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クエリ検索: "外国語"
31,685件中 1-20の結果を表示しています
  • -言語知識と記憶理論の観点から-
    板垣 信哉, 鈴木 渉
    小学校英語教育学会誌
    2015年 15 巻 01 号 68-82
    発行日: 2015/03/20
    公開日: 2018/08/02
    ジャーナル フリー

    小学校

    外国語
    活動の目標を一言で述べれば,「
    外国語
    の教授・学習ではなく,
    外国語
    に慣れ親しむ」である(文部科学省
    , 2008a, 2008b)。しかしながら,現状として,この主旨の解釈が必ずしも一致しているとは言えない。小学校
    外国語活動と中学校外国語
    教育の連携・接続を議論する上で,「
    外国語
    に慣れ親しむ」と「
    外国語
    の教授・学習」が目指す言語知識を理解する必要がある。本稿では,小学校
    外国語活動と中学校外国語
    教育で培われる言語知識はどういったものであるか,小学校
    外国語
    活動で身につける言語知識の想起の手がかりの工夫はどうあるべきかなどの論点を,認知心理学と第二言語習得理論に基づいて考察する。 具体的には
    ,「暗示的言語知識の心理的実在性」「記憶の処理水準説」「符号化特定性原理」の理論的枠組みに基づいて論考を進め,小学校
    外国語活動と中学校外国語
    教育の連携・接続に関する理解を深める。

  • 出丸 香
    音声コミュニケーション研究会資料
    2021年 1 巻 2 号 論文ID: SC-2021-21
    発行日: 2021/12/11
    公開日: 2024/02/15
    研究報告書・技術報告書 認証あり

    非母語話者の発話では、母語干渉などの原因から

    外国語
    なまりが残る事が多い。 本研究は、非母語話 者の日本語発話における
    外国語
    なまりの音響的要因とその影響、さらに
    外国語
    なまりの知覚に影響を及ぼす聞き手 側の要因を考察する。 先行研究においては、英語と中国語を母国語とする日本語学習者の発話における音響特性と、 この発話データに対する
    外国語
    なまり判定データの分析により、日本語においてはピッチパタンの誤りが
    外国語
    な まりの知覚に大きく影響するという知見が得られている。 話者や発話の特性が
    外国語
    なまりの原因となるのは当然 である一方で、 様々な聞き手側の要因によっても知覚される
    外国語
    なまりの程度が異る事が近年多く報告されてい るが、日本語においてはその分野の研究はまだ進んでいない。 本稿では、
    外国語
    なまりのある日本語に対し、聞き 手がどのような主観的社会的評価をするのかも考えながら、
    外国語
    なまりの問題を発話者と知覚者双方の問題とし て捉え考察する。

  • 外国語を教えない外国語教育
    當作 靖彦
    複言語・多言語教育研究
    2022年 10 巻 67-82
    発行日: 2022年
    公開日: 2024/04/12
    ジャーナル オープンアクセス
    This year JACTFL celebrated 10th anniversary. In the past ten years, JACTFL has been tirelessly advocating the importance of world languages education for all Japanese children and students. JACTFL aims at developing and implementing a world languages education policy that requires all Japanese students to study at least one world language of their choice other than English. The author argues that in order to achieve this goal, first we have to increase the number of world languages students in schools and for this purpose we have to offer attractive world languages education that inspires young people to study world languages. This paper suggests that we should offer world languages instruction that develops global citizenship and demonstrates sample classroom activities.
  • *李 承玉, 高野 陽太郎, 原田 康也
    日本認知心理学会発表論文集
    2016年 2016 巻 P3-24
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/17
    会議録・要旨集 フリー
    思考と言語処理の2つの認知処理からなり立つ言語活動を行う際、
    外国語
    を使用するときは、母語を使用する場合に比べ思考力がより低下する現象―
    外国語
    副作用―がある(Takano & Noda, 1993)。この現象は、母語より習熟度が低い
    外国語
    を使用することにより言語処理への負荷か大きくなるため、同時に行われる思考への干渉がより大きくなることにより生起すると考えられている。従って、理論的には
    外国語
    力が高くなるにつれ思考力の低下は小さくなると予測できる。そこで、日本人の大学生を対象にし、TOEICを用いて測定された英語力と思考課題と言語課題を同時に行う二重課題パラダイムを用いて測定された思考力の低下程度(以下、
    外国語
    副作用の大きさ)との関係を調べる実験を行った。その結果、TOEICスコアと
    外国語
    副作用の大きさとは有意な負の相関関係にあることが確認できた。そして、TOEICが英語を使いながら考える実践的な英語力を十分に測定していない可能性も示唆された。
  • 米田 英嗣, 森島 泰則, 時本 真吾, バトラー後藤 裕子
    日本心理学会大会発表論文集
    2020年 84 巻 SS-018
    発行日: 2020/09/08
    公開日: 2021/12/08
    会議録・要旨集 フリー

