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クエリ検索: "印西牧の原駅"
4件中 1-4の結果を表示しています
  • 佐藤 拓郎, 小早川 悟, 小柳 純也, 菊池 浩紀, 田部井 優也
    交通工学論文集
    2021年 7 巻 2 号 A_142-A_150
    発行日: 2021/02/01
    公開日: 2021/02/20
    ジャーナル フリー

    自転車の車道通行促進のため車道上に自転車通行空間整備が進められている。しかし、自転車専用の空間は幅員が確保できない等の理由でネットワーク化が進んでいない。その中で、ニュータウンは計画的に道路が整備されたため、自転車専用空間のネットワーク化を図るための幅員確保が可能と考える。

    本研究は千葉ニュータウンを対象に道路幅員構成の調査を行った結果、現状において車道上の自転車専用通行帯として必要な幅員である1.5m以上の確保が可能な道路延長は3割程度であることを確認した。また、通行実態として、自転車利用者の多くが歩道通行し、属性によらず歩道を徐行しない傾向があることがわかった。さらに、構造改変を伴わず車線や側帯の修正のみの道路再配分を提案し、その結果7割の道路において自転車専用通行帯が確保できることを示した。

  • 開発経緯についての証言と物理的環境変化の分析を通して
    田嶋 玲奈, 後藤 春彦, 吉江 俊
    日本建築学会計画系論文集
    2019年 84 巻 758 号 871-881
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/04/30
    ジャーナル フリー

     The purpose of this study is to clarify the history of the development in Chiba Newtown and the process of the generation of non-dwelling facilities through the interviews on the developers and analysis of the physical change of living environment. Through the research, followings were identified:

    1)The transition in Chiba NT development for 45 years

     ChibaNT has been developed for 45 years, and the plan was changed several times. At first, the project aimed to supply housings and it registered as the “new housing and urban development project”. Thus, residential area occupied a large proportion of area in masterplan. However, the plan and its concept changed and the development area were shrunk, and it had decisive influence on forming today’s living environment. Especially, the number of commercial and business facility estates has increased based on the change of plan which introduces specific business facilities and multiple land use. And also the developers actively attracted private enterprises by introducing “Limited-term land rent right.” In addition, the change was influenced from rapid change of housing demands and the attack of expropriation committee in Chiba by citizens who are protesting against Narita Airport construction.

    2)Emergence process and accumulation of non-dwelling facilities

     Huge part of the area for residential estate change to the area for the commercial and business facilities, under the influences of the change of the plan including the shrinking of the development area, extension of planning period, and introducing of the estate of specific business facilities and multiple land use. Especially, the ratio of commercial and business facility estates in Chuou district and Makinohara district became large, and a lot of non-dwelling facilities were built between 1995 and 2015. And this change overlaps with the change on the masterplan. In 1995, small commercial facilities located near ChibaNT-Chuou Sta. and at neighborhood centers and a business concentration area were being formed on the north side of ChibaNT-Chuou Sta. On the other hand, in 2015, large commercial facilities located near ChibaNT-Chuou Sta. and along the main road, and the new residential areas are constructing. Laboratories and offices accumulated in "business mall", and logistics facilities were being formed in the northeastern part of the Chuou district.

     As described above, there are two types of accumulation trend in the commercial and business facility estate, which was changed from residential estate. One is the accumulation of large commercial facilities, another one is that of logistics and business facilities.

  • *稲田 大晟, 坪本 裕之, 若林 芳樹
    日本地理学会発表要旨集
    2023年 2023s 巻 P022
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/04/06
    会議録・要旨集 フリー

    千葉ニュータウン(以下,千葉NT)は,多摩,港北とならぶ首都圏の大規模ニュータウンの一つとして長期にわたって開発が進められてきた.その間に用地買収の難航や住宅需要の変化にともない,特定業務施設用地や複合的土地利用を導入するなどの計画変更がなされた結果,商業・業務用地の面積割合が多摩・港北に比べて極めて高くなっている.また,鉄道路線が延長されて成田市へのアクセスが高まったり,大規模物流施設やデータセンターが立地するなど,2000年代に入ってから新たな動きがみられる.1990年代までの居住者の住居選択については,田口(2001)や伊藤(2001)などによって明らかにされたが,こうした2000年以降の動向が居住地選択にどのような影響を与えたかについて検討した研究はみられない.そこで本研究は,千葉ニュータウン居住者に質問紙調査とヒアリングを実施し,居住地選択の新たな動きとその背景を検討した.

