【はじめに、目的】

2016年度の診療報酬改定により新設された排尿自立指導料は，下部尿路機能障害を有する患者に対して、病棟でのケアや多職種チームによる下部尿路機能の回復のための包括的排尿ケアを評価するものである。

当院では，平成28年6月より排尿ケアチームによる活動を開始している。そこで今回，当院での排尿ケアチームの活動経過を振り返り、排尿ケアチームにより包括的排尿ケアの実施が排尿自立や下部尿路機能回復へどのような影響を及ぼしているのか、その有用性を検証するために、実態を調査したので報告する。

【方法】

平成28年6月から平成29年5月の期間に当院外科・泌尿器科混合病棟において排尿自立支援対象となり支援を受けた患者135名を対象とし、カルテより年齢、性別、入院期間、排尿自立指導に関する診療の計画書（尿道カテーテル留置期間、尿閉・排尿困難・尿失禁・重度の頻尿の有無、残尿量など）、排尿日誌、DPC調査項目チェックリストより後方視的に調査した。また、項目別に単純集計し、排泄行為に関わる入院時・退院時のADL比較について、ウィルコクソンの検定を行った。有意水準はｐ＜0.05とした。

【結果】

対象者の平均年齢は78.9±11.6歳で、平均入院期間は36.9±31.3日、平均カテーテル留置期間は10.8±11.6日であった。平均下部尿路機能障害の評価（以下LUTD）は6.8±4.6点、リハビリテーション実施率は59.5%であった。

また入院時と退院時のADLの比較では、排尿管理、トイレ動作、更衣動作、平地歩行、移乗すべてにおいて入院時より退院時の方が有意に自立度が高かった。

当院のある一時点の尿道カテーテル留置患者率は、平成28年度が26.5％、平成29年度が20.9%と減少傾向にあり、尿道カテーテル留置の延べ日数は262.4日、平成29年度が194.7日と短縮傾向にあり、介入効果の有用性が示唆された。

週1回のカンファレンスでは、排尿ケア実施継続の必要性の有無や、ADL向上に向けた排泄方法の提案、投薬の他、排尿ケアだけにとどまらず、栄養・全身状態、社会背景等含め、包括的に検討される。疾患別リハ未実施の患者も対象となるため，ADL低下が懸念される場合は，疾患別リハ開始の提案することも可能となった。

【結論】

多職種からなる排尿ケアチームの中で，理学療法士は専門性を生かして排泄動作の妨げとなっている機能障害を評価し，病棟看護師等に対して安全な動作の誘導方法や環境設定を提案する役割を持つ。排尿ケアチームの介入は、多職種での情報共有が図れ、ADL改善に貢献できることが示唆された。引き続き実際の介入内容の指標が明確になるよう検討し、合併症予防・ADL向上（低下の予防）に繋がるよう積極的なチームの取り組みが求められる。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は、後方視的横断研究である。当院入院患者に通常行う評価の一部を使用したものである。データー収集・処理は特定できないようナンバリングし匿名化した。また本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施した。

【はじめに、目的】

 頭頸部の角度により嚥下に関与する咽頭喉頭の機能は影響を受け、食道入口部に関しても頭頸部の角度は重要な嚥下の姿勢となっている。今回、食道狭窄拡張術後に頭頸部の前方突出位を呈した症例に対して、理学療法を行うことで日常生活の姿勢、摂食嚥下の改善に至ったので、ここに報告する。

