フォローアップは全例可能であった.検討した因子は年齢,性別,骨折のタイプ,手術の有無,手術法,術前待機期間,受傷前・退院時歩行能力,生活環境,認知症の有無である.観察期間中に11例(13%)に反対側の骨折を生じていた.初回受傷後の1年生存率は79%,2年生存率は66%であった.Log-rank検定にて,年齢,手術の有無,術後歩行能力が有意な予後因子であった.これらの因子についてCox比例ハザード分析による多変量解析を行うと退院時歩行能力のみが生存率へ影響を及ぼす独立した予後不良因子であった.
  • 平山 二郎
    信州医学雑誌
    2012年 60 巻 6 号 355-356
    発行日: 2012/12/10
    公開日: 2013/01/25
    ジャーナル フリー
  • 小畑 陽子, 浜田 久之, 宮本 俊之, 松島 加代子, 河野 茂
    医学教育
    2013年 44 巻 1 号 29-32
    発行日: 2013/02/25
    公開日: 2015/07/06
    ジャーナル フリー
    1)若人が集う病院づくりのために,若手医師の労働・教育環境の改善を病院の経営改善へ結びつける試み“CHANGE 長崎大学病院”プロジェクトを行った.
    2)改革を実施するにあたり,成人教育理論に基づいたABCD戦略を意識して,アンケートで抽出された問題点を中心に,医師の雑務軽減や教育環境改善を行った.
    3)医師の雑務軽減等により,臨床教育へ力が注げるようになり,4年連続医師マッチング数の増加となった.さらに,経営の改善も果たした.
  • 藤本 礼尚, 岡西 徹, 金井 倉太郎, 山添 知宏, 佐藤 慶史郎, 西村 光代, 金子 隆是, 石岡 智恵, 名倉 桂古, 内田 美加, 榎 日出夫
    てんかん研究
    2017年 35 巻 1 号 14-22
    発行日: 2017/06/30
    公開日: 2017/07/04
    ジャーナル 認証あり

    トランジション問題、複雑な書類、救急対応等によりてんかん地域連携システム構築は難しい。地域連携構築をすべく、てんかん診療情報共有ツール(Epi Passport)を配布し2年の経過を経た。対象は2014年12月から2年間Epi Passportを配布した244名。Epi Passportとは「患者-プライマリーケア医療機関-当院」間(エピネット)で発作の有無、薬物調整の情報を共有するツールである。書類作成、発作時対応などは当院で行う。年齢は労働年齢人口が主であった。一次診療からの紹介が多く二次診療からの紹介は少なかった。トランジションは院内連携を介してエピネットを導入することで解決している。エピネット2年の経過で多くのてんかん患者が一次施設で診療を受けている事がわかった。社会的側面を考慮し一次診療と三次診療の密接かつ現実的な連携が必要である。今後は症候性全般てんかんにも積極的に取り入れ患者・患者家族負担を軽減していく事が次なる課題である。

  • 本多 正人
    日本教育経営学会紀要
    2016年 58 巻 66-68
    発行日: 2016/06/25
    公開日: 2017/07/06
    ジャーナル フリー
  • 小林 一女
    耳鼻咽喉科臨床
    2014年 107 巻 11 号 934-935
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/11/01
    ジャーナル 認証あり
  • 東浦 勝浩, 竹田 加寿子, 大畑 浩美, 小松崎 優子, 兼則 美香, 朝田 有子, 柿本 利恵, 若山 祥子, 宮部 真由美
    日本プライマリ・ケア連合学会誌
    2019年 42 巻 4 号 198-204
    発行日: 2019/12/20
    公開日: 2019/12/27
    ジャーナル フリー

    目的:禁煙治療の評価は禁煙外来終了時の禁煙成功率だけではなく,長期間の禁煙継続をもって判断することが望ましい.しかしながら長期にわたる追跡調査は困難であり,日本人を対象として長期間追跡した報告は殆どない.そこで当院禁煙外来を受診した患者の動向を調査して,初期治療成績とその後の長期的な禁煙の実態について検討した.

    方法:当院禁煙外来にて禁煙治療を実施した124名を対象として平均35ヶ月間の観察研究を行った.

    結果:本検討での禁煙外来終了時の初期禁煙成功率は71.8%であった.初期禁煙成功者の長期禁煙継続率は1年,2年,3年後がそれぞれ,61.1%,54.0%,50.6%であり,男性では禁煙外来終了後半年の間にその41.1%が喫煙を再開していた.

    結論:禁煙外来で治療を受けた初期禁煙成功例の更なる禁煙維持のために,その後1年間,特に男性では半年間は新たなサポートが必要と考えられた.

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