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クエリ検索: "唐沢俊一"
20件中 1-20の結果を表示しています
  • 浅子 逸男
    日本文学
    2008年 57 巻 1 号 94-95
    発行日: 2008/01/10
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
  • クロスオーバーデザインを用いてのPTによる徒手抵抗と自主訓練との効果比較
    森川 真也
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 934
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】Quadriceps setting(以下setting)及びSLR は,臨床場面等で幅広く用いられている.しかし,筋力強化の種類や方法の影響を単独で示し,比較した報告は少ない.今回,settingと SLRによる筋力増強効果及び徒手抵抗と自主訓練との比較を行い,若干の知見を得たので報告する.
    【対象】同意が得られた健常人69名を, A群:19名(男性8名,女性11名・平均32.5±12.3歳), B群:18名(男性7名,女性11名・平均32±9.1歳),C群:16名(男性8名,女性8名・平均32±8.9歳), D群:16名(男性7名,女性9名・平均32±9.5歳)に無作為に分類した.
    【方法】A群・B群は膝伸展位・足関節背屈位・5秒保持のsetting,C群・D群は股関節屈曲15度・5秒保持のSLR を実施し, 1期(A群・C群:徒手抵抗,B群・D群:自主訓練),2期(A群・C群:自主訓練,B群・D群:徒手抵抗)の2群2期クロスオーバーデザインにより比較した.頻度は週2回,期間は各期8週とした.評価は,最大筋力を開始時と4,8,12,16週経過時にアニマ社製μTASF-1を用い,等尺性膝伸展筋力を2回測定し,最大値の体重比を採用.また, CT断面積(膝蓋骨上縁10cm),30秒間椅子立ち上りテスト(以下CS-30),10m歩行(最大速度、歩数),Physiological Cost Index(以下PCI),歩容(ステップ長,ストライド長,歩隔)を開始時と8,16週経過時に測定. CT撮影は診療放射線技師の協力を得た.また,負荷量の目安として訓練前後の脈拍,自覚的運動強度(以下RPE)を訓練毎に測定.統計的手法は, Wilcoxonの符号付順位検定,Kruskal Wallis検定,Bonferroni検定を用い危険率5%以下を有意とした.
    【結果】開始時の年齢,筋力,CT断面積は各群間での有意差を認めなかった.1期では各群共に筋力,CT断面積,CS-30の増加を認めた.2期では筋力,CT断面積,CS-30は徒手抵抗のみ増加を認めた.筋力の増減率は1期:A群30.1±14.2%,B群19.6±12.4%, C群18.4±9.4%,D群9.2±11.8%,2期A群-7.7±7.5%,B群12.1±8.5%, C群-4.8±9.4%,D群8.1±7.6%,CT断面積の増減率は1期:A群4.9±3.1%,B群2.9±2.8%,C群2.9±1.9%,D群1.4±1.5%,2期:A群-0.2±2.4%,B群 4.4±3.2%,C群-0.7±1.6%,D群2.7±1.9%であり各群間に有意差が認められた.10m歩行は,1,2期共に徒手抵抗で有意に減少が認められた. RPE,脈の増加率は各群間に有意差が認められた.
    【考察】各群を比較すると,徒手抵抗でのsettingが最も筋力増強効果が大きい結果であった.自主訓練でも筋力増強効果が得られたが,2期のA群・C群で筋力が低下したことからも,自主訓練のみでは一度増加した筋力を維持する効果は期待出来ないと思われた. SettingやSLRは日常的に多用される筋力強化方法であり,多くのPTが自主訓練としても推奨すると言われている.しかし,状態に合わせたより効果的な方法を選択し,指導する必要があると考えられる.
