日本植民地時代台湾における、台湾原住民族の寝る空間と寝具の調査研究を通じて、モノのハードを対象とする建築学と、ソフトを対象とする物質文化研究の接点はどのようなものであったかを検討する。寝る空間と寝具のハードは主に建築学の立場から千々岩助太郎によってなされ、ソフトはが1901年に発足された、臨時台湾旧慣調査会によって調査研究がなされたものであった。

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In the Japanese colonial era, the indigenous peoples of Taiwan (IPT) mainly lived in mountainous areas. The colonial polity ruled these areas as “special administrative districts,” where the colonial laws were not applied. At the same time, the colonial polity tried to convert the IPT's tribal villages into “normal” administrative villages by various means. One of these was compulsory collective migration to the flatlands. Another was agricultural reformation from shifting agriculture to sedentary agriculture based on rice-cropping. Traditionally, the predominant farming system of the IPT was shifting agriculture. For example, the Paiwan people produced their main foods (taro and millet) by shifting cultivation. Millet was their sacred food, which was used with special meaning in rituals. Thus, because the IPT did not have the tradition of growing rice (especially not wet rice), the influence of economic incorporation was less apparent than it was in the flatlands. However, the imposition of Japanese rice-cropping culture incorporated IPT society culturally into the empire.

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本論は，

中学校における手工教育の研究にあたり，明治及び大正期の中学校第一部における手工教育の実際を考察するものである。関係文献を調査した結果，中学校は，実科（手工）の担当教員を一名雇用し，手工教室を建築し，身体の訓練や手指の練習を主とする科目として午後の教育課程に実科（手工）を位置付けた。実科（手工）は，明治44年より第一学年から第六学年までの必須科目となった。題材配置の特徴は，①第一学年では，木材の加工工具の構造や使用方法を学び，竹トンボや卓球ラケットなど平面的な作品の制作をおこなったこと，②第二学年，第三学年では，数種類の箱を制作したことである。このように第一部の実科（手工）は，木工題材が充実していた。金工題材については不明であるが，金工教室・木工教室の設備を十二分に活用した手工教育が実践されたことが推測される。

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Surveying the remaining Japanese-style houses in Showa-Cho in Taiwan, this study conducted the measurement survey on the houses, and authors interviewed the Japanese who had lived there. The findings of this study indicated: 1.Showa-Cho was developed with the housing society, which was established by the Japanese academics who wanted their own houses in Taiwan. 2.The results of this research suggests that there were no significant differences on the housing plan and the living conditions between the house in Showa-Cho and ones in the mainland of Japan around the same time. However, the housing plan in Showa-Cho considerably reflected the residents' desires and the characteristics of their own culture of life. 3.The residents wanted to be the permanents in Taiwan, so that these houses were particularly high-quality and adapt to the subtropical climate condition in Taiwan.

