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全文: "名古屋市立西部医療センター"
191件中 1-20の結果を表示しています
  • 安田 雅美, 坂本 一路, 熊澤 輝人, 市橋 理恵子, 笹野 信子, 竹内 稔, 三浦 千恵
    理学療法学Supplement
    2017年 2016 巻 P-RS-04-3
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/24
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに】近年,集中治療領域においてICU重症患者に対するリハビリテーションの介入が多くの施設で実施されている。また,2012年にはPICSの概念が提唱され,より超早期リハビリテーションの重要性が示唆されている。当院についても2011年開院より,集中治療医の指導のもと体制作りが進められてきた。しかし経験不足による積極的介入の遅れや,人員不足による理学療法士の専従配置が困難な事などを改善するため,2015年6月よりICUチームが編成され,多職種による朝カンファレンスの参加・呼吸器疾患,消化器疾患などの周術期患者の術前呼吸訓練,術後ICUにおける早期からの介入・人工呼吸器装着患者の積極的な早期離床が多職種の協力を得てより安全に行えるようになってきている。我々はこうしたチームでの取り組みについて,2016年6月,第24回日本集中治療学会東海北陸地方会・学術集会で紹介した。今回追加報告として,理学療法士のチーム化における有効性を検討したので報告する。【対象と方法】急性呼吸不全によりICU入室し人工呼吸器管理(NPPVを含む)となった成人患者(ICU入室中死亡例を除く)を対象とし,チーム編成前の2014年8月から2015年3月までの14例をA群(平均年齢75.7±9.1),チーム編成後の2016年1月から6月までの15例をB群(平均年齢71.5±6.4)として,リハビリ介入状況を診療カルテ情報より後方視的に比較検討した。調査項目としては,人工呼吸器装着からリハビリ開始までの期間,端座位,車椅子乗車,歩行までの期間,呼吸器離脱までの期間,ICU滞在期間,退院時の動作能力についてであり,統計学的処理についてはカイ二乗検定を用いた。【結果】リハビリ開始時期について,A群は2.2±0.8日(中央値2日),B群は1.4±0.72日(中央値1日)で差が認められた。また,人工呼吸器装着下でのリハビリ開始となった患者はA群では14人中5人(35.7%)に対し,B群では15人中11人(73.7%)であった。端座位までの期間はA群3.2±0.8日,B群2.4±1.7日,車椅子乗車までの期間はA群中央値3日,B群中央値2日であり,A群では14人中13人がB群では全員がICU滞在中に車椅子に乗車している。呼吸器離脱までの期間は,A群4.3±2.8日,B群6.5±4.6日,ICU滞在期間はA群9.9±5.9日,B群10.7±7.6日であった。退院時の動作能力としては自立歩行可能な患者がA群3人(21.4%)に対しB群は7人(46.7%)であった。【結語】ICUにおける理学療法士の専従配置が困難である当院において,チームによる介入を進めてきた結果,ICU入室翌日からのリハビリ実施が可能となり,より早期からの人工呼吸器装着下での安全な離床が多職種の協力を含め体制化され,せん妄やVAPの予防,患者のQOL向上の有効性が得られたと考えられる。しかし,人工呼吸器装着期間やICU滞在期間の短縮には至っていない現状が認められた。

  • 平野 敦之, 百瀬 淳子, 中村 誠
    日本消化器内視鏡学会雑誌
    2011年 53 巻 7 号 1816-1817
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/08/03
    ジャーナル フリー
  • 久納 康嗣
    日本透析医学会雑誌
    2017年 50 巻 3 号 225
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/03/28
    ジャーナル フリー
  • 山田 翔太, 榎原 毅, 上原 徹, 木村 新吾, 庄司 直人, 稲田 充, 上島 通浩
    理学療法学Supplement
    2017年 2016 巻 P-MT-31-3
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/24
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに,目的】

