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全文: "名古屋飛行場"
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  • 香川 雄一, 岡島 早希
    日本地理学会発表要旨集
    2014年 2014s 巻 317
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/03/31
    会議録・要旨集 フリー
    1.はじめに 航空輸送は迅速性に優れた輸送手段であるが、航空機が発着する空港周辺地域においては、航空機による騒音問題が発生している。我が国では、大阪国際空港や米軍基地に関する騒音訴訟が周辺住民によって提起されてきた。こうした地域を対象とした研究は数多くみられる一方で、航空機騒音が発生しながら、これまであまり注目されてこなかった地域も存在している。 現在、航空機の低騒音化が進み、発生源対策は大きな改善がみられる。そのため、今後は住宅防音工事をはじめとした空港周辺対策の重要性が増していくと考えられる。そこで本研究では、名古屋飛行場周辺住民による航空機騒音に対する意識を明らかにし、今後の空港周辺対策における課題を明らかにしていく。本研究の意義は、空港周辺自治体の参考となることと航空機騒音問題の解決に寄与することである。
    2.研究方法 まず、予備調査により把握した全国の空港周辺自治体に対し、空港周辺対策の実態等に関するアンケート調査を実施した。次に、名古屋飛行場の周辺住民を対象としたアンケート調査を行った。調査票は、騒音対策区域に含まれる区域内の地域と、それ以外の区域外の地域に分けて配布した。この調査結果をもとに、クロス集計やGISを用いた分析を行った。その結果から、名古屋飛行場に関する空港周辺対策の改善策を提案する。
    3.結果及び考察 全国の空港周辺自治体を対象としたアンケート調査では、航空機騒音に係る環境基準の達成状況は改善傾向であることがわかった。しかし、航空自衛隊基地の周辺など、一部の地域では騒音に対する苦情も寄せられており、地域差がうかがえた。名古屋飛行場の周辺住民を対象に行ったアンケート調査結果をクロス集計したところ、区域内外とも、航空機騒音に対してうるさいと感じる住民が多く存在することを把握した。中部国際空港開設に伴う、2005年の県営化によって民間機の発着数が減少した後も、主に自衛隊機による騒音被害が発生していることがうかがえた。また、航空機騒音への問題意識に関してGISを用いて地図化したところ、飛行ルート直下の地域では区域内だけでなく区域外においても騒音への被害意識が高いことがわかった。住宅防音工事等の助成を受けるには、対象区域や築年数などの条件を満たさなければならないため、施工を断念する住民も存在する。さらに、施工後の修理に困っている住民もおり、継続的な対応の充実が望まれる。空港周辺対策に関する認知度は、全体的にかなり高い結果となったが、若い世代や居住年数が短い住民を中心にやや低い傾向をみせた。本調査の結果により、名古屋飛行場の空港周辺対策の改善策として、防音工事等の助成を受けられる条件の緩和と工事後も補助の充実が望まれる。県営化によって対象区域が縮小されたが、現在においても住宅防音工事をはじめとする空港周辺対策の必要は高いと推測される。また、空港周辺対策に関して周知を行い、住民の関心を高めることも必要である。空港周辺地域においては経済的な利点も存在するが、航空機騒音に悩む住民が存在することを忘れてはならない。今後も、地域住民と空港が共生していくための対策が必要である。
  • 日本航空學會誌
    1934年 1 巻 2 号 526-531
    発行日: 1934/11/02
    公開日: 2009/07/09
    ジャーナル フリー
  • 山元 貴継, 坪井 宏晃
    日本地理学会発表要旨集
    2017年 2017s 巻 P068
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/03
    会議録・要旨集 フリー
    報告の背景と目的
    「字(小字)」および「字名」は,多くの地域で地区区分および小地名として用いられてきた.そして,その多くは1899(明治22)年前後の「明治の大合併」以前の村の領域や村名を引き継いでいる,といったイメージがもたれやすい.しかしながらこれまで,「字名」自体の残存状況については各地で多くの言及がみられる一方で,それらの「字」が示す領域までもがどのように継承されているのかについての検討は,管見の限り多くはない.
    そこで今回の報告では,一見すると「字」がよく残されているように映る愛知県西春日井郡を対象に,とくに同郡において比較的よく残されている「土地宝典」などに記された昭和初期の「字」の名称およびその領域が,対応する現行地区名およびその領域とどのような対応関係を見せているのかについて,例えば両者の重複面積などを算出することによる検討を紹介する.

    愛知県西春日井郡と「土地宝典」
    分析対象地域とした旧師勝町(現北名古屋市)および豊山町が属する西春日井郡は,名古屋大都市圏の中心都市である名古屋市の北側にあり,現在でこそ同市郊外のベットタウンとして大きく発展している.しかしながら一帯は,第二次世界大戦以前には,庄内川北岸に広がる低地に集落が点在し,その周囲には主に水田が展開するといった農耕地帯であった.その後1944(昭和19)年には,このうち豊山町の東部に陸軍小牧飛行場(現名古屋飛行場)が開設されている。
    そして同郡内の各町村については,昭和初期(昭和9(1934)年前後)に,地籍図の一種である「土地宝典」が多く作製された.これら「土地宝典」は,当時の地籍図に各地筆の地目や面積の情報を加筆して作製されたものである.その図面を画像ファイル化し,幾何補正して現行1:10,000地形図にレイヤーとして重ねることによって,現在では失われてしまった「字」も含めて,かつての「字」の領域が現在のどこに相当するのかが詳細に明らかになる.

