We examined the kitchen appliances used and gas consumed in training for food service management to enable the design of energy-conservation education programs in training courses for registered dietitians. The average gas consumption per day was 6.32±0.39㎥ , of which 73% was used by cooking appliances, and 27%, by the dish washer. The gas consumption per minute was most for the tilting kettle (0.0320±3.0176㎥ /min) and least for the combination oven (0.0131±1.0049㎥ /min). The gas consumed per meal was most for the main dish, although differing according to the menu and cooking appliance. The amount of energy consumed at a training institution was influenced by the experience of the cooks, equipment used, food menu, and number of cooks involved in the kitchen. An analysis of the energy consumed in every institution will enable a cost-effective technique for energy conservation to be established, and the fuel, lighting, and water costs to be reduced.

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We have applied the teaching of Japanese pronunciation using chunking, posing and 'へ' shaped intonation as an approach that is teachable and learnable. We have already compiled a pronunciation textbook for Japanese beginners and advanced learners and are currently developing teaching material for upper-intermediate learners of Japanese. The upper-intermediate learners have already learnt basic Japanese but need to develop the variation in expression and pronunciation and the ability to use the variation appropriately. Our textbook for the learners, therefore, facilitates the development of learners' pronunciation through various tasks, such as speech and discussion, to acquire the variation in expression and pronunciation. For each task, the learner outcomes are elucidated to both teachers and learners. This paper discusses the process of creating the textbook.

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本実験では，サーモグラフィ動画像の自動色分解処理技術を用い，中華炒め調理における具材及び鍋の温度変化を詳細に把握するための新規システムを構築し，プロ調理と家庭調理の比較によりあおり操作の調理科学的意義を考察した。さらにあおり操作の回数も自動取得した。（豚肉とキャベツの味噌炒め）調理を例とし，サーモ動画像と可視動画像を同時に取得した後，サーモグラフィの動画像から鍋領域と具領域を分離して鍋と具材の表面平均温度を経時的に把握した。終点具材温度に家庭調理とプロ調理では大きな差が見られなかった。プロ調理では，あおり操作が定期的連続的に行なわれているのに対し，家庭調理では不定期であった。各あおり操作の前後におけるプロ調理の具材温度上昇は家庭調理よりも大きい傾向があった。鍋温度はプロ調理では家庭調理よりも顕著に大きく上昇した。本システムにより，動きを伴うプロの炒め調理においても，具材や鍋の平均温度変化を計測する事ができた。

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我が国における豚肉の消費量は西日本より東日本で高いことが知られている。国産豚肉の競争力強化のためには西日本における消費者に対しても訴求できる販売戦略の確立が必要である。このような販売戦略立案を目的とし，豚肉に対する経験，知識，態度の地域間差を解明するため，関東地方および近畿地方在住の一般消費者285名および東日本および西日本在住の食肉産業従事者112名を対象としたwebアンケートを実施した。設問は，一般消費者に対しては豚肉の購入手段，購入品目，購入・喫食経験，豚肉料理に対する嗜好，豚肉に関する知識，豚肉に対するニーズ・意識に関する合計109項目，食肉産業従事者に対しては種々の特性の豚肉に遭遇した経験，豚肉に関する知識，豚肉に関する意識，豚肉品質の改善の必要性に関する合計80項目を設計した。回答結果は居住地をはじめとする回答者の属性を説明変数とし，累積ロジットをリンク関数とした一般化線型モデルにより解析した。その結果，一般消費者は，設問のうち購入手段1項目，購入品目3項目，豚肉料理の嗜好について8項目，知識1項目，ニーズや意識3項目についてそれぞれ居住地の効果が有意であった（P<0.05）。豚肉料理については全ての項目で関東地方でより好ましく感じられていた一方，近畿地方においては関東地方より知識が高く，ニーズが強いことから，近畿地方の方が消費者の品質指向は高いものと考えられた。食肉産業従事者は，知識3項目および意識1項目において居住地の効果が有意であり（P<0.05），西日本の方が東日本よりも知識が高く，また西日本の方がより「消費者の価格指向が高い」と感じていた。西日本における消費者の品質指向と食肉産業従事者が有する「価格指向」の消費者像には乖離があると考えられ，この乖離を解消することが西日本における豚肉販売の拡大に有益と考えられた。

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In order to develop useful assistive devices, it is necessary to analyze and understand the function of human. In this study, the activities of daily living were recorded and the performance of dominant and non-dominant hand was classified according to ICF (International Classification of Functioning, Disability and Health) approved by WHO. As a result, it was revealed that the use of both hands makes a great difference. It will be reasonable to design assistive devices such as prosthetic hands for non-dominant hand to have less function (degree of freedoms, payloads etc.) than assistive devices for dominance hand.