  • 関 悠一郎, 青木 啓成, 児玉 雄二, 唐澤 俊一, 村上 成道
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 933
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    古府らによりアキレス腱保存療法を奨励する報告はされているが、保存療法のリハビリテーションに関する報告は少ない。当院におけるアキレス腱保存療法の治療成績について報告する。足関節可動域に着目し、装具除去(通常9.5週にて除去)時に関節可動域(以下ROM)が平均以下の症例について、原因を紹介し装具固定期間のROM訓練施行上の課題を検討したので報告する。
    【対象・方法】
    対象は平成18年12月から平成19年11月の間に受傷、保存療法を行った23例、平均年齢41.1歳(25~72歳)、男性15名、女性10名。装具療法は受傷・ギプス固定1週の後、装具装着。直後から装具装着下での足関節自動底屈運動と部分荷重を開始。Thompson testの陰性化を認めた3週前後から自動背屈運動を開始。9.5週以降で装具除去、荷重下での底屈運動を開始する。足関節背屈のROMを受傷3週・6.5週・装具除去時・3ヶ月で測定し平均値を算出した。また受傷から復職までの期間、杖なし歩行獲得までの期間、つま先立ち・走行(軽いジョギング)が可能となるまでの期間について調査、平均値を算出した。
    【結果】
    受傷から3週の足関節背屈ROMは-9.5°(-20°~0°)受傷から6.5週-4.2°(-30°~10°)装具除去時5.0°(-5°~15°)3ヶ月9.6°(0°~15°)。復職は3.4週(0週~9週)杖なし歩行獲得3.9週(2週~8週)つま先立ち14.7週(13週~16週)、ランニング17.2週(14週~20週)。装具除去時のROMが平均以下の症例は、距腿関節のモビリティー低下2例、腓骨神経麻痺と麻痺の疑い2例、足趾・足関節底屈筋群の短縮と筋硬結の残存2例、edemaの残存2例、背屈に再断裂への恐怖心伴う1例を呈していた。
    【考察】
    古府らの研究では受傷後6.5週の足関節背屈ROMは平均-11°、3ヶ月で平均6.3°とし、つま先立ち4.1ヶ月、走行4.8ヶ月で獲得したと述べている。当院の結果は、ROMについては概ね報告を上回る結果となった。つま先立ちと走行開始の期間も概ね同様の結果であった。ROM制限を来した原因のなかで、特に距腿関節の可動性低下と、程度の差はあるが下腿三頭筋以外に足関節底屈に関与する筋の短縮と筋硬結を有する症例が多くみられた。断裂による侵襲に加え長期の底屈位固定と荷重を行なうことから、周囲筋が代償して疲労が蓄積した結果であると考えている。早期から距腿関節の可動性と下腿周囲筋・腱の柔軟性と腱鞘部の癒着の改善を図ることで装具除去後の機能改善や再断裂予防に役立つものと考えている。今後の課題として、装具除去後の抗重力運動をスムーズに獲得するため、腱の修復過程・代償作用を考慮し、効果的な装具療法中の運動プログラムを作成する必要性が示唆された。
  • ―Flexion Relaxation Phenomenon(FRP)における筋電図学的評価―
    *豊田 愼一, 古川 公宣, 山本 洋司, 下野 俊哉
    理学療法学Supplement
    2005年 2004 巻 972
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/04/27
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】慢性腰痛患者は我々が日常的に経験することの多い疾患であり,その治療としては物理療法,温熱療法など従来行われている治療方法を選択することが多い.本研究目的は,慢性腰痛患者に対しSLING EXERCISE THERAPY(SET),牽引器を使用し,その効果判定をFlexion Relaxation Phenomenon(FRP)を中心に表面筋電図学的に評価することである.
    【方法・対象】治療には腰部牽引を選択した.SETではNordisk Terapi社製TERAPI MASTERを使用し下肢を股関節屈曲,膝関節屈曲において10分間の持続牽引を施行した.従来型牽引器での治療はM社製を用い10分間(牽引力:体重の25%,30秒牽引,10秒休止)の間歇牽引を施行した.また,運動課題として無負荷,5kg重錘を両手把持の2種類の体幹前屈運動を行わせた.効果判定は,表面筋電計Noraxon社製Myosystem1200,Myovideoにて最長筋,多裂筋,大殿筋,内側ハムストリングス(ハムスト)の筋活動を導出し,各治療前後でFRPの有無,活動様式を比較検討した.FRPとは体幹屈曲運動時に脊柱起立筋の筋活動がある角度から消失する現象である.対象は,本研究の趣旨に同意を得られた慢性腰痛患者2名とした.
    【症例1】39歳男性,身長174cm,体重66kg,BMI 21.8,L4-5・L5-S1椎間板ヘルニアと診断され10年経過.牽引前では無負荷,5kg負荷とも最長筋,多裂筋,ハムストのFRP欠如,大殿筋の筋活動低下を認めた.間歇牽引後との比較ではFRP欠如,筋活動に大きな変化は認められなかった.一方,SET後の比較においては無負荷で最長筋,多裂筋,ハムストのFRPが出現し活動様式も正常に近い形となり,5kg負荷においても最長筋にFRPの出現を認めた.
    【症例2】30歳男性,身長168cm,体重71kg,BMI 25.1,筋筋膜性腰痛症と診断され10年経過.牽引前では無負荷,5kg負荷とも最長筋のFRPを認めるものの,多裂筋のFRP欠如,大殿筋の筋活動低下を認めた.間歇牽引後では無負荷,5kg負荷とも最長筋のFRPが欠如し,その他の筋においては活動に大きな変化は認められなかった.SET後では無負荷,5kg負荷とも多裂筋にFRPが出現し,最長筋の遠心性収縮時(体幹屈曲)と求心性収縮(体幹伸展)の比較において活動比の正常化を認めた.
    【考察】SETではRelaxation効果が期待できるとの報告から今回,慢性腰痛患者に対し牽引を施行した.結果,運動時の最長筋,多裂筋,ハムストにおいてFRPが出現し活動様式が正常化したことからSETにおけるRelaxation効果が現れたと考える.今後,他疾患,症例数の増加,SETにおける筋電図学的検証,臨床場面での検討を重ねることで,慢性腰痛患者治療の一手段になり得ると考える.
