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  • 岩鉱
    1992年 87 巻 3 号 e1
    発行日: 1992年
    公開日: 2008/03/18
    ジャーナル フリー
  • 伊藤 健司
    人文地理学会大会 研究発表要旨
    2002年 2002 巻 106
    発行日: 2002年
    公開日: 2002/11/15
    会議録・要旨集 フリー

    (1)はじめに
      大都市内部におけるオフィス立地を研究する際に、都心、副都心、新都心以外の地域でのオフィス立地はほとんど関心が持たれてこなかった。都心への集中立地は厳然たる事実であり、郊外立地オフィスがあってもそれぞれの地域において主要な土地利用・景観になっているわけではない。一方、都心へのオフィス集積が、道路や公共交通機関の混雑、長距離通勤をはじめとして様々な都市問題を引き起こしている部分があるのも事実である。そこでオフィス立地と都市全体の空間構造との関わりについて検討し、都心以外の地域でのオフィス立地の可能性について考えていきたい。本研究では支店オフィス、特に名古屋支店に注目する。広域を対象にしたオフィスこそ都市構造に大きな影響を与える可能性があるためである。都心外に立地するオフィスが積極的にその立地点を選択していて、同様の属性を持つ企業が多数存在するならば、今後、立地動向に変化をもたらし都市構造が変化する可能性がある。
    (2)研究方法
      対象とする支店オフィスは名古屋市内に立地する名古屋支店等である。名古屋支店は(株)NTT情報開発による「タウンページデータベース」から事業所名に、中部支社、名古屋支店など24のキーワードが含まれているものを抽出した。はじめにGISを利用しながら市全体での立地状況、業種毎の特徴を検討する。また、オフィスの所有形態や立地年次、移転、営業対象などについての情報を入手するため、全16区のうち都心3区を除いた13区の名古屋支店に対して郵送によるアンケート調査を実施した。
    (3)業種別・地域別立地動向と立地要因重要度評価
      名古屋市内には7,905の名古屋支店が立地し、その分布は都心への集中が明らかではあるが、業種によってその構成はかなり異なる。「金融・保険・証券」など6業種では都心3区の占有率が70%を越えて都心集中型業種と言えるが、一方で「運輸・倉庫」など9業種では半数に満たない。区別に業種毎の立地数や特化係数を見ると、特徴的な立地傾向として港区の「運輸・倉庫」、名東区の「医薬及び医療機械器具」などがある。
      アンケート調査から立地要因に関わる重要度評価を見ると、JR名古屋駅や都心への近接性は都心周辺部や名東区で比較的高いもののそれ以外の地域ではとりわけ高くはない。一方、地下鉄駅への近接性は地下鉄沿線区では高く、高速道路へのアクセスはほぼ市内全域にわたって重要度評価が高く利用頻度も高い。
    (4)特徴的な業種の立地
      都心以外の地域にも特徴的に名古屋支店が立地する業種がいくつかある。例えば「運輸・倉庫」では、名古屋港に関連する業務を行うオフィスや現業部門を併設する陸運関連の名古屋支店が港区に多数立地する。また「医薬及び医療機械器具」は、都心以外に都心と名古屋ICを結ぶ名東区や千種区に多数立地している。これらは営業対象が病院・医院・ドラッグストア本部などであり広域に分散しているため高速道路も利用した自動車による営業活動を行う。そのためICへの近接性を求め、駐車スペースの確保も重要である。「音響及び通信・コンピュータ機器」、「繊維機械及び精密機械器具」も類似の要因を持ち、これらは都心に加えて名東区への特化した立地がある。営業の対象は自動車や同部品、電気機器などメーカーの開発部門、研究所、工場やチェーンストア本部であり都心には少なく、やはり自動車により移動する。
    (5)おわりに
      都心への集中は事実であるがそれ以外の地域への立地も相当程度認められる。都心以外に立地する支店オフィスの特徴としては、まず営業対象とそれにともなう移動手段がある。一部にチェーンストア本部が営業対象となるものもあるが、多くは工場、研究所、病院などの現業部門であり、広域に分散して立地している。そのため自動車による移動が主となる。その傾向が顕著な名東区は高速道路のIC、都心に直通する地下鉄の両方を備え、加えて主に昭和40年代以降の土地区画整理により潤沢な土地供給がなされた。これらの条件を満たす地域においては同様に支店オフィスが立地する可能性があり、他の大都市においても同様のことが考えられる。
      都心以外に立地する名古屋支店には離心的移転によるものも多く、今後も徐々にそうした動きは進むであろう。ただし、このことは都心の業務機能が大きく衰退することにはつながらない。むしろ、おそらく今後、オフィス機能に関しても都心回帰の傾向が出てくると考えられるが、例えば職住近接などの視点から、今一度、オフィスの郊外立地に注目しても良いのではないだろうか。
  • 山田 英雄
    医療
    1998年 52 巻 12 号 725-731
    発行日: 1998/12/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
    当院をめぐる高齢者のターミナルケアの最近の実態を明らかにすべく入院死亡と医療経済を中心に臨床疫学的解析を行った.
    全死亡中の入院死亡の割合は当院周辺地域でも80%を超え, 過去12年間(昭和60年から平成8年まで)の平均で, 市内域(名古屋市名東区)83.4%, 市外域(日進市)は79.0%であった.
    平成8年度当院の入院死亡者数のうち65歳以上の高齢者が占める割合は, 全死亡者の76%を占め, 167名(男105名, 女62名)に達した. 高齢者の占める割合は年々増加傾向にあり, 死因は悪性腫瘍(31.8%)と呼吸器感染症(22.2%)が最も多かった. 死亡者の死亡前平均入院日数は平均35.8日であり, 短期入院死亡の増加傾向がうかがわれた.
    医療経済に関する検討では, 死亡前60日以内の1日平均入院保険点数は3202点であり, 5000点以上のものは13.8%であった. 1週間以内に死亡した短期入院死亡例の1日平均点数は3週以上の入院死亡例と比べて有意に高かった. 基礎疾患別の1日平均入院点数は疾患による差異は少なく, 悪性腫瘍例も有意に高い点数を示さなかった. 超高齢社会を迎え, 医療と福祉の連携が進むなか, 人生終焉の場は病院から施設あるいは在宅へと広がりをみせつつあり, 今後の高齢者のターミナルケアは地域特性および医療経済を重視した新しい施策の実行が求められる.
  • 吉村 輝彦
    都市計画論文集
    2010年 45.3 巻 313-318
    発行日: 2010/10/25
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル オープンアクセス
    近年のまちづくりの動きは、行政を中心とした「統治(ガバメント)」から多様な主体の多元的で重層的な連携によって成立する「共治(ガバナンス)」へ展開してきている。これを実際に進めていく上では、人々の多様な関心や想いを紡ぐ対話や交流が不可欠となるが、より具体的には、そのための「場」(及び「場づくり」)のあり方が問われてくる。そこで、本研究は、協働型まちづくりの展開における相互作用と関係変容を促す対話と交流の場のあり方を論じ、さらに、名古屋市名東区の「めいとうまちづくりフォーラム」を事例に、場づくりの可能性や課題、そして、場づくり支援に向けた示唆を得た。実際に、めいとうまちづくりフォーラムという「わいわいがやがや会議」の場では、様々な出会いや新しいつながりが生まれ、話し合いを通じていくつかの「わくわくどきどきな活動(アクション)」が提案された。創発的な状況を作りながら、柔らかいマネジメントを行うことで、参加者の多様な関心に基づく多彩な活動が生み出されていく可能性を示している。
  • 徐 錫元, 谷口 明
    雑草研究
    2005年 50 巻 Supplement 号 48-49
    発行日: 2005/04/14
    公開日: 2010/02/24
    ジャーナル フリー
  • 山元 貴継, 塩谷 香帆, 鈴木 健斗, 蓑 豪輝, 山田 篤志, 山田 真誓
    日本地理学会発表要旨集
    2018年 2018s 巻 P329
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/06/27
    会議録・要旨集 フリー
    報告の背景と目的