    西春日井郡における旧「字名」の残存状況
    まず,「土地宝典」記載の昭和初期の各「字」名自体は現在,豊山町側では依然として一定数がそのまま地区名として用いられているのに対し,旧師勝町側では,旧「字名」に旧「大字名」を冠し,連称化した地区名と,旧「字名」の一部を改変した地区名が多く採用されている.
    こうした旧自治体による対応の違いに加えて,豊山町側では,小牧飛行場の敷地となり,現在では「字」の存在自体が不明となった範囲がみられる.

    西春日井郡における旧「字」域と現行地区域との関係
      一方で,「土地宝典」図面の幾何補正により判明した旧「字」域と,その「字名」を何らかの形で引き継いでいる形となる現行地区(「字」を含む)の領域とを,その位置に加えて面積的にも比較した結果,かつて集落であった範囲において,旧「字」域と対応する現行地区域とが面積的にも高い割合で重複することが明らかとなった(図).また意外にも,集落の中心から遠く離れ,かつて水田などが展開していた範囲においても,旧「字」域と対応する現行地区域とが面積的にも比較的一致した.
    対して注目されたのは,かつての集落のすぐ外周となる範囲であった.同範囲では,一見すると旧「字」に対応する現行地区(「字」を含む)がみられるものの,両者の領域の面積的な重複は少なく,いわば,かつての旧「字」域からいくぶん外れた範囲となった現行地区が旧「字名」を引き継ぐ地名を名乗っている形となっているところがみられやすかった.

    旧「字(小字)域」変化のプロセス
    「字名」だけでなくその領域にも着目した今回の分析からは,とくにかつての集落のすぐ外周に相当する範囲において,「字名」自体は現在まで残されていても,その領域は変化してしまっているところが少なくないことが指摘された.そうした「字」は,都市化に伴い宅地の範囲を拡大させたもともとの集落の属する「字」にその領域の一部を譲る代わりに,さらに外側の「字」域の一部を編入するといった「玉突き」状の字域整理を行った結果,旧字域とその字域を引き継いでいるはずの現行地区(「字」を含む)域とのずれが大きくなってしまったことが想定された.
    今回試みたような分析手法をもとに,今後各地で,「字(小字)」の残存状況についての再検討が進むことを期待したい.
  • 波多野 峻
    経済地理学年報
    2009年 55 巻 1 号 90-
    発行日: 2009/03/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
  • 富田 和暁
    経済地理学年報
    2009年 55 巻 1 号 90-91
    発行日: 2009/03/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
  • 福井 英一郎, 和田 憲夫
    地理学評論
    1941年 17 巻 5 号 354-372
    発行日: 1941/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    In the winter of 1939, a thermal survey was conducted of Tokyo, Osaka, Nagoya, and their neighborhood. That is, the air temperature at numerous places was observed and its horizontal distribution studied from the climatological point of view, the main results of which are as follows:
    (1) The city is much warmer than its suburbs, although the warmest area is not always the centre of the city. It seems to lie on the lee side of the prevailing wind.
    (2) The difference in temperature between the city and its envi-rons is as much as 5.0°C in Tokyo and from 2.0° to 3.0°C in Osaka and Nagoya, although the latter is from observations made early in the morning, while the former is from those made at midnight. The greater area of Tokyo compared with the other cities is probably not the only explanation of this difference.
    (3) The warming effect of the heat source of the city was calculated, assuming a heat exchange as the result of the turbulent air motion over the surface of the city. The calculated values agree well with the observed values.
    (4) The amount of heat produced artificially in the city of Tokyo was calculated and found to be 8.8 cal/cm2/day, which is equal to _??_ times the solar radiation on a horizontal surface of the same area. This calculation satisfactorily explains the greater temperature difference between the city and. suburbs during the night time.
  • 松村 久, 竹本 孝, 伊藤 好雄
    耳鼻咽喉科臨床
    1956年 49 巻 9 号 621-624
    発行日: 1956年
    公開日: 2011/10/14
    ジャーナル フリー
  • 成瀬 厚
    E-journal GEO
    2013年 8 巻 1 号 78-95
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/13
    ジャーナル フリー
    日本国内の航空旅客数は減少傾向にあり,国や地方自治体が管理する多くの空港は赤字経営が続いている.さまざまな空港利用促進事業が行われるなかで,近年は空港に愛称や通称をつける動きがある.本稿はこの動向を中心に地方空港の運営状態を地理学的に考察することを目的とする.本稿では,地理学における場所論と地名研究,場所のプロモーション研究を参照することで,空港を一つの場所としてとらえている.国内の政治的階層,地理的スケールにおいて中間の位置を占める地方自治体は,下位の地域住民から意見を集約し,決定した名称を上位の国家から公認を取得する形で公式化する.空港名の愛称化の目的は日本全体に対する地方空港の認知度や親しみやすさの向上であり,それに付随して空港で開催されるイベントの目的は地域住民に対するイメージの向上であると同時に空港施設の多目的利用化であるといえる.
