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クエリ検索: "固形燃料"
1,534件中 1-20の結果を表示しています
  • 安原 昭夫
    安全工学
    2006年 45 巻 2 号 117-124
    発行日: 2006/04/15
    公開日: 2016/11/30
    ジャーナル フリー

    三重,石川,大牟田のRDF 貯蔵施設で起こった発熱・発火事故に焦点をあて,RDF の性状,事故の経緯を簡潔に紹介した後,RDF 中の有機物の発酵による発熱,無機物の化学反応による発熱,高温RDF の搬入による発熱,低温化学酸化による発熱,過乾燥有機物における水分吸着熱による発熱などが発熱・発火の原因となる可能性をいくつかの文献を参考にしながら考察した.もっとも可能性の高いのは,低温化学酸化による発熱で,その開始反応が過酸化物の生成と分解である可能性についても考察した.さらに三重県で起こった爆発事故は熱分解で生成した一酸化炭素とメタンガスに引火して爆発したものと推察した.

  • ―その1:災害の概要,被害状況
    八島 正明
    安全工学
    2011年 50 巻 3 号 169-176
    発行日: 2011/06/15
    公開日: 2016/08/31
    ジャーナル オープンアクセス

    2003 年8 月14 日,多度町(現・桑名市)にあるごみ固形化燃料(RDF)貯蔵サイロ内で小爆発が発生し,その後サイロ内でくすぶり続けていた.19 日,サイロが爆発し,サイロの屋根で消火活動を行っていた消防職員2 名が死亡,サイロのそばにいた作業員1 名が負傷する災害が発生した.RDF(Refuse Derived Fuel)は新燃料の一つとして脚光を浴びたが,この事故災害を契機に,爆発・火災の危険性があることが社会に知れ渡ることになった.本件では3 回に分けて報告するが,その1 では災害の概要と被害状況を述べる.

