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全文: "古市憲寿"
12件中 1-12の結果を表示しています
  • 鈴木 謙介
    社会学評論
    2011年 62 巻 2 号 253-254
    発行日: 2011/09/30
    公開日: 2013/11/19
    ジャーナル フリー
  • 池野 重男
    大阪経大論集
    2018年 65 巻 4 号 13-
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/02/15
    ジャーナル フリー
  • 武川 正吾
    学術の動向
    2015年 20 巻 1 号 1_20-1_25
    発行日: 2015/01/01
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル フリー
  • 古市 憲寿
    学術の動向
    2015年 20 巻 1 号 1_40-1_45
    発行日: 2015/01/01
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル フリー
  • 橋口 昌治
    社会政策
    2015年 7 巻 1 号 191-195
    発行日: 2015/07/25
    公開日: 2018/02/01
    ジャーナル フリー
  • 池上 知子, 高 史明, 吉川 徹, 杉浦 淳吉
    教育心理学年報
    2018年 57 巻 273-281
    発行日: 2018/03/30
    公開日: 2018/09/14
    ジャーナル フリー
  • 橋口 昌治
    社会学評論
    2014年 65 巻 2 号 164-178
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/09/30
    ジャーナル フリー
    企業社会が揺らぐなか, 若年層はさまざまな困難を抱えつつも, それを社会的・構造的な問題として捉え, 集合的に異議申し立てを行うことが難しくなっている. なぜなら, 個人化が進んだ社会において人々が「集まる」ことすら難しいからである. また先行研究では, 共同性が政治的目的性を「あきらめ」させるという主張がある. その一方で, 「若者の労働運動」に参加している若者もいる. 本稿では, 「若者の労働運動」における抵抗のあり様を明らかにした. その際, エージェンシー性の高いと思われる組合員にインタビューを行った. エージェンシー性の高い人物ほど, 現在の地位が構造的要因に規定されたものなのか, 個人の選択や努力の結果なのかが判別しがたいという, 揺らぐ労働社会における矛盾が現れやすいと考えられるからである.
    その結果, まず, ユニオンが労働相談にのることで, インタビュー対象者が個人的な問題として捉えていたものを社会的・集団的に解決すべき問題へと転換させていたことがわかった. 次に, 「あきらめ」, つまり上昇アスピレーションの冷却や「私」を受け入れていくことを通じて, 「政治的目的性」は加熱されていたことがわかった. 先行研究においては, 政治的目的性や自分探し, 上昇アスピレーションが加熱か冷却かの二項対立で捉えられていたが, 2人の事例からは, 「あきらめ」の相互関係は二項対立では捉えきれず, また抵抗につながりうることが明らかになった.
  • 古市 憲寿
    社会学評論
    2012年 63 巻 3 号 376-390
    発行日: 2012/12/31
    公開日: 2014/02/10
    ジャーナル フリー
    本稿は, 1990年代後半以降に政府や経済界から提出された「起業」や「起業家」像の検討を通して, 日本の社会秩序が「起業」や「起業家」をどう規定し, 受け入れてきたのかを分析するものである.
    バブル経済が崩壊し日本型経営が見直しを迫られる中で, 「起業家」は日本経済の救世主として政財界から希求されたものだった. しかし, 一連の起業を推奨する言説にはあるアイロニーがある. それは, 自由意志と自己責任を強調し, 一人ひとりが独立自尊の精神を持った起業家になれと勧めるにもかかわらず, それが語られるコンテクストは必ず「日本経済の再生」や「わが国の活性化」などという国家的なものであったという点である. 自分の利益を追求し, 自分で自分の成功を規定するような者は「起業家」と呼ばれず, 「起業家」とはあくまでも「日本経済に貢献」する「経済の起爆剤」でなければならないのである. さらに, 若年雇用問題が社会問題化すると, 起業には雇用創出の役割までが期待されるようになった.