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アレルギー表示は食物アレルギーの症状発現防止に繋がるものの、成長に伴って症状の誘発がなくなる過程である程度食べられるようになった患者にとっては、逆に表示があるがゆえに必要以上に食物選択の幅が狭められ、QOLに影響を及ぼすことがある。そこで大分県内のスーパーマーケットに流通する市販食品を用い、原材料に「小麦」の記載のある9種、複合原材料に「小麦を含む」36種、小麦の注意喚起表示のある9 種、及び通信販売等で市販されるアレルギー代替食品9 種中の特定原材料(小麦)の測定を行った。測定にはFASTKITエライザ小麦キットを用いた。米菓、冷凍食品に「醤油(小麦を含む)」表示が多く、小麦総タンパク質量は一部を除き数μg/gまたは検出限界以下であった。個別表示の対象原材料を確認した上で摂取できる加工食品を選択することが、家族の負担を軽減して患者の誤食を防ぎ、安全な食生活に繋がると思われた。

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The deterioration of meal supply services at medical, welfare, and nursing-care facilities has accelerated the introduction of new cooking systems and the outsourcing of meal supply services. The harmonization of meal criteria and standardization of a nutrition summary are required for menu development of therapeutic and nursing-care food, and patterns and cycles of menus must be formulated. Commonality of cooking items between hospitals and central kitchens is also essential for stabilization of production and cost reduction. Furthermore, strengthening of cooperation among meal providing facilities, foodstuff producers, and public administration may accelerates the establishment of menu chain.

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In cookery science, it is already known that the application of heat contributes flavors, which improve palatability. Instruments for measuring temperature include a thermocouple. However, they cannot measure a temperature difference during cooking because of cook's motions. Therefore, we suggest a non-contact temperature measuring system by using a unit constituted by a visible and an infrared thermographic camera. In this study, we focus on the time-series temperature of a pan and of ingredients inside the pan in order to analyze quantitatively stir-fry cooking techniques.

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不特定多数人を対象としている飲食店や料理品小売業は,消費者ニーズに合わせた販売戦略により企業活動を行い,食事の提供(商品の販売)をしている.一方,給食施設では,家庭の食事に代わり対象者に適正な栄養補給ができる食事の提供と食生活における望ましい食物選択行動で健康づくりを促す場として,健康の保持増進や疾病の回復を目的として栄養管理・健康管理が必要とされ,なおかつ企業として効率的な経営が求められる.競合が激化し厳しい給食経営環境の中で,給食の経営戦略としての基軸となるメニューマネジメントが重要になる.メニューマネジメントは,栄養アセスメントから,情報収集,システム計画,メニュー提案,マーチャンダイジング,メニューのライフサイクル,メニュー開発,レシピの標準化,メニュー評価などが範囲である.そこで,本論ではマーチャンダイジングの活用の段階として,メニューアイテムの分析で現状把握し,ビジネスツールのZチャート,ABC分析,商品ポートフォリオの分析手法を用い,喫食者ニーズに対応したメニュー開発と差別化,商品化及び販売促進につながる要因を探り,経営効率をあげるメニューマネジメントの基礎資料とする目的で検討した.5年間の供食主菜メニューを用いて利用度別,様式別,主材料別,調理法別のメニュー品目及び出現状況と変動状況を集計し,分散分析したが,年度別の変化に差はみられなかった.Zチャートは,やや右肩下がりの傾向で下降状態を示し,107品目のABC分析では,Cランクに分類される品目が17品目あった.商品ポートフォリオでは,「優良」エリアに8品目で,「有望」エリアに多数ある一方,「不良」エリアにも多くみられた.これらに分類されたメニューは,一時的なものもあると推察されるが,成長性やライフサイクル,喫食者の選択肢,作業度等を考慮し,給食メニューの特殊性を重視し,他施設にはみられない"魚類""和風"の喫食嗜好を活かした戦略が有効であることが示唆された.

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施設入所中の高次脳機能障害者5名に対し，調理を題材とし振り返り支援システムが組み込まれた認知リハビリテーションを実施した。振り返り支援システムは，①ビデオ撮影，②定量化した評価，③担当者とともに行う振り返り，④ビデオと定量化した評価結果の対象者への呈示から構成されるものである。その結果，個人差は見受けられるが，5名全員で自身の工夫，失敗，行動の危険さへの「気づき」や，リハビリテーションに対する「意欲」の向上が見られ，提案した振り返り支援システムが高次脳機能障害者に対して有効であることが示唆された。

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食の外部化が進む中，魚離れの処方箋を考えるにあたり，外食に位置づけられ，かつ半ば強制的な給仕が可能な，社員食堂（以下，社食）や学校・病院・介護施設等の特定給食施設において，魚食提供を増やすための諸条件を本稿で明らかにした。

調査方法は，企業，大学・高専，病院，特別養護老人ホーム・介護老人保健施設（以下特養・老健）等の介護施設の合計30カ所の訪問ヒアリングを実施した。調査課題は，第一に，社食等の特定給食施設において，魚食提供の実態を明らかにすること。第2に，魚食が特定給食施設において増やせる場合の具体的な方策を提示することである。

今回の調査結果から，特定給食施設の1．特定多数の者に，2．継続的に，3．栄養管理を施す，という特徴を活用し，同施設を内製する病院や特養・老健施設において，今後，国産ひいては地元産の魚食提供を増やすことは可能との結論を得た。ただし、施設近隣に鮮魚店があること，また，その鮮魚店と介護施設との連携がうまく取り持てていること，の2つの条件を整える必要がある。

また、企業の社食においては，仮に魚食増が実現できたとしても，現状では，輸入の冷凍水産物の増加にしか寄与しない。これは，社食が費用削減の対象となっており，割高な国内産，地元産の魚食材を使用できないことによる。逆に言えば、冷凍輸入水産品の存在意義がここで確認された。

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