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全文: "医療事故"
5,510件中 1-20の結果を表示しています
  • 山上 賢一
    理学療法学Supplement
    2004年 2004.31.3 巻
    発行日: 2004/10/07
    公開日: 2018/03/13
    会議録・要旨集 フリー
  • 川原 克信
    気管支学
    2015年 37 巻 5 号 489-490
    発行日: 2015/09/25
    公開日: 2016/10/29
    ジャーナル フリー
  • 藤原 奈佳子, 小笠原 浩美, 鈴村 初子, 宮治 眞
    日本公衆衛生雑誌
    2003年 50 巻 9 号 855-866
    発行日: 2003年
    公開日: 2014/12/10
    ジャーナル フリー
    目的 わが国の過去15年間の医療事故に関する文献の出現頻度とその内容の変化を分析し,これらを社会情勢と対応させて医療者の医療事故に対する意識を明らかにすることを目的とした。
    方法 医療事故(医療過誤を含む)に関する文献(以下,医療事故論文)の検索は,医学中央雑誌の15年間(1987年版から2001年版)の CD-ROM 完成版を用い,「医療事故」とそのシソーラス用語である「医療過誤」のキーワード検索を行った。社会情勢の指標として,日刊新聞に報道された医療事故に関する記事(以下,医療事故報道)および最高裁調べの毎年新たに医事訴訟として提訴された新受訴訟(以下,医事訴訟)の件数を用いた。医療事故報道件数は,新聞社二社のデータベースから 4 種類の抽出方法で検索した。医療事故論文件数と社会情勢の指標との関連は相関分析および時系列分析を行った。
    結果 1) 医学中央雑誌に15年間に収載された医療事故論文件数は合計2,858件であり,全収載文献1,000件に対し平均0.78件の割合であった。
     2) 医療事故論文件数は,1987年版の174件から漸増し,2000年版は333件,2001年版では618件であった。
     3) 論文収載誌の分野は,看護系が8.9% (1989年版)から31.7% (1999年版)へと増加した。一方,医学系は68.8%から50.2%に減少した。
     4) 医療事故報道件数は,どの検索法においても経年動向は類似しており,1999年から報道件数が増加し,2000年がピークであった。
     5) 医事訴訟件数は,1990年の352件から漸増し,2001年は805件であった。
     6) 医療事故論文件数と,日刊新聞報道件数および医事訴訟件数は,有意な相関関係を示した。これらの動向曲線の時系列分析から,医療事故論文件数の動向曲線は,日刊新聞 A の医療事故報道件数の動向曲線より 1 年の遅れが認められたが,論文作成までの期日やデータベースに収載されるまでの期日を考慮すると,医療事故論文件数の動向曲線は,日刊新聞報道件数および医事訴訟件数の動向曲線とよく追従していた。
    結論 学術論文からみた医療事故論文にみる研究の動向は,日刊新聞における医療事故報道や医療訴訟などの動向曲線と一致していた。従って医療者の医療事故に対する意識は,社会情勢に追従していたことが明らかになった。
  • 押田 茂實
    アレルギー
    2007年 56 巻 3-4 号 237-
    発行日: 2007/04/30
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
  • 清本 悟, 片岡 孝史, 藤田 直也, 遠部 知之, 峯野 利江, 山本 昌和
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに、目的】 急性期病院においては、我々理学療法士(以下,PT)の早期介入の必要性が叫ばれる中で、集中治療中の患者の対応において多くの危険を伴う作業が避けがたい現状にある。当院では2007年度より危険予知活動(以下,KY活動)を取り入れ、院内はもとよりリハビリテーション課(以下,リハ課)内においても取り組みを行ってきた。今回、当院理学療法部門における、医療事故報告を分析し、経験年数による医療事故発生状況及びKY活動の効果について検討したので報告する。【方法】 2010年4月から2011年3月までの12ヶ月間に提出された医療事故報告を後方視的に調査した。分析対象は、当院理学療法部門で生じたアクシデント事例33件であり、対象PTは、経験年数1年目から14年目の15名である。