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53,596件中 1-20の結果を表示しています
  • 田村 良一
    デザイン学研究
    2001年 48 巻 4 号 53-62
    発行日: 2001/11/30
    公開日: 2017/07/19
    ジャーナル フリー
    本研究は, 商品ラインアップの構造とデザインの考え方の関係について類型化することを目的とするものである。本論では, テレビを対象として, 過去6年間における主要5メーカの商品ラインアップの構造について検討した。ブラウン管方式のテレビは「ワイドテレビ」「スタンダードテレビ」「複合型ワイドテレビ」「複合型スタンダードテレビ」の4種類のカテゴリに分類でき, 抽出された9種類の放送メディアへの対応機能の組合せの違いから, 細かくは38タイプに分類することができた。そこで, 各メーカの商品ラインアップを38タイプの有無により把握し, 数量化理論III類を用いて時系列的観点から分析した。その結果, 各カテゴリごとに商品ラインアップの展開は異なっており, ワイドテレビや複合型ワイドテレビにおいては, タイプに基づく商品展開であることがわかった。さらにワイドテレビの商品展開は, 5メーカに共通して多機能タイプのラインアップ化であることがわかったが, 商品ラインアップを特徴づけるタイプの違いから大きく3種類に分類でき, 各メーカの技術開発力の差や事業戦略の違いなどが影響していると考えられた。
  • 高橋 栄人
    日本建築学会計画系論文集
    2009年 74 巻 645 号 2459-2464
    発行日: 2009/11/30
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    This paper defines the criteria for the building owner's responsibility and the tenant's one against the damage that a visitor received from the defects of a building. The building owner's responsibility and the tenant's one are defined Civil law Art. 717. But the Art. 717 can't settle some cases. Then, this paper reached the criteria by analyzing the decisions of courts and theories. The owner and tenant who have administered and controlled the defects are responsible for the damage that a visitor received from the defects.
  • 田村 良一
    デザイン学研究
    1999年 46 巻 3 号 39-48
    発行日: 1999/09/30
    公開日: 2017/07/21
    ジャーナル フリー
    本論は, 冷蔵庫を対象に, 過去20年間における主要4メーカーの商品ラインアップの構造を明らかにしたものである。冷蔵庫の商品開発で重視されている各部屋の「機能」とその「レイアウト」から冷蔵庫を分類した。その結果, 機能の組合せは22種類あり, レイアウトの違いを加味すると冷蔵庫は48タイプに分類することができた。各メーカーの商品ラインアップを48タイプの有無により把握し, 数量化理論III類を用いて時系列的観点から分析した。その結果, 各メーカー独自の商品ラインアップが展開されていることが確認できるとともに, 商品ラインアップの展開はある期間ごとに区分してとらえることができた。また各期間内では商品ラインアップは連続的に変化しているが, 期間から期間への展開では「連続的変化」と「断続的変化」の2種類があることがわかった。さらに各タイプは時系列的観点からみた特性により「基本商品タイプ」「時代商品タイプ」「期間商品タイプ」の3種類に分類してとらえることができ, これらの組合せにより商品ラインアップは構築されていることが明らかになった。
  • 生活財の管理の外部化に関する基礎調査 (第 2 報)
    冨士田 亮子
    日本家政学会誌
    2000年 51 巻 9 号 849-859
    発行日: 2000/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    The author aims to elucidate to what extent storage facilities outside home could be utilized in achieving the successful management of durable consumer goods for average families. An investigation was made on the actual status and consciousness of using safekeeping service; the subjects of the study were the housewives living in both detached house and condominium, and a large city and a small local city were respectively chosen as target of survey. The results of the investigation, are as follows :
    1) Eighty-nine percent of the housewives are aware of the safekeeping service, but those who have actually utilized it is only 6%, a percentage lower than that of the users of rental goods. In fact, the housewives under study would like to keep durable consumer goods in their household.