  • ―術後10日と術後1ヶ月のFIMによる検討―
    *青木 啓成, 太田 順子, 大見 朋哲, 有賀 誠, 犬飼 紫乃, 唐澤 俊一, 朝倉 大輔, 鵜飼 正二, 金丸 大地
    理学療法学Supplement
    2005年 2004 巻 971
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/04/27
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    大腿骨頚部骨折の機能回復については受傷前レベルへの回復率やその期間が検討されているものの、急性期加療における機能回復を検討したものは少ない。今回の目的は大腿骨頚部骨折(以下FNF)患者の骨折型・手術様式がADLの回復に影響を与えるかを調査・検討し、障害特性を検討することである。
    【対象・方法】
    2001年8月~2004年9月までに,FNFにより自宅から当院に入院し、理学療法が処方され、入院加療後自宅退院した症例のうち,術後10日と術後1ヶ月の機能的自立度評価表によるADL評価(以下FIM)の追跡調査が可能であった57例を対象とした(内側骨折27例、外側骨折30例、平均年齢80.7歳、男性16例、女性41例)。入院前は歩行自立を条件とし、60歳以下の若年者、転子下骨折は対象から除外した。また、内側骨折は骨折型により手術侵襲に差があるためCannulated Screwによる骨接合8例を除外し、人工骨頭置換術19例(以下人工骨頭群)、Compression Hip Screw(以下CHS群)30例の2群間で比較検討を行った。調査項目は平均年齢、平均在院日数、術後10日FIM、術後1ヶ月FIM、歩行獲得率とした。また、FIMはtotal FIMから平均値を算出し、術後10日・1ヶ月FIMから、FIM gain、FIM efficiencyについても比較検討した。歩行獲得率については歩行自立を歩行獲得例とした。FIMは質問用紙を使用し、術後10日時点は看護師が、術後1ヶ月時点で退院している場合は家族が記入を行った。術後理学療法プログラムは、人工骨頭置換術後はドレーン抜去後、CHS術後は術翌日から痛みに応じて可及的荷重を許可し、荷重制限を行わなかった。また、病棟訓練を原則とし、入院から退院までは365日体制で理学療法を実施した。
    【結果】
    平均年齢は人工骨頭群78.1歳 CHS群82.3歳、平均在院日数は人工骨頭群28.5日、CHS群32.6日であった。術後10日FIMは人工骨頭群99.3、CHS群91.2、術後1ヶ月FIMは人工骨頭群106.4、CHS群94.8でありいずれも有意差はなかったが人工骨頭群で高い傾向を認めた。FIM gain(術後10日FIM-術後1ヶ月FIM)人工骨頭群7.1、CHS群3.6、FIM efficiency(FIM gain/平均在院日数-10日)は人工骨頭群0.35、CHS群0.15であり有意差はなかったがCHS群にて低い傾向を認めた。歩行獲得率は人工骨頭群89%、CHS群63%であり、人工骨頭群が有意に高かった(p<0.05)。
    【考察】
    当院では人工骨頭置換術適応の骨折型(Garden3・4)の場合、術前より痛みに応じて患側免荷での起立練習を実施している。人工骨頭群において、術後10日・1ヶ月後のFIMが高い傾向にあったことは比較的若年であることに加え、術前の理学療法プログラムが影響していることが考えられる。また、CHSの適応となる外則骨折は骨膜損傷によって術前・術後の疼痛が強い傾向があり、痛みによる活動制限がFIM gainに影響していると考えられた。
  • 田辺 茂雄, 山口 智史, 上原 信太郎, 村岡 慶裕, 木村 彰男
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 186
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    現在,脳卒中患者や脊髄損傷患者に対する治療方法として,トレッドミル歩行中に機能的電気刺激を行う手法が研究されている.機能的電気刺激については,健常者が歩行した際に筋収縮が認められる相において,一定の強度で刺激を行う方法が一般的である.しかし,この方法では筋収縮が認められる相の全域で強い刺激を行うため,通常の滑らかな歩行が得られない.滑らかな歩行を実現するためには,随意筋収縮と同程度の出力が得られる刺激強度を算出する必要がある.今回我々は足関節背屈モーメントを媒介変数として,前脛骨筋の随意収縮による筋電量と電気刺激量の関連を検討し,その関係式を算出した.
    【方法】
    対象は下肢に障害の既往のない健常成人7名とした.被験筋は前脛骨筋,運動課題は足関節背屈運動,測定肢位は背臥位とした.まず,随意筋収縮と関節モーメントの関係を検討するため,足関節背屈運動中の前脛骨筋の筋電量と足関節背屈モーメントを測定した.随意収縮による最大背屈モーメントを測定した後,随意背屈運動によって最大背屈時の0~40%のモーメントが生じた際の筋電量を被験者毎に5回以上測定した.筋電量の測定には日本光電社製WEB-5000を使用し,1秒間の積分値を算出した.関節モーメントの測定には安川電機社製足関節用TEMを使用した.次に,経皮的電気刺激と関節モーメントの関係を検討するため,前脛骨筋に対する電気刺激の強度と足関節背屈モーメントを測定した.刺激は定電流刺激とし,1msの矩形波を用いて20Hzで刺激した.刺激強度を2mA毎に40mAまで増加させ,それぞれの刺激強度での足関節モーメントを測定した.経皮的電気刺激には日本光電社製MEB-2216を使用した.筋電量および関節モーメントはそれぞれ最大随意背屈時の値で正規化し,随意筋収縮と関節モーメントの関係,経皮的電気刺激と関節モーメントの関係について,それぞれ回帰分析を行った.