経験年数が少ない2年目までのスタッフ(以下,A群)と3年目以上のスタッフ(以下,B群)を2群に分けて医療事故件数を比較検討した。またA群とB群で医療事故のレベルに差があるかについても比較検討した。経験年数と医療事故発生件数の関連性をスピアマンの順位相関係数を用いて検討し、A群B群の比較についてはそれぞれt検定(対応なし)及び、χ2乗検定を使用し有意水準は5%未満とした。また、KY活動の効果を見るためにスタッフ1 人当たりの医療事故件数についても、2008年度から2010年度までの事故件数をPT数で割り平均値を算出した。【倫理的配慮、説明と同意】 当院では入院時に医療事故研究に関して御本人、そのご家族に説明し、医療事故報告書を元に個人が特定されないことを条件として院内外へ公表することに同意を得ている。【結果】 2010年度の当院PTからの医療事故報告は33件であった。その内、1年目のスタッフが12件(36%)、2年目5件(15%)、3年目1件(3%)、4年目以上のスタッフが15件(45%)となっており、2年目までのスタッフが半数を占めていた。内容分類は、怪我など14件(42%)、転倒転落10件(30%)、ドレーン等の管理4件(12%)、指示3件(9%)、治療・処置2件(6%)であり、これらの多くは勘違いや思い込み、行動の省略行為や「大丈夫だろう」といった思考、いわゆる人間特性から発生している事故(ヒューマンエラー)であることが明らかとなった。経験年数と医療事故発生件数については、相関が認められず、A群B群間に統計学的有意差はなかったもののA群が多い傾向にあった。また、経験年数とアクシデントレベルとの関連についても有意差はなくどの年代からもレベルに関わらず報告がなされていた。スタッフ1人当たりの医療事故件数の平均は、2008年度2.5件、2009年度2.4件、2010年度2.2件とKY活動導入後減少傾向であった。【考察】 当院理学療法部門において、経験年数に偏りなく事故報告がなされたのはKY活動の定着により、スタッフ1人1人の医療事故に対する気付きや報告の意識が高まったためと思われる。また、事故件数を人数比で検討した結果KY活動導入後、1人当たりの事故件数が減少傾向であることもその効果と思われた。いくつかの先行研究では、経験年数の少ない時期に事故報告が多いという報告があるが、当院においては同様の結果は得られなかった。本来KY活動においては、産業社会において経験年数に関わらず、エラーは人間特性が引き起こすものとされ単に事故報告やインシデント数を減らす事を目的とするのではなく、日々の危険予知能力を上げること、すなわち報告やインシデントの感度を上げることが結果として重大事故を減少させるものと考えられている。当院においてもA群だけでなくB群からのヒューマンエラーによる事故報告があり、新人スタッフのみならずベテランスタッフへの事故対策も必要であることが見えてきた。【理学療法学研究としての意義】 経験年数の少ないスタッフにはドレーンチューブ類の取り扱いや様々な非定常作業の中に潜む危険についてのリスクマネジメントの教育を取り入れ、経験年数の比較的長いスタッフには、業務の効率化や知識技術レベルの向上などから省略行為や思い込みなど事故を引き起こす人間特性を学ぶ必要があると思われる。また、リスク管理に関する勉強会やKYT(危険予知トレーニング)でのリーダー役などを通じて医療事故に対する備えと報告の意識を高いレベルで保ち患者のみならず自分自身を守る意味でも継続的な取り組みが必要であると思われる。今後は、作業療法部門・言語療法部門などリハ課全体での分析も行い、病院全体へもKY活動の効果等をフィードバックし医療事故の防止とよりよいリスクマネジメントシステムの構築に役立てたい。
  • 武 ユカリ, 長尾 式子, 藤田 みさお, 井上 佳代子, 吉永 侃夫, 小泉 昭夫
    産業衛生学雑誌
    2002年 44 巻 Special 号 740-
    発行日: 2002/03/20
    公開日: 2017/08/04
    ジャーナル フリー
  • 山本 武志, 橋本 廸生
    日本医療・病院管理学会誌
    2012年 49 巻 2 号 73-83
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/05/19
    ジャーナル フリー
