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クエリ検索: "取組"
86,727件中 1-20の結果を表示しています
  • 西田 立実
    農業土木学会誌
    2005年 73 巻 9 号 825-826,a3
    発行日: 2005/09/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    埼玉県の農業農村整備事業における環境配慮への
    取組
    み状況について, 県職員の自主的な参加による自由な立場からの行政組織への提言について紹介し, 地域と農業農村整備事業の今後の共生について考察した。
  • *中野 友博
    日本森林学会大会発表データベース
    2018年 129 巻 S10-4
    発行日: 2018/05/28
    公開日: 2018/05/28
    会議録・要旨集 フリー

    大学周辺の豊かな自然環境を活かし2007年に幼少期の子どもを対象に11年間継続してきた「びわこちびっこキャンプ」の実際について、企画目的から評価までを述べる。滋賀県湖西地区、特に大津市北部地域は比良山と琵琶湖に挟まれた自然環境の素晴らしい地域であり、小学校4校と幼・保育園4園が設置されている。しかしこれらの自然環境が教育課程や保育カリキュラムに十分に組まれていない現状から、この素晴らしい自然環境を活かし生活環境である地元自然の素晴らしさを体験すること、再発見することを目的にプログラムを展開する。更に小グループでの体験が幼少期の子どもの自立へつながるように指導体制を組織した。広報は地元行政の後援を得ることで、大津市北部地域の公立小学校、幼・保育園の児童、園児の家庭にチラシを配布することができた。参加者合計は11年間で346人になった。指導者は、学生の指導実習の場の確保から、野外スポーツコースの学生を中心に組織した。学外からは幼稚園教諭や保育士、子育て支援センター職員、大津環境学習ボランティアが研修で参加している。指導スタッフの合計は11年間で251名になり、スタッフ一人あたりの参加者は1.38名となった。

  • ─ウェブサイトに公開された自治体の取組─
    頓所 希望, 赤松 利恵, 外園 海稀, 江田 真純, 井邉 有未, 柄澤 美季
    栄養学雑誌
    2022年 80 巻 3 号 201-209
    発行日: 2022/06/01
    公開日: 2022/07/06
    ジャーナル フリー

    【目的】食品ロス削減のために,飲食店で適量を超えた提供で食べきりを促進すると,客の過剰摂取により健康課題につながる可能性がある。本研究は,飲食店に着目し,健康も考慮した食品ロス削減に取り組む自治体の実態と具体的な

    取組
    内容を整理することを目的とした。

    【方法】2020年9月~2021年10月に都道府県,保健所設置市及び特別区の計155自治体を対象に,各自治体のウェブサイトで「食品ロス」を検索語としてウェブ検索を行った。得られたコードをカテゴリ化し,自治体の

    取組
    の有無を割合で算出した。

    【結果】1,918コード抽出された。

    取組
    は【地域住民】と【飲食店】の大カテゴリに分かれた。155自治体のうち,【地域住民】に対しては90.3%,【飲食店】に対しては64.5%の自治体で
    取組
    が確認された一方,両方に対する
    取組
    が確認できた自治体は59.4%であった。中カテゴリの[食べきりの
    取組
    ]が確認された自治体は【地域住民】で131自治体,【飲食店】で64自治体であり,そのうち[適量摂取のための
    取組
    ]も確認できた自治体は,各々93.1%,95.3%,[食べきりの
    取組
    ]のみの自治体は各々6.1%,3.1%であった。

    【結論】食べきりの

    取組
    が確認された自治体のうち,適量摂取のための
    取組
    も確認できた自治体は9割以上であった。飲食店での食品ロス削減の
    取組
    は,地球環境のみならず健康な食環境整備の推進につながる可能性がある。

