詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する:
全文: "小林真琴"
7件中 1-7の結果を表示しています
  • 小林 真琴, 小林 秀子, 石川 みどり, 横山 徹爾
    栄養学雑誌
    2015年 73 巻 5 号 159-169
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/12/26
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】長野県を例に,食事等生活習慣及び高血圧等のリスク要因と脳血管疾患死亡の地域差との関連について,保健医療資源及び社会経済的因子の影響を考慮して明らかにし,併せて効率的かつ効果的な対策の方向性を検討する。
    【方法】県内11保健所管轄区域を単位として,目的変数を脳血管疾患標準化死亡比の経験ベイズ推定値(EBSMR),説明変数を食事等生活習慣及び高血圧等のリスク要因,保健医療資源,社会経済的因子としてステップワイズ法による重回帰分析で検討した。生活習慣等のリスク要因は健康日本21(第二次)の循環器疾患分野の指標とし,県民健康・栄養調査データから保健所管轄区域ごとに年齢調整割合または年齢調整平均を計算して分析に用いた。特定健診受診率は全保険者分データで県全体を基準とした標準化比,保健医療資源は医師,一般病床,一般診療所,救急医療施設,就業保健師,行政管理栄養士・栄養士,食生活改善推進員,保健補導員等,社会経済的因子は人口,転出入の差,高齢者世帯,出生,婚姻,離婚,課税対象所得,完全失業者,第一次・二次・三次産業就業者とした。
    【結果】男性は特定健診受診率が低いほど,また,一般病床数が低いほど,女性は食塩摂取量が多いほど,EBSMRが有意に高い関連が認められた。
    【結論】長野県の脳血管疾患予防のための取組として,男性では保健医療の介入,女性では食生活の改善の重要性が示唆された。
  • 廣瀬 秀行
    理学療法学
    2009年 36 巻 8 号 521-522
    発行日: 2009/12/20
    公開日: 2018/08/25
    ジャーナル フリー
  • 横山 徹爾
    栄養学雑誌
    2013年 71 巻 Supplement1 号 S7-S14
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/05/24
    ジャーナル オープンアクセス
    【背景】日本人の食事摂取基準(2010年版)を活用し,食事改善を目的として集団の食事摂取状態の評価を行うためには,当該集団において測定された栄養素等の摂取量の分布を,推定平均必要量,目標量,耐用上限量等と比較する必要がある。その際に注意すべき点として,食事摂取基準は「習慣的な摂取量」の基準を与えるものであり,短期間(例えば1日間)の食事の基準を示すものではないので,集団の食事摂取状態の評価を行う際にも,当該集団における栄養素等の「習慣的な摂取量」の分布を把握する必要がある。本稿では,複数日の食事調査から習慣的な摂取量の分布を推定するために提案されている理論を解説し,活用例を紹介する。
    【主な理論】National Research Council(NRC)法は分散分析を応用した比較的簡単で基本的な方法であるが,非正規分布のデータを扱いにくい。Best-Power(BP)法は,非正規分布のデータを扱えるように改良されている。Iowa State University(ISU)法は,より現実に近い状況を想定しているが,BP法との性能の差はあまりない。AGE MODE法およびAGEVAR MODE法は,年齢階級別に分布を推定する際に,高い精度が得られると期待される。Iowa State University Foods(ISUF)法は,摂取量ゼロが多く出現する食品の習慣的な摂取量の分布を推定することができる。
    【応用例】近年,長野県,熊本県,埼玉県の健康・栄養調査で複数日調査を行い,習慣的な摂取量の分布を推定して,食事摂取基準を活用した集団の食事摂取状態の評価が行われている。
    【まとめ】これらの理論を応用し,食事摂取基準を活用して集団の食事摂取状態の評価を行うために,複数日調査が広く行われていくようになることが望まれる。
  • 岸 知子, 岡田 恵美子, 佐藤 敦子, 石川 雅子, 鵜川 重和, 中村 幸志, 玉腰 暁子
    日本公衆衛生雑誌
    2018年 65 巻 5 号 210-222
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/29
    ジャーナル フリー

    目的 北海道は面積が広く,地域により自然環境,主要産業が多様であることから社会経済状況の影響を受ける生活習慣ならびに生活習慣病による死亡率の地域差が大きい可能性がある。本研究は,北海道の地域間における健康格差縮小に取り組む際の資料を得ることを目的とし,北海道の二次医療圏を単位として,死亡率と栄養摂取状況の地域差の実態と,それらの関連を検討した。

    方法 本研究は生態学的研究である。死亡に関する情報の把握には,北海道保健統計年報ならびに北海道内の二次医療圏を単位として作成されている地域保健情報年報を用いた。平成17年~21年のデータから北海道全体と,各二次医療圏の標準化死亡比(SMR)の5年平均値を算出した。栄養素摂取量の把握には,平成16年度健康づくり道民調査のデータを用いた。二次医療圏の死亡率と栄養素摂取量の関連は,Spearmanの相関係数を用いて検討した。

