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幼児のテレビ視聴と録画番組･DVDの利用状況

2018年6月「幼児視聴率調査」から

星暁子, 行木麻衣

放送研究と調査
2018年 68 巻 10 号 64-77
発行日: 2018年
公開日: 2018/11/20

DOI https://doi.org/10.24634/bunken.68.10_64

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2018年6月に実施した「幼児視聴率調査」の結果から、幼児のテレビ視聴と録画番組・DVDの利用状況を報告する。調査は、東京30キロ圏に住む2～6歳の幼児1,000人を調査相手として、6月4日（月）～10日（日）の1週間実施した。幼児が1日にテレビを見る時間は1時間39分（週平均）。テレビ視聴時間は、2007年以降2時間程度で推移していたが、2012年に減少して初めて2時間を下回り、以降緩やかに減少傾向にある。また、幼児が録画番組やDVDを再生利用している時間は57分(週平均)で、2011年から2013年にかけて増加し、それ以降は同程度で推移しており、両者の差が縮まっている。さらに付帯質問の結果をみると、録画・ＤＶＤ再生を利用する幼児は横ばいで推移する中、インターネット動画を見る幼児の増加が続いている。インターネット動画の再生時間は、「ほとんど、まったく見ない」が前々年から減少した一方で、１時間を超える長時間利用が増加した。調査期間中によく見られたテレビ番組は、｢おかあさんといっしょ」「みいつけた！」などＥテレの幼児向け番組や、「ドラえもん」｢クレヨンしんちゃん｣など民放のアニメ番組であった。
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テレビ・ラジオ視聴の現況

2018年11月全国個人視聴率調査から

林田将来, 行木麻衣, 中山準之助

放送研究と調査
2019年 69 巻 3 号 74-81
発行日: 2019年
公開日: 2019/04/19

DOI https://doi.org/10.24634/bunken.69.3_74

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テレビ・ラジオ視聴の現況

2019年6月全国個人視聴率調査から

斉藤孝信, 吉藤昌代, 中山準之助

放送研究と調査
2019年 69 巻 9 号 60-67
発行日: 2019年
公開日: 2019/10/22

DOI https://doi.org/10.24634/bunken.69.9_60

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テレビ･ラジオ視聴の現況

2018年6月全国個人視聴率調査から

吉藤昌代, 斉藤孝信, 林田将来, 山本佳則

放送研究と調査
2018年 68 巻 9 号 88-95
発行日: 2018年
公開日: 2018/10/20

DOI https://doi.org/10.24634/bunken.68.9_88

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The NHK Broadcasting Culture Research Institute conducted a nationwide survey on audience ratings from June 4 (Monday) to 10(Sunday), 2018, using a drop-and-collect survey method. 3,600 individuals aged seven and older all over Japan were surveyed.
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テレビ・ラジオ視聴の現況

2017年11月全国個人視聴率調査から

林田将来, 北村紀一郎, 吉藤昌代, 山本佳則

放送研究と調査
2018年 68 巻 3 号 76-83
発行日: 2018年
公開日: 2018/04/20

DOI https://doi.org/10.24634/bunken.68.3_76

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【NHK 文研フォーラム 2019】ワークショップ「WEB式世論調査の可能性」

幼児視聴率調査の実例をもとに

星暁子

放送研究と調査
2019年 69 巻 7 号 22-35
発行日: 2019年
公開日: 2019/08/20

DOI https://doi.org/10.24634/bunken.69.7_22

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NHK放送文化研究所では、住民基本台帳から無作為抽出した調査相手に郵送で協力依頼し、WEBやアプリで回答してもらう世論調査の方式「郵送依頼WEB回答方式（WEB式）」の研究を行っており、1996年から継続して（2004年を除く）郵送法で実施している「幼児視聴率調査」は2016年から実験的にWEB式調査を実施している。3回目となる2018年の調査では、WEB式の有効率が56.1％となり、郵送法の53.1％を上回った。今回のワークショップでは、「幼児視聴率調査」での取り組みについて報告し、調査有効率を維持、向上させるための方策や、WEBブラウザ、調査アプリを使用して回答してもらう世論調査の可能性について、ラウンドテーブル方式で議論した。会場からは、WEB式調査の実査や、調査結果データの傾向に高い関心が示された。また、討論者の佐藤氏（日経リサーチ）からは、従来の郵送法では回答が得られなかった人たちにWEB式でアプローチできているのは有意義であること、調査結果がWEB式と郵送法で異なる要因について今後分析を重ねていく必要性などが指摘された。
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シリーズ教育テレビ60年 ③ 青少年向け・文化・芸能・経済・科学・福祉・報道番組の変遷

宇治橋祐之

放送研究と調査
2019年 69 巻 12 号 20-43
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/20

DOI https://doi.org/10.24634/bunken.69.12_20

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開局60年を迎えた教育テレビの番組の変遷をグループ分けして網羅的に見ていく「シリーズ教育テレビ60年」。3回目は「青少年向け番組」「文化・教養番組」「芸術・芸能番組」「産業・経済番組」「科学・健康番組」「高齢者向け・福祉番組」「報道番組・その他の番組」の7グループをみていく。「青少年向け番組」は、「幼児向け番組」とともに、1980年代までは総合テレビでの放送が中心であったが、90年代にゾーン編成が取り入れられた後に　番組数を増やしていった。「文化・教養番組」は、『日曜美術館』や『こころの時間』などの長年続く番組に加えて、「教育教養講座」のシリーズ番組が終了した2010年代以後、多種多様な番組を放送している。「芸術・芸能番組」「産業・経済番組」「科学・健康番組」は開局当初から、総合テレビとは異なるタイプの番組が放送されてきた。そして90年代以後、高齢化社会を迎えるとともに、福祉や多様性が日本社会全体の大きな課題となる中、番組数・放送時間を増やしてきたのが「高齢者向け・福祉番組」である。また教育テレビならではの「報道番組・その他の番組」も時代に対応して放送してきた。それぞれのグループの番組の変遷をみるとともに、シリーズのまとめとして、教育テレビに特徴的な番組と編成、ウェブなどへの展開について整理をして、今後の生涯学習社会に果たす役割を考える。
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