    【結果】
    随意筋収縮と足関節背屈モーメントは近似式M=-0.021C2+2.218Cによって0.77と高い相関係数が得られた(Mは足関節背屈モーメント,Cは随意収縮による筋電量).経皮的電気刺激と足関節背屈モーメントにおいても近似式M=0.018I2-0.154Iによって0.87と高い相関係数が得られた(Mは足関節背屈モーメント,Iは電気刺激強度).
    【考察】
    随意筋収縮と足関節背屈モーメント,経皮的電気刺激と足関節背屈モーメントはどちらも二次の近似式で高い相関係数が得られたことから,足関節背屈モーメントにおける前脛骨筋の随意収縮による筋電量と電気刺激量の関係は0.018I2-0.154I=-0.021C2+2.218Cで表すことが出来ると考える(Iは電気刺激強度,Cは随意収縮による筋電量).
  • 唐澤 俊一, 青木 啓成, 関 悠一郎, 大峡 崇之, 村上 成道, 湯澤 洋平
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 185
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】腰部脊柱管狭窄症(以下、LSCS)や腰椎変性すべり症により除圧術、腰椎後方固定術が施行された症例では、遺残する腰下肢症状などの要因で、外来理学療法(以下、PT)が長期化する症例が散見される。本研究の目的は、腰椎術後、外来PTが長期化する要因を調査し、PTプログラムを再考することである。
    【方法】対象は2006年1月~2007年6月までに開窓術、後方固定術を施行、外来PTを継続した74症例(開窓術51例、後方固定術23例)、男性46例、女性28例、平均年齢67.7歳。外来PTは、医師・理学療法士・患者間の総合的な判断で、著しい支障なく日常生活が可能な状態で終了した。全症例のPT終了までの期間の平均値に標準偏差を加えた145.1日をCut off pointとして、以後継続した10例を長期化症例として要因を調査した。開窓術群と後方固定術群の2群に分け、年齢、除圧椎間数、手術時間、通院頻度、PT終了までの期間、腰下肢症状の経過、下肢筋力(MMT)、股関節可動域(屈曲、内旋、伸展)の変化を調査、比較検討した。また、PT終了後のX線変化、腰下肢症状の悪化症例の有無を調査した。
    【結果】長期化症例は開窓5例、固定5例。要因は腰下肢痛持続4例(固定術4例)、著明な筋力低下2例(開窓術2例)、本人の希望2例(開窓1例、固定1例)、合併症(パーキンソン病)1例(開窓1例)、腰痛再発により再開1例(開窓術1例)。2群間比較では、年齢は開窓68.6±10.5歳、固定65.8±9.4歳、除圧椎間数は開窓1.9±0.9、固定1.8±1.0で有意差なし。通院頻度は両群で約80%が月1回。手術時間は開窓86.3±34.4分、固定218.8±54.0分、PT終了までの期間は、開窓70.9±67.2日、固定101.5±54.3日と固定術群で有意に長かった(p<0.05)。腰下肢症状の持続症例の割合は開窓0%、固定17.4%と固定術群で高い傾向を示した。両群とも下肢筋力は改善傾向を示し、股関節ROM(伸展:開窓 術前-0.9±8.4°術後3.8±5.1°、固定 術前-0.5±8.7、術後5.5±5.1°)は両群で有意に改善 (p<0.05)。PT終了後のXP変化では5例に隣接椎間変性、Pedicle screwの緩みなど認め、1例は再手術に至った。
    【考察】外来PTの長期化症例は固定術後で多く、腰下肢痛などの遺残が主な要因であった。病態の重症度や手術時の展開範囲や圧迫時間の違いから、多裂筋など傍脊柱筋の病的変化などが腰下肢痛の遷延に関与していると考えられた。病態が強く関与するため、罹患期間の把握も必要と思われた。固定術後症例では、早期から胸椎、股関節可動性改善による不良肢位や動作方法の修正を進め、体幹筋や腰椎へ負荷軽減を図ると共に、基本動作を含めた生活指導が必要と考えられた。また、術後の傍脊柱筋の問題に配慮したアプローチを導入する必要性が見出された。
  • *犬飼 紫乃, 青木 啓成, 唐沢 俊一, 百瀬 公人
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 1090
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】当院は463床を有する急性期病院であり、電子カルテを用いて患者情報を共有している。整形外科疾患にクリティカルパスを導入し、第22回関東甲信越ブロック理学療法士学会にて、4週8休体制と365日体制の大腿骨頚部骨折患者の治療成績を比較し365日体制の方が良好であったことを報告した。しかし、365日体制導入当初は、休日出勤数が不足し十分な理学療法を施行できていなかった。そこで、体制整備のためにPTの増員をはかり、理学療法部門を整形外科・脳卒中・心臓、呼吸器等部門に専門分化し、質の高いサービス提供をすすめている。今回は整形外科部門の管理体制を紹介し、365日体制整備へいたる経緯について報告する。
    【整形外科PT部門担当患者層】総合リハビリテーションセンターが担当している患者数は463床中、約200-220名であり、整形外科PT部門は整形外科疾患・外科・透析科の患者を中心に担当し、全体の40%を占めている。
    【部門管理体制】管理上の重要な点は365日体制の確立と維持のための業務状況の把握である。そのために我々は部門担当入院患者に対する平均理学療法実施率と平均勤務者数を休日と平日に分けて業務日報から算出し業務調整を行なっている。理学療法実施率は実施単位数/理想単位数(理想単位数:各患者の重症度に合わせた必要と判断される単位の1日の総合計数、実施単位数:日々の実施した単位数)で算出した。