  • 大竹 美登利, *藤原 玲子
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2015年 67 巻 3D-11
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/15
    会議録・要旨集 フリー
    <目的>2009年度から小学校の学校掃除における教員の指導が、児童の掃除の知識技術の習得や
    取組
    みに与える影響について研究を行ってきた結果、教員が指導計画に基づき指導に
    取組
    むことや、家庭での掃除の
    取組
    みが、掃除の技術習得や理解の向上に影響を与えることがわかった。そこで本研究では、企業が
    取組
    む教員セミナーや児童対象の出前授業が児童に与える影響を明らかにすることを目的とした。具体的には、「教員セミナーのみ」受講した教員から指導を受けた児童、「出前授業のみ」受講した児童、セミナーを受けた教員から指導を受け出前授業も行った「両方」の児童の掃除に対する意欲・関心・
    取組
    姿勢の相違を分析した。 
    <方法>教員には指導内容、児童の
    取組
    姿勢、企業の社会貢献活動に期待するもの等を、児童には指導の
    取組
    前後に掃除に対する意欲・関心・
    取組
    姿勢のアンケート調査を実施した。児童の調査結果は、「教員セミナーのみ」「出前授業のみ」「両方」に区分し比較検討した。
    <結果>教員については「両方」に
    取組んだ教員が最も積極的に取組
    みを行っていた。児童は「出前授業」より「教員セミナー」「両方」のグループの方が掃除を楽しいと考え、家庭の掃除にも積極的に参加していたが、知識の習得に自信を持っているのは「出前授業」「両方」のグループであった。教員セミナーに参加した教員が指導することで掃除に対する児童の意欲を引き出し、出前授業によって掃除の知識や技術の習得度が増し、両方では双方の効果が出ることがわかった。
  • ― 2006年度以降を振り返って ―
    谷 由美
    日本女性科学者の会学術誌
    2009年 10 巻 1 号 52-56
    発行日: 2009年
    公開日: 2011/09/29
    ジャーナル フリー
    本レポートでは、独立行政法人理化学研究所(以下、「理研」という。)における男女共同参画推進の
    取組
    を振り返り、その内容、効果、問題点などをまとめた。2006年より開始された、文部科学省振興調整費による「女性研究者支援モデル育成事業」の実施などにより、現在では多くの大学や研究機関が女性研究者支援に取り組んでいるが、その具体的な
    取組
    内容は、機関ごとの人員構成、現状の問題点などにより、1つ1つ異なっている。理研の
    取組
    もそれらの一例であるが、この3年間の男女共同参画推進への
    取組
    は、女性研究者支援、仕事と家庭の両立支援、ワーク・ライフ・バランスなどの観点から、何故その
    取組
    を行ったのか、実際に利用した職員にとって、果たして効果はあったのか、などについて、具体的な
    取組
    をもとに紹介する。
  • *池田 真哉, 森田 英樹
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    2014年 2014.10 巻 D-48
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/11/15
    会議録・要旨集 フリー

    持続可能な社会の構築には低炭素化の促進が重要な課題であり、ZEBを目指した

    取組
    みが増えている。昨今都市部の大型ビルを中心にZEBに向けた
    取組
    みはみられるものの、都心部に多い個別空調を採用した中小規模オフィスでの省エネへの
    取組
    みは大きな課題である。本報では個別空調方式の中規模オフィスでのZEBの実現を目指した環境技術の作り込み、知的生産性の向上を目指して計画された「T本社」を対象とし、建築概要、環境技術の
    取組
    みについて報告する。