    全脊柱撮像より計測される矢状面脊柱骨盤アライメント(SSPA)は,腰痛の素因と関係しているとの報告がある。X線の曝露がなく,簡便に人の外観上から得られる姿勢パラメーターでSSPAを推定する間接測定法が確立できれば,臨床応用のみならず,腰痛予防対策など公衆衛生上の意義も大きい。そこで,本研究では間接測定法確立の第一段階として,代表的な指標である胸椎後彎角(TKA),腰椎前彎角(LLA),仙骨傾斜角(SS),Sagittal Vertical Axis(SVA),Pelvic Incidence(PI)のX線画像の計測を行い,比較基準値となる計測の信頼性検討を行った。

    【対象と方法】

    名古屋市立西部医療センターにて頚椎症性脊髄症,腰部脊柱管狭窄症と診断され手術を施行した20名(男性11名,女性9名,平均年齢62.0±15.3歳)とした。診療目的で撮影された全脊柱撮像からSchwabらの計測に基づきTKA,LLA,SS,SVA,Legayeらの提唱したPIをacetabular domes methodを用い計測した。画像検査者は理学療法士の男性3名(平均年齢37.3±7.4歳)である。1回目の計測から24時間以上空けたのちに計測順を変更して再度計測した。統計解析はR2.8.1を用い,検査者内・検査者間信頼性を評価するために級内相関ICC1,ICC3を求めた。また各測定の系統誤差を評価するためにBland-Altman解析を行った。信頼性の評価はLandis(1977)の基準に従い,ICC>0.8をExcellentとした。

    【結果】

    各計測値の1回計測の検査者内信頼性ICC(1,1)は3名ともTKA,LLA,SS,SVAは全て0.8以上であった。PIのICC(1,1)は最大0.89(95%CI:0.74-0.95)から最小0.65(0.31-0.84)となり,検査者毎にばらつきを認めた。PIの2回計測の信頼性ICC(1,2)は0.94(0.85-0.98)から0.79(0.48-0.92)であり,PIの信頼性を担保するには2回以上の計測が必要と示唆された。3名の検査者が1回計測した時の検査者間信頼性ICC(3,1)は,全計測値とも0.87以上であった。Bland-Altman解析は,3名の検査者とも[1回目の測定-2回目の測定]の差(d)の平均に系統誤差は認められず,また,Bland-Altman Plotの偏回帰係数(β)においても比例誤差は認められなかった。

    【結論】

    TKA,LLA,SS,SVAは,任意1名の検査者が1回計測することで十分な検査者内・検査者間信頼性を担保している。一方,PIは検査者1名でよいが検査者内信頼性を高めるには複数回測定が必要である。また系統誤差や比例誤差も認めず,検査者の習熟に影響を受けないことが確認できた。

  • 高津 安男
    日本放射線技術学会雑誌
    2018年 74 巻 1 号 94
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/01/20
    ジャーナル 認証あり
  • 小枝 伸行, 佐藤 由美子
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2015年 25 巻
    発行日: 2015/10/23
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 熊澤 輝人, 石田 智大, 荒谷 幸次, 鵜飼 宏和, 近藤 達也, 西山 知佐, 鳥山 喜之
    理学療法学Supplement
    2015年 2014 巻 P3-0869
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/30
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】愛知県理学療法士会(以下,愛知県士会)では,1992年に「社団法人検討委員会」を設置し,社団法人格の取得をめざして,公益活動の推進に努めてきた。任意団体から有限責任中間法人,一般社団法人を経て,2014年4月に悲願であった公益社団法人を取得するに至った。今回,法人格の取得が難しいとされる愛知県が認めた主な公益活動について紹介する。【活動報告】愛知県士会の中で公益性の高い活動を担う社会局は,組織改編を繰り返して,現在5部で構成される。「社会部」では,国際福祉健康産業展(ウェルフェア)への毎年の参加協力で,各部協力のもと健康チェックと運動指導の実施や啓蒙啓発活動,療育相談などを実施している。「健康福祉部」では,愛知県風船バレーボール大会を隔年で開催し,高齢障害者等の社会参加に寄与している。また,愛知県高等学校野球連盟(高野連)支援事業では,メディカルサポートを実施。「小児福祉部」では,地域リハビリテーション公開講座の開催に加え,小児に特化したこどもの福祉機器展(チャレンジドフェア)を毎年開催している。「広報部」および「ニュース編集部」では,毎年の広報誌発行や紹介リーフレットを作成した。その他,常設委員会に白書委員会を設け,各都道府県士会初の試みとして,独自の白書を刊行した。【考察】ウェルフェアでは来場者の健康に対する意識が高まり,風船バレーボール大会では参加者の社会参加の促進につながった。また,高野連への支援事業では主催側から好感触を得,公開講座では療育に携わる多職種より支持を得た。チャレンジドフェアでは参加企業や来場者から継続の要望が強い。さらに,白書作成では自治体などに公益活動をアピールできた。【結論】公益活動を継続展開することで,県民や市民に対して理学療法(士)の職業認知度も高まってきた。今後もこれらの活動を継続発展できるよう,会員に啓蒙することが課題となる。
