関西地質調査業協会のデータ・ベース作成委員会では,で収集した約600本のボーリング柱状図を基に地盤データ・ベースを作成した。全柱状図データを完新統,中~上部更新統,大阪層群の3層に地層分けし,盆地の表層地質構造と層相を明かにした。その概要は(1)の表層地盤構成は地形と密接な関係にある,(2)軟弱な完新統は全体薄い,(3)中~上部更新統は砂質土に次いで粘性土が優勢であること等である。また,地盤図の有効利用の一例として,盆地全体を網羅する液状化の簡易判定(道示の方法)結果を示す。

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　 The eastern marginal fault zone of the Nara basin consists of a series of east-dipping reverse faults along the topographic boundaries between mountains and hills on the east and basins and lowlands on the west. This fault zone poses serious seismic hazards to the central Kinki area, especially the ancient capital Nara. However, the probability of earthquake occurrence in the next 30 years was very loosely constrained as 0-5 %. Since the 2019 fiscal year, we have conducted geologic investigations of the fault zone under a 3-year research project, “Comprehensive Research Project for the Nara-bonchi-toen Fault Zone.” In this project, we conducted paleoseismic trenching, pit excavations, borehole drilling, and tectonic geomorphic analyses along the Obitoke fault and Tenri flexure in the northeast Nara basin. The timing of the most recent faulting event on the Obitoke fault and Tenri flexure was estimated at sometime after ca. 4.5 ka and sometime after ca. 8.5 ka, respectively, younger than the previous estimate adopted by the current long-term evaluation of the earthquake occurrence by the Headquarters for Earthquake Research Promotion. The amount of the vertical displacement associated with the most recent faulting event on the Tenri flexure is estimated at 1-2 m based on the heights of tectonic scarps on young terrace surfaces. Geologic cross sections constructed by previous and newly-obtained borehole data led to the calculation of the vertical slip rate of ≥0.2 mm/yr for the Tenri flexure. The recurrence interval of the Tenri flexure is estimated at less than 5000-10000 years.

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1) 環濠集落は古くから研究された集落であるが,今日なお幾分の問題が残されている.全域に分布する多数の環濠は,他府県のものに比べて,地域性において多少の類似性が認められるとしても,低湿地集落と一概に規定することは困難であると考える.少なくとも現在完全な形で残存しているものは,高度的にも機能においても,若干の相異があると思う.盆地の地域性として水旱両側面をあげることができると思うが,少なくとも環濠の継続的条件より考察するとき,旱ばつ環境との関連性が強く,部落によつては主要な用水源であつた.
2) 環濠は部落周辺の用水系統の一環をなすもので,今日完全な形態の環濠においては,部落としての用水統制は厳重である.貯水量はわずかでも繰り返して利用できることは溜池以上で高く評価されるべきである.環濠集落では一般的に用水に恵まれず,他村に依存せねばならない部落が多く,このような地域ではとくに価値は大きい.この環濠は,さらに貯水兼水路的機能をもつ点に,今日まで継続された要因の一つがあると考える.
3) 水利の近代化に伴つて,環濠の機能が主要用水源的立場より,補助水源へと推移して行く傾向がみられ,これに伴つて堀が次第に耕地,道路,屋敷地などに変化している.この傾向は用水の豊富な地域でもつとも早く行なわれたようで,最近では昭和初期頃から強くあらわれてきた.

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における部落の用水源構成を検討した.この場合部落の全領域が,いかなる用水源によって灌漑されているかであって,領域観念の強い盆地では,部落と全く一体的なものと考えられている.
今回は部落的側面からみたの灌漑構造の研究である.この結果用水源構成は,単一的用水源部落と,重層的用水源部落に大別される,前者は部落総数中42%,後者は58%である.前者の用水源は,溜池が最も多く,これについで河川や地下水などである.重層的用水源部落では溜池,河川,地下水などの組合せによっており,地域や部落によって異る.これらの分布は盆地北部は主に単一用水源部落が多く,南部には重層的なものが多い.小河川や小規模溜池の多い南部地域では,部落の用水構成も非常に複雑なものが多い.こうした複雑な用水源の構成は,長い歴史を通しての特性であるが,明治中期以後綿作地の水田化に伴い,各種用水源の構築や開発が行われたことが,一層部落の用水構成を複雑化し,これに伴って用水管理も一層強化された.用水管理はほとんど部落行政と一体的に行われ,管理形態においてやや近代性を欠いている所に,の部落性があらわれている.多数の用水源に依存することは,隣接部落との水利交渉も多く,水利権の強弱に基づく部落階層を,形成している場合が多い.戦争前後より深井戸の掘さく,大規模溜池の構築が行われた.この結果一部の部落では,用水源の単一化がみられたが,大部分の部落では構成にあまり大きい変化はなかった.最近は政治的社会的要因も加わって用水がやや豊富になり,稲作が一段と安定化した.

