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クエリ検索: "小林幸江"
14件中 1-14の結果を表示しています
  • 加藤 由香里
    日本語教育方法研究会誌
    2000年 7 巻 1 号 10-11
    発行日: 2000/03/25
    公開日: 2017/06/20
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    The purpose of this study was to obtain the basic information about instructional activities for development of knowledge and information sharing system. At the first stage, we collected and classified descriptions of instructional activities for class teaching from five books of Japanese Language Teaching Methods. Major findings were as follows: 1) 294 instructional activities were classified into eight categories (level, area, skills, purpose, method, type, environment, resource) But some categories were not applicable to every instructional event. 2) Descriptions of instructional activities were classified into three types: steps of instructional procedures, concrete examples, and learners' problems. Half of instructional activities were described by means of concrete examples. 3) In the description of instructional activities, concrete examples were mainly used at basic level, but both instructional procedure and concrete examples were used at intermediate and advanced level.
  • 福島(浦田) 貴子, 今井 亜湖
    日本教育工学会論文誌
    2023年 46 巻 Suppl. 号 77-80
    発行日: 2023/02/13
    公開日: 2023/03/07
    [早期公開] 公開日: 2022/09/09
    ジャーナル フリー

    本研究では,日本語指導が必要な児童が在籍学級の授業に参加するための支援を検討するために,小学校の通常学級の算数科の授業場面における教師の発話を対象とし,そこで用いられている語彙の特徴を検討した.その結果,教師の発話には,算数科の教科書に掲載されている語彙だけでなく,国語科の教科書に掲載されている語彙が使用されていることが明らかとなった.このことから,日本語指導が必要な児童を在籍学級の授業に参加させるためには,算数科の授業でも国語科の授業でも用いられるような,教科の枠を超えて使用される語彙を習得させる必要があることが示唆された.

  • 趙 艶, 高瀬 治彦, 北 英彦
    コンピュータ&エデュケーション
    2021年 50 巻 96-99
    発行日: 2021/06/01
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル フリー

     本研究では,第二言語学習(特に日本語学習)の作文授業において,誤りの部分を指摘することで学習者の気づきを養い,学習者の自発的な見直しを引き起こすことを目的とする。ここでは,自動検出した誤りの情報をもとに,誤りの部分のみを学習者に提示するシステムを構築し試用した結果について報告する。その結果として(1)システムの指摘の表示方法が妥当であること,(2)システムの指摘が学習者の見直しの助けになること,(3)システムを利用した学習者が見直しをするようになったことを示した。

  • 中村 諭実子
    異文化間教育
    2019年 49 巻 128-141
    発行日: 2019/03/31
    公開日: 2023/10/04
    ジャーナル フリー

    This study analyzed the connection between language environment and bilingual ability in Japanese and the mother tongue(conversational ability, including basic communicative, and cognitive aspects; and reading ability)of foreign children attending Japanese public elementary schools.

    The results showed that the more the children engaged with language and the stronger the guardians’ involvement with their children and language environment, the more involved the children and their guardians were in local activities, and the higher the children’s language abilities were. These findings therefore suggest that foreign children and guardians’ positive links to the language environment encourage language learning and that language abilities increase due to this interaction.

    In particular, improved language ability in the mother tongue was strongly linked to the language environment at home, suggesting that children’s conversational and reading abilities increase due to the depth of understanding in conversations between children and their families and other settings. Conversely, when it came to Japanese language, children could not engage in conversations with a deep understanding.

    To improve Japanese language ability, deep understanding through interaction is essential. The same seems to be true for reading ability. The findings suggested that greater cooperation with Japanese people, interactions for deeper understanding, and aiming to improve the ability to explain using academic language within schools and elsewhere enhance both Japanese language ability and academic ability.

  • 帰国・外国人児童のためのJSL国語教科書語彙シラバスデータベース
    田中 祐輔
    計量国語学
    2020年 32 巻 5 号 277-287
    発行日: 2020/06/20
    公開日: 2021/06/20
    ジャーナル オープンアクセス
    筆者は,日本の小学校で用いられている国語教科書の掲載語を抽出し,アノテーション処理を施した上で分析した.そして,JSL国語教科書語彙シラバスデータベース『COSMOS』を構築し得られた知見を公開した.具体的には,1)光村図書・三省堂・東京書籍・学校図書・教育出版が発行する小学校用文部科学省検定済国語教科書の第一学年から第四学年に掲載された延べ275,541語を抽出し,学年,出現ページ,単元名,作品タイトル,原作者,本文中の表記,原形,ルビ,意味,品詞10分類,出現箇所に関する情報を付与したデータベースを作成した.2)次に,本データベースの分析から小学校国語教科書の語彙的特徴を導くと共に,『日本語能力試験出題基準【改訂版】』(2002年)との対照による小学校国語教科書掲載語の難度判定を行った.3)以上を総合し,帰国・外国人児童が国語科を受講するにあたり直面するJSL国語教科書語彙シラバスの特徴と学習支援のあり方をWebプラットフォーム『COSMOS』を制作し公開した .
  • 池田 庸子
    社会言語科学
    2022年 25 巻 1 号 24-38
    発行日: 2022/09/30
    公開日: 2022/10/19
    ジャーナル フリー

    2020年度初頭に始まった新型コロナウイルス感染症の影響により,多くの大学でオンライン授業に切り替わり,日本へ留学予定だった学生もオンラインで「留学」することとなった.コロナ禍以前から日本語教育において海外と国内の学習者をつなぐ遠隔交流授業が行われており,多くの実践報告や研究がなされてきた.本稿では,これまでの遠隔授業の成果と意義を概観した上で,オンラインにおいても学習者がコミュニティに参加できる「場」が重要であることを論じた.さらに,日本の大学に留学した学習者3名にインタビューを行い,彼らが何を求めて留学し,2020年の学びをどう評価しているのか彼らの語りから検証した.その結果,日本の生活を体験することが留学の目的であったこと,教育の成果は評価しているものの,人間関係の構築やコミュティへの参加は困難であると感じていたことが明らかとなった.オンラインによる授業・交流が多様なコミュニティを形成する場の一つとして最大限に活用されるためには,コミュニティ参加を促す仕組みを組み込むことが重要であることを述べた.