    【処方患者の把握】業務日報に個々の患者名・疾患名・リスク・安静度・治療内容・現状の概略などを記入することで、部門全体の重点患者の把握が可能になり、さらに、理学療法実施直後にPTが単位数を日報に記入することで治療のもれがなくなるようにした。処方された患者は11名のPTを4チームに分け各チームにて現状を把握するようにし、チームの責任で治療が行なわれるようにした。
    【365日体制調整の推移】調査期間は平成15年度と平成17年度の5月~10月までの6ヶ月間について調査した。PT数は、H15年7名(内新人2名)H17年11名(内新人4名)へ変更した。1日の平均勤務者数は、H15年が平日4.1名、休日3.2名に対してH17年は平日・休日共に6.0名が配置された。平均理学療法処方数はH15年67.1人、H17年74.2人であった。平均実施率では、H15年が平日82.7%、休日71.1%、H17年度が平日76.7%、休日78.5%と概ね均一化した。
    【考察】365日体制の整備にはマンパワーの充実が必要不可欠であるが、365日体制を管理運用していく上で、実施率の集計を行うことが必要人員の管理・検討につながり有効であったと考える。H17年にて平日の実施率がやや減少しているが、これは通常業務以外の新人教育に要する時間・インフォームドコンセントや退院カンファレンスへの参加など退院マネージメントに時間を有している結果と考えれば、H17年度は患者に対する理学療法の質は向上したと推察される。
  • 改めて気づいたこと
    *山下 知映, 外山 さおり, 宮本 純衣, 児島 由佳
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 1089
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当院は平成17年5月より休日を含む年間365日のリハビリテーション(以下、リハ)体制を施行した。今回、同年7月現在、当院に所属するセラピスト40名(理学療法士(以下、PT)20名、作業療法士15名、言語療法士5名)を対象とし、選択式と自由式でアンケートを実施した。そこで、「365日リハ体制」導入後のメリット・デメリットを検討し、PTの病棟への取り組みについて見直した結果を報告する。
    【アンケート結果と検討】
    「365日リハ体制」になって患者に対してメリットがあると感じたセラピストは全体の75%であった。また、「365日リハ体制」になって患者に対してセラピストは、“活動レベルの向上”“日々の変化を把握できる”“家族とのコミュニケーションの増加”を感じている一方で、“メリハリがない”“曜日感覚がない”“リハに対する患者の依存心増強”“患者の外出・外泊頻度の減少傾向”を感じているという意見が多かった。そこで、リハ提供の仕方に改善すべき点がないか検討した結果、新体制導入後、“休日もPT室を開放しているためにPT室中心のリハになっている”“病棟での動作練習の機会が減少している”という意見が挙がった。休日もリハを行うという新体制を有効利用し家族指導や、実際の病棟生活での基本・ADL動作の評価とアプローチを充実させるという忘れかけていた原点に振り返り、取り組みを実施した。
    【取り組み】
    具体的には、移乗・歩行動作の家族指導や入浴のない日曜日を利用し自宅の浴室を想定しての入浴動作練習である。家族指導に関しては、休日にしか面会に来ることができない家族へも指導が可能である。また、家族介助での介助量を定期的にチェックするために評価表を作成した。入浴動作練習に関しては、前もって患者・家族に自宅の状況を情報収集しておき、その環境にできるだけ近い状況を作り動作評価・練習を行った。これらの取り組みを通して、“実際の病棟生活内での患者の機能的・応用的な評価ができアプローチ内容の再検討のきっかけとなった”“家族とのコミュニケーションが増加し、生活背景がイメージしやすくなった”などの意見が挙がった。さらにPT自身、病棟ADL練習や家族指導に対する意識の向上にも繋がった。
    【まとめ】
    今回、新体制導入後に我々が感じた問題点から改善策を考え、家族指導を含む実際の生活を想定したリハ提供を行った。これらは患者・家族・PTのコミュニケーションの増加だけでなく、患者の活動範囲の拡大、患者の再評価、アプローチ内容の再検討に繋がった。今回、休日リハによるリハ提供頻度の増加だけでなく、患者の退院後の生活を想定した質の高いリハ提供の重要性を改めて感じた。今後、この取り組みを通じて、いつでもどこでも患者の生活が充実するようPTとして病棟へ介入し、チームで連携をとり実践していきたい。
  • 3ヶ月間着用による筋活動より
    *福山 勝彦, 小山内 正博, 上野 詠子, 矢作 毅, 二瓶 隆一
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 338
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】演者は第40回本学会において、我々の作成した浮き趾治療用草履について紹介し、この草履を着用した時の筋活動について報告した。結果として、草履を着用することで立脚相において、脊柱起立筋、大殿筋の筋活動量が減少し、大腿四頭筋、下腿三頭筋、足趾屈筋の筋活動量が増加したことから、この草履が浮き趾治療だけでなく腰痛にも効果があるのではないかと結論付けた。今回は、浮き趾例に対し、3ヶ月間草履を着用させ筋活動の変化を計測したので報告する。
    【対象】浮き趾を呈する21歳の女性3名(あらかじめ研究趣旨を説明し同意を得ている)を対象とした。浮き趾に関しては、改良型Pedoscopeにて検出した。3名のうち1名に軽度の腰痛がみられた。