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1. 一生(卵から成虫の産卵まで)を通じての発育有効積算温度数は,ウリミバエ(Dc)は650日度,ミカンコミバエ(Dd)は610日度で,それらの値は15∼30°の範囲で一定である(第1表)。
2. 積算温度から東洋温帯地の高温季節に何回世代を重ねるかを推定すれば,韓国,中国本土北部,同東北部,日本の奥羽地方は1∼2回,関東と中部以南の日本は2∼3回となる(第2表)。
3. 前成虫を台湾の自然温度から急に8°以下の恒定低温に接触すると40∼55日以内に(第3表),日本の温暖地の冬の平均最高最低を組み合わせた変動低温に接触すると,最低が8°以下で平均示度が11°以下の時は40∼50日以内に低温死する(第4表)。台湾の自然温度から,15→5°に2∼6日なれさせるか,台湾日本間の船艙温度を経て日本の秋から始まる漸降温度を経験させて0∼9°に接触する時は,耐寒性は多少増大して,発育零点は恒温急激接触より1°,変温のそれより2∼3°低くなり,最終温度9°以上で発育し,8°以下では50∼60日で死ぬ(第5表)。
4. 成虫は9°以上24∼25°までは100日内外の寿命を保つが,8°以下では30日以内に死ぬ(第6表)。
日本温暖地の冬の昼間夜間,平均最高最低,日中の直射日光下の推定体温と夜間温度を組み合わせた変動低温に,成虫を急に接触させると,平均示度が成虫の摂食可能の9°以上の時は天然寿命が保持される。夜間が摂食不能の8°以下の時は,昼間温度に無関係に変温の平均示度に等しい恒温よりも寿命は非常に短く,とくに夜間が0°以下の時は,昼間温度如何にかかわらず,寿命は夜間温度のみによって支配される(第7表)。
9∼12月の各月台湾の自然温度から出発して,日本の西部地方のその頃の漸降温(恒温,昼夜間温度を組み合わせた変温)に順次接触すると,成虫は9∼11月出発の場合は,Dc 100∼160日,Dd 80∼125日の寿命を保って1∼2月に死ぬ。急接触にくらべて耐寒性は3∼5倍に増大する。12月に出発すると寿命は40∼55日で1月中まで生存し耐寒性は1.5倍に増大する。しかし漸進接触によって生存を最大2月下旬まで延長することはできない(第8表)。
交尾産卵限界温度は漸進接触によっても低下することはなかった。
5. 最大の耐寒性を示す漸降温の実験結果から,平均気温にてらして日本の代表的温暖地30ヶ所における越冬の可否を推定すると(第9表),前成虫は琉球,小笠原,伊豆諸島を除けば,いずれの地でも越冬は不可能で,12∼1月から2∼3月にいたる期間に低温死を免れない。
成虫も夜間の平均気温0°以下の関東および中部地方の一部,奥羽,北海道,サハリン,朝鮮,中国本土東北部では越冬できないが,夜間0°以上昼間9°以上のその他の地方では,昼間日射下の成虫体温を考慮にいれれば,越冬は必ずしも不可能ではないかもしれない。
6. 幼虫の飢餓寿命は,恒温0∼36°で30日以内,最長は10∼12°で,これより温度上るも下るも短縮し,9∼10°の発育零点下の低温では15日以内。摂食可能の限界は8∼10°である(第10表)。
成虫の飢餓寿命も,恒温-6∼36°で30日以内,最長は10∼12°,8°以下は20日以内,摂食は9°以上で可能。水だけを与えると寿命の最大は70日に延び,最長は14°,8°以下では20日以内,18°以上の寿命は完全飢餓と差がない(第11表)。
変温で水を与えた成虫の寿命は,変温の平均示度に等しい恒温の寿命と大差ない(第12表)。
7. 日本の代表的温暖地30ヶ所において,11月から4月にかけ,食物の摂取が不可能の場合の,幼虫と成虫の寿命と越冬の可否を推定すると,幼虫と成虫は,11月と4月には各地とも30日,12月と3月には15∼30日,1月と2月には琉球,小笠原,伊豆諸島(15∼30日)を除けばいずれも10∼15日の寿命で,したがって食物の摂取が完全に不可能の場合は,幼虫成虫とも日本本土では越冬はできない(第13表)。
成虫は水の摂取ができれば,11月と4月は琉球,小笠原,伊豆諸島(20日)を除けば,40∼70日,12月から2月にかけて南九州,南四国,紀南,3月の南九州,南四国,紀南,東海がともに30∼60日のほかは,いずれも20日以内の寿命で,したがって成虫も日本本土では越冬は困難と考えられる(第14表)。

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1936年、は内地日本の旧都市計画法（1919：以下、旧法）を母法とした台湾都市計画令を立案した。共通する都市計画技術を基本構造とする旧法と台湾都市計画令を比較することを通して、台湾都市計画令の特徴及び台北市での運用・実施段階での成果を分析することは、日本の都市計画史研究上も大きな意義がある。本研究では、当時内地で発行された資料や現地での調査を基に、第 6次市区計画及び台湾都市計画令を旧法との相違点、その背景・意図等の視点で比較し、台湾都市計画令の特徴を明らかにしている。それらは、 (1) 旧法上の議論を踏まえた制度的先進性、 (2) 伝統・風土の考慮を背景とする特殊性、 (3) 植民地統治による私権の制限を背景とする特殊性にまとめられる。また、内地では郊外地の整備が後追い的になったのに対して、台湾では先行的にコントロールできた点は、内地の失敗の克服という点で最も際立った特徴である。

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