    結果 死亡率は道南,道東の沿岸部で高く,道北地域の内陸部,十勝地域で低い傾向にあった。また,二次医療圏間の栄養素摂取量における最大値と最小値の差に関しては,エネルギーは400 kcal~500 kcal,たんぱく質は20 g~30 g,食塩は4 g~5 g,緑黄色野菜は60 g,淡色野菜は100 gであった。死亡率と栄養素摂取量の関連については,女性でのみ悪性新生物死亡と脂質摂取量,牛乳・乳製品摂取量の間に正の関連,悪性新生物死亡と米の摂取量の間,心疾患死亡と大豆・大豆製品摂取量の間に負の関連が認められた。

    結論 北海道の二次医療圏間における死亡率および栄養素摂取量の地域差の実態が明らかになった。また,女性でのみ死亡率と栄養摂取量との間に関連が認められた。今後は,地域の健康指標,生活習慣に関する情報に加え,社会経済環境に関する情報も含めて地域差の要因について検討することが課題であると考える。

  • 吉井 瑛美, 石原 洋子, 藤本 和美, 赤松 利恵
    日本健康教育学会誌
    2018年 26 巻 4 号 363-371
    発行日: 2018/11/30
    公開日: 2018/11/30
    ジャーナル フリー

    目的:児童と保護者の調理態度の実態を把握し,親子の調理態度の関連,調理行動との関連を検討する.

    方法:2017年6~7月都内小学校2校の3・4年生児童と保護者各312人に,横断的自記式質問紙調査を行った.「調理は楽しい」等の調理態度9項目を4件法でたずね,各々の回答分布を示した.調理態度9項目の合計得点を,Wilcoxonの符号付順位和検定を用いて児童と保護者で比較し,Spearmanの相関係数を調べた.Mann-WhitneyのU検定やKruskal-Wallis検定で,属性や調理行動との関連を検討した.

    結果:児童273人(回答率87.5%),保護者257人(回答率82.3%)から有効回答を得た.調理態度9項目のうち「とてもそう思う」への回答が50%を越える項目は,児童では6項目,保護者では2項目だった.合計得点の中央値(25,75パーセンタイル値)は,児童31.0(27.0,33.0)点,保護者27.0(25.0,30.0)点であり,児童が有意に高く(p<0.001),相関はrs =0.14と低かった(p=0.047).調理態度の合計得点と調理行動の関連の検討では,児童,保護者共に調理態度の得点が高い者ほど,調理行動の頻度も高かった.

    結論:児童と保護者の調理態度は異なり,相関も低かった.しかし,児童,保護者共に調理に肯定的な態度を持つ者ほど,調理行動を行っていることが示唆された.

  • 小椋 綾乃, 中嶋 名菜, 池上 由美, 南 久則, 北野 隆雄, 北野 直子
    日本食生活学会誌
    2014年 25 巻 3 号 161-170
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/01/26
    ジャーナル フリー
     熊本県内の第一次産業就業者の割合が高い一地域住民を対象に,健康・食習慣に関する質問紙調査を行い,副菜摂取頻度と健康・食習慣の関連を検討した。調査は19歳から69歳の男女5,300人を対象に行い2,045人(男性644人,女性1,401人)を最終的な解析対象者とした(有効回答率38.6%)。統計解析には多変量ロジスティック回帰分析を用いた(有意水準5%)。 その結果,男性においては“家族との夕食共食頻度”,女性においては“食生活の満足感”,“食事の支度頻度”,“朝食頻度”,“清涼飲料水摂取頻度”,“野菜が好きか”,男性,女性共通して“中食頻度”,“野菜料理を1日2回以上食べる行動についての変容ステージ”,“野菜料理を1日2回以上食べることのセルフエフィカシー”,“一汁三菜の食知識”,“家庭での野菜料理摂取頻度”が副菜摂取頻度に関連していることが明らかになった。したがって,これらを高める栄養教育を行うことで副菜摂取頻度が増加する可能性が示唆された。今後は,他の地域を対象に同様の調査を行うと同時に,地域における副菜摂取増加に向けた具体的な方策について検討する必要があると考える。
  • 外村 昌子
    老年看護学
    2015年 20 巻 1 号 97-104
    発行日: 2015/06/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
    本研究は介護老人福祉施設に勤務する看護師を対象に,車いすを使用する高齢者に関するリスクとリスク因子についての理解を明らかにした.介護老人福祉施設6施設に勤務する看護師12人を対象に,車いすを使用する高齢者のリスクとそのリスク因子について半構成インタビューを行い,質的に分析した.その結果,リスクは転倒・転落リスク,褥瘡リスク,外傷リスクなどの10種類が述べられ,その内容は移動・移乗動作に関する事故事象や車いす座位に関連した廃用症候群などを示していた.リスクの原因と考えられるリスク因子は【施設環境】【援助者の行動・認識】【高齢者の心身状態】の3つのカテゴリーに整理された.サブカテゴリーとして[物理的環境][人・時間][援助者の行動][援助者の認識][身体状況][ADLの状況][精神・心理状況]が見いだされた.看護師は高齢者が車いすを使用する際のリスクとリスク因子を多角的にとらえていた.
feedback
Top