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クエリ検索: "学習塾"
1,761件中 1-20の結果を表示しています
  • 京都市右京区を例にして
    *山崎 貴子
    人文地理学会大会 研究発表要旨
    2003年 2003 巻 508
    発行日: 2003年
    公開日: 2003/12/24
    会議録・要旨集 フリー
    学習塾
    の全国的な動向を分析し、次に京都市右京区を事例地域として、
    学習塾
    の立地場所・立地形態等の変化、および生徒の属性などを検討した。 その結果、以下のことが明らかになった。 1 大手
    学習塾
    の多くは、高度経済成長期から安定成長期に創立され、規模が拡大している。学齢期人口の増加および高学歴化などにより、営利性が高まったことが要因と考えられる。 2 学齢期人口と
    学習塾
    の件数との関係は、大都市レベルではほぼ正の相関関係にある。しかし、京都市を例とした都市内レベルでの検討によると、交通の至便性および地域の教育水準が関与しており、両者の相関関係は低くなる。 3 京都市右京区にある
    学習塾
    は、「単体開設」の
    学習塾
    が住居系用地にある「自己所有」の物件を利用して展開するタイプから、「複数開設」の
    学習塾
    が商工業系用地にある物件に「テナント」として入居し展開するタイプに変化してきている。 4
    学習塾
    は、様々なニーズに対応するため、対象学年の広範囲化、小学生の英語教育、さらに個別指導の強化など、多様な事業を展開している。 5
    学習塾
    の選択背景には、居住地からの距離や交通手段、および
    学習塾
    の教育方針が関わっている。 完全学校週5日制の実施および教育内容の削減などにより、教育機関としての
    学習塾
    の役割は、ますます大きくなると思われる。また、
    学習塾
    を含む民間教育機関、学校および地域の連携の動きがみられ、民間教育機関が地域の中で果たす役割も注目されている。民間教育機関の情報公開の消極性が克服されれば、地理学からの教育に関する研究のさらなる発展が望めよう。
  • ――満足・疲弊に関する個人差に着目して――
    今井 さやか, 大川 一郎
    心理学研究
    2020年 91 巻 2 号 83-93
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/06/25
    [早期公開] 公開日: 2020/03/10
    ジャーナル フリー

    This study aims to clarify the function of cram schools’ counseling support for students and parents from the cram schools’ perspective and to investigate the relationship between providing counseling support and variations in cram school teachers’ job satisfaction and exhaustion. Survey participants consisted of 440 cram school teachers. Exploratory factor analysis revealed that counseling support was divided into 3 functions: (a) providing care and support for students; (b) facilitating students’ communication with their parents; and (c) being empathetic towards parents. Furthermore, satisfaction was classified into impact on students and self-sufficiency, while exhaustion was classified into being busy and patient and failure to respond to student needs. Structured equation modeling found that cram school teachers who were satisfied with their impact on students provided more of the 3 types of counseling support mentioned above. In addition, cram school teachers who were exhausted by the failure to respond to student needs provided more care and support for students.

  • 山﨑 貴子
    人文地理
    2007年 59 巻 1 号 44-56
    発行日: 2007年
    公開日: 2018/01/06
    ジャーナル フリー

    The purpose of this study is to investigate the locations of jyuku (supplementary tutorial schools-more commonly referred to as ‘preparatory schools’ or ‘cram schools’) and to consider their surroundings from a geographic perspective.

    First, I examined national tendencies. Second, I investigated these tendencies in detail in Ukyo Ward of Kyoto City.

    The following results were obtained:

    1) Many of the major jyuku were founded between1955 and 1986, and since that time have continued to develop and increase their number of outlets. The industry grew in accordance with the growth in population of school-aged children, as well as a new orientation towards higher education in society.

    2) The typical location of jyuku in Ukyo has change as follows: previously, the majority were independent establishments, generally located in owner-occupied buildings in residential districts. Many of these expanded, however, and opened branch schools in multiple locations, using rented space in commercial districts.

    3) To meet a large variety of demands, jyuku now offer a wider array of services. For example, whereas previously these served mainly children of upper grades, now they have classes for all ages and levels of children. Furthermore, they have reinforced some systems of individual tutoring.

    4) Students choose jyuku on the basis of the distance from their homes, as well as for their educational policies.

    Private educational agencies, including jyuku, have and will continue to play an important role in education. Research about education from a geographical standpoint will make better progress if the jyuku share more information with the public.