  • 福永 美佳
    尚絅大学研究紀要 A.人文・社会科学編
    2013年 45 巻 21-33
    発行日: 2013/03/31
    公開日: 2019/01/31
    ジャーナル フリー
    本論は,中国の大学で学ぶ日本語上級レベルの学習者を対象に,ロールプレイによる会話教育の効果を考察している。表現先行型ロールプレイを使った授業は,ややもすれば文法学習の場になりがちだが,段階的にレベルを上げていくことで,豊かな表現力を身につけることができる。一方,タスク先行型ロールプレイを使った授業は,会話に単調さや曖昧さが生じる恐れもあるが,緊張感を持続できる。したがって,言語運用能力の向上のためには,学習者のレベルやテーマにあわせてロールプレイを選択することが望ましい。
  • 大学文書館における普及活動とその役割
    倉方 慶明
    アーカイブズ学研究
    2015年 23 巻 79-91
    発行日: 2015/12/31
    公開日: 2020/02/01
    ジャーナル フリー

    本稿は東京外国語大学文書館における「自校史教育」を踏まえた、文書館における普及活動の一側面についての実践報告である。諸大学で自校史教育が実践されるようになって久しいが、大学文書館を有する大学では、自校史教育を所蔵資料の活用公開、普及活動の一環として位置づけ実践される場合も多い。しかし、普及活動は文書館活動とその資料の紹介や文書館への理解者の拡大に留まらない可能性を有している。むしろ普及活動は双方向的な情報共有、コミュニティ構築の端緒として捉えることで、広範な文書館活動に役立つ普及活動の在り方が見えてくるのではないだろうか。実践を通して見えて来た一案を提起したい。

  • 小林 翔
    全国英語教育学会紀要
    2021年 32 巻 161-176
    発行日: 2021/03/31
    公開日: 2022/04/01
    ジャーナル フリー

      English has been recognized as a means of communication around the globe. However, students describing feelings of anxiety for speaking can be a common phenomenon owing to the lack of authentic situations to practice English. In this study, we examined the impact of an e-collaborative project using Information and Communication Technology (ICT) aimed at alleviating learners’ unwillingness to communicate in English. Two English-speaking programs were carried out using videoconferencing technology and an online video discussion platform that helps individual learner reflect and share the videoconferencing experience. A total of seventeen Japanese college students and thirteen Australian high school students participated in the study. Data were collected using a nine-item questionnaire before and after programs and free response item, and student reflections were analyzed using the co-occurrence network of words in the KH coder. Results showed that there was no statistically significant effect on reducing unwillingness to speak English, however, speaking anxiety statistically decreased. Additionally, it was observed that positive attitudes toward English changed after the intervention. These findings suggest that the e-collaborative project may have had an impact on decreasing speaking anxiety and enhancing motivation.

  • ―スカイプを利用して―
    清田 淳子
    日本語教育
    2019年 174 巻 31-44
    発行日: 2019/12/25
    公開日: 2021/12/26
    ジャーナル フリー

     本研究では「言語少数派の子ども」に対する教科学習支援の方法として,「教科・母語・日本語相互育成学習モデル」 (岡崎1997) における「母語による学習」場面をスマホ版スカイプを利用した遠隔授業として行うことの可能性を探る。母語を活用した学習支援は日本語による教科理解を促進するとされるが,実施に際しては母語支援者の確保に課題を抱える。問題の解決に向けて,学年相応の国語教材文を扱った「母語による学習」を,時間や場所にとらわれない遠隔型支援として試行したところ,そこでは多様な読みの活動が展開され,高度な思考操作や理解力,子どもの考えを誘発し思考を深める学習課題が設定されていることがわかった。また,読むことだけでなく作文への活動の展開も可能であった。以上,スカイプによる遠隔型支援は母語支援者の人材リソースの開拓と,子どもにとっては母語を活用した学習支援を受ける機会の拡大につながるといえよう。

  • ―支援クラスと在籍学級の有機的な連携を目指して―
    田邉 海悟
    子どもの日本語教育研究
    2019年 2 巻 40-58
    発行日: 2019/12/31
    公開日: 2022/12/08
    ジャーナル フリー
  • 伊東 祐郎
    社会言語科学
    2019年 22 巻 1 号 4-16
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2019/09/30
    ジャーナル フリー

    本稿は,日本の社会が外国人の受け入れに際して常に問題となる日本語教育についてこれまでにとってきた政策を概観し,日本語教育の捉え方,在り方等を考察するものである.最初に留学生の受け入れに関わる政策と日本語教育の発展に言及し,その後,入管法改正後に増加した生活者としての外国人に対する日本語教育の需要の拡大とその多様化を紹介する.グローバル化社会で求められる日本語とその教育は言語政策の視点からどのように位置づけられるべきか,また実現のためのビジョンはどのように描かれるべきかについて論じる.

  • 医療
    2001年 55 巻 Supplement 号 367-383
    発行日: 2001/10/07
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
  • いわゆる属格助詞の日韓対照を兼ねて
    金 智賢
    朝鮮学報
    2020年 255 巻 47-88
    発行日: 2020/06/26
    公開日: 2024/01/17
    ジャーナル オープンアクセス
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