    2) Seasonable, unused or hobby goods, occupying a large part of their possessions, pose a significant problem for housewives to find storage space. Therefore, they would have to consider the utilization of safekeeping service.
    3) Safekeeping service is considered only for a temporary period of time such as at the time of building a new house or reconstructing an old house, as well as for a fixed time of period such as assortments of seasonable dolls.
    4) The limited storage space available in condominium is bound to make housewives seek safekeeping service just like they would want to rely on rental service.
    5) The terms and conditions to be considered by housewives include charge, reliability, facility, and accessibility.
  • 山田 安彦
    薬剤学
    2004年 64 巻 2 号 86-92
    発行日: 2004年
    公開日: 2019/05/10
    ジャーナル フリー
  • 梶原 規弘, 藤本 幸司, 山本 武, 梶原 幹弘
    森林計画学会誌
    1998年 31 巻 1-5
    発行日: 1998/09/30
    公開日: 2017/09/01
    ジャーナル フリー
    林分の樹冠基底断面積合計の垂直的配分は一様であるという樹冠の空間
    占有
    モデルから,胸高直径と樹冠の基底断面積および基部高の関係を介して直径分布モデルを誘導する方法を示した。そして,この方法の有効性を明らかにするために,今須択伐林のデータを利用して直径分布モデルを誘導し,現実の直径分布と比較検討した。樹冠の基底断面積と基部高にはスギとヒノキの樹種間における統計的有意差が認められなかったので,樹種区分をせずに胸高直径と樹冠の基底断面積および基部高の回帰式を求めた。この結果と樹冠基底断面積合計の上限値12,000m^2/haをもとに,直径分布モデルを求めた。この直径分布モデルは,中・大径木に対しては当てはまったが,小径木に対しては過大の本数を与えた。
  • スギ・ヒノキ択伐林における樹冠の空間占有モデルの妥当性の確認
    梶原 規弘, 藤本 幸司, 山本 武, 梶原 幹弘
    日本林学会誌
    1995年 77 巻 2 号 163-169
    発行日: 1995/03/01
    公開日: 2011/09/02
    ジャーナル フリー
  • 石岡 賢, 安田 一彦
    年次大会講演要旨集
    2007年 22 巻
    発行日: 2007/10/27
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
    本研究では、科学技術製品市場(携帯音楽プレーヤー市場やデジタルカメラ市場など)で製品が競争力を保つために重要視されつつある「製品のスタイル」を競争ファクターとして紹介し、これを用いた製品開発戦略コンセプトを提示している。この新たなファクターと「製品の技術」、「製品の機能性」の2つのファクターと組み合わせて戦略モデルを構築することにより、企業は製品特徴から分類される競合的ポジションニングを確認することができる。そして、これらを基に製品開発戦略の立案・運営も可能となる。
  • 梶原 幹弘, 梶原 規弘, 藤本 幸司, 山本 武
    森林計画学会誌
    1996年 27 巻 43-52
    発行日: 1996/09/30
    公開日: 2017/09/01
    ジャーナル フリー
  • 若尾 悠太, 田久 修, 藤井 威生, 笹森 文仁, 半田 志郎
    映像情報メディア学会誌
    2014年 68 巻 5 号 J213-J216
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/04/25
    ジャーナル フリー
    無線通信システムにおける周波数帯域の枯渇問題への対策として,無線機が自律的に利用効率の低いチャネルを2次利用するコグニティブ無線システムが有力視されている.コグニティブ無線では利用可能なチャネルを探索する際,各チャネルの平均的な
    占有
    率が事前情報として有益である.
    占有
    率の測定では,定常時における高い測定精度と
    占有
    率の時間的な変化への追従性が求められるが,これらを両立する方法は提案されていない.本稿では,
    占有
    率の変化を検出する機構と
    占有
    率を測定する機構を併用する新しい
    占有
    率測定法を提案した.計算機シミュレーションにより,測定精度および追従性の観点で提案法の優位性を明らかにした.