  • 橋本 禅, 杉野 章太, 藤田 壮, Qinghua ZHU, 長澤 恵美里
    環境システム研究論文集
    2008年 36 巻 173-180
    発行日: 2008/10/18
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    事業所レベルでの環境配慮型経営や資源循環の
    取組
    みの実態や管理・評価の体制, さらには事業者間の循環連携の障害を明らかにすることを目的に, 国内有数の産業集積都市である川崎市に立地する大規模事業所9社を対象としたヒアリング調査を実施した.環境配慮型経営は, 全体としては, 外部との連携が必要な
    取組
    みであるグリーン調達や消費者協力, エコデザイン, 資本の投資回収に係る
    取組
    みが広く普及し, かつ自社内で実施可能な内部環境マネジメントに係る
    取組
    に比べて低調な傾向を示すことがわかった.ただしより詳細には, 業種・業態や生産する最終製品の違いがこれら
    取組
    みの差異に影響を与えている.資源循環への
    取組
    みの促進要因と阻害要因は表裏一体の関係にあり, 付随コストや採算性, 廃棄物 (資源) の受入れ主体の存在が,
    取組
    み着手を分かつ鍵となることが把握された.資源循環における受け手や, 資源循環に伴う事業性や経済性の確保を支援することで, グリーン調達や投資回収の
    取組
    みの促進に繋がることが期待できる.
  • 楠神 健
    安全工学
    2015年 54 巻 2 号 92-100
    発行日: 2015/04/15
    公開日: 2016/07/30
    ジャーナル フリー
    組織の安全性向上のためにヒューマンファクター(HF)概念の導入は有効とされるが,第一線従事員にその理解や実務への適用を促すことはそれほど簡単でない.本稿では,HF 概念の浸透や実践に向けた課題および
    取組
    みについて考察する.まずJR 東日本におけるそれらの
    取組
    み例をみながら,その方法論について社員の自発性をキーワードに述べる.次に,それらの
    取組
    みを推進するマネジメントにおいて基礎となる「(相手に)伝える」と「(相手が)わかる」ことの理解の重要性について考察する.最後にこれらにもとづき,HF 概念の深い理解や作業への適用について,指示型の一方通行的な
    取組みよりは自発性にもとづく試行錯誤型の取組
    みの有効性について論じる.
  • 池谷 真梨子, 柳沢 幸江
    栄養学雑誌
    2013年 71 巻 5 号 275-281
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/11/08
    ジャーナル フリー
    【目的】保育園児の発達段階に合った摂食機能獲得を目指した保育所における
    取組
    み(以下,
    取組
    みとする)についての資料を得ることを目的とした。
    【方法】0~2歳児と摂食に問題のある児への
    取組
    みに関する質問紙調査票を,全国の保育所から層化無作為抽出した1,500園に郵送した。管理栄養士,栄養士,または献立作成者(以下,栄養士等とする)に記入を依頼し,357園(有効回収率23.7%)より回答を得た。0~2歳児に対する
    取組
    みの調査項目を用いて主成分分析を行い,6因子を抽出した。そして9項目を選び,各回答を
    取組
    みが良好なほど高得点で点数化し,合計点を用いて,保育所を高群,中群,低群の3群に分け,その他の項目との関連を検討した。
    【結果】0~2歳児に対する
    取組
    みが良好である保育所ほど,摂食に問題のある児に関して保育士に聞く頻度や対処方法を話し合う頻度が有意に高く,適切な食形態の提供や摂食に問題のある児への対応ができている割合が有意に高かった。また,保護者に対しても
    取組
    みが良好である保育所ほど,保育所での対処方法を伝達している割合が有意に高かった。さらに,過去の
    取組
    みへの自己評価や今後の意欲についても3群間で有意差が見られた。
    【結論】0~2歳児に対する
    取組
    みが良好な保育所は摂食に問題のある児への対応もよく行われており,日頃の
    取組
    みが摂食に問題のある児への対応につながることが示唆された。
  • *中村 恵子
    廃棄物学会研究発表会講演論文集
    2006年 17 巻 A5-1
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/10/20
    会議録・要旨集 フリー
    ごみ減量化を意識させるツールとして、『ごみ袋減量カレンダー』を考案し、住民と行政と事業者の協働組織に提案したところ、市全体で
    取組
    むことになったが、住民が
    取組
    む前に市役所職員に1年間
    取組
    実験要請した。1年間の市役所職員
    取組結果と取組
    者に対して実施した調査により、『ごみ袋減量カレンダー』の有効性の検証と今後の課題を展望する。
  • 五味 馨, 藤田 壮, 永富 聡, 酒井 広平
    地球環境
    2022年 27 巻 1 号 41-50
    発行日: 2022/09/30
    公開日: 2023/11/28
    ジャーナル フリー

    地域における環境・経済・社会の様々な課題を解決し,持続可能な社会づくりを進めるには各種の

    取組
    による様々な分野の将来にわたる効果を考慮した施策立案が有用と思われる。そこで本研究ではステークホルダーと分析グループによる双方向型の将来シナリオ構築プロセスと,そこで利用する地域統合評価モデルを用いた定量的な将来像の描写と
    取組
    による総合的な効果の事前的な推計手法を開発した。推計手法においては感度分析を応用して指標の改善を複数の
    取組
    へ帰属させる計算手法と,次元の異なる様々な種類の指標の改善度合いを比較可能にするための基準化手法を新たに開発した。これを福島県新地町において活用し,同町における課題とそれに対する
    取組
    を挙げ,
    取組
    を実施したときの将来シナリオを構築した。その結果,
    取組
    の中では産業・商業に関係するものが人口維持・域内総生産・雇用に効果の大きいこと,一方で基準化された指標を比較するとエネルギー・CO2 排出量に関連する指標の改善効果が他と比べて大きいことなどが示された。