  • 松本 雅彦
    資源処理技術
    2002年 49 巻 2 号 108-112
    発行日: 2002/06/10
    公開日: 2009/06/05
    ジャーナル フリー
  • 鍵谷 司, 浮田 正夫, 樋口 隆哉
    廃棄物学会論文誌
    2007年 18 巻 4 号 264-273
    発行日: 2007/07/31
    公開日: 2009/01/23
    ジャーナル フリー
    ごみ
    固形燃料
    (以下, RDFという) 発電所貯留槽において発煙や火災が頻発し, その発熱原因は発酵によるものとされた。しかしながら, 廃プラスチックなどを原料とした
    固形燃料
    が堆積中に発火した事例もあり, 発酵以外の発熱の可能性が指摘されていた。
    本研究では, 製造直後の高い温度のRDFを保管して内部温度を測定し, 温度の挙動について調査した。予備実験で, フレコンバッグに約500kgのRDFを保管した結果, 内部温度は初期温度よりも上昇することを確認した。ついで, 断熱容器に高温RDF (初期温度 : 46~109℃, 500kg) を保管し, 内部温度やCO等のガス濃度を測定した結果, RDFは保管時に酸化反応により発熱し, 蓄熱することを明らかにした。さらに, 製造直後のRDFの赤外線熱画像撮影を行い, RDFの様々な空間的な温度分布の不均一性に注意を払うべきことを指摘した。
  • ―廃棄物処理におけるコンサルタントの視点から―
    鍵谷 司
    廃棄物学会誌
    1996年 7 巻 4 号 352-362
    発行日: 1996/07/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    わが国における一般廃棄物の排出とリサイクルの実態, ならびに可燃ごみのリサイクル状況について解説した。ついで, ごみ
    固形燃料
    化の主要技術の解説と稼働実績について紹介した。さらに, ごみ
    固形燃料
    の燃焼試験を行い, 環境への負荷の程度について測定した結果を紹介した。とくに, 排出ガス中のダイオキシン類濃度の特性について考察し, ごみ焼却処理時における排出濃度よりも低濃度であることを明らかにした。また, ごみ燃料化技術を廃棄物処理施設として整備する場合の手続きの経緯や国庫補助の特性について紹介した。
  • 安田 八十五
    MACRO REVIEW
    2001年 14 巻 1 号 3-16
    発行日: 2001年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    日本では一般廃棄物を効率的に減量化し衛生的に処理する手段として、焼却処理が広く普及してきた。しかし私たちの生活が豊かになるにつれプラスチック等の多種多様な廃棄物が発生しそれを焼却処理する過程でダイオキシン類を始めとする有害化学物質が発生するようになり、それらの発生を抑制することが急務となっている。 厚生省は一般廃棄物処分場からのダイオキシン類の発生を抑制する手段として各地の自治体が保有する小型の一般廃棄物焼却場を集約し、ダイオキシンの発生を抑制しやすい大規模な焼却施設に集約するゴミ処理広域化計画を進めている。 本研究は、ダイオキシン対策を主たる目的とする廃棄物処理広域化計画及び廃棄物
    固形燃料
    (Refuse Derived Fuels:RDF)化政策の有効性を環境面及び経済面とから評価することが主たるねらいである。 本研究においては、環境影響負荷評価に関しては、Life Cycle Assessment(LCA)を適用し、経済面の総合評価に関しては、社会的費用便益分析(Social Cost Benefit Analysis)を中心とするプロジェクト評価論(Project Evaluation Theory)の方法論を用いる。 全域広域化直接ごみ発電(ガス化溶融、中継なし)方式の方が全体として費用が低いが、定性的因子を考慮すると、RDFプラントを域内に3ヶ所作り、RDF発電所を1ヶ所建設するという方式の方が優れていると考え、この方式をA県北西部地域の関係自治体に政策提言を行った。定量的に計算した費用の差が定性的因子の価値を表しているとみなすことができる。
  • 石井 昇
    廃棄物学会誌
    1995年 6 巻 3 号 218-228
    発行日: 1995/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    環境問題が重視されている昨今, ごみ (資源) のリサイクルの必要性が求められている。エネルギー回収型ごみ処理方式の一種としてごみの
    固形燃料
    化が着目されている。
    固形燃料
    化システムは, ごみに石灰を添加し, 固形化することで, 長期の安定貯蔵しやすい燃料に転換することにより, ごみの持つエネルギーを有効に活用できるシステムであり, 現在, ごみ処理方式として主流である焼却方式を補完するシステムである。
    固形燃料
    化技術に関して, ごみ処理における位置づけ, システムの種類, 普及状況, 利用技術等について概説する。
  • 小西 忠司, 鳴海 明
    日本火災学会論文集
    2017年 67 巻 3 号 131-138
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/02/14
    ジャーナル フリー
    本研究は,ごみ
    固形燃料
    (RDF)貯蔵槽において,細菌叢メタゲノム解析と実時間環境計測を微生物情報データに関連づけた細菌叢活性マッピング法を紹介する.メタゲノム解析により11種の好気性細菌,5種の通性嫌気性細菌,10種の偏性嫌気性細菌が同定された.RDFを10kg入れた20L断熱容器に,容器上部から蒸留水を投入した模擬実験から得られた温度と酸素濃度を,メタゲノム解析で同定された微生物の微生物情報データから得られた至適温度や至適酸素濃度と比較して,目視できない微生物の活性状態を可視化した細菌叢活性マッピングを作成した.このマップを利用してRDF堆積層において,微生物活動が火災に至る過程に与える影響を考察した.
  • 劉 庭秀, 安田 八十五
    MACRO REVIEW
    2000年 12 巻 1 号 37-50
    発行日: 2000年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    本研究は都市地域から排出される一般廃棄物を
    固形燃料化した場合の潜在エネルギー及び固形燃料
    の燃料化比率を分析した結果に基づき、大規模住宅団地のエネルギー需要と
    固形燃料
    の焼却施設から回収できるエネルギーの比較分析である。東京都品川区の八潮団地を基準ケースに想定してエネルギー需要・供給の収支バランスを分析し、化石燃料を利用する一般システムとの比較分析と様々な条件変化による感度分析を行った。
    固形燃料
    は地域冷暖房システムの補助燃料、あるいは主熱源としての利用が可能であり、既存システムより良い効率を示すことがわかった。しかし、ピーク時のエネルギー需要を賄うためにはかなり大規模システムが必要であり、ケーススタディ地域のエネルギーを自給するために、RDF-335t/日相当の焼却が必要である。極端な大規模システム(或いは小規模システム)はエネルギー効率が低くなり、今回の分析ではRDF-100t~200t/日の規模が最も良い効率を示した。 ごみ組成に関しては事業系と家庭系一般廃棄物の混合処理が最も良い効率を示した。このようなエネルギー収支バランスの分析結果は、
    固形燃料
    システム導入の判断、環境影響評価及び社会的効率性を把握する基準及び基礎データとして利用できる。