  • 辻 義教
    法政論叢
    1972年 9 巻 22-36
    発行日: 1972/05/25
    公開日: 2017/11/01
    ジャーナル フリー
  • *田中 智, 筒井 将, 岸田 知行, 山岸 良一, 百瀬 泰紀, 中野 理恵, 田村 啓, 黒田 淳二, 柴田 信男, 吉田 武美
    日本薬物動態学会年会講演要旨集
    2003年 18 巻 8PF-13
    発行日: 2003年
    公開日: 2004/01/08
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】β2-作動薬の毒作用として,β1-受容体を介した陽性変時作用の持続による心筋線維化が知られている。今回,レセプター
    占有
    に基づいた心筋線維化を評価するために,ラット末梢アドレナリンβ1-受容体
    占有
    率と心筋線維化の関係を評価した。 【方法】雄のSDラットに,β2-作動薬であるサルブタモールあるいはテルブタリンを静脈内あるいは経口投与し,R体(活性体)の血漿中濃度プロファイルを測定した。投与1週間後の心臓をMasson-Trichrome染色後,線維化巣の面積をイメージアナライザーで求めた。また,ラット摘出心房を用いて,両薬物の陽性変時作用からEC50を求めるとともに,R体の血漿蛋白結合率についても測定した。 【結果及び考察】(R)-サルブタモール及び(R)-テルブタリンのEC50は,それぞれ4.0 ± 3.3 μM及び1.8 ± 0.46 μMであり,血漿蛋白結合率は,それぞれ8.7%及び14.3%であった。それらの値と血漿中濃度から両β2-作動薬の活性型であるR体のβ1レセプター
    占有
    プロファイルを明らかにし,時間-レセプター
    占有
    下面積(AUCΦ)を求めた。レセプター
    占有
    率において線維化に移行するための閾値が存在すると仮定し,その閾値を明らかにするために,閾値となるレセプター
    占有
    率を0から70%の間に設定し,その
    占有
    率以上のAUCΦと心筋線維化との関係を評価した。その結果,閾値がレセプター
    占有
    率50%以上のとき,心筋線維化とAUCΦの間に相関が認められた(r2 > 0.78)。β2-作動薬の開発初期において,心筋線維化の定量的評価のためにレセプター
    占有
    論が有効であることが明らかとなった。
  • 辻 義教
    法政論叢
    1976年 12 巻 69-80
    発行日: 1976/05/20
    公開日: 2017/11/01
    ジャーナル フリー
  • *北村 亮, 戸田 浩人, 草処 基, ベリングラート木村 園子ドロテア, 山田 祐彰, 及川 洋征, 永井 沙知, 堤 剛太, 崔 東壽
    日本森林学会大会発表データベース
    2016年 127 巻 P1-012
    発行日: 2016/07/08
    公開日: 2016/07/19
    会議録・要旨集 フリー
     ブラジル国パラー州の河岸低湿地住民は、古くから天然生アサイー(Euterpe oleracea)の採取果実を主な収入源とする半自給的生活を送ってきた。近年、国際的な健康食ブームでアサイー果肉が高騰し、住民が増産を目的に天然林の除伐を進めた結果、植生・収入源の単一化による生態・経済的な持続性の低下が危惧されている。 本研究では、地域住民の天然林
    占有
    と管理に関する聞き取り調査を、アサイー生産者21戸(天然林
    占有
    :8戸、非
    占有
    :13戸)に対して行った。調査対象者のアサイー果実収量は262~9,200 kg/ha/年で、アサイー生産林の管理面積と負の相関があり、規模の不経済が存在していた。天然林
    占有
    者は平均1,658 kg/ha/年と非
    占有
    者の平均3,260 kg/ha/年より少なかった。天然林
    占有
    者の半数は、天然林の自然環境保全の意義を理解しながらも、増収のため、除伐による天然林からアサイー生産林への移行を希望していた。 一方、天然林
    占有
    ・非
    占有
    にかかわらず、8割強が混交が望ましいと考え、アサイーと他樹種の適切な混交で、アサイー果実の収量に関する長期的な生産持続性が担保されると考えていた。
  • デジタルカメラの事例より
    秋池 篤, 吉岡 (小林) 徹
    赤門マネジメント・レビュー
    2018年 17 巻 4 号 159-178
    発行日: 2018/08/25
    公開日: 2018/08/25
    [早期公開] 公開日: 2018/07/24
    ジャーナル フリー