  • 越後 あゆみ, 安田 雅美, 由留木 裕子, 坂本 麻結, 岩月 宏泰
    理学療法学Supplement
    2015年 2014 巻 P2-A-0465
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/30
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】現在,理学・作業療法士(以下,療法士)の職場では職員数の増加に伴い,専門分化も進み,職務の煩雑さ,勤務形態の変更,他職種との連携強化など仕事量が増大した。療法士の体感している業務における切迫感は各々が提供するサービスの質的低下をもたらし,利用者の満足度を著しく損なう結果をもたらす潜在的リスクと成り得る。本研究では共分散構造分析を用いて療法士の負担感要因の影響度合いを明らかにした。【方法】対象は本研究の趣旨を理解した療法士139名であった。回答者は男性76名,女性63名であり,年齢階級別では30歳以上40歳未満が最も多かった。調査票は回答者の基本属性,職務に係わる5要素(勤務実態,職場の人間関係,組織コミットメント,仕事の満足感,他職種との連携,肉体的及び精神的負担感)を含めた25項目から構成されていた。データ処理はまず各質問項目の尖度から「属性」を除外し,10項目を観測変数として用いて療法士の負担感モデルを定め,また潜在変数から観測変数へのパス係数のうち各々1つを1に固定した。共分散構造分析ではまず各観測係数間の相関係数を求め,次いで欠損値を含むデータを有効活用するために最尤法を用いた。【結果と考察】「負担感」からパス係数は「肉体的負担感」0.77,「精神的負担感」0.54であった。これは利用者への治療行為だけでなく,他職種との情報交換や書類作成などに忙殺されている現状を示している。次に,療法士の「負担感」に最も影響を与えているのはパス係数の絶対値が0.70と最も大きい「勤務実態」であり,この項目には「仕事量」,「職場での処遇」などの観測変数を含んでいた。さらに「連携状況」が「負担感」へのパス係数―0.49であったことから,連携状況が進むと負担感が軽減することを意味する。多職種との連携については現状では課題があり,今後カンファランスの改善する必要性が示唆された。
  • 加藤 伸一郎, 奥村 嘉英, 山田 道代, 浅野 千明, 杉浦 正幸
    日本口蓋裂学会雑誌
    2015年 40 巻 3 号 226-232
    発行日: 2015/10/30
    公開日: 2015/12/16
    ジャーナル 認証あり
    1988年1月から2013年12月31日までの26年間に当科を受診した口唇口蓋裂患者148人を調査した。
    結果:患者は男性70人,女性78人であった (計:148人)。患者は名古屋市在住のものが最も多く79人 (53.4%) であった。13人 (8.8%) は愛知県外 (岐阜県,三重県,静岡県) 在住であった。裂型別では,口唇 (顎) 口蓋裂群が58人 (39.8%),口蓋裂群40人 (27.0%),粘膜下口蓋裂群29人 (19.6%),口唇 (顎) 裂群21人 (14.2%) であった。片側の口唇裂は,52人 (65.8%),両側性は27人 (34.2%) であった。口唇裂の側性は左側39人 (75.0%),右側13人 (25.0%),比率は3:1であった。合併症を有する症例は64人 (43.2%) であった。
  • 飯原 大稔
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2011年 21 巻
    発行日: 2011/09/09
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 安田 雅美, 岩月 宏泰, 越後 あゆみ, 由留木 裕子