    2020年に,小学校の英語教育が必修化された。移行措置として2018年度から小学3年生から6年生は英語の授業がすでに始まっており,3,4年生は「

    外国語
    活動」,5,6年生は「
    外国語
    」という教科として導入が始まっている。このような教育改革の動きがあるものの,
    外国語
    教育の早期化を進める上での理論的根拠は明確になっているとは言いがたい。言語習得は学際的なテーマであり,効果的な
    外国語
    教育を行うためには,言語習得の神経基盤,第二言語の理解,第二言語習得などの知見を踏まえたカリキュラムを考案する必要がある。こうした背景を踏まえ,本シンポジウムでは,第一言語習得の神経基盤,第二言語の文章理解,
    外国語
    教育における年齢の効果に関して,国際的な業績を上げている3名の話題提供者から言語習得に関する最先端の研究を報告してもらい,認知心理学,認知神経科学,
    外国語
    教授法の立場から,教育への応用について提言していただく。

  • カレイラ 松崎 順子
    東京未来大学研究紀要
    2009年 2 巻 51-60
    発行日: 2009/03/20
    公開日: 2018/12/04
    ジャーナル フリー
     平成20 年3 月28 日に学習指導要領の改訂を行い、平成21 年からの移行措置を経て、平成23 年から
    外国語
    活動が全国の公立小学校5 年生および6 年生で実施されるようになる。改訂された学習指導要領においても重要な指導理念となっている「生きる力の育成」は、本来、全ての教科・学習活動において考慮されるべきものであろう。ゆえに小学校の
    外国語
    活動でも、子どもたちの知的・心理的発達を考えながら、この「生きる力」をはぐくむことができる
    外国語
    活動を行っていかなければならない。本稿では、小学校
    外国語
    活動の導入までの経緯および現状を概観し、「生きる力」をはぐくむことができる
    外国語
    活動として学習ストラテジーおよび内容重視の指導法を提案する。これらの指導法は高学年の知的好奇心を刺激し、主体的に学ぶ姿勢を育てるものであり、小学校
    外国語
    活動に今後積極的に取り入れていくべき指導法である。
  • 縫部 義憲
    日本教科教育学会誌
    1983年 8 巻 1 号 21-26
    発行日: 1983/03/31
    公開日: 2018/05/08
    ジャーナル フリー
    外国語
    学習に自主的・能動的に参加している限りにおいては,
    外国語
    の好嫌は成績とは無関係であると言われるが,
    外国語
    として英語を学ぶ言語環境下にある日本においては,第2言語としての英語を学ぶ国に比べて目標言語に対する態度・関心・好嫌が成績と密接な相関かある。
    外国語嫌いの原因を自己と外国語
    学習との関連性の欠如(→内発的関心の欠如)に置き,その対策を考察したのが本論である。筆者は,この治療法(therapy)をゲシュタルト・セラピー理論の中に見い出し,それを
    外国語
    教育に導入する方策を提案した。それは,「今ここ」における現実に生きることを求め,言語練習の中味をこの現実性に求めることでありHere and now teachingと呼ばれる。この
    外国語
    指導の特徴は,techniquesとtherapyの統合と融合である。
  • Zineを使う英語の授業を例として
    鈴木 栄
    言語文化教育研究
    2021年 19 巻 255-263
    発行日: 2021/12/24
    公開日: 2022/02/14
    ジャーナル フリー

    学習者のモチベーションを上げるために

    外国語
    学習に動画や音楽などを導入する試みは多いが学習者自身が作成した絵やコラージュを
    外国語
    の授業において学びを促進するために使う例は少ない。作成した絵画表現を媒介として
    外国語
    を書く,あるいは発話することを促すために短いストーリーを絵の中に表現する方法として,Zineを使う試みについて,いくつかの例をあげ,
    外国語
    学習に活用する可能性について議論する。