    本稿は富士フイルムのFinePix700の事例をもとに、技術変化と既存のデザインの踏襲の関係性について探求し、大きな技術変化はときに優位性のある既存デザインの実現を困難にする場合があることを確認した上で、そのような場合にデザインと技術を高いレベルで達成するためのマネジメント方法について分析を行った。その結果、新奇性は高いものの、技術的な合理性に基づいたデザインを活用することで、技術とデザインの両立を達成し、競争力のある製品を生み出すことができたことを指摘した。これは、技術とデザインの関係性について、消費者行動論のみならず技術経営論の視点から両者を捉える必要性を示す点で大きな貢献を有する。

  • 中辻 勇志
    歯科医学
    2007年 70 巻 3_4 号 A1-A2
    発行日: 2007/12/25
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー
    インプラント体の表面は,インプラント槽骨との接触率の増加あるいは骨形成を期待して,種々の材料や方法で加工されてきた.しかし,骨形成は,インプラント体の形態や非機能下・機能下の条件によって異なっている.そこで,本研究では,インプラント体が同一形態および機能下の条件下で,表面処理が異なる粗面と滑面のインプラント体を用い,両インプラント体周囲の骨
    占有
    率および骨形成や骨吸収に関与する血管の
    占有
    率の経時的変化を調査し,どちらのインプラント体が周囲に骨を長期に維持していたかを明らかにすることを目的とした.実験動物には,咬合様式がヒトに近似した力ニクイザル3頭を用いた.インプラント体には,スクリュー型の同一形態で表面形状の異なる2種類のチタン製インプラント体〔ブラスト処理して表面を粗くしたインプラント体(以下,BIとする)と機械削り出し加工のみで表面が滑沢なインプラント体(以下,MIとする)〕を用いた.これらインプラント体それぞれを下顎の第二小臼歯部と第一大臼歯部に植立し,両インプラント体を14週非機能下においた後,14週非機能下においただけの条件(以下,機能後0週とする)の部位および引き続き金銀パラジウム合金製の上部構造(金属冠)を装着して,1週,4週,12週,24週にわたり機能下においた条件の部位を設けた.実験動物を安楽死させた後,アクリル樹脂微細血管注入法によって,機能後0週,1週,4週,12週,24週の縦断されたインプラント体およびその周囲の微細血管鋳型・骨同一同時標本を作製した.これら各標本を走査電子顕微鏡で観察および連続写真撮影し,写真を合成した.合成断面画像で,インプラント体表面から500μm外周の領域内で,骨断面および血管をトレースし,それぞれの面積を画像解析して,骨
    占有率および血管占有
    率を算出した.これらの値の変化からインプラント体周囲骨および血管構築を量的に評価した.機能後0,1,4,12,24週の骨
    占有
    率は,BIでは63.8%,62.1%,62.1%,70.3%,46.4%,MIでは69.4%,74.7%,76.1%,71.9%,55.2%であった.機能後0週から12週まで,MIの骨
    占有
    率はBIより高かった.この期間,MIの骨
    占有
    率は変化しなかったのに対し,BIの骨
    占有
    率は0週から4週まで変化せず,4週から12週まで増加した.BIおよびMIの骨
    占有
    率は12週で同じとなった.この機能後12週を境にして24週まで,BIおよびMIの骨
    占有
    率はともに減少したがBIで-23.9%,MIで-16.7%と,骨
    占有
    率の減少はBIの方が大きかった.機能後0,1,4,12,24週の血管
    占有
    率は,BIでは4.3%,4.3%,4.1%,5.9%,6.5%,MIでは4.9%,4.7%,4.4%,7.5%,7.4%であった.機能後0週から4週まで,MIの血管
    占有
    率はBIよりわずかに高かった.この期間,MIおよびBIの血管
    占有
    率は変化しなかった.機能後4週から12週までMIおよびBIの血管
    占有
    率はともに増加したが,MIの血管
    占有
    率の増加はBIより大きかった.機能後12週から24週まで,MIの血管
    占有
    率は機能後4週から12週までに増加した状態を維持して変化せず,BIの血管
    占有
    率は増加したが,MIの血管
    占有
    率はBIより高かった.以上のことから,MIはBIに比べ,インプラント体周囲に骨が長期に維持されたと考えられた.インプラント体の表面形状と関係なく,骨が形成あるいは吸収される時には微細血管は多く,骨が形成も吸収もされない時には微細血管は増加も減少もしないことが示唆された.