    1999年の中小企業基本法の改正まで, 日本の中小企業政策は「二重構造」論の強い影響下, 中小企業の「近代化」や大企業との「格差是正」を目指すという社会政策的側面が強かった. その意味で, 起業家に自己責任と日本経済への貢献を同時に要求する理念は, 1990年代後半以降の時代特殊的なものと言える.
  • 市川 緑
    大阪経大論集
    2014年 64 巻 6 号 99-
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 瀬沼 文彰
    笑い学研究
    2014年 21 巻 45-59
    発行日: 2014/08/02
    公開日: 2017/07/21
    ジャーナル オープンアクセス
    若い世代は、他の世代に比べよく笑っていると言われる。他の世代に比べて楽しいことも多いのかもしれないが、筆者がフィールドワークをしているとそこには少なからず不自然な笑いが見え隠れしていた。笑い合うことで仲間同士、安心し合ったり、実際は「つまらない」と感じているのにも関わらず空気を読んで笑って楽しいふりをしてみたり、まじめな話を避けるためにふざけてばかりいる若者もなかにはいた。これらの笑いは、楽しいから/面白いから笑うというよりもその場の状況や空気に合わせて笑っているように思える。感情はもっと自然であってもいいのではないだろうか。本稿では、若い世代のこうした笑いに着目し、その実態を抽出しつつ、整理し、そこから読み取れる意味を感情社会学の枠組みから考察することが最大の目的である。こうした考察を通して、現代人の笑いのあり方を問い直すことにしたい。
  • 古市 憲寿
    北ヨーロッパ研究
    2012年 8 巻 53-62
    発行日: 2012年
    公開日: 2018/10/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本論文は、ノルウェーにおける戦後育児政策を検討するものである。1960年代までノルウェーは「主婦の国」 と呼ばれており、労働力不足であったはずの戦後復興期にも女性が労働力として注目されることはなかった。しかし1970年代以降、パブリック・セクターの拡大に伴い、母親を含めた女性の労働市場への進出が本格化、「主婦」というカテゴリーは失効していく。そこで前景化したのが 「子ども」である。近年は現金による育児手当など、「主婦」ではなく「子ども」の価値を強調することによって、男女の性差を前提とした政策が実施されている。それは、国家フェミニズム成立時の「母親」と「国家」の同盟が、ノルウェーにおいては男女の差異を前提として成立したためだと考えられる。
  • 水出 幸輝
    スポーツ社会学研究
    2016年 24 巻 1 号 79-92
    発行日: 2016/03/25
    公開日: 2016/04/25
    ジャーナル フリー
     本稿では、2020 年オリンピック・パラリンピックの東京開催決定を伝えたテレビ報道の検討を試みる。第一に、東京開催決定報道においてテレビが描いた社会的現実の偏りを同時期の世論調査と比較することで明らかにし、第二に、その偏りをE. Said の「オリエンタリズム」以来議論されるようになった「他者化」の概念を用いて考察した。
     招致委員会による「被災地・福島」の他者化を指摘し、他者化ではなく、包摂の必要性を指摘するメディア関係者も存在していた。しかし、本稿ではテレビ報道において他者化された存在として、日本国外は中国・韓国を、日本国内は「被災地・福島」を挙げる。両者は東京開催決定に否定的な態度を示すことで他者化されていた。他者である「かれら」に対置される存在の「われわれ」は、送り手が設定した「われわれ」日本人であるが、「われわれ」には東京開催決定を喜ぶ者として、日本にとっての外国が含まれる場合もあった。
     招致成功の喜びを表現する「われわれ」と、それに対置する存在で否定的な見解を示す「かれら」(「被災地・福島」)という構図によって、「かれら」は“当然東京開催決定に否定的である”というステレオタイプが醸成される可能性がある。それは、一方で、「われわれ」に位置づけられた東京の人々の中に存在していた否定的な見解を、“当然東京招致成功に肯定的である”というステレオタイプによって覆い隠してしまってもいる。東京開催決定報道で採用された、喜びを表現する「われわれ」―喜びを表現できない「かれら」という構図は、東京の人々の中に存在する否定的な意見、すなわち、東京開催の当事者である人々が抱える問題を不可視化してしまうものであった。
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