     コンビニエンスストア・チェーンをめぐっては,一昨年2016年9月に,店舗数第3位のFチェーンと第4位のCチェーンとが,前社を存続会社として正式に合併するといった大きな動きがみられた。両チェーンは今後,前社へのブランド統合がはかられていくことが報道されている.
     そこで本報告では,この合併の前後に名古屋市内の各コンビニエンスストア・チェーン店への聞き取りなどをもとに,それ以前に同市内で進んでいたコンビニエンスストア・チェーン店舗の再編と,合併から1年間での再編状況について紹介する.

    名古屋市と各コンビニエンスストア・チェーン

     名古屋市は,人口2,295,638名(2015年国勢調査)を擁する名古屋大都市圏の中心都市である(図).同市は16区で構成されており,うち中区,中村区,熱田区,南区,瑞穂区,昭和区,千種区,東区と,北区・西区の庄内川より南側は,古くからの市街地となっている.これに対して,港区・中川区の大部分と,緑区,天白区,名東区,守山区,北区・西区の庄内側より北側といった周辺の区は,1950年代以降名古屋市に合併され,比較的新しい時期に市街地が展開された地域である.
     そして名古屋市内においては以前,同市北側の稲沢市に拠点会社のあるコンビニエンスストアCチェーンが店舗数で圧倒的なシェアを占めていた.しかしながら,国内最大のSチェーンが進出するようになった2002年頃から,FチェーンやLチェーンなども,同市内の中でも特定区に集中して店舗を立地させ,それらの区で大きくシェアを握るようになった(表).そこでは各チェーンが,新規店舗の出店だけでなく,他チェーン店舗を「居抜き」的に自チェーン傘下とすることによる拡大もみせていた.