  • 木全 敬蔵
    写真測量とリモートセンシング
    1997年 36 巻 1 号 56-70
    発行日: 1997/03/05
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    In the 8th year of the reign of Taisho (1919), with the arrival of the French tutorial unit, the Japanese Army started its aerial photographing.
    In the 12th year of Taisho (1923), the Shimoshizu military aviation school to which the French tutorial unit gave direct training, took aerial photographs of Tokyo immediately after the great Kanto earthquake. They played an important role in deciding the restoration plan. Triggered by this fact, 6 big cites including Nagoya, Kyoto and Osaka took the aerial photographs for the use of city planning, in the following 13th year of Taisho. The military aviation schools carried out the job in the guise of the military training.
    In the 8th year of Showa (1933), demands for the aerial photograph raised as application of the City Planning Act was extended to cover the new industrial cities. In the 12th year of Showa (1937) . the Japan-China war became intense and the cooperation from the military aviation schools went unattainable. The situation encouraged the birth of private companies undertaking the aerial photography. In the same year the Military Secret Protection Act was enacted and the aerial photographs were kept out of the public eyes as a part of military secrest. The city of Osaka has preserved the negatives taken in the years of 3rd and 6th of Showa in spite of the strict restriction and regulation of the Army.
  • 高橋 喜彦
    気象集誌. 第2輯
    1936年 14 巻 10 号 513-525
    発行日: 1936年
    公開日: 2009/02/05
    ジャーナル フリー
    On the morning on the above date the centre of the city of Tôkyô was covered with dense smoke, that was carried there by the weak NE-E wind from the industrial district (called Honjô, the north-eastern region of the city).
    Fine and quite calm weather throughout the previous night as well as an occurance of an inversion near the ground early in that morning, which occurs very frequently in such a weather, had given rise to the heavy accumulation of smoke in that region.
    At our observatory the density of the smoke was measured every fifteen seconds by Luxmeter directed to the sun. We obtained the result as shown in fig. 5, from which it became clear that large masses of the smoke A, D, E, F and small fragments B, C, G, H had passed on in the neighbourhood of the observatory. (I=IoAsec ze-ax)
    Some photographs taken in the midst of the smoke are shown Pl. 10 fig. 2, the minimum visibility being less than 400m.
    Now, we obtained a very interesting result as to the microvariation of air temperature during the passage of the smoke. If we compare the largely magnified record of temperature with that of wind velocity (anemocinemograph) in fig. 8, we can see that the rate of increase or decrease of the temperature changed suddenly at every minimum point of wind velocity. Their changes are classified into the three cases shown in fig. 9.
    I. The cases in which the cold mass of the smoke comes at our place. The density of the smoke increases, when the wind begins to blow (cf. Pl. 11 fig. 3 in which the density of the smoke and the record of Dynes' anemograph are shown superposed.)
    II. The cases in which by the turbulence the cold smoke near the ground is mixed with the warmer air above it, and the density of the smoke decreases.
    III. The cases in which the warmer air above the smoke layer comes down on the ground, after the smoke has passed away.
    Under microscope were examined smoke particles received on a glass plate. They aggregate mechanically in most cases, but some of them represent a manner as if they have electric charge (Pl, 12 fig. 4.)
    The details of my investigations will given in a future number of the Geophysical Magazine published from the Central Meteorological Observatory.
  • 山本 匡毅
    産業学会研究年報
    2016年 2016 巻 31 号 55-65
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル フリー
    The Chubu district produced military airplanes before World War II, and thus served as an area of agglomeration for the aircraft industry. For example, Mitsubishi Heavy Industry and Kawasaki Heavy Industry operated in this district. After World War II, the factories were re-tooled to produce both civil and military aircraft, thus maintaining this industrial agglomeration in the Chubu district. After 1990s, civil aircraft production gradually increased and eventually surpassed that of Japanese military aircraft. Moreover, all aircraft companies emphasized cost reduction in the production of civil airplanes during this time, and thus it was necessary to shorten lead times by reorganizing the supply chain. In addition, the main materials for civil aircraft changed from metal to carbon fiber reinforced plastic. Consequently, the agglomerated aircraft industry in the Chubu district was reorganized because of the change in production methods and materials used for civil aircraft. In particular, Boeing 787 production led to a substantial reorganization of the supply chain, which also brought with it a new factory located in the Chubu district. The Japanese government supported this change by establishing a special deregulated zone. In other words, the aircraft industry in the Chubu district became an industrial cluster through changes in industrial transactions, national and regional industrial policy, and the existence of support organizations.
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