「童画」という言葉が初めて公の場にでたのは、一九二五年「武井武雄童画展」である。この頃、日本近代における「子ども」という文脈では、言語テクストに従属する「挿絵」とは異なり、それ自体で芸術的に自立する「童画」がめざされた。本稿ではまず「童画」が多く掲載された絵雑誌の特徴を確認した。さらに『』の代表的な画家である村山知義に注目して、関東大震災を表象した「挿絵」(「赤い鳥」)と「童画」(村山知義)の分析を行った。最後に「童画」と言語テクストの関係性が更新されたことを確認したうえで、今後の展望を提示した。

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2017年度の自由学園最高学部（大学部）の4年課程卒業研究は、19本の論文が提出された（うち3本は共著）。また、2年課程卒業勉強についても論文形式のまとめが提出された。これらの成果は、2018 年3 月3日に開催された2017年度4年課程卒業研究・2年課程卒業勉強報告会にて発表された。本稿では、卒業研究及び卒業勉強の論文タイトルと報告会の様子を紹介する。あわせて、同年3 月9 日に開催された「生活経営研究実習」（1・2 年必修科目）の報告会についても紹介する。

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　In 1911 Zensaku Takeuchi (1885-1950) was adopted as an assistant of Tokyo City Public Libraries, where he was on duty of Yotsuya Branch and other three branches.
　He removed of his post from Tokyo City Public Libraries to the vice director of Ohashi Library, where he resigned in 1944. His work is “Manual of Public Libraries and School Libraries” (1949).
　As various problems resolved or reformed in the daily works, he discussed with materials of his experiences, which were concluded on the basis of the pragmatic lines of thoughts, and the context of his argments were not be able to find out any contradictions. I will introduce one of his treatises “Application of serial services”, in which he discussed services of small libraries with serials as the main materials. He told his experiences in the Branches of Tokyo City Public Libraries, where he served with serials selected and got readers gratified. He adviced small libraries to serve with serials as main materials by reason of their new and fresh informations, attractive characters and judgement of patrons reading inclinations.
　He, with ability of appreciation of serials, recommended five magazines for children on the “Journal of City Libraries and Their Works”, in the Library Week, 1926. Among them there was “Akai-Tori” or Red Birds edited by Miyekichi Suzuki, an eminent fable writer and novelist. He was gratified by Takeuchi's recommendation, and wrote a long letter to report the improvement of the magazine on behalf of his advice. Takeuchi was not only appreciated by librarians but also journalists and men of letters.

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本稿を含む二つの論考によって、戦時下における自由学園の教育を二つの観点から検討する。（1）学則変更や各種認定申請といった制度整備が各種学校たる自由学園にとって存続問題に関わる課題であったことを明らかにし、（2）戦時下の「生活即教育」の諸相を学徒勤労動員も含めて概観する。こうした制度と教育実践の両面から、戦時下における自由学園の全体像の把握を試みる。ここで取り扱う「戦時」とは、1937 年7 月7日の盧溝橋事件をきっかけに日中戦争が全面化していく時期から1945 年8 月15 日の終戦前後までの時期とする。羽仁もと子、吉一夫妻の教育事業は、1921年創立の自由学園（高等女学校相当と高等科）から始 まり、1930年代にかけて、初等教育、男子中等教育へと広がっていた。1937年時点で、自由学園（女子教育）、同小学校（1927年設立）、同男子部（1935年設立）の計3つの学校が設立されていた。女子部および男子部は高等女学校令・中学校令に拠らない各種学校の7年制中等教育で、専検指定（上級学校への接続、兵役上の特権等）を受けていなかった。自由学園は当時の学校教育制度の周縁部に位置し、教育行政の規制を受けにくく自由度が高かった一方、制度的には脆弱な立場にあった。戦時体制下の教育政策は統制を強め、自由学園は学校存続の危機に複数回直面した。青年学校男子義務化（1939年）に伴う男子部存続問題や、中等教育令（1943年）による各種学校整理（廃止）方針に伴う自由学園存続問題、校名変更要求がそれであり、その都度自由学園は学則変更等を試みつつ、教育の独立性や校名「自由」についてはあくまで堅持する姿勢を貫いた。

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欧米と同様,近代日本においても消費経済が発達し,その市場が拡大されていく過程において,デザインの多様化,差別化が起こっていった。この中で子供というテーマもまた,消費の対象として,その存在を「発見」されることになる。明治末期から大正期にかけて,子供のための商品が市場にあふれていったが,そこには企業の経営戦略が色濃く反映されており,例えば百貨店の勃興期にあたる明治末期においては三越呉服店が,また銀座が繁華街として発展した大正後期には資生堂が,それぞれ子供用商品の販売に取り組んでいた。この2つの企業での子供を対象にした活動を考察した結果,双方において,児童研究,自由画教育運動など子供への関心の高まりに着目し,積極的に児童文化活動を展開させて,店のイメージ作りに利用していた事実が認められた。これにより,ひとつのデザインの差別化が行われるには,様々な社会の意識が関与していることが明らかにされるとともに,消費文化の発展過程を,考察対象時期において再確認することができた。

