In this study, we carried out future projections of the thermal environment in the summer of the 2050s in the Nagoya metropolitan area by introducing scenarios of urban planning/structure in addition to the effect of future global warming, and we investigated the impacts of future urban planning/structure on the thermal environment. Here, three urban planning/structure models (centralized and decentralized models, and a plan to avoid tsunami damage) were introduced. Furthermore, for the future urban planning/structure models, we considered the reduction of urban areas due to the predicted decrease in population, and investigated the change of the thermal environment with the reduction of urban areas.

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In this study, future projections of the thermal environment in the summer of the 2050s in the Nagoya metropolitan area were carried out by using a regional atmospheric model, Weather Research and Forecasting (WRF). Three disaster-mitigation/prevention type urban structure models were introduced for the future projections. A tsunami-damage mitigation/prevention model, a strong-motion damage mitigation/prevention model, and a liquefaction-damage mitigation/prevention model were designed as the future urban structure models considering a reduction of the urban area according to a projected decrease in population. By comparing with the results obtained from the present land-use model, their impacts on the future thermal environment were quantitatively investigated.

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低炭素社会を実現するためには都市交通部門でもCO₂排出削減目標を設定し, これを達成するための新しい制度を導入していくことが必要である.本研究ではこうした社会的技術の一つとしてボーモル・オーツ税を取り上げ, その導入の影響を評価する新たな都市モデルを開発する. そして, このモデルをに適用し, 通勤交通からのCO₂排出量を削減するために必要な都市空間マネージメントについて分析が行われる. 分析の結果, 現在の従業者分布を前提にしてCO₂排出量を10%削減するためには, 1) 自動車交通に依存した郊外部に多くの費用負担を求める必要があること, 2) 公共交通のサービス水準の高い都心部の居住者数を増加させる必要があること, 3) これに伴い都心部では宅地価格が上昇し, そこで働く世帯への影響が大きいこと等が明らかにされる.

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本研究は、1975年から2020年現在までのランドサット衛星画像データを用いて、

の市街地を年代別に都市計画区域区分ごと把握し、市街地拡大プロセスを時系列で把握することを目的とする。さらに、自然地形との関係の中で土地の傾斜角の影響に着目し、近年の丘陵部の開発動向を明らかにすることを目的とする。結論として、1) 年代別市街地キャラクタライゼーションの地図により、2006年から2020年の15年間において、の東側および西側の丘陵部、北側および西側の河川流域、南側の河口部に市街化が顕在化された。2) 衛星画像で分類されたGISにより計測された5年ごとの市街地面積の推移によると、1981-1985年の増加率が23.8％と急速に面積拡大が始まり、その後も2005年まで8.05～17.02％と高い増加率を示した。2006年以降は増加率が0.97～3.85％と緩やかな拡大を続けている。3) 2016-2020年では市街化調整区域内の市街地が約5.5割、その他が約3割、市街化区域が約1.5割を占めていることがわかった。4) 地形データの平均傾斜角と災害リスク地域を組み合わせ、5度以上の傾斜の大きい年代別の住宅地を抽出できるか検証した結果、実際に5度以上の斜面を持つ住宅地区の抽出は可能であることがわかった。道路の傾斜角が3度を超えると、歩道の歩行者や自転車にとっては負担となり、日常生活に自動車が利用できない世代にとっては、望ましい状況とは言えない。このことから、丘陵部の住宅地開発は、森林保護のみならず、歩行の観点からも持続可能性の課題が指摘される。以上より、今後持続可能な開発を誘導するためには、既に地形的に利用可能な土地に余裕が無くなっており、市街地の拡大を継続するのではなく、大都市圏計画の意義を再確認して、既成市街地内で安全な地域を見出し、地域再生に方向転換すべき時期に入っていると考えられる。