  • 韓 東植, 松川 正明
    日本消化器病学会雑誌
    1989年 86 巻 6 号 1254-1259
    発行日: 1989年
    公開日: 2007/12/26
    ジャーナル フリー
    1.5cm以下の大腸癌を用いて肉眼形態, 癌深達度, 腺腫の有無, 癌
    占有
    率について検討した. 癌
    占有
    率からみると小さな大腸癌は長茎型•腫瘤型•丈の低い型 (平盤型•中心陥凹型) に大別することが妥当であつた. 長茎型の大部分は腺腫を伴い, 癌
    占有
    率は低く, focal cancer であつた. 1.0cm以上の腫瘤型では癌
    占有
    率が高くm癌に比してsm癌の比率が高く, mからsm癌へ進展する可能性が高いものと考えられた. 平盤型•中心陥凹型では大きさに関係なくsm癌とpm癌が多く, 癌
    占有
    率が高く, かつ癌
    占有
    率が100%の病変が多いことから腺腫との関連が乏しいと考えられた.
  • 梶原 規弘, 藤本 幸司, 山本 武, 梶原 幹弘
    森林計画学会誌
    1998年 31 巻 65-72
    発行日: 1998/09/30
    公開日: 2017/09/01
    ジャーナル フリー
  • *健太 黒田, Johannes Reimann, Jens Gudde, Ulrich Hofer
    表面科学学術講演会要旨集
    2016年 36 巻 3Ka03R
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/11/29
    会議録・要旨集 フリー
    中赤外パルスレーザーと時間分解二光子光電子分光を組み合わせて、トポロジカル絶縁体Sb2Te3における光誘起ディラック表面電流の超高速ダイナミクスを解明した。中赤外の光励起による
    占有から非占有
    への表面状態の直接光学遷移、それに伴う光誘起表面電流に対応する非対称な表面状態の電子
    占有
    を波数空間で直接観測した。この非対称電子
    占有
    の緩和を測定する事で、後方散乱が抑制されたディラック表面電流を直接実証した。
  • 高橋 和敏, 今村 真幸, 豊福 一仁, 山下 陽平, 山本 勇, 東 純平
    日本物理学会講演概要集
    2017年 72.1 巻 17pD42-9
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/04/19
    会議録・要旨集 フリー

    SiC上グラフェンを基板として成長させた、1bilayer(BL), 2BL, および3BLのBi(110)薄膜の非

    占有
    電子状態をフェムト秒レーザーによる角度分解2光子光電子分光(AR2PPES)により調べた。放射光によるARPES測定から明らかとなったG-X1方向およびG-X2方向のバンド分散との比較から、AR2PPESにおいては
    占有
    量子化状態と鏡像準位間の共鳴的2光子励起や、非
    占有
    量子化状態に起因する構造であることを明らかした。

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