    【方法】裸足歩行、サンダル歩行、草履歩行をメトロノームを用い、同じ速度で歩行させた。脊柱起立筋、大殿筋、大腿直筋、下腿三頭筋、足趾屈筋を導出筋として、電極を運動点中心に30mm幅で貼付し、足底にフットスイッチを装着した。各筋活動を表面筋電計(Mega Electronics社製 ME3000)にて導出、AD変換しパーソナルコンピューターに保存、波形解析ソフト(Mega win)にて解析した。波形の安定した1歩行周期における立脚相前期、立脚相後期の各筋の積分値を、最大等尺性収縮1秒間の積分値100%として正規化した。各歩行間および草履着用3ヶ月後における筋活動量と波形について比較検討した。
    【結果】症例数が少ないため統計的な処理はできなかったが、全例において以下のような結果が得られた。
    1.裸足歩行、サンダル歩行に比べ草履歩行では、特に立脚相後期で脊柱起立筋、大殿筋の筋活動が減少し、大腿四頭筋、下腿三頭筋、足趾屈筋の筋活量が増加した。(前回の報告同様)
    2.草履着用前に比べ草履着用3ヵ月後の裸足歩行においても、特に立脚相後期で脊柱起立筋、大殿筋の筋活動が減少し、大腿四頭筋、下腿三頭筋、足趾屈筋の筋活量が増加した。
    3.草履着用3ヵ月後の裸足歩行では、立脚前期における大殿筋の筋活動が増加した。
    【考察】浮き趾例では立脚後期に足趾まで十分に体重移動が行なわれず、蹴り出しが不足するため下腿三頭筋や足趾屈筋、大腿四頭筋の筋活動が低下している。このため、股関節伸展が不十分となり骨盤が前傾し、大殿筋や脊柱起立筋の筋活動が増加すると考える。筋電図波形においても、浮き趾例では裸足歩行において正常人にみられない立脚後期の大殿筋活動が出現している。これが草履着用時、また長期間草履を着用することで裸足においても、足趾まで体重が移動し十分な蹴り出しが可能となる。これに伴い、股関節が伸展し骨盤の前傾が矯正されて、大殿筋、脊柱起立筋の筋活動が減少したものと考える。また立脚前期の大殿筋活動増加は、対側の蹴り出し増加に伴う減速作用と考える。以上のことから筋活動が正常化することで、腰痛にも効果があるものと推察した。
  • *唐澤 俊一, 青木 啓成, 犬飼 紫乃, 関 悠一郎, 湯澤 洋平
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 337
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】当院では腰椎すべり症など椎間不安定性を伴う腰椎疾患に対する手術治療に後方進入腰椎椎体間固定術(以下PLIF)が施行されている。一般的に腰椎後方固定術後では2、3日活動範囲をベッド上に制限し、一定期間コルセットを装着し、術後3~4週間の入院加療期間が必要とされる。当院では2001年7月よりクリニカルパスを導入し、PLIF症例では術後約2週間で自宅への退院が可能となる短期プログラムを行なっている。本研究の目的は短期プログラムで理学療法(以下PT)を行ったPLIF症例の手術成績を明らかにし、当院でのPTプログラムの妥当性を検討することである。
    【方法】対象は2002年5月から2004年10月までに1~2椎間固定のPLIFを施行し術後1年以上経過した42症例で、男18、女24例、平均年齢63.6才であった。通常プログラムでの治療が困難な化膿性脊椎炎、破壊性背椎関節症、転移性脊椎腫瘍などは除外した。PTプログラムは術翌日より離床、コルセットは装着せず起立歩行訓練を開始した。約2週間で術前評価、早期離床に加えて歩行自立獲得と固定隣接椎間への負担を考慮したストレッチや筋力強化、生活指導などを行ない、退院後は外来PTを継続した。調査項目は平均年齢、術後在院日数、全在院日数、自宅退院率、重篤な術後合併症、固定隣接椎間のレントゲン変化、腰下肢痛症状の悪化、再手術例とした。さらに術後21日以上の長期入院を要した症例の要因について検討した。
    【結果】各項目の平均値は、年齢:63.6才、術後在院日数:15.6日、全在院日数:18.6日、自宅退院率は100%であった。重篤な術後合併症として1例(2.4%)に深部感染症を認めた。経過観察中に固定隣接椎間にレントゲン変化を認めた症例は2例(4.8%)でそのうち1例(2.4%)が再手術となった。術前より腰下肢痛が悪化した症例が1例あったが、その原因は不明であった。術後21日以上入院治療を要した症例は6例(14.3%)で、その内訳は肺炎・糖尿病増悪などの全身合併症3例、腰部・下肢痛残存3例であり、その平均年齢は71.7才であった。
    【考察】術後1年以上の手術成績では重篤な合併症や固定隣接椎間障害の発生頻度は少なく、コルセットを装着せず早期離床を行なうプログラムの悪影響はないと考える。逆に早期離床による廃用性障害予防が順調な動作獲得につながったと考える。在院日数が延長した症例は高齢であり全身合併症をきたす可能性が高かったと考えられる。加えて、症例の約50%に腰部・下肢症状が入院期間中残存していたことを考慮すれば、入院前の外来PTでのコンディショニングの実施についても検討する必要があると考えられた。W.Jeffrey Eliasらの報告では在院日数は4.25日と依然大きな差があり、急性期病院として今後、在院期間の短縮を実現するために検討を重ねていきたい。
  • 原田 脩平
    理学療法 - 臨床・研究・教育
    2021年 28 巻 1 号 78-81
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/09
    ジャーナル フリー