  • ―人文科学との関連性―
    大石 真一
    Journal of UOEH
    1984年 6 巻 4 号 437-442
    発行日: 1984/12/01
    公開日: 2017/04/11
    ジャーナル フリー
    外国語
    研究の目的は,
    外国語
    を読み, 理解し, 話し, 書く能力を学生に身につけさせることである. 日本の大半の医学生にとって, 大学での英語の学習は6年間の中学・高校の英語教育の継続である. 独語, 仏語といった他の
    外国語
    の場合は, 新たに学習を開始することになるが, それはわずか2年間で終ることになるかもしれないし, 一生涯その
    外国語
    に関心を持ち続ける出発点となるかもしれない. 学習する
    外国語
    のいかんにかかわらず, また学生がどのレベルにまで到達するかにかかわらず,
    外国語
    学習の第一の目的は, 異文化を持つ人との間に口頭または文章を通して知識の受理者ないしは提供者として意志の伝達を行うことである.
    外国語
    での効果的意志の伝達とは, その伝達者が当該言語を知っているというだけでなく, 当該国の文化, 習慣を知っているということであり, その文化を持つ国の人と人間関係を発展させていくすべを知っているということである.
    外国語
    教師は, このような知識を習得しようとする学生の手助けをすることができるし, また, 人文科学系の科目を勉強することによっても多くのことを学ぶことができる. 本稿では, 上手な意志の伝達者を育成するのになぜ人文科学系の科目と
    外国語
    研究の双方が必要なのか, そのいくつかの理由を明らかにすると同時に, 人文科学系の教師と
    外国語
    教師の双方が国際人を育てるために密接に協同すべきことを提唱する.
  • 栗田 博之
    文化人類学
    2004年 69 巻 2 号 322-325
    発行日: 2004/09/30
    公開日: 2017/09/27
    ジャーナル フリー
  • -形態素解析ツールにおける開発事例-
    佐野 洋
    学術情報処理研究
    2000年 4 巻 1 号 45-54
    発行日: 2000/10/06
    公開日: 2019/08/30
    ジャーナル フリー

    コンピュータを使った言語研究の進展に伴って,主に大学を中心に言語研究用ソフトウェアの公開が行われている.例えば,[1]のサイトには,20の言語研究分野,170のソフトウェアツールがリンクされている.無償提供のソフトウェアを含めて,言語研究以外の目的にも使われており,応用利用も盛んである.言語研究の成果だけでなく,研究過程で使われたソフトウェアの語学教育への適用を進めることで学習支援を実現できる.しかし,(i)アプリケーションの最適設計には,適用分野の専門知識が必要なこと,(ii)ユーザー・インタフェースの設計にはユーザーモデリング技術が必要なこと,(iii)情報通信技術の発達が急で言語研究者自身の情報技術の学習負担が大きいこと等の理由から,言語研究者の開発するソフトウェアツールは,必ずしも教育や学習に適したソフトウェアとなっていない.ソフトウェアの再利用技術やモデリング技術,視覚化の戦略技術などソフトウェア適用のための方法論が利用されていない.本稿は,日本語研究ツールの教育用ソフトウェアヘの適用工程を効率化する方法と,適用事例ついて述べる.筆者は,オプジェクト指向ドメイン分析技術[2,3,4]を使って,日本語研究用ツール(IFS日本語形態素解析ツール)[5]を改変し,教育用ソフトウェアに適用開発した.教育利用の視点で(1)アプリケーションの適用分野のドメイン分析とソフトウェアのモデル化を行い,(2)形態素解析ツールの機能分解を実施してインタフェース設計に適用したところ,ツールの基本機能を研究上の視点から語学教育上の視点に容易に変更することが可能となった.システマティックな手続きで,教育用ソフトウェアのビュ一部分の改変が実現したことから,実装にかかる開発工期を短縮することができた.形態素解析ツールを利用して開発した教育用ソフトウェアWinMorphは,分析能力をその利用目的に応じてカスタマイズすることができ,例えば,日本語学習者の作文教育に利用することができる.