  • ROSEモデルによる地域への電力供給可能性の評価
    八木田 浩史, 玄地 裕, 近藤 康彦, 匂坂 正幸, 稲葉 敦
    日本エネルギー学会誌
    2001年 80 巻 9 号 843-853
    発行日: 2001/09/20
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    We developed an optimization-type energy model named ROSE (Refuse Option for Supplying Energy) to evaluate the energy-use technologies of the refuse in the city. ROSE is applied to the 23 wards in Tokyo. We evaluate the future potentials of the conventional refuse power generation, the large-scale refuse power generation and the RDF power generation from the views of cost and CO2 emission reduction.
    Without increasing system cost, CO2 emission can be reduced by refuse energy systems (refuse power generation, RDF power generation). When the large-scale refuse power generation system was assumed to be available, the system cost could be reduced largely. RDF power generation was introduced in case of the CO2 emission was limited.
  • 小西 忠司, 鳴海 明, 小原 裕治, 河村 佑太, 斎藤 洋徳, 山田 健太郎
    日本火災学会論文集
    2015年 65 巻 1 号 1-9
    発行日: 2015年
    公開日: 2017/03/21
    ジャーナル フリー
    本研究では, 三重県RDF事故の第一要因と考えられる微生物による発酵と可燃性ガス産生に着目して, 製造地の異なる三重県5地域のRDFに対して, 培養実験とメタゲノム解析を併用して解析した。RMJ方式で製造されたRDFでは, 230~280℃の熱風で加熱しても芽胞形成菌Bacillussp.Clostridium sp., 耐熱性菌B.thermoamylovoransが残存して水分添加により増殖する。培養開始後の有酸素下で増殖可能なAerobeとAnaerobe facultativeでは, 高pHで生育可能なB.circulansと中低pHで生育可能なSphingomonas sp., B.coagulans, B.subtilisが存在し, RDFの初期pHが, 菌の増殖や酸素濃度低下に影響を与える。低酸素下において存在する水素産生菌ついて, 桑名広域清掃事業組合のRDFは, B.coagulans, B.licheni-formis, C.tertiumであり, さくらリサイクルセンターのRDFは, C.acetobutylicum, C.beijerinckii, C.intestinale, C.paraputrificum, C.perfringens, C.roseumがあり, 環境中のpHに適した菌が多く増殖していると考えられる。また, エコフレンドリー浜島のRDFは, 他地域とは異なり水素を産生しないLysinibacillus sphaericusの存在が水素濃度低下の一要因と考えられる。
  • 日本の技術のカナダにおける適用
    安田 八十五, スペンサー レイモンド
    MACRO REVIEW
    2006年 18 巻 1-2 号 5-15
    発行日: 2006年
    公開日: 2010/02/05
    ジャーナル フリー
    本研究論文では、特に日本に重点を置いて世界の廃棄物
    固形燃料
    (RDF)の現状を検討し、RDFの環境および経済の両側面の評価を分析することに焦点をあてる。RDF生産の実際のデータは日本の事例から選択した。このデータは、大バンクーバー地域特別区(GVRD)をカナダの代表都市とし、一部が日本でRDFプラントやRDFそのものの生産のために開発された技術のカナダの状況への応用の可能性についてのシミュレーション分析を行うための計算モデルとして使用された。シミュレーションの計算結果、RDFプラントがRDF生産のためにカナダに建設された場合、少なくとも2種類の社会的便益が生じる可能性があることが確認された。まず第1に、RDFプラントの建設とそれに続くRDFの生産によって、大気中に排出される二酸化炭素(CO2)量が劇的に減少し、その結果、部分的に温室効果が減じられる可能性があると判断された。第2に、ゴミ埋立地行きになる廃棄物の量が減少し、埋立地の寿命が伸びることによる社会的便益がある可能性が大きい。さらに、シミュレーション分析の計算から示されるように、GVRDの廃棄物処理全体に関係する経費をRDFプラントの建設とそれに続くRDFそのものの生産によって大きく減らすことができると期待される。
  • 中野 加都子, 三浦 浩之, 和田 安彦, 村上 真一
    環境システム研究
    1999年 27 巻 387-393
    発行日: 1999/10/15
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    The various kinds of high efficiency systems for waste-to-energy are developed and proposed. RDF (Refuse Derived Fuel) is included as one of these systems. In this paper, we compared a RDF incinerator system with a direct refuse incinerator system from the view point of environmental load and amount of produced energy in entire these life cycle. We applied LCA method to assess energy consumption, energy recovery, carbon dioxide emission volume, NOx gas emission volume and SOx gas emission volume. As the result, it became clear that the RDF system consumed more energy resources than the refuse incineration system, because the refuse contained much water (content of 60%) and it required a lot of burning oil to dry the refuse.
  • 鈴木 健
    安全工学
    2004年 43 巻 4 号 254-261
    発行日: 2004/08/15
    公開日: 2016/12/30
    ジャーナル フリー