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には古くから井出郷,池郷と呼ぼれる多数の水利集団が分布している.大部分は灌漑集団であるが,若干の排水集団もある.これらの集団は数個の部落からなり,鍵元,井司と呼ぼれる中心部落によって強固な団結をなしている.部落によっては二つ以上の灌漑集団や排水集団に加入しているものもある.部落や集団の相互間には,引水量,水利労役などについて,古くからの取りきめがあって水利関係は複雑である.このような関係によって部落間や集団間に水利権の差があり,階層が形成されている.大きい水利集団では数個の部落の小集団がそれぞれ水利権の大小によって幾つかの段階を形成している.井出郷は盆地の東南部の河川灌漑地に密集し,池郷集団は分散的であるが,盆地の北部や南西部の溜池灌漑地にやや多い.そして排水集団は盆地中西部の河川の合流地付近に分布する.水利集団の構成は平均3部落で,灌漑面積は50ha以下の小規模が多い.灌漑面積の小規模なのは,盆地の河川の短小なこと,巨大な水源がなくその上溜池も大和の皿池といわれる貯水量の少ないことがその根本原因である.そのほか荘園や藩領が細分され,巨大な用水源の開発の困難であったことも原因の一つとしてあげられる.このような水利集団は中世頃から形成され,その後種々の変化を経てきたが盆地では細分化の傾向が強い.最近は用水源の開発が進み,水利改良の発展などによって従来の水利秩序が再編成されつつある.

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将来の地震の地震動予測をより高精度にするため，既往の知見と既往の物理探査・地震観測データを融合して

の堆積層の3次元速度構造モデルを構築した．は，大都市圏に比べ地下構造の探査情報が少ないが，盆地を埋積する堆積層には大阪盆地のそれと共通性があると考えられるため，大阪盆地の3次元速度構造のモデル化で培われた知見や技術を利用しての3次元モデルを構築した．重力異常から推定された基盤岩深度と盆地中央部のボーリングで得られた大阪層群の海成粘土等の情報を組み合わせて3次元の堆積年代構造のモデルを作り，これを経験式で地震波速度と密度に変換した．にはPS検層による直接的な速度構造情報は無いが，微動観測からの情報を用いることにより，地震動応答の面でもモデルの拘束や検証を行った．また，実小地震の波形モデリングと強震観測記録の比較から，地震動再現能力を確認した．

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1. はじめに

　一般に盆地は大気が滞留しやすく周辺大気との混合が起こりにくいという特徴がある。そのため特に夏季日中の気温の高温化が顕著になる。夏季に盆地内を高温化させるのは山谷風循環だけではない。佐野ほか（2012）は、夏季に大阪湾の海風が生駒山を越えてに達すると昇温効果をもたらすことを示した。また、は、盆地気候に加えて都市気候の特徴も有する。深石（2006）では、冬季夜間に奈良市街地で高温域が発生することが示されている。しかしながら、海風の出現頻度やの夏季を通した気候の特性は述べられていない。そこで本研究では、北部で気象観測を行うことによって、内を吹走する風と気温分布の関係および土地利用が気温に与える影響を明らかにすることを目的とする。



2. 調査方法

　盆地を吹走する風や土地利用が気温に与える影響とその日変化を明らかにするため、2017年7月24日～9月24日に奈良市内の11ヶ所の小学校に気温計（T&D社製TR52i）を設置し、定点観測を実施した。また、土地利用による気温の差異を詳細に明らかにするため、2017年8月24日に気温、風向風速、地表面温度の移動観測および定点観測を行った。気温計はT&D社製TR-72u、TR-72ui、風向風速はニールケラーマン社製ケストレル4500及び5500、地表面温度はtesto社製赤外放射温度計を使用した。解析対象日の風の吹走パターンの分類にはアメダス奈良、アメダス大阪、内および大阪平野内陸部の大気汚染常時監視測定局の風向風速データを使用した。また、観測範囲の土地利用を把握するために地理院地図の細密数値情報を使用した。



3. 結果と考察

風向風速データより、夏季日中の風の吹走パターンを分類すると、北風卓越日、西風卓越日、弱風日、弱風西風日の4パターンに分類できた。定点観測の結果より、風の吹走パターンごとの全地点平均気温と全地点晴天日平均気温とを比較すると、大阪湾で海風が発達している西風卓越日および弱風西風日は日中に高温となる一方、大阪湾で海風が発達していない北風卓越日と弱風日の日中には相対的に1日を通して低温となり、気温の日変化に違いがあることがわかった（図1）。これは、晴天日日中に大阪湾からの海風の侵入がで認められ西風が卓越する日には、谷風循環が起こる日と同様に盆地内において気温が高くなることを意味している。

しかし、風の吹走パターンによる気温分布特性の差異はみられなかった。風の吹走パターンによらず、地点間の気温差は日中に大きくなり、特に盆地底東部では盆地底西部と比較して相対的に高温となる傾向がみられた（図2）。高温傾向を示す盆地底東部では商業・業務地区、中高層住宅地が多いため、市街地化による人工排熱が影響している可能性がある。

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