  • 中間管理職とパフォーマンス
    安西 晋一
    赤門マネジメント・レビュー
    2014年 13 巻 2 号 77-94
    発行日: 2014/02/25
    公開日: 2015/03/06
    ジャーナル フリー
    学習塾
    産業A 社では、中間管理職である「教室長」の教室運営の仕方で、教室のパフォーマンスが影響を受ける。ただし、イベント・業務フローにまで踏み込んで分析したところ、小手先の細かいノウハウ・レベルの話ではなく、積極的な姿勢/消極的な姿勢そのものが、パフォーマンスに影響している可能性があることが示唆される。
  • 大谷 由利子
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2013年 55 巻 PB-083
    発行日: 2013/07/29
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 大谷 由利子
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2011年 53 巻 P4-46
    発行日: 2011/07/01
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 快適な学習空間の提供を目指して
    西村 浩樹, 桑原 教彰
    科学・技術研究
    2017年 6 巻 1 号 41-46
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル フリー
    本研究では、室内の壁面を様々な素材に変化させることで学習者(小学生・中学生・高校生)の学習時における印象や学習効果に与える影響ついて、
    学習塾
    に通塾する学生を対象に評価を行った。
    学習塾
    の役割は、学力を向上させることであり、学習者もまた定期的に実施されるペーパーテストなどで成績向上を実現、さらに志望する高校や大学の入学試験で合格することが、学習する目的となっている。しかし、
    学習塾
    のもうひとつの役割として、学習空間の提供があげられ、学習者が自由に使用できる自習室や自習スペースなどを設置する
    学習塾
    が増えてきている。これは、昨今、家庭内では、集中して勉強できない環境になっていることが原因である。そこで、
    学習塾
    の役割として、学習者が快適にまた長時間学習できる空間を提供することが必要であり、また、成績向上の一因になると考え、
    学習塾
    における自習室の壁面素材を種々変化させることが可能な自習室を設置した。壁面素材として注目したのが、消臭効果・調湿効果・電磁波遮断効果などを持つ竹炭である。竹炭は、様々な効果を持つため、環境、医療など様々な分野において使用されている。その中でも、竹炭の住環境への活用は、特に注目を集めており、多湿な気候である日本において調湿する目的から床下などで活用されてきたが、昨今、室内空間で活用するため、竹炭形成パネルや竹炭板紙などが開発され、活用されている。そこで、学習者の多くが通塾している
    学習塾
    の自習室の壁面(天井を除く)を竹炭形成パネルや竹炭板紙(以下、竹炭ボード)で囲まれた空間を設置し、学習者は、その自習室で自由に学習をし、成績の推移の確認また印象評価を行った。
  • 今野 義孝, 吉川 延代, 長澤 喜紀
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2010年 52 巻 K407
    発行日: 2010年
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • ―1999年以降の新聞記事の分析から―
    早坂 めぐみ
    日本学習社会学会年報
    2017年 13 巻 59-69
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/09/09
    ジャーナル オープンアクセス
  • 佐久間 邦友
    日本学習社会学会年報
    2014年 10 巻 24-27
    発行日: 2014年
    公開日: 2019/09/09
    ジャーナル オープンアクセス
  • 学習塾・家庭教師等に関する調査報告
    近藤 大生, 野垣 義行, 原田 彰, 高旗 正人
    教育社会学研究
    1963年 18 巻 239-255,en277
    発行日: 1963/10/20
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
    Aim: “Gakushajuku” and tutors outside the formal school system of Japan have been so widely used to prepare the adolescent for entrance examinations that they are now recognized as one of the major problems of socio educational significance. In Hiroshima where this survey was taken this phenomenon is most prevalent. It was the aim of this study to make clear the actual situation by analyzing the attitudes of the children, the parents and of the teachers in using “gakushajuku” and/or tutors.
    Method: This survey was taken in Hiroshima in December, 1962. To carry out our purpose, we questioned children (9 to 17 years of age), parents and teachers in primary and secondary schools totaling approximately 7, 000.
    Findings: 1) Extent to which “gakushujuku” and tutors are utilized varies significantly with children's grade and sex, parents' occupation as well as schooling, . income and level of education expected of the children.
    2) About thirty per cent of the parents who utilize them for their children point out the successfully passing of entrance examinations as the prime motive.
    3) About half of the teachers whom we questioned regard this phenomenon as one of the serious socio-educational problems.
    4) Many parents, if not most, look upon “gakushujuku” and tutors as a means of ensuring higher education for their children.
    “Gakushiljuku” is a small private informal school where children go to do their homework and prepare themselves for entrance examinations.
  • *栁田 裕紀
    日本地理学会発表要旨集
    2024年 2024s 巻 P055
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/04/19
    会議録・要旨集 フリー

    1.はじめに

     通塾に関して,公立中学生は高校受験を控え,通塾の必要性が高いにも関わらず,貧困から中学生の子どもを通塾させられない親の存在が指摘されており(中西2022),

    学習塾
    へのアクセシビリティが低い中学生がいると考えられる.アクセシビリティは,利用者の居住地と施設間の距離等に基づく空間的アクセシビリティと利用者の所得,年齢,性別等に基づく非空間的アクセシビリティとに分けられ,両者の間には関連や相互作用が存在する(Dai 2011).地理学では前者のみを対象とした研究が多いが,
    学習塾
    のような経済状態が深く関連する施設では,空間的アクセシビリティが低いだけでなく非空間的アクセシビリティも低い2重に不利に置かれている地域等の存在も考えられる.また,地域や施設によって空間的アクセシビリティと地区の社会経済状態の関係が異なるとされており(上杉・安本 2018),両者の関係についてはさらなる分析が必要である.さらに,
    学習塾
    は,指導形態(集団指導塾と個別指導塾)や指導内容(進学塾,補習塾,総合塾)が多様であり,各利用者の好みや通塾目的によって選択されうる点に特徴がある.

