電子ビーム内の電子の速度分散を小さくし撮像管の容量性残像を低減する目的で考案された型電子銃について, その原理と実際を, 従来のクロスオーバー型電子銃と対比させて述べ, ダイオードガンとして実現されて来た経緯に触れた.また, 型電子銃の高解像度管への応用可能性を述べ, 撮像管の全体像と型電子銃との関連について考察した.

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はじめに

　底

堆積物は，堆積速度が速く，高精度に古環境が記録されていると言われ，大西洋では底堆積物中の有孔虫を用いた古環境研究が盛んに行われている．一方，太平洋では底堆積物の報告例は少なく，古環境研究はほとんど行われていない (Rebesco, 2014など)． しかし，日本近海では小笠原海溝～千島海溝に沿った南極底層水起源の底が報告されており (Owens and Warren, 2001など)，このような観測結果は，これらの海溝に沿って底堆積物を堆積させていることを予見させる． 本研究では，北西太平洋で採取された深海底堆積物を用いて，様々な研究手法を実施した．また，地震波探査記録の検討も行った．結果，それらに底が記録されていると結論付けた．

　今後，

1) 粒子組成解析結果に基づいた北西太平洋における堆積メカニズムの検討

2) 火山灰分析による堆積物の年代測定と堆積速度の検討

3) 微化石等を用いた酸素同位体測定による古環境の推定

を目標とし，北西太平洋の底

変動の総合的な解明を目指す．

研究航海

　2018年9月1日～9月10日にかけにかけ行われた「白鳳丸」による学術研究航海KH-18-5で，4 mヒートフロー・ピストンコアラーシステムを用いて，千島海溝に沈み込むプレートの直上でPC01 (214.5 cm)，PC02 (35 cm)，PC03 (44 cm)，PC04 (230 cm)と，それらに付随するパイロットコアPL01 (14 cm)，PL03 (44.5 cm)，PL04 (15 cm)が採取された．採取地点はいずれも水深5000 mを超える深海底である． また，同調査地域では，2009年6月19日～7月5日にかけて行われた「かいれい」よる学術研究航海KR09-06にて，マルチチャンネル地震波データKR09-06A2が取得されている．

KH-18-5の研究航海で採取された試料の概要

　PC01は上層部 (0 – 35 cm)は砂質層，中層部～下層部 (35 – 214.5 cm)はシルト質粘土層で構成されており，パミス粒子に富むパミス優性層が7枚観察された．PC04は主に粘土で構成されており，上層部33 cm – 45 cmの層準で火山灰層が確認された．

研究手法

　研究手法として，山口大学にて，スミアスライド観察，粒子組成解析，またEPMAによる火山ガラスの主成分化学分析が行われた．また，高知大学の海洋コア研究センターにて，X-Ray CT画像撮影，古地磁気測定，帯磁率・帯磁率異方性測定，またITRAXによる元素分析などが実施された．さらに，地震波データKR09-06A2を用いて，地震波探査記録の解釈が行われた．

結果・考察

1) PC01では，パミスに富んだパミス優性層が確認された．粒子組成解析，帯磁率，帯磁率異方性の結果に着目すると，パミス優性層に向かって帯磁率は上昇傾向に，帯磁率異方性 (P値・F値)が減少傾向にあった．以上の結果から，パミス優性層に向かって徐々にパミスの割合が上昇する「逆級化構造」があることが分かった．それは，底

の流れが徐々に強くなったことを表していると考えた．

2) 帯磁率異方性測定に基づいてステレオ投影図を作成した結果，はっきりとした粒子配列が示され，それは，Fujio and Yanagimoto (2005)に示される現在の底

の流向と似ていた.

3) 調査地域近海の地震波探査解析結果から，Rebesco (2014)などに示される「浸食トランケーション」という底

堆積物特有の浸食構造が確認された．

　以上より，それらの堆積物に底

が記録されていると結論付けた．

引用文献

Owens and Warren (2001) Deep circulation in the northwest corner of the Pacific Ocean. Deep Sea Research Part I, 48, 959-993.

Rebesco et al (2014) Contourites and associated sediments controlled by deep-water circulation processes: State-of-the-art and future considerations. Marine geology, 352, 111-154.

Fujio and Yanagimoto (2005) Deep current measurements at 38°N east of Japan, JOURNAL of GEOPHYSICAL RESEARCH, 110, C02010.

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がいつ，どのようにして乱流に遷移するのかは，多くの物理学者を悩ませてきた難問である．この難問に対して最近，統計物理学から新たなメスが入れられている．パイプ流やクエット流などのシア流では，状態が線形安定でありながら，有限の擾乱により理論よりも遥かに低いレイノルズ数で乱流化し，時空間欠的な乱れが出現する．この乱流転移が有向パーコレーションと呼ばれる臨界現象である可能性が指摘され，実験やシミュレーションが盛んに行われている．本稿ではその概要について解説する．

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噴流自由界面と縮流ノズル内境界層との関連性を実験的に評価した。ノズル内壁面境界層の速度分布をレーザー流速計により測定し，自由界面性状を写真観察した結果，自由界面の平滑領域が消失し，ノズル出口直下流から波が生ずる流速条件は，再となる条件より，やや高流速側となることが明らかとなった。