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 P-ED-03-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】地域社会を軸とした医療福祉のシステム化が進められた結果,理学療法士,作業療法士及び言語聴覚士(以下,セラピスト)は専門知識や技術の提供が病院及び施設内に留まらず,他職種との連携や調整,事務作業などの様々な仕事に追われ心身共に疲れ果てている。先行研究ではセラピストのストレス要因のうち,上司や医師,他職種,患者などの人間関係が最も大きいと指摘されている。コーピングはストレスに対処するための方策であるが,バーンアウトに対するコーピングは個人の努力だけでなく,職場や社会の単位で制度的介入を行うことが重要である。今回,経験10年未満のセラピストを対象に精神的健康を評価し,コーピングの機能との関連を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は経験10年未満のセラピスト133名(男性64名,女性69名)であった。質問紙調査(留め置き法)の時期は2015年6~9月であり,調査票は基本属性,バーンアウト尺度(久保ら1992,17項目),コーピング尺度(島津1997,25項目),などで構成されていた。統計学検討はSPSS VER.16.0Jを使用し,各測定尺度間の関係についてAmos16.0Jを使用して共分散構造分析を行った。【結果】バーンアウト尺度について探索的因子分析(主因子法,Promax回転)を実施したところ,先行研究と同様に脱人格化・情緒的消耗感・個人的達成感の後退の3つの下位尺度が抽出され,3因子の累積寄与率は51.3%であった。また,コーピング尺度について探索的因子分析(主因子法,Promax回転)を実施したところ,先行研究と同様に積極的な問題解決,逃避,他者からの援助期待,諦め,行動・感情の抑制の5つの下位尺度が抽出され,5因子の累積寄与率は54.5%であった。次にコーピング尺度の5つの下位尺度がバーンアウトに及ぼす因果モデルを構成し分析(推定法には最尤法を採用)した結果,χ2値=273.19,p=.09,GFI=.87,AGFI=.84,RMSEA=.05であり,良好な適合度を示した。コーピング尺度の積極的な問題解決からバーンアウト尺度の情緒的消耗感・個人的達成感からの後退へのパス係数は各々-.54,-.62であった。セラピストがストレスについて同僚や友人に相談するなど,ストレスへの能動的な対応が情緒的消耗感・個人的達成感からの後退という状況に陥らないことが示唆された。一方,コーピング尺度の諦め,行動・感情の抑制からバーンアウト尺度の情緒的消耗感へのパス係数は各々.43,.45であった。ストレスへの受動的な対応はその問題との関わりを減らす消極的態度へと発展する可能性がある。【結論】セラピストの職場では部下の対人関係能力の開発と上司の管理者の役割教育を並行して実施することが,若手セラピストの職場への帰属意識を高めると考えられた。
  • 岩月 宏泰, 越後 あゆみ, 由留木 裕子, 木村 文佳, 安田 雅美
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 O-ED-06-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】職場集団は目標を達成するための組織であり,その中で各職員は上司や部下という役割が与えられている。上司の部下に対する働きかけはリーダーシップと呼ばれ,この良し悪しが職場集団の成果に大きな影響を及ぼすことが知られている。経験10年未満の理学療法士,作業療法士及び言語聴覚士(以下,セラピスト)の多くは一般職員であるため,彼らは上司から仕事の評価や職場の目標を達成させるための働きかけを受けている。今回,経験10年未満のセラピストを対象に質問紙調査を実施し,彼らのバーンアウトと直属上司の職場サポートの関連を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は質問紙調査の趣旨を了承した理学療法士,作業療法士及び言語聴覚士であり,全回答者(253名)のうち経験10年未満の者119名(男性53名,女性66名)を抽出した。質問紙調査(留め置き法)の時期は2015年6~9月であり,調査票は基本属性,職場サポート尺度(井田2004,12項目),バーンアウト尺度(久保ら1992,17項目)などで構成されていた。統計学検討はSPSS VER.16.0Jを使用し,各測定尺度間の関係についてAmos16.0Jを使用して共分散構造分析を行った。【結果と考察】上司の職場サポート尺度の情緒的・評価的・情報的・手段的サポートの下位尺度がセラピストの職場サポート因子になるかを検討するために2次の因子モデルを構成し分析した結果,χ2値=114.06,p=.18,GFI=.92,AGFI=.93,RMSEA=.01であり,4つの潜在因子(情緒的・評価的・情報的・手段的サポート)から各観測係数へのパス係数は0.62~0.83であり構成概念と観測変数が適切に対応していた。バーンアウト尺度について探索的因子分析(主因子法,Promax回転)を実施したところ,先行研究と同様に脱人格化・情緒的消耗感・個人的達成感の後退の3つの下位尺度が抽出され,3因子の累積寄与率は51.3%であった。