     こうした現状を踏まえ,本研究では横浜市を対象に拡張2段階需給圏浮動分析法(以下E2SFCAとする)による空間的アクセシビリティとNakaya et al.(2014)による地区の貧困度合いを示す地理的剥奪指標(以下ADIとする)を地区の非空間的アクセシビリティとして,両者の関係について

    学習塾
    の指導形態別に分析を行う.

    2.データ・分析手法

     本研究における

    学習塾
    は,全国私塾情報センター発行の『
    学習塾
    白書2022』に掲載の企業が運営する
    学習塾
    を対象とする.各社のHPから指導形態及び住所を入手し,ジオコーディングを行った上で,令和2年国勢調査と合わせてE2SFCAによって町丁目単位で空間的アクセシビリティを推計する.ADIの算出も,令和2年国勢調査を用いて,町丁目単位で行う.

     空間的アクセシビリティとADIの全体的な関連性は,スピアマンの順位相関分析によって明らかにする.続いて,空間的アクセシビリティとADI に対しBox−Cox変換をした上で,2変量Local Moran’s I統計量を算出し,統計的に有意な町丁目の空間的アクセシビリティとADIの関係を4つに分類することで,町丁目単位での空間的アクセシビリティとADIの関係を明らかにする.

    3.結果

     スピアマンの順位相関係数は,集団指導塾が−0.30,個別指導塾が−0.27で,どちらも1%水準で統計的に有意であり,弱い負の相関が確認された.

     2変量Local Moran’s I統計量については,集団指導塾と個別指導塾ともにHigh-lowの町丁目の周辺にLow-Lowの町丁目が分布し,Low-Highの町丁目の周辺にHigh-Highの町丁目が分布する傾向が見てとれた.また,空間的アクセシビリティもADIも不利な状況にあるHigh-Lowの町丁目は,主要な鉄道駅から離れたところに多く分布している.集団指導塾と個別指導塾では青葉台駅や戸塚駅,鶴見駅等,一部の駅周辺で地区類型の分布に違いが見られた.

  • 「学校と学習塾を往還する教師」 のライフストーリー・インタビューを通して
    鈴木 繁聡
    日本教育学会大會研究発表要項
    2019年 78 巻 128-129
    発行日: 2019/07/10
    公開日: 2020/01/30
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 馬 芳芳
    家族社会学研究
    2017年 29 巻 1 号 19-33
    発行日: 2017/04/30
    公開日: 2018/06/18
    ジャーナル フリー

    本稿では,中国浙江省慈渓市に住む47世帯の親から聞き取った事例を用いて,異なる社会階層の親が

    学習塾
    と習い事を子どもにさせるか否か,どれをどのように習わせるか(=親の教育戦略)を明らかにした.その結果,(1)下位階層の親は補習の目的で通塾させており,彼らのほとんどは習い事に対して無関心である.(2)私営企業主を除いた上位階層の親は受験準備のために
    学習塾
    を利用し,彼らは一致して習い事に大きな力を注いでいる.(3)自営業者の親は時間と知識に制約があるため
    学習塾
    に頼る場合が多い.個人経営者であれ,私営企業主であれ,その経済資本の豊かさと関係なく,彼らは他の集団と比べて,習い事に対する関心が低い.(4)教員の親は
    学習塾
    より自宅指導を行っている.彼らも習い事に熱心である,などの知見が得られた.最後に中国社会と調査地域の実情に照らしながら,各階層の親,特に自営業層の親が自らの地位や資本を次世代に相続させる教育戦略の違いについて考察を試みた.

  • 佐久間 邦友, 早坂 めぐみ, 大和 洋子, 高嶋 真之
    日本教育学会大會研究発表要項
    2017年 75 巻 92-93
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/04/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 佐柳 信男, 倉住 友恵, 岡田 有司
    日本パーソナリティ心理学会発表論文集
    2011年 20 巻
    発行日: 2011/09/02
    公開日: 2017/09/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 一学校と学校外教脊機関の役割分担についての実態的理論的調査研究一
    兵頭 泰三, 清水 俊彦, 堀内 孜, 上田 学, 田中 耕二郎, 白石 裕, 国祐 道広, 曽我 雅比児
    教育行財政研究
    1981年 9 巻 36-39
    発行日: 1981年
    公開日: 2022/05/09
    ジャーナル フリー
  • 北海道足寄町「足寄町学習塾」を事例として
    高嶋 真之
    教育学の研究と実践
    2021年 16 巻 25-36
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/10/24
    ジャーナル フリー
  • 黒石 憲洋, 佐柳 信男
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2010年 52 巻 K493
    発行日: 2010年
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • ―学習塾とフリースクールの視点から―
    佐久間 邦友
    日本教育学会大會研究発表要項
    2019年 78 巻 39-40
    発行日: 2019/07/10
    公開日: 2020/01/30
    研究報告書・技術報告書 フリー
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