    平成15 8 14 日に「三重ごみ

    固形燃料
    発電所」のRDF 貯蔵槽において火災が発生し,作業員4 名が負傷した.さらに,8 19 日には,消防隊の消火活動中に爆発が起こり,消防職員2 名が死亡し, 作業員1 名が負傷した.また,総務省消防庁がRDF 関連施設における発熱,発火事象について全国調査を行ったところ,RDF 関連施設における火災頻度は,危険物施設における火災頻度より高いことが明らかになった.本報告では,研究論文,調査報告をもとに,RDF に関する情報を提供するものである.

  • 安原 昭夫
    安全工学
    2004年 43 巻 6 号 392-399
    発行日: 2004/12/15
    公開日: 2016/12/30
    ジャーナル フリー

    三重県,福岡県,石川県に設置されたごみ

    固形燃料
    RDF)の貯蔵槽で起こった発熱・発火,爆発事故の概要を紹介した. つぎに,RDF が発熱・発火する危険性を生物発酵,化学酸化,無機成分の化学反応,高温RDF の持ち込みの観点から考察した結果,含水率が15%以上の場合には生物発酵で温度が6080℃になり,化学酸化反応が促進されて発火する危険性があり,含水率が低い場合には低温化学酸化で発生した反応熱が蓄熱されて温度が上がっていき,反応速度の増大による発熱が温度を上昇させるという繰返しによって発火する危険性が明らかにされた. これらの結果を参考に三重県で起こった事故の原因を推測した.