次に上司の情緒的・評価的・情報的・手段的サポートの各サポートがバーンアウトに及ぼす因果モデルを構成し分析(推定法には最尤法を採用)した結果,χ2値=234.06,p=.09,GFI=.74,AGFI=.77,RMSEA=.05であり,RMSEAではまずまずの適合度を示したが,その他の適合度指標値は十分な値とはいえなかった。上司の情緒的・評価的・情報的・手段的サポートからバーンアウトへのパス係数は各々.35,-.76,-.48,.24であり,上司からの評価的・情報的サポートがあるとバーンアウトに陥らないことが示唆された。このことから,上司は部下の能力や仕事の成果を正当に評価すること,部下と円滑な意思疎通を図る働きかけをすることが,彼らの職務達成感の高めると考えられた。【結論】本研究の結果,上司の評価的・情報的サポートが経験10年未満のセラピストをバーンアウトに陥らせない重要な働きかけであり,職場の目標達成に欠かせないことが明らかとなった。
  • 上原 徹, 対馬 栄輝, 青木 一治, 山田 翔太, 櫻井 伸哉
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 O-MT-22-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】腰椎椎間板ヘルニアと腰椎椎間関節症(LFS)は臨床症状が酷似し,運動療法の選択に苦慮する。我々は,両疾患の治療法判別に用いる腿挙げテスト(KL-t)を考案し,臨床で用いている。KL-tは立位で壁を背にもたれた肢位で両足を交互に股関節90°まで30回挙げるテストであり,先行研究よりKL-tはLFSで陽性となりやすく,KL-t陽性者は腰椎前弯が減少することがわかっている(上原ら,2009)。この腰椎アライメントの変化は,股関節屈筋群であり腰椎を起始とする大腰筋が影響しているのではないかと考えた。今回の目的は,KL-tを実施することにより実際に腰椎アライメントおよび股関節伸展角(股伸展角)が変化するかを測定し,また腿挙げ回数の適切な試行回数を検討することである。【対象】過去1カ月間のうち腰痛の自覚がない健常成人31名(男性24名,女性7名,平均年齢22.1歳)を対象とした。【方法】対象を,腿挙げを10回行う10回群,30回行う30回群,50回行う50回群の3群に分けた。腰椎アライメントはSpinal Mouseを用い,胸椎後弯角,腰椎前弯角,仙骨傾斜角,体幹傾斜角を測定した。測定はKL-t実施前後に2回ずつ測定し平均値を各測定項目の測定値として採用した。股伸展角の測定肢位は,測定肢を非利き足,測定肢位は背臥位で対側股関節を最大屈曲し測定肢をベッド上より下垂した位置とした。これはあらかじめ被験者の大転子と膝関節中心にマーカーを貼付し,検者がASISおよびPSISを触知した状態で行った。股伸展角は,矢状面よりデジタルカメラを用いて撮影した画像を対象として画像処理ソフトImage Jを用いて計測した。統計解析には,KL-t前後の腰椎アライメントおよび股伸展角の変化について対応のあるt検定,KL-t前後の腰椎アライメントと股伸展角の変化の関係性にはPearsonの相関係数,各検査項目の群間比較には一元配置分散分析を用いた。解析ソフトはR.2.8.1を用い,有意水準を5%とした。【結果】腰椎アライメントの変化をみると,KL-t前後でそれぞれの項目に有意な変化は認められなかった。股伸展角は,平均-0.7°から3.2°と有意に増加していた(P<0.01)。KL-t前後の腰椎アライメントの各測定項目の変化量と股伸展角の変化量には,明らかな相関は認められなかった。腿挙げ回数による各測定項目の変化量をみると,KL-t前後で各群間において有意差は認められなかった。【結論】先行研究においてはKL-tの実施により,KL-t陽性となるものは,腰椎前弯が減少していたが,本研究では腰椎が前弯化したもの,後弯化したものの両者が存在し,腰椎前弯角の変化に有意差は認められなかった。股伸展角はKL-t前後で有意に増加しており,これは腿挙げにより股関節屈筋群の収縮後弛緩作用がみられた結果であり,KL-t後の腰椎アライメント変化には股関節屈筋群(大腰筋)が関与していると考えた。最適な腿挙げ回数も含め,LFS患者を対象とするなど再検討の必要がある。
  • 安田 雅美, 岩月 宏泰, 越後 あゆみ, 由留木 裕子
    理学療法学Supplement
    2015年 2014 巻 P2-A-0765
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/30