    2016年10月以降の店舗再編
     
    正式合併からわずか1年でCチェーンは店舗数を1/3近くに減らしたが,その減少は単にFチェーン・ブランドへの店舗転換だけでなく,店舗の整理にもよるものであった。そして,西区,中区,東区,熱田区などでは着々とこの店舗転換が進むとともに,すでに他チェーンも含めて店舗数が飽和状態に近かったこれら都心の区では,Cチェーン店舗の閉店が目立った
     
    今後,報告時までに,こうしたCチェーン店舗の整理の進展と各店舗の諸条件との関係や,Cチェーン以外のコンビニエンスストア店舗の動向についても,分析を進めたい.
  • 香川 貴志
    地理科学
    1990年 45 巻 1 号 1-19
    発行日: 1990年
    公開日: 2018/03/28
    ジャーナル フリー
    近年,多くの研究者によって指摘されている大都市圏の構造変化に関して,東京大都市圏周辺部への都市諸機能の集積,さらにそれらが顕著にみられる周辺中核都市の成長に着目し,1975年〜1985年の変化について考察をおこなった。個々の周辺中核都市の特性を解明するに際して,通勤・通学流動,物品販売機能の集積状況,および業務管理機能の集積状況を明らかにした。その結果は次の通りである。(1)東京への通勤・通学人口率をみると,周辺部への高等教育機関移転の結果,とりわけ通学人口率の相対的低下が進んだ。(2)通勤・通学人口率から周辺中核都市は,その人口吸引の特性によって4つの類型に分類できる。また人口吸引力に優れた機能の集積が,大都市圏周辺部において周辺中核都市を成長させている。さらにかかる都市の成長にともない人口流動現象が複雑化してきた。(3)小売商業力指数から判断して,都心部での水準維持に対して,周辺部では全体的に平準化が進み,地域格差が縮小した。また東京への通勤・通学率がおおむね30%以下と高い周辺部内帯では,東京の近郊都市としての性格を強めた結果,上記の指数の低下傾向が認められた。(4)上場企業の支所オフィスは,東京区部へ一極集中すると同時に県域統括レベル支所オフィスの周辺中核都市への著しい集積がみられた。さらに下位の都市でもその立地増加が確認された業種もある。かかる状況から,大都市圏における周辺中核都市のもつ機能は重要性を増大しつつあると言える。したがって,そうした動向は大都市圏における構造変化の一断面であると規定できる。
  • 葛原 憲治, 井口 順太, 柴田 真志
    体力科学
    2012年 61 巻 1 号 139-145
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/14
    ジャーナル フリー
    Collegiate American football injuries for two year seasons in Japanese Kansai Division I team were analyzed using injury rates (IR) per 1000 athlete-exposures (1000AE: one athlete-exposure was defined as a player participating in one game or one practice.), especially focusing on lower limb injuries. The overall game injury rate (GIR: 38.3) was significantly higher than practice injury rate (PIR: 13.1) (X2=12.355, p < 0.05). The difference between GIR in 2008 season (50.8) and in 2007 season (25.7) was significant (X2=8.235, p < 0.05). The lower extremity injuries approximately occupied 60% of all injuries, especially GIRs of both ankle inversion sprains (3.8) and anterior cruciate ligament (ACL: 3.3) injuries being much higher. PIR in this study was higher than the rates of collegiate American football teams in the U.S.A., especially PIRs of knee ligament injuries (ACL and medial collateral ligament injuries) and ankle sprains (inversion and eversion sprains) being much higher. Regarding the occurrence of injury, GIR with contact in ACL injuries (2.8) and GIR without contact in ankle inversion sprains (2.4) were the highest. It is also necessary to change practice plans and circumstances so that the PIR of knee and ankle injuries could be reduced. Research is needed on injury prevention for knee and ankle injuries in the games and practices.
  • 日本内科学会雑誌
    1985年 74 巻 11 号 e1
    発行日: 1985年
    公開日: 2008/06/12
    ジャーナル フリー
  • 福岡 久雄
    化学教育
    1982年 30 巻 3 号 257-
    発行日: 1982/06/20
    公開日: 2017/09/15
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 中村 英樹, 加藤 博和, 内海 泰輔, 平田 哲
    土木計画学研究・論文集
    1999年 16 巻 949-954
    発行日: 1999/09/20
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本論文は, TTS技術による情報提供のインターモーダル分野への適用例であるDynamic Park and Ride (DP&R) 施策を対象に, その導入効果の予測評価を試みたものである. 名古屋市東部地域において収集したSPデータを用いて, DP&Rシステム導入に伴うDP&R選択行動をモデル化するとともに, この選択モデルを組み込んだ簡便な交通シミュレーションを行った.その結果, DP&Rの実施が自動車走行距離やCO2排出の削減に寄与するためには, P&R駅における乗換抵抗や料金水準といったサービスの改善を同時に施す必要があることが定量的に示された.
  • 夏目 長門, 服部 吉幸, 成田 幸憲, 金森 清, 大辻 清, 長縄 吉幸, 橋本 治, 河合 幹
    日本口蓋裂学会雑誌
    1984年 9 巻 1 号 56-64
    発行日: 1984/06/30
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    口唇,口蓋裂に対して,地域社会の人々によりよい形で理解を得させるための基礎資料として,名古屋市の小学生の保護者1712名を対象に質問紙法による調査を行い,解答が得られた1608名(回収率93.9%)のうち,記入に不備のあった18名を除いた1590名分のdataを本学電算機センターFacomM150Fシステムに入力し,crosstableを作製し,本症に対する一般の人々の認識の程度は,属性により差異が認められるかどうかを検討し,以下の如き結論を得た.
    1.本症に対する認識は,性,年齢,居住区などによる差は少なく,むしろ就学年数(学歴),職種などとの関連が感じられた.
    2.就学年数(学歴)の多い人程,本症をよく知り,予後を明るくみているにもかかわらず,患者に対する否定的見解,社会的不適応感を抱く傾向が見られた.このような比較的教養の高い人々に対する本症理解のための積極的な働きかけが必要だと考えられた.
    3.就学年数(学歴)が少ない人では,予後に対して悲観的見解を有する傾向があるにもかかわらず,患者に対する否定的見解は少なく社会的適応も悪くないと考えているが,反面,本症の実態を充分理解していないと推測され,低年齢(小学,中学校)における本症を含めたこの種の疾患全般にわたる教育(啓蒙)の必要性を感じさせた.
  • 小山 真紀, 岡田 成幸
    地域安全学会論文集
    2010年 13 巻 243-253
    発行日: 2010/11/05
    公開日: 2018/02/03
    ジャーナル フリー