     本研究で用いる主なデータは,2022年10月に実施した質問紙調査から得られたものである.調査対象は千葉NT中央駅圏と

    印西牧の原駅
    圏に居住する世帯の世帯主またはその配偶者である.住区ごとに50~100軒ずつ合計1000軒にポスティング形式で依頼状を配布した.回答はGoogleフォームを用いたオンライン形式で行い,回収数は94件(回収率は9.4%)であった.質問内容は,個人・世帯属性,就業(労働状態,現在の就業地,片道の所要時間,通勤手段,現在の職業を),住まいの状況(入居時期,前住地,住居形態の変化,転居理由,転居の際の他の候補地,千葉ニュータウンを選んだ理由)であった.個別調査に応じてもよいと答えた回答者には,Zoomまたはメールでの追加調査を実施し,10人に対してメールで聞き取り調査を実施し,より詳しい入居の経緯や就業状況について質問した.質問項目のうち,千葉NTを選んだ理由(4段階評価)を変数としたWard法クラスター分析を行い,回答者を4つに類型化して分析を行った.

     クラスター分析によって4つに分類された回答者の類型は,次のように特徴付けられる.

     クラスター1(28人)は,生活施設の利便性を求めて千葉NTを選んでおり,牧の原地区などに近年入居した若い子育て世帯が多い.これに対しクラスター2(38人)は木刈地区の居住者が多く,広い持ち家を求めて入居した人々で,北総線の都心直通前や近隣に商業施設が立地する前の不便な時期に流入した世帯が多い.クラスター3(17人)は,内野・原山・高花地区に居住している人が多く,千葉NT独自の魅力を求めて入居したわけではなく,勤務先が近いことや家賃が安いなどの理由で入居した高齢世帯が多い.クラスター4(11人)は,千葉NT内で住み替えた人が多い.

     1990年代に調査された先行研究では,千葉NT入居者の多くは広い持ち家住宅が比較的安価に購入できることを主たる理由に挙げていたが,それは本研究ではクラスター2に該当し,千葉県内から転居した人が多くを占める.それから20年を経て,その他のクラスターに含まれる新たなタイプの入居者が表れている.

     クラスター1のような生活の利便性を求めて入居した世帯が現れたのは,NT内に大型商業施設が進出したり,医療や子育てなどの公共サービスも充実してきたことが背景にある.また,北総線が延伸して成田方面へのアクセスも向上したことから,通勤先も多様化している.先行研究にもみられた特徴をもつクラスター2には,1990年代以前から継続居住している高齢者と最近入居した若い核家族世帯が含まれる.前者には加齢によって就業状態が変化した人も少なくなく,エレベーターの無い住居から戸建住宅や集合住宅の1階へ転居したり,駅に近い住宅に移った人もみられる.クラスター3には,東京方面から移り住んだ人が多く,親戚や知人の近くに住むためといった住環境以外の個人的な理由で転入した人が含まれ,賃貸居住者も少なくない.クラスター4は,住み慣れた千葉NTでライフステージの進行とともに子育てや在宅勤務を契機に住み替えた人たちで,NTの成熟とともに今後は増えていくことが予想される.

     以上のように,先行研究が対象とした1990年代に比べると,千葉NT居住者の入居理由や就業先は多様化している.その背景には,NT内の生活施設の充実や,初期入居者の加齢,近隣に就業機会が増えたりテレワークが普及したこと,ならびに鉄道の利便性が向上したことなどがあると考えられる.

  • 田口 淳
    地理学評論 Ser. A
    2001年 74 巻 6 号 305-324
    発行日: 2001/06/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    日本の都市問題の中でもとくに深刻な職住分離による通勤の高負担をもたらす一因に,大規模な住宅開発と通勤交通網の整備とのアンバランスがあげられる.本稿では,鉄道が段階的に整備されてきた千葉ニュータウンを対象として住宅供給と交通網整備の関係を分析した.北総開発鉄道の都心直通前後の入居者を比較すると,前住地の分布は近隣市町村のみならず外延的に拡大したことから,交通体系の変化や都心との時間距離の短縮が世帯の居住地選択の範囲を変化させることが明らかになった.また就業地の分布にも変化がみられ,北総線の直通する沿線に就業地分布が拡大したほか,都心3区就業者の千葉ニュータウンへの入居が加速した.さらに,鉄道を利用した通勤流動は鉄道網の整備状況を反映し,所要時間が最短になるような通勤ルートが選択され,対都心の絶対的な交通路を持ったことで通勤ルートの一本化が進んだ.
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