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燃焼速度の計算のために改良を施した詳細反応機構を利用して，メタンからオクタンまでの飽和炭化水素の全異性体の化学構造と燃焼速度の関係を考察した．メタンとエタンを除き，主鎖の長さに燃焼速度は依存しないこと，分岐構造の複雑化に伴い燃焼速度が減少することを示した．また，反応経路解析と感度解析の結果から，ビニルラジカルとエチルラジカル濃度が燃焼速度と相関があることを明らかにした．これらのラジカルの反応や後続反応は，連鎖分岐反応となるからである．

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流速の鉛直方向のみに変化する一次元等流の場合には,剪断応力はと乱流で同じ分布をする。本研究では,長方形断面開水路において流速が鉛直方向にも水路横断方向にも変化する2次元等流を対象にして,剪断応力τ_yx,τ_zxの理論解を求めた。境界面に作用する剪断応力の理論解と滑面開水路乱流の過去の実験結果を比較し,理論解が2次元乱流に対してどこまで拡張して適合するかを検討した。その結果,理論解は側壁および水路床の平均剪断応力の滑面乱流の実験結果をかなりよく表すことが示された。

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ゆるい斜面農地で必要とする地表排水施設の計画・設計にあたっては, 降雨に際して形成される薄の流水機構を知ることが重要である。
この報文は, 中華人民共和国東北地区のゆるい斜面農地の地表条件に類似させて作った圃場を用いて降雨実験を行い, この結果に基づいて降雨時における薄の平均流速を考察したものである。

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親水性かつ揮発性元素のホウ素及び塩素に着目し、沈み込み帯における揮発性物質循環を考察することを目的として、海岸性深体起源物質のB/Cl比、B同位体比（d¹¹B）及びCl同位体比（d³⁷Cl）を推定することを試みた。その結果、指宿深体のB及びClの起源は、水熱変成海水やマグマ発散物や、マグマ発散物のCl/B比とほぼ等しいがd¹¹B/d³⁷Cl比が異なる起源物質の、これら三種の混合であると考えられた。

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Interfacial phenomena in the two layer flow at the Ishikari River and the Teshio River were visualized through a dye method and an ultrasonic technique. In the former, Uranin solution and halogen light source were used. This method has been successful for observations of the flow near the interface and small scale interfacial breaking. Since the dispersion of dye line was weak, it was also possible to observe small interface displacements. The latter was very useful for observations of interfacial gravity waves and salt wedge shape. From sonographs obtained by this method the existences of Thorpe's waves, interfacial wave packets and large scale interfacial breaking caused by river bed roughness were confirmed.

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1998年1月の氷河融解期に, ニュー・ジーランド南島にあるプカキ氷河湖 (長さ20km, 幅5km, 最大水深98.0m) の堆積機構に関する観測を実施した。同湖流域の19%はタスマン氷河などの山岳氷河で覆われ, プカキ湖上流には夏期の氷河融解による土砂流出から形成されたデルタが発達している。TTDプロファイラーを用いた同湖での船上観測から, プカキ湖の流入河川・タスマン河の河口付近では, 弱いながら懸濁下 (sediment-laden underflow) が形成され, 湖央付近での懸濁中 (suspension interflow) と他の下への分岐を経て, 最深部に達していることがわかった。また, 同時に河口部から懸濁上 (suspension overflow) が発生し, 湖の下流端まで達していることがわかった。水温の係留観測から, 湖央では分岐発生した中は少なくとも約一日間継続することが判明した。

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　表は漂流ゴミの輸送や流出油の拡散に支配的に作用する．本研究では東京湾における表の特性の把握を目的とし，海洋短波レーダーによる表の観測結果と海上風の観測結果を用いて分析を行った．
　表の潮流成分については，レーダーによる観測結果に調和分解を行った．非潮流成分については，重回帰分析を行い，海上風が表に与える影響の大きさを調べた．また，海上風に風係数とエクマン螺旋による偏角を与えて吹送流を推算し，調和分解より推算した潮流と合成して表を推算した．推算値と観測値の整合性は高く，季節的・局所的に風係数と偏角の最適値が得られた．この結果を，東京湾で発生した油流出事故における，流出油拡散範囲の再現計算に適用した結果，良い再現が得られた．

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韓国西海岸には, 多数の淡水化湖があり, 今後もその数は増加する傾向にある。従来の淡水化湖は, オランダの第一期アイセル湖のように外海から海水が逆流しないことのみを考慮し, 湖内の水質改善の対策がなかったため, 多くのトラブルを生じてきた。底層排水施設による湖内塩分濃度改善対策を考案し, 具体的に韓国の南陽淡水化湖と大湖淡水化湖の改善工事を実施した。とくに韓国西海岸では, 潮汐差が大きい引潮時に内外水位差を利用して, 下層部の除塩施設が容易に操作され, 淡水湖化を促進しやすい環境にあると考えられる。

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A numerical analysis on the classification of fine particles in an almost rigidly rotating flow is reported. The almost rigidly rotating flow between a coaxially rotating housing and a rotor can be regarded as a system for classification. The flow consists of an Ekman layer, an interior region, a Stewartson layer and a rigidly rotating region. The numerical method is composed of two stages. The first stage involves numerical simulation of the flow field using Navier-Stokes and continuity equations. The second stage involves computation of fine particle motion through the almost rigidly rotating flow. The mechanism of classification of the system is considered using the numerical results. The partial fractional efficiency of the system is computed for various particle diameters and flow parameters ; then the cut size and sharpness index of the system are estimated.

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