    Due to the urbanization phenomena we have been facing a new issue to early resolve, that is, a problem on stranded commuters. In this paper, we discuss municipalities' countermeasures for stranded commuters in Nagoya city which is the third largest megacity in Japan. Based on the national census of the population and the person trip survey data, we estimated 665,000 persons as the number of stranded commuters in a weekday. In addition we carried out a questionnaire survey targeted to business companies surrounding Nagoya Station on the cooperating policies for giving relief to stranded commuters. As the result their emergency evacuation resources are not enough by any means, but we are certain of reliability of their cooperation with the municipality measures.

  • 河上 省吾, 羽根田 英樹
    土木学会論文報告集
    1976年 1976 巻 251 号 91-106
    発行日: 1976/07/20
    公開日: 2010/02/25
    ジャーナル フリー
  • 日本内科学会雑誌
    1978年 67 巻 7 号 782
    発行日: 1978年
    公開日: 2008/06/12
    ジャーナル フリー
  • 福岡 久雄
    化学教育
    1983年 31 巻 4 号 320-
    発行日: 1983/08/20
    公開日: 2017/09/15
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 村松 憲一
    名古屋地学
    2019年 81 巻 1-5
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/21
    ジャーナル オープンアクセス
  • 温井 亨
    ランドスケープ研究
    2012年 75 巻 5 号 697-702
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/08/09
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to report the activities by collaborations with administration and citizens towards the regeneration of the town center in Kaminoyama city. The characteristics of the activities are as follows: 1) The activities concentrate in the compact core area of the city and they base on its history and culture. 2) There are various types in the activities. 3) In the first stage the administration took the initiatives of beginning the activities of collaborations. As a result the leader and the basic principles of the town planning were generated. In the second stage the basic principles were realized as a visible shape, and some activities by citizens started. In the third stage the characters of activities changed because other types of leaders came from the outside of Kaminoyama.
  • 豊田 剛己, 池田 恭子, 木村 真人
    日本土壌肥料学会講演要旨集
    1997年 43 巻
    発行日: 1997/03/25
    公開日: 2017/06/27
    会議録・要旨集 フリー
  • 岡村 穣
    日本土壌肥料学会講演要旨集
    1997年 43 巻
    発行日: 1997/03/25
    公開日: 2017/06/27
    会議録・要旨集 フリー
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