  • 髙木 亮一, 坂本 守, 森本 良, 古川園 健朗
    コンクリート工学
    2020年 58 巻 12 号 944-951
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル フリー

    福島第一原子力発電所の港湾内に係留状態にあったメガフロートの津波対策として,メガフロートを移設・着底・内部をモルタルで充填させることで安定させ,上部を港湾ヤードとして有効活用させるために整備する港湾工事を実施している。本工事は放射管理区域に準じるエリアでの工事となるため,使用する資材は調達の観点から制約や課題が多かった。そこで,敷地内に設置したプラントにて,石炭灰(原粉)を有効活用し,メガフロートの着底マウンド材となる人工地盤材料,メガフロートの内部充填材,重力式係船岸壁構築に使用する護岸ブロックを製造している。本稿では工事の概要と製造材料ごとの仕様と適用実績について紹介する。

  • 古守 将也, 笹谷 康之, 平井 孝治
    環境システム研究論文集
    2000年 28 巻 163-170
    発行日: 2000/10/13
    公開日: 2010/03/17
    ジャーナル フリー
    本研究では、環境経営を対外的にアピールしている企業・事業所と環境行政を積極的に推進している基礎自治体を対象としたアンケート調査から、企業と自治体の環境姿勢を分析・比較した。同時に、どの組織にも共通するオフィス部門の環境対策の
    取組みやすさやその取組
    状況に働く誘因等を明らかにした。これらの結果と、企業の環境報告書の検証や自治体へのヒアリング・Fax調査の結果を踏まえて、企業・自治体の環境問題に対する
    取組
    手順を明らかにした。環境への
    取組
    を進めていく上で、行政・事業者・市民等の各主体が、適切な役割分担のもとに, それぞれの
    取組
    状況や新たな課題等を共有し、今後の
    取組
    につなげるという環境マネジメントシステム (PDCAサイクル) の趣旨の沿った活動を地域全体で進めていくことが重要である。
  • 齋藤 長行
    東京未来大学研究紀要
    2011年 4 巻 55-64
    発行日: 2011/03/18
    公開日: 2019/01/18
    ジャーナル フリー

     近年、青少年の携帯電話経由のインターネット利用によるトラブルや事件が社会問題化している。この様な事態に対応すべく、「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律」が2009年4月に施行され、通信事業者の

    取組
    を政府機関が支援するかたちで、制度面・技術面・教育面での対策が行われている。特に青少年保護のためにフィルタリングの利用普及をはかることが重要となる。本研究は、民間による自主的
    取組のもとで行われる利用者を育てる取組
    を支援するための政策について考察し、自主的
    取組
    を成功させるために解決せねばならない課題について論じる。

  • 先進地域における目標・指標設定の傾向
    *増原 直樹, 岩見 麻子, 松井 孝典
    環境情報科学論文集
    2019年 ceis33 巻
    発行日: 2019/11/25
    公開日: 2019/11/22
    会議録・要旨集 フリー

    本研究は,SDGs 達成に向けた

    取組
    みの一つとして,政府が指定した国内29 のSDGs 未来都市に着目し,環境モデル都市,環境未来都市,SDGs 未来都市が相互に重複する
    取組
    みであることを実証するとともに,29 自治体のSDGs 未来都市計画が貢献しようとするゴールを集計した。環境未来都市の中ではゴール7やゴール11 に関する
    取組
    みが多かったのに対し,SDGs 未来都市では,それらに加えゴール8,9,13 に関する
    取組
    みが増えており,
    取組
    みの多いターゲット17.17 に関してグローバル指標とSDGs 未来都市が設定するKPI の傾向が異なっていること,京都市の事例からはローカライズ指標に関するデータ取得や指標範囲設定の困難さの存在を明らかにした。