  • 河路 由佳
    日本オーラル・ヒストリー研究
    2007年 3 巻 75-97
    発行日: 2007/09/15
    公開日: 2018/12/10
    ジャーナル フリー
    The invited Thai students came to Japan based on the student exchange agreement between the governments of Thailand and Japan, arriving during the war in 1942 and another groups again in 1943. Japanese documents stated that the first six students who came to Japan in 1942 were excellent and well behaved, and the six students who came to Japan in 1943 were inferior and not obedient. Interviews with the former invited students by the author in October 2005 revealed misunderstandings in these documents. In this paper, the author analyzes the differences, and discusses the utility of interviews in qualitative researches.
  • インターネットとマスメディアの比較
    白崎 護
    選挙研究
    2017年 33 巻 2 号 21-40
    発行日: 2017年
    公開日: 2020/03/01
    ジャーナル オープンアクセス
    2016年参院選の公示日直前と投票日直後における2波の全国パネル世論調査を扱う。2度の調査では主な項目で同一の質問を試み,公示期間前後の回答の変化を捉える。公示期間に選挙情報を得る上で役立ったインターネットとマスメディアの各々につき,自民党寄りの党派性を認識するメディアに囲繞される場合と囲繞されない場合を比べると,公示期間前後で政治意識に生じる変化は異なるか否かを検証する。この因果推論を伴う調査・分析の方法は,傾向スコア法とDifference-in-Differencesである。その結果,自民党寄りの党派性を帯びたインターネット環境では首相の独走を危惧しつつ自民党の独自路線を望む感情が増すほか,争点より外れた原発問題を重視する意識が減じた。また自民党寄りの党派性を帯びたマスメディア環境では,報道上の制約により優位に立つ自民党への好感が増すほか,争点化した安保法制につき自身と意見の異なる他者への好悪が変化した。
  • 二木 博史
    法制史研究
    2007年 2007 巻 57 号 351-355
    発行日: 2007年
    公開日: 2013/04/01
    ジャーナル フリー
  • 粟屋 利江
    南アジア研究
    2002年 2002 巻 14 号 145-168
    発行日: 2002/10/31
    公開日: 2011/08/17
    ジャーナル フリー
  • 奥平 龍二
    法制史研究
    1987年 1987 巻 37 号 272-275
    発行日: 1988/03/30
    公開日: 2009/11/16
    ジャーナル フリー
  • 二宮 宏之
    法制史研究
    1985年 1985 巻 35 号 449-451
    発行日: 1986/03/30
    公開日: 2009/11/16
    ジャーナル フリー
  • 清水 宏祐
    法制史研究
    1984年 1984 巻 34 号 377-379
    発行日: 1985/03/30
    公開日: 2009/11/16
    ジャーナル フリー
  • 佐々木 茂人
    ドイツ文学
    2011年 142 巻 195-199
    発行日: 2011/03/25
    公開日: 2018/03/31
    ジャーナル フリー
  • 渡邊 啓貴
    選挙研究
    1997年 12 巻 169-183,286
    発行日: 1997/02/28
    公開日: 2009/01/22
    ジャーナル フリー
    In May 1995, Jaques Chirac (Rassemblement Pour la République, neo-Gaulliste party) was elected French President. This article analyses the processes and Issues which conditioned the outcome of the Presidential Election.
    First, Chirac's victory resulted from the prompt decline of Balladur's popularity and Chirac's campaign strategy. The former was been pushed by student's reluctance to Balladur's plan to reform the higher education system, an affaire of his government's illegal wiretap and a suspicion for his illegal income. The latter led the electorate to perceive Chirac as reliable President in terms of dynamism and change.
    Second, Lionel Jospin (socialist candidate, former secretary general of the French Socialist Party) put up a good fight beyond expectation. In appearence, a confrontation is generally held to reinforce political polarisation, with French tendencies to a multiparty system resolving into a competition between the left and the right. In this context, the extreme-right Front National was found to be an influential political party with over 15% of votes.
    Third, voters demanded “change” and the most urgent political problem is a solution for unemployment and social unfairness. In what concerned the methodology for how to solve these problems, there were no traditional fierce conflicts like disputes about ideology and economic systems. This difference in stance was seen in individual problems including the period of Presidential tenure, reopening of nuclear tests, and the draft period. This presidential election was conducted in a situation where qualitative changes concerning debates among candidates was seen.
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