  • 清水 芳忠, 内田 剛史, 新井 充
    マテリアルライフ学会誌
    2011年 23 巻 1 号 16-20
    発行日: 2011/02/28
    公開日: 2021/05/08
    ジャーナル フリー
  • RDFコジェネレーションの導入可能性評価
    八木田 浩史, 玄地 裕, 近藤 康彦, 匂坂 正幸, 稲葉 敦
    MACRO REVIEW
    2000年 13 巻 1 号 43-50
    発行日: 2000年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    都市におけるゴミのエネルギー利用技術の評価を目的に、最適化型エネルギーモデルとしてROSE(Refuse Option for Supplying Energy)モデルを開発し、ゴミ発電、ゴミコジェネレーション、RDFコジェネレーションについて、将来の導入可能性を検討した。 ゴミエネルギーシステムで発電された電力が各地区毎に独立して供給される場合はRDFコジェネレーションが、ゴミエネルギーシステムで発電された電力が全地区に供給可能とした場合はゴミ発電が、それぞれ優先的に導入される。CO2排出量に制約を課すことによりRDFコジェネレーションの導入比率が増加する。 RDFを用いたコジェネレーション及びゴミ発電を含むゴミエネルギーシステムを導入することにより、エネルギーシステムコストの増加を伴うことなく、対象地域におけるエネルギー供給およびCO2排出が削減出来る可能性が示された。
  • 安田 八十五, 劉 庭秀
    MACRO REVIEW
    1998年 10 巻 2 号 61-70
    発行日: 1998年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    最近、ダイオキシン排出、大気汚染規制強化や焼却の大規模化によってごみ焼却は厳しい状況である。
    固形燃料
    化システムはこのような状況の新たな代案として注目されている。しかし、RDFは発電、熱回収のような十分な需要先が確保されていない状況も事実である。 本研究は地域冷暖房システムの補助熱源としてのRDFの利用可能性について、全プロセスの環境負荷、社会的純便益の二つの観点から分析する。環境負荷は、あるシステム或いは製品の原料採掘から廃棄までの環境負荷を評価するLCI(Life Cycle Inventory)の概念を用いて分析した。まず、
    固形燃料
    の製造、焼却プロセスはLCI分析によって、既存システムより低公害、効率的なエネルギー回収ができることが確認され、化石燃料を利用する地域冷暖房システムとRDFを補助燃料として利用するシステムとの比較を行った。最終的に、全体的な分析結果はRDFを利用するシステムが既存システムより低い環境負荷、高い社会的純便益を示した。
  • *塩津 浩一, 中原 啓介, 金尾 康彦, 宮崎 享之輔, 小倉 秀夫, 大西 宵平
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2013年 24 巻 C3-5
    発行日: 2013年
    公開日: 2014/01/21
    会議録・要旨集 フリー
    ごみ
    固形燃料
    (RDF)は,家庭ごみの可燃物を破砕・乾燥・成形したものです。現在,ごみ
    固形燃料
    は,年間約40万トンが製造され,約30万トンが発電燃料,約10万トンが一般燃料に利用されています。ごみ
    固形燃料
    の品質は,原料になる家庭ごみの性状に支配されるため,収集方法や季節,地域により変動します。ごみ
    固形燃料
    で注目される発熱量は19~23MJ/kg,塩素濃度は0.5~1.0wt%です。ごみ
    固形燃料
    を,汎用性の高い燃料として利用するには,発熱量の安定化と共に,ボイラ腐食に影響する塩素濃度の低減が望まれます。私達は,ごみ
    固形燃料
    の製造工程において,副資材を混合し,発熱量と塩素濃度をコントロールする方法を確立しました。本報告では,稼働中の製造施設におけるゴム粉混合による発熱量増加の実績例,バーク材混合による塩素濃度低減の実績例を示すと共に,燃料としての利用が期待される下水汚泥乾燥物を混合した塩素濃度低減の実証実験についても示します。
  • 下田 研人, 岡田 悠輔, 小倉 秀夫
    日本エネルギー学会機関誌えねるみくす
    2017年 96 巻 3 号 299-303
    発行日: 2017/02/20
    公開日: 2018/03/30
    解説誌・一般情報誌 フリー

    Recently, a system for converting sewage sludge into a solid fuel and its utilization is drawing attention. For disseminating this system, reduction of fuel-dust scattering and retention of a high calorific value, reduction of power consumption for processing are important. JFE has developed the technology, “Surface solidification sludge dryer” that integrates unique modeling technology and surface solidification technology into a band type dryer.Features of the technology are as follows: 1. Reduction of dust amount generated upon dehydrated sludge modeling process. 2. Retention of a high calorific value of the solid fuel by lower temperature drying. 3. Utilization of waste heat from sludge incinerator.

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