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1．はじめに
　日本では、高度経済成長期にあたる1950年代後半以降、とくに若年層の三大都市圏への人口移動が顕著になり、そのような人口を受け入れる住宅を大量に供給する必要性が生じた。そのため、大都市の郊外地域においてもとりわけ1960年代に入り住宅開発が急速に進んだ。このような郊外の住宅団地に入居する居住者は、1930～40年代にかけて生まれた世代を世帯主とし、夫婦あるいは夫婦と子供といった核家族世帯に偏っていた。その後、住宅の成熟とともに居住者の高齢化が進んだが、公営の共同建住宅では、居住者の入れ替えと子世代の転出が進み、親世代の定着と高齢者の優遇入居政策によって高齢者の集積が顕著になった（由井1998）。一方、戸建住宅団地では、共同建て住宅以上に定住傾向が強く、高齢者の比率は非常に高くなっている（伊藤2008）。
　このように、大都市の郊外住宅地域では居住者の高齢化が大きな関心を集めているが、高齢化の差異に関しても研究事例がみられ、伊藤（2010）では、仙台市を対象に、ほぼ同時期に開発された戸建住宅団地を複数取りあげ、入居間もない時期にすでに年齢構成に差異があり、さらに高齢化における差異も明らかになった。そして、この研究では居住者の職業や仙台駅からの距離といった団地属性との関連性について言及を行っている。
　そこで、今回の発表では2010年秋季大会での発表内容をもとに、において1960年代に入居が開始された戸建住宅団地を複数取りあげ、居住者の年齢構成や高齢化状況とその差異について示すとともに、住宅地の最近の変容についての報告を行うこととする。

2．対象とする地域
　研究対象は、名古屋市とその周辺に位置する市町とし、旧版地形図を参考に、1960年代までに造成が終了し、入居が認められる28団地とした。また、対象とした住宅団地は、民間開発主体による戸建住宅団地であり、団地の規模は80区画以上のものを取り上げた。これらは、昭和50年国勢調査の調査区別集計および平成22年の町丁字別集計においてほぼ同じ範囲で経年比較が行えるものである。

3．対象住宅団地における高齢化の状況
　まず、28地区における1975年時点での高齢者（65歳以上）人口比率は4.4％で、当時の日本の高齢者比率である7.9％をさらに下回っていたが、35年後の2010年には30%を超える状況になっている。また、対象とした28の住宅団地では2010年時点の高齢者人口比率で有意な差異が認められた。今回の事例では、交通の利便性が相対的に悪く、現在にかけてあまり向上していない団地の高齢化と人口減少が顕著であった。

4．対象住宅団地における近年の状況
　今回は、対象とした28住宅団地において空き家の状況を調べ、過去の住宅地図との比較対象を行っている。このような調査、分析においては小西ほか（2008）や由井（2012）で行っている方法を参考に、詳細は発表時に説明する。

文献

・伊藤慎悟2010．仙台市における戸建住宅団地の高齢化．地理学評論83：510-523

・小西沙恵・西岡絵美子・横田隆司2008．戸建て住宅団地の空き家と空き地の現状に関する研究 －千里ニュータウンを対象に(建築計画)－．日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系48：25-28．

・由井義通1998．大阪市における公営住宅居住者の年齢別人口構成の変化． 人文地理50-1：43-59．

・由井義通2012．地方都市の郊外住宅団地における空き家の発生．日本地理学会発表要旨集82：72p．

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The paper reports on the result of research of the conditions about blank lots and empty houses in suburban areas located in Nagoya area. Many housing areas had been developed in 1960's to 1970'sthere. Nowadays, it is doubted that they are sustaining sociably and environmentally, because the population of most of all are deceasing. Some important facts are revealed through the research of 50 housing areas:(1) the average of ratios of blank lots is 14.3% in Kani and 9.5% in Tajimi,(2) the average of ratios of empty houses is 1.2% in Kani and 0.8% in Tajimi, lower than blank lots (3) Two of three blank lots are abandoned, but some areas use them as cooperative parking lots operated by communities to make up for the shortage of private parking (4) The relationship of the levels of dwelling environment and ratios of blank lots are found out partially (5) High ratios of blank lots does not necessarily mean declining of the areas by now. However some areas are rapidly decreasing the number of households, and then, the ratios of empty houses may be important indicator ofdeclining or un-sustainability of the area.