     本研究は患者・家族が歯科の「医療事故」をどのように認知,体験しているかそのプロセスを検討した。調査対象者2,000人を抽出し,自記式調査票を用いた郵送法による調査を行った(回収率29.0%)。歯科の「医療事故」体験について19事例の回答が得られ,うち1事例は聞き取り調査を行った。患者・家族が歯科の「医療事故」を認知するプロセスとして,異常な痛みの認知,感覚的に認知された異変,口腔機能の低下の異常が認知されていた。そして,診断/治療・治療結果の食い違い,治療結果の医学的な評価といった客観的な情報を通じて患者・家族は「医療事故」を認知していた。また,その過程において医療者の不適切な説明と対応が「医療事故」の認知に影響を及ぼしていた。医療者は患者の過去の受療歴と治療結果,患者が思い描く治療方法・結果について事前に聴取し,予測しうるネガティブな治療結果や症状について十分に説明することが求められる。
  • 吉原 忠男
    総合健診
    2013年 40 巻 1 号 128-129
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/03/15
    ジャーナル フリー
  • 篠田 俊雄
    日本透析医学会雑誌
    2005年 38 巻 9 号 1554-1555
    発行日: 2005/09/28
    公開日: 2010/03/16
    ジャーナル フリー
  • 武者 広隆, 邊見 弘
    医療
    2001年 55 巻 12 号 610-611
    発行日: 2001/12/20
    公開日: 2011/10/07
    ジャーナル フリー
    最近, マスコミを中心に医療事故が大きな社会問題として取り上げられている. 厚生省においても, 国立病院部政策医療課が中心となり, リスクマネージメントスタンダードマニュアルが作成され, 各施設での医療事故防止体制の確立を促しつつある. 一つの大きな医療事故の背景には, 29の小さな事故があり, それらの背景には約300ものニアミスが隠れているという. したがって, ニアミス事例の検討こそ, 将来の医療事故防止のために行わなければならないものであり, その検討結果の職員への公表と対策が大切である. このシンポジウムにおいては, 医療事故防止対策について, 川村治子杏林大学教授より基調講演を頂くとともに, 3名に医療現場より発言をもとめた.
    川村教授からは, ヒヤリ・ハット事例の事故防止のための有用な理由についての解説とともに, 医療事故には, 医療行為がからんで発生した事故と, 医療行為のからまない事故の2群に分けられ, これらを整理して, その内容を検討する必要性が強調された. いくつかの具体的事例の提示とその危険要因の解説もあり, 多数事例を患者と発生状況から分析することが, 事故防止などの基本的かつ共通の考え方を整理するのに有用であることが示された.
    医療の現場より, 医師の立場からは診療内容の情報公開の必要性を, 看護の立場からは医療の現場において, 看護職のリスクマネージャーとしての活動の重要性を, また, コメディカルの立場からは医師からの情報発信の必要性, さらに職員間のコミュニケーションの充実が大切であることが示された.
  • 大村 礼子, 鎌田 志乃ぶ, 遠藤 理夏, 阿部 美由紀, 杉浦 宗敏, 清野 敏一, 中島 克佳, 中村 均, 山田 安彦, 伊賀 立二
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2001年 11 巻
    発行日: 2001/09/01
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 阿部 浩基
    総合健診
    2009年 36 巻 1 号 72
    発行日: 2009年
    公開日: 2015/03/15
    ジャーナル フリー
  • 熊谷 孝三
    日本放射線技術学会雑誌
    2002年 58 巻 6 号 I-
    発行日: 2002/06/20
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル フリー
  • 井上 みゆき
    日本小児看護学会誌
    2002年 11 巻 2 号 34-39
    発行日: 2002/09/19
    公開日: 2017/03/27
    ジャーナル フリー
  • 石原 明子
    保健医療社会学論集
    2010年 20 巻 2 号 26-39
    発行日: 2010/02/15
    公開日: 2016/11/16
    ジャーナル フリー