    【はじめに】我が国において早期の社会復帰は重要な課題である。今回,脛骨・腓骨骨折の受傷から200病日以上が経過し,医療機関でのリハビリテーション(以下,リハ)を長く受療されてきたが復職困難となっている症例に対し,歩行に対する恐怖感に着目して訪問リハを実施した。【症例記述】要支援2の60歳代女性である。歩行に対する恐怖感を軽減し,歩行の耐久性が向上するよう,自主トレーニングの難易度を上げていった。また,復職への自信をつけていくように生活の中での助言を行った。その結果,3か月で復職が可能となった。【考察】復職困難となっている要因としては,長距離の独歩や立位での作業に対する恐怖感や症例本人の日常生活内での主体的な取り組みへの支援が不足していることが推察された。【まとめ】生活期のリハでは目標を明確にし,身体機能や活動能力だけではなく心理社会的側面にも着目した支援が重要であることが明らかとなった。

  • 瀧原 純, 村野 勇, 橋本 貴幸
    理学療法学
    2017年 44 巻 5 号 372-377
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/10/20
    [早期公開] 公開日: 2017/05/03
    ジャーナル フリー

    【目的】下腿骨幹部骨折後に生じた足関節背屈可動域制限に対し超音波検査に基づき運動療法を進めた症例を経験したので報告する。【方法】対象は下腿骨幹部骨折と診断された10 歳代女性である。術後,足関節背屈可動域制限に対して超音波検査を実施した。【結果】受傷後18 日の超音波検査では2 ヵ所に異常所見を認めた。1 ヵ所目は下腿中央の硬結部の下層にあるヒラメ筋内に筋膜下血腫を認め,2 ヵ所目は長趾屈筋を含む深層の領域に血腫や筋線維の走行の乱れが描出された。受傷後38 日で硬結部の圧痛はなくなり,超音波検査では血腫が軽減してきたため,損傷部への伸張刺激を軽減したうえでストレッチングを開始した。受傷後75 日で足関節背屈が25°となり,超音波検査では筋線維の配列や走行が健側と比べほぼ差がなくなった。【結論】損傷組織に対する超音波検査は,発生部位や程度,修復過程の把握が可能であり,運動療法の適否や方法を決定する一助となることが示唆された。

  • メディアのオルタナティブな「読み」
    永井 純一
    ソシオロジ
    2002年 46 巻 3 号 109-125,220
    発行日: 2002/02/28
    公開日: 2016/11/02
    ジャーナル フリー
     This article is an ethnographical study of amateur comic writers. It is also a reconsideration of "otaku" as an audience of media from the perspective of Cultural Studies. "Otaku" is the name given to those who are self-absorbed in media-culture, such as animation, comics, video games, etc.
     They first appeared Japan in the late 1970's, increasing notably since the 1980's. This corresponds with the beginning of the information-oriented society.
     "Otaku" are frequently considered to be a pathological person who inhabits virtual reality. However, I treat "otaku" here as an active audience. The activity of an audience has been discussed in "Encoding and Decoding in Television Discourse" by Stuart Hall. We can encode a message in media and this can be read by an audience through the process of decoding. The message read can be diverse as a message encoded may be interpreted in a different way at the time of decoding. Hall suggests that the meaning of the message is decided at the point of decoding.
     "Otaku" is an audience of media-communication that receives a media message by alternative readings. For instance, amateur comic writers of home-grown publications write stories by appropriating a character and story from mainstream media and then, for example, reproduce this as a homosexual story. If they had read the original text in the way intended by the author then it would impossible for them to produce such an alternative story.