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】本邦では医療,保健,福祉の領域では女性職員が多く,勤続年数も長期化している。この背景には法律による整備や各事業所の努力など,女性の働きやすい環境づくりがある。ところで,女性職員がキャリアを形成するにはしっかりとした就業意識,職業人としての自覚を持つことが重要である。職場におけるメンター(指導者)とは「キャリア形成上の応援者」であるが,仕事上で励ましてくれた人,人格を磨くために尊敬できた人などが含まれる。しかし,メンターに出会えても本人が意図的な課題づくりや行動を起こさなければ,長期的なキャリア開発につながらない。今回,病院女性職員を対象にメンターの役割が本人の職場環境意識にどのような影響を及ぼすか検討した。【方法】対象は質問紙調査に回答した4医療機関に勤務する女性職員132名(年齢階級の中央値は30歳台)であり,職種の内訳は理学療法士42名,作業療法士25名,看護師33名,介護職32名であった。質問紙調査(留め置き法)時期は2014年6~9月であり,調査票には基本属性,職場環境に係わる意識についての設問(女性と仕事研究所作成,13項目),メンターの役割尺度(合谷1998,18項目)などで構成されていた。統計学検討はSPSS VER.16.0Jを使用し,各測定尺度間の関係についてAmos16.0Jを使用して共分散構造分析を行った。【結果と考察】共分散構造分析では潜在変数を「働きやすさ」とメンターによる「キャリア支援」,「心理的支援」及び「社会的支援」の4要因とし,「働きやすさ」と他要因間に一方向の因果経路を設定したモデルを作成し,推定法には最尤法を採用した。本モデルの適合度指標はχ2値=155.02,p=.23,GFI=.90,CFI=.95,RMSEA=.02であり,適合度は良好であった。その結果,「働きやすさ」から「キャリア支援」と「心理的支援」へ因果関係が認められ,各々の因果係数は.68と.61であった。メンタリングの機能にはメンティのキャリア発達を促進するキャリア的支援行動と一人の成熟した人間への成長を促す役割モデルや受容と確認という心理・社会的機能がある。本研究では回答者の職場の働きやすさに訓練,保護といったキャリア的支援行動と人間的成長を促す心理的機能が深くかかわっていることが明らかとなった。特に,回答者の「働きやすさ」に最も影響を与えているのはパス係数の絶対値が0.66と最も大きい「心理的機能」であり,この項目には「受容と共感」,「役割モデル」などの観測変数を含んでいた。このことは,病院女性職員にとっても職業生活から生じるストレスは多く,これを低減させるためには,上司や部下という人間関係はもとより,自分より経験豊かで成熟した同僚から得られる支援は良い職場環境を作るうえで重要なことといえる。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果,理学療法士も含む病院に勤務する女性職員の職業生活を全うさせるためには,各事業所で経験豊かで成熟したメンターがメンティに行う具体的な支援行動を体系化することが必要と考えられる。
  • 土岐 浩介
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2017年 27 巻 3-6-O12-26
    発行日: 2017/11/03
    公開日: 2019/03/23
    会議録・要旨集 フリー
  • 地嵜 悠吾, 野田 哲史, 平 大樹, 森田 真也, 矢野 義孝
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2013年 23 巻 -8-O29-25
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 諸角 一成, 佐藤 由美子, 稲垣 淳, 小椋 啓加, 鈴木 信吉, 脇田 充史, 山田 浩一
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2013年 23 巻 -8-O29-24
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 黒川 咲子, 鈴木 伸男, 福原 修
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2013年 23 巻 -8-O29-23
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 玉木 慎也, 高田 慎也, 渡邊 健一, 高橋 將人, 高崎 雅彦
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2013年 23 巻 -8-O29-22
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 大谷 隆之, 石井 嘉之
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2013年 23 巻 -8-O29-21
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2019/01/19
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