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１ 課題の所在と研究の目的　都市の中心部における居住を示す「都心居住」は、日本においては1970年代後半から都市計画等の分野で用いられた用語であるが、この言葉が、実際の都市中心部の人口増として顕著にあらわれてきたのは1990年代である。　都市中心部における人口増の理由と来住者の性質について、欧米のインナーエリアについては地代ギャップの存在とジェントリファイアと続く人々の流入※２、また日本の都市では、バブル崩壊後のマンション増加と、東京にみられる単身者や熟年夫婦の流入を指摘する研究などがある。※３　しかし、都市中心部に居住しようとする人が実際どのような人々で、今後どのような定住あるいは移動をするのかについては、さらに研究の必要があると考えられる。また、都心中心部でのマンションの増加は東京と大阪以外の多くの都市以外でもみられる現象であり、それぞれの都市においても都市中心部の人口増加について検証が必要であると考えられる。　そこで、本研究ではを対象に1990年代特にバブル崩壊後に都心周辺部において増加した居住者の性質と移動履歴を明らかにすることを目的に研究を行った。２ 研究の対象と方法　本研究の対象地域として、の都心周辺部より12学区(３地区)を選び、下記のデータでシフトシェア分析及び年齢コーホート人口移動分析を行った。　　分析対象 分析データ 　※４　　(1)人口移動の変化 住民基本台帳・転出転入者数　　(2)コーホート別人口変化 住民基本台帳・年齢層別人口　　(3)居住する住居の種類 国勢調査・住宅の建て方別人口　　(4)新居住者の性質 マンション居住者アンケート ３ 都心周辺部への定住　90年代後半の人口移動　対象地区は、20代前後の若年層の流入が非常に多く、その後、30代前後で市外など郊外方向へ転出していく都心周辺部に典型的な人口移動パターンを示していたが、1990年代後半には、市外と外縁部の郊外方向への移動量が減少し、都心周辺部の地区に留まる傾向があらわれた。20代後半から30代の市外への転出は減少し、市外との社会増はマイナスがプラスに転じた。この結果、対象地区の人口は増加あるいは横ばいになったといえる。４ 都心周辺部の中高層住宅地化　都心周辺部に30代前後の居住者が得た住まいは、多くは中高層マンションであると考えられる。対象地区は戦前及び戦後直後に開発された低層住宅と店舗及び中小の事業所が立ち並ぶ地域であったが、1990年代に中高層住宅の建築が増加した。マンションが建設された場所は、この地区に残っていた長屋建てまたは町屋タイプの住宅や事業所の建物だった土地が少なくない。対象地区の変遷の概要戦前・戦後直後 1980年代 1990年代耕地整理・区画整理　　　　→ 容積率増加・交通整備　→ 地価の下落住宅地化・一部工業地化 中高層化・事業所ビル化 低層住宅等がマンション化５　まとめ　本研究で得た知見によると、1990年代後半の名古屋の都心周辺部の人口増の理由は、従来郊外方向に転出していた20代後半から40代前半の人の都心周辺部での定住である。郊外方向へ転出せずに都心周辺部に住居を得た人の住居は多くは中高層マンションであり、これらの人はマンションを定住地として、これからも住み続けようと考えているのである。※１　本研究は名城大学・都市情報学研究科修士論文（2001年1月提出）の第２章と第３章の一部を加筆・訂正したものである。※２　Smith N. , 1986, Gentrification of the city, ed. Neil Smith and Peter Williams, Allen & Unwin※３　富田和暁「大都市圏における最近の変容に関する若干の考察」2002.3,都市圏研究部会※４　住民基本台帳と実居住者数の差は1%弱（2001筆者名古屋市調査）　金子2001「国勢調査人口・住民基本台帳人口の一致性」では高齢層・若年層に差が大きいとされる

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Future projections of thermal and wind environments in the summers of the 2030s, the 2050s, the 2070s, and the 2090s in the Nagoya metropolitan area were carried out by using a regional atmospheric model, WRF. In the future projections, the pseudo-global warming method proposed by Kimura et al. (2007) was introduced to consider the effects of global warming as background data. Here, we used IPCC SRES A2 and B1 scenarios to represent the effects of future global warming. We also performed a present prediction (2010) and compared the differences between the present and future projections. Furthermore, the differences between the results obtained with IPCC SRES A2 and B1 scenarios were investigated.

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