    医療事故をめぐって、医療者・医療機関と患者・家族の間で紛争化することは多く、その過程では、当事者が心理的また関係性における傷を負うことが多い。医療事故をめぐって、なぜ紛争が起こり、こじれることが多いのかについて、紛争解決学の視点から考察を試みた。医療事故をめぐる紛争では、両者の間で情報の非対称性があり、異なった判断基準で医療事故か否かの判断や推測をするしかないこと、医療者はリスク論で説明をし、患者や家族は個別性についての説明を求めるという説明枠組みの違い、感情への開かれ方の違いがあり、コミュニケーションの齟齬が生じる。医療事故をめぐっては、当事者双方が恐怖に陥り、相手を攻撃する構造になりやすい。医療事故をめぐる紛争に関する研究と実践においては、当事者それぞれの合理性からの現実とその相互作用を記述する必要があり、保健医療社会学がこの分野に対して貢献していけることは大きいと考える。
  • 鴻上 喜芳
    保険学雑誌
    2011年 2011 巻 615 号 615_89-615_108
    発行日: 2011/12/31
    公開日: 2013/03/22
    ジャーナル フリー
    米国の医療事故訴訟にかかるコストは1970年代以降ほぼ一貫して上昇し,かつこの間に三度保険危機があったために,医師・病院が医療事故賠償責任保険にアクセスし難くなり,防衛的な医療となったり患者の受診機会が阻害されたりする問題となっている。これに対し,州・連邦は不法行為制度改革を中心とする取組みを行ってきたが,近年は法改正を伴わない新たな取組みも出現してきている。これらの効果もあり,2005年からは医療事故訴訟コスト,医療事故賠償責任保険引受成績とも落着きを見せている。一方,保険危機により,保険マーケットには大きな変化が生じている。株式会社形態保険者がシェアを減らし,代わってRRGが躍進してきた。また,引受約款はオカレンスからクレームズメイドに移行してきている。米国の状況を参考にし,日本の保険者においては,医師賠償責任保険の安定的な保険運営,医師賠償責任保険へのロングテール導入,ならびに医師と患者の良好な関係を維持する新たな無過失補償保険の開発の検討が期待される。
  • 後 信
    電気学会誌
    2013年 133 巻 8 号 541-543
    発行日: 2013/08/01
    公開日: 2013/08/01
    ジャーナル 認証あり
  • 早野 恵子, 小川 久雄, 江上 寛, 本村 和久, 徳田 安春, 安次嶺 馨, 東 大弼, 東 理
    医学教育
    2006年 37 巻 2 号 77-83
    発行日: 2006/04/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    2004年より卒後臨床研修必修化が始まり, 幅広い臨床研修が可能になるという利点がある一方, 研修医の医療事故への対策や教育病院の研修環境の整備が必要になってきた. 本稿では, 1. 医療の安全に関する研修環境の把握と分析, 2. 医療の安全に関する研修医の意識調査 (調査年度: 2003年) の結果および研修医からの提言を報告する. 方法は, 熊本大学附属病院, 沖縄県立中部病院, 熊本赤十字病院の研修医計76名に対して, 医療の安全に関するアンケート調査を実施・分析した. アンケートの回収率は全体で70.3%, その内85.5%の研修医がそれぞれとても忙しい, やや忙しいと感じており, 勤務時間の中央値 (98~105時間/週) の差は少ないものの, 忙しさの内容・質においては病院格差がみられた. 76.3%の研修医が医療事故への不安を感じていた. 医療の安全への提言 (自由記述) には, 個人の努力を強調する意見や互いの監査のシステム, 形骸的な医療事故対策の現状への批判, リスクマネジメントの本質などさまざまな意見が含まれていた. 3つの教育病院の研修医はいずれも長時間の労働と多忙とともに医療事故への不安を感じていた. 研修医の多くは潜在的医療事故や医療事故を体験・報告しており, 1. 研修環境の改善, 2. 研修医への支援システムの確立, 3. 診療録や医療器具の配置の統一を提言していた. 医療の安全の改善のためには病院の組織的あるいは研修プログラムの構築への取り組みに加えて, 研修医の視点からの自発的な問題提起が重要であると思われた.
  • 鈴木 利廣
    日本内科学会雑誌
    2009年 98 巻 9 号 2259-2261
    発行日: 2009年
    公開日: 2012/08/02
    ジャーナル フリー
  • 平野 亙
    大分看護科学研究
    2001年 2 巻 2 号 41-43
    発行日: 2001年
    公開日: 2019/01/23
    ジャーナル フリー
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