【方法】

 本例は74歳男性、半年前より食後に嘔吐を繰り返しており当院受診。食道胃接合部通過障害、アカラシア疑いの診断にてX年X月精査目的で入院。5病日後に食道バルーン12-15mm使用して15mmまで拡張。翌日より3分粥開始、全量摂取可能となる。12病日後に再拡張にて18-20mmの拡張バルーンを使用し20mmまで拡張を施行した。その後5分粥にて全量摂取できるものの頸部の疼痛出現し、整形外科へコンサルテーションにて理学療法処方となる。レントゲン所見では頸椎がストレートネックを呈しており、問診では嘔吐を繰り返していた時期より頭頸部が前方突出位になっていた。13病日後に評価開始。主訴は胸鎖乳突筋の疼痛。安静時においても頸部屈曲位を呈して枕を高くして頸部は屈曲位であり、触診にて僧帽筋上部繊維、後頭下筋群の緊張が著明であった。日整会の関節可動域測定法にて頸部可動域（以下ROM）は伸展-20度　屈曲55度、左回旋10度、右回旋10度、左側屈10度、右側屈10度であった。車椅子座位計測基準ISO16840-1による眼縁と耳珠点を結ぶ線を移動軸とした角度は伸展方向へ5度、屈曲方向へ5度の可動域であった。嚥下評価の反復唾液嚥下テスト（Repetitive Saliva Swallowing Test：以下RSST）は３回であった。理学療法治療は頭頸部における関節において、頭部が伸展位拘縮、頸部は下部頸椎の屈曲拘縮を呈した前方突出位であったため、頭部伸展位の機能障害として後頭下筋群のうち主に

【結果】

 理学療法の介入5日目で、頸部周囲・胸鎖乳突筋の疼痛は消失。関節可動域はISO16840-1による眼縁と耳珠点を結ぶ線で屈曲20度、ROMは伸展15度、左回旋70度、右回旋70度、左側屈30度、右側屈20度であった。RSSTは4回であったが、飲み込みの主観は「飲み込み易くなった」と発言もあった。

【結論】

 本例は半年前からの食道入口部障害により頭部突出位を日常の習慣性で姿勢変化を来したと考えられ、理学療法士の視点でアプローチを展開できた。藤島らは嚥下障害に対して頸部可動域訓練を推奨しており、我々理学療法士による解剖学、運動学的視点の介入は有効であり、急性期医療においても更なる研究が必要である。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究において、個人情報は特定されないよう配慮したデータの取り扱いに注意することを患者に十分説明し、発表の主旨を了解され同意を得た。

Dolichoectatic and fusiform aneurysms of the posterior circulation represent a small subset of cerebral aneurysms and are often among the most difficult to treat. Various revascularization procedures are frequently performed. Among these techniques, occipital artery (OA) to posterior inferior cerebellar artery (PICA) anastomosis is the most frequently used. Thus, it is important to refine this surgical technique. In this technical note, we summarize optimized techniques of OA preparation and bypass for successful OA-PICA and OA to anterior inferior cerebellar artery (AICA) anastomoses.

日本における超高齢社会の中で，歯科インプラント治療後の管理期間は長期に及び，装着時の患者を取り巻くさまざまな環境は大きく変化していくことも想定しなければならなくなってきた．「患者に寄り添う歯科治療」とは，その長期管理の中で歯科医師・歯科衛生士は「患者の何を理解すべきか」そして「患者の何をチェックすべきか」を機能解剖学的視点から考えてみたい．筋力は45歳位を過ぎると加齢とともに萎縮することが知られている．その理由は個々の筋線維が細くなりながら（タンパク量を減らしながら），筋線維数も減じていくからである．そして高齢者の筋力低下は全身の体軸を歪めていく．頭頸部もこの体全体の姿勢の一部であり，加齢変化による体軸の形態変化が頭位や顎位へ影響を与える可能性を考えていかねばならない．頭位は主に頸部側方から後方の筋群によって決定，維持される．また頸部後方の深層に存在する後頭下筋群の多くは，頸椎から頭蓋底をつないでおり，頸椎の前彎の消失による頭位の前方への傾斜が，これらの筋の正常なポジションを変えていく．そしてこの形態的・機能的な加齢変化は顎関節にも生じ，顎位に影響を与えることがある．よって超高齢社会を迎えた日本では，口腔内だけではなく全身的な加齢変化をも記録していくことの必要性があると考える．