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松岡もと子（1873–1957）と羽仁吉一（1880–1955）は、それぞれの青年期にキリスト教と出会っていた。もと子は1897年頃、吉一は1900年に報知新聞に入社した。1901年に二人は結婚、退社し、1903年に内外出版協会からの家庭雑誌発行を請け負う形で雑誌『家庭之友』を刊行する。羽仁夫妻は「新しい」家庭建設の問題意識を直接に反映させた雑誌づくりを企図した。『家庭之友』には当時の羽仁夫妻の交友関係が色濃く反映しており、ユニテリアン、婦人矯風会の「母の会」などの先進的な取り組みや知見が多く取り入れられている。 羽仁夫妻は『家庭之友』編集の仕事のほかに、自分たちで『家庭女学講義』を刊行準備していたが、その最中の1906 年3月、夫妻は二女凉子を急性肺炎のために失う。夫妻は愛児の死に直面して信仰を深め、自らの人生における事業の目的を「天国を得るため」と言明するにいたる。彼らの信仰の深まりはその内面生活にとどまらず、この世界に生を受けた者が「何の為めに働く乎」を問い直し、「天国を得んとして」独立して生きる「行動」へと、夫妻をうながした。羽仁夫妻は内外出版協会やその他の仕事から退き、独立して、自宅を発行所として雑誌『婦人之友』を創刊する（1908年）。信仰と事業の拠点を自らの家庭に据えての再出発であった。 『婦人之友』編集および営業上の「大刷新」（1911年）を経て、羽仁夫妻の雑誌は徐々に発行部数を増やし、1913年に羽仁夫妻は社屋・自宅を雑司ヶ谷上り屋敷に新築する。ここを拠点に、婦人之友社は出版事業にとどまらない宗教的・文化的活動を展開した。そのひとつに、富士見町教会牧師の植村正久指導による「礼拝」があった。羽仁夫妻は出版を中心とする自らの事業について、「全事業が凡て基督の御名の尊崇められんがため」と捉え、植村正久はこの「礼拝」が将来的にキリスト教会へと発展することを願っていたという。 1919年頃、羽仁夫妻は植村に「自由学園設立の念願」を打ち明け、植村は驚きつつも二人の教育事業は彼らの伝道であると受けとめ、これを支援した。

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自由学園創立者の羽仁もと子、吉一は、1920年代後半から展開していた自由学園卒業生による社会活動（消費組合運動、農村セツルメント運動、工芸研究所等）の発展を背景として、1930 年代、卒業生たちと協働してこれらの活動の再組織化に取り組んだ。羽仁夫妻は、卒業生の組織とその活動を理念的かつ実際的に統合する枠組みとして、「卒業期のない大学、一生勉強の機関としての新しい『大学』組織」1をうちだし、1934 年、「生活大学」と名付けた。これは従来の「学校」や「大学」の常識を大きく越え出ようとする発想だった。新社会建設のビジョンを持つ種々の社会活動——羽仁はこれを「職業」とよんだ——を基礎として、働きつつ、生活しつつ、一生涯かけて学ぶ拠点としての「大学」を、卒業生との協働によってうち建てたのである。当時の自由学園卒業生はまだ女子のみであったから、この「大学」は女性の職業や社会活動、学問、家庭生活などに関わる具体的な提案と実践に関わっていたが、将来的には男子の生き方をも含むものとして考えられていた。生活大学構想と、創設予定の自由学園の男子中等教育（「男子部」）構想とは、ほぼ同時期に発表された。羽仁吉一は、「生活大学」と「男子部」構想をあわせて、日本の中等教育と大学教育の関係を根本的に問い直す「教育改革私案」であると述べている。1930年代に政府・民間双方から盛んに議論されていた教育改革に対する、自由学園としての知見と実践でもあった。1934年に建学した「生活大学」はしかし、その後数年のうちに「大学」の枠組みを失い、卒業生の諸活動の結合体へと戻っていく。戦後、羽仁夫妻は、日本の大学改革案への批評や自由学園大学部の検討過程において、かつての「生活大学」に近い発想を一部提示しつつも、再び「生活大学」の語を持ち出すことはなかった。本稿では、「生活大学」構想の歴史的経緯を把握するともに、この構想がもつ現代的課題を考える。

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