  • ボックスを活用した自由脚の振込動作の改善により積極的着地を導いた事例
    小森 大輔, 岩﨑 孝史, 吉塚 一典
    スポーツパフォーマンス研究
    2023年 15 巻 307-319
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/11/02
    ジャーナル オープンアクセス
    電子付録
    本研究は,15 m 後半の競技記録を有する大学男子三段跳競技者がステップ距離を増大させるために,ボックスを活用した自由脚の振込動作の改善により積極的着地を導いた事例を提示するものである.
    取組
    前後の競技記録は,
    取組
    前が15.81 m(+0.1),
    取組
    後が15.82 m(+0.6)となった.また,これらの試技の各跳躍歩の距離および跳躍比率はほとんど変わらなかった.しかし,
    取組
    前後の上位3 試技を比較すると,ステップの跳躍距離および跳躍比率は,
    取組後が取組
    前の最高値(4.32 m(27.3 %))を全て上回っていた.
    取組
    前後における動作の違いは,積極的着地を開始するタイミングで,自由脚の下腿が地面と平行に近い位置かどうかであった.
    取組
    後は,自由脚の下腿が地面と平行に近い位置から振込動作が遂行され,ステップ踏切が改善された.以上のことから積極的着地を導くには,踏切直前に両脚を挟み込むだけでなく,挟み込みを開始するまでの自由脚の準備姿勢も適切につくることが重要な視点の1 つとなる可能性が示唆された
  • 鈴木 岳
    生活協同組合研究
    2019年 523 巻 49-50
    発行日: 2019/08/05
    公開日: 2023/04/05
    ジャーナル フリー
  • 高橋 大輔
    日本観光学会誌
    2010年 51 巻 30-44
    発行日: 2010/11/01
    公開日: 2022/06/14
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿は、地域資源活用が分断される県境地域において「食」の観光振興に関する地域一体的な
    取組
    の実態を 把握するとともに、具体事例として両毛地域における
    取組
    の詳細を明らかにしたものである。 アンケート・ヒアリング調査から、県境地域では地域活性化を目的として観光振興策への展開がされやすい 「食」の
    取組
    が各地域で実施されていることが明らかとなった。県境を越えて取り組む地域は11県境地域が把 握され、食の地域資源の相互補完や融合によって様々な
    取組
    が展開されていることがわかった。 事例として取り上げた両毛地域では「麺」を活用した
    取組
    が行われており、当初は個別自治体での
    取組
    であっ たものが県境を越えた組織化によって料理を組み合わせながらイベントを展開することで集客効果を得ている ことが明らかとなった。
  • *興 直孝
    日本科学教育学会年会論文集
    2021年 45 巻 1
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/12/20
    会議録・要旨集 フリー

    欧米をはじめ主要国のSTEM教育改革に対する

    取組
    は,我が国の教育界に大きな動きをもたらせてきた.教育コミュニティは,社会的要請を受け止め,有意な人材の輩出に向けての
    取組
    を確実に実践することが,必要である.こうした中,STEM教育の理論と実践に長く関わってきた熊野が中心となって,日本型STEM教育改革の理論と実践に関する実証研究に
    取組
    んできた.今回は,我が国のSTEM教育のフロンティアの高等専門学校の
    取組
    からアジア・オセアニア諸国にあって,国家としての
    取組
    を行っている,タイ国の中等教育機関の
    取組
    ,オーストラリアの中等及び高等教育機関の
    取組
    の調査計画と内容,作業状況を紹介し,ご意見を頂き,それらを踏まえ,現地調を実施し,我が国のSTEM教育についての制度確立に向けての貴重な知見を提示することを目指していくことが予定されている.

  • 福士 公一朗
    物理教育
    2012年 60 巻 1 号 68-71
    発行日: 2012/03/08
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
    生徒が主体的に実験テーマや実験方法等を考案し,上級生がファシリテーターとして下級生と共に探究活動を行うワークショップを実施している。この
    取組
    は,教科経営の観点から教科(本校理科)としての
    取組
    として位置づけ,平成21年度から継続的に行われている。この
    取組
    が,思考力・判断力・表現力を基礎とした確かな学力の向上に寄与するものであるか,生徒及び教員相互による授業評価により検証する。
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