     This argument leads us to the next issue. Such readings are communicated and shared by others through the media of the widely read home-produced comics exchanged at over 1000 events held annually. The readers treat this media-communication as one experience. Considering the large number of "otaku" in Japan (estimated at some 100's of 1000's) , an understanding of their communication style is not only important but also necessary.
  • 入江 由規
    フォーラム現代社会学
    2014年 13 巻 58-70
    発行日: 2014/05/31
    公開日: 2017/09/22
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は、なぜ、アニメやゲーム、コミックの舞台を訪れる「聖地巡礼者」が、これまで「変わり者」と見なされることの多かった、アニメやゲーム、コミックを愛好するオタクであるにもかかわらず、それらに必ずしも関心のある訳ではない、作品の舞台となった町の住民や商店主らにとっての「ゲスト」へと変貌を遂げたかを分析することにある。オタクの対人関係は、これまで、趣味や価値観を共有する人とだけ交流する、閉鎖的な人間関係を築くものと捉えられることが多かった。だが、聖地巡礼者は、アニメやゲーム、コミックを愛好するオタクであるにもかかわらず、作品の舞台となった町に住む住民や商店主と交流を図り、時に作品を活かした町おこしを模索する企業人や研究者とも、共同でイベントを開催する関係を築いている。このことは、これまでのオタク研究では捨象されてきた、オタクの新たなコミュニケーションの実態を表していた。上記の目的に基づき、本稿では、アニメ作品の舞台を旅する「アニメ聖地巡礼者」に聞き取り調査を行った。その結果、彼らは、住民への挨拶といった礼儀を大切にし、商店主や企業人、研究者からの依頼を、物質的な見返りを求めることなく、自分たちが好きな作品で町おこしが行われるからという理由で最後までやり遂げることで、住民や商店主、企業人や研究者から信頼を得て、「ゲスト」へと変貌を遂げたことが分かった。
  • 東 雅夫
    日本文学
    2005年 54 巻 11 号 82-91
    発行日: 2005/11/10
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
  • 鳥井 泰典, 泉 清徳
    運動器理学療法学
    2024年 4 巻 1 号 19-27
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/09/30
    [早期公開] 公開日: 2024/06/03
    ジャーナル フリー

    【目的】上腕骨近位部骨折患者の骨接合術後早期における屈曲および外転可動域の経時的変化と上腕下垂位外旋(以下,1st外旋)可動域との関連性を明らかにすること。【方法】対象者22例(平均年齢69.6±11.1歳,男性:7例,女性:15例)の肩関節屈曲,外転,1st外旋,肩関節90°外転位外旋(以下,2nd外旋),肩関節90°屈曲位内旋(以下,3rd内旋)の関節可動域(以下,ROM)を術後2週から術後8週まで1週毎に測定し,縦断的・横断的に検討した。【結果】屈曲,外転,1st外旋は術後6週まで経時的に有意なROM拡大を認めたが(p<0.01),術後6週以降は有意なROM拡大を認めなかった。屈曲と外転に対して1st外旋は各週で強い正の相関を認め(p<0.01),2nd外旋と3rd内旋は各週で正の相関を認めた(p<0.05またはp<0.01)。【結論】骨接合術後6週より1st外旋,屈曲,外転のROMが同時に停滞し始める。また,1st外旋も屈曲と外転に対して強い正の相関がある。

  • ジェンダー・イデオロギーとしての〈愛の言説〉
    中川 成美
    昭和文学研究
    1996年 33 巻 14-27
    発行日: 1996年
    公開日: 2023/05/15
    ジャーナル フリー
  • ―1989-1999
    大久保 久雄
    出版研究
    2000年 31 巻 83-121
    発行日: 2001/03/20
    公開日: 2020/03/31
    ジャーナル フリー
  • 宇治橋 祐之
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 11 号 26-54
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/12/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    開局60年を迎えた教育テレビの番組をグループ分けして網羅的に見ていく「シリーズ 教育テレビ60年」。2回目は「趣味・実用番組」、「婦人・育児番組」、「教育教養講座」の変遷をみていく。教育テレビは、時間帯ごとに視聴対象を明確にするとともに、組織的・系統的な学習に役立ててもらうために、同一時間帯には同種の番組を編成してきた。「シリーズ 教育テレビ60年①」でとりあげた、「高校講座」や「語学番組」、『NHK放送文化研究所 年報2019第63集』でとりあげた「学校放送番組」とともに、「趣味・実用番組」や「教育教養講座」も平日の同時間帯に編成されてきた。 それぞれの番組グループの変遷をみると、「趣味・実用番組」は初期の『技能講座』や「おけいこ番組」に、総合テレビで放送されていた『きょうの料理』や『趣味の園芸』などが加わり、幅広い視聴者の興味や関心に対応してきた。「婦人・育児番組」は初期の『NHK婦人学級』が70年代に終了後、90年代からは育児をテーマとした番組として続いている。「教育教養講座」は、初期の『日曜大学』から80年代の生涯学習ニーズの高まりに対応した『NHK市民大学』を経て、知る楽しみを伝える番組に変化してきている。 それぞれの番組の内容の変遷とともに、放送時間帯の変化もみながら、NHK教育テレビが生涯学習社会に果たしてきた役割を考える。
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