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クエリ検索: "山本裕子"
515件中 1-20の結果を表示しています
  • 相原 いづみ, 福田 陽子, 山本 裕子
    日本視能訓練士協会誌
    1983年 11 巻 1 号 117-121
    発行日: 1983/07/01
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 工藤 由美子, 横内 やよい, 須藤 幸子
    日本視能訓練士協会誌
    1987年 15 巻 91-95
    発行日: 1987/12/25
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 山本 裕子
    日本視能訓練士協会会報
    1977年 5 巻 1 号 9-17
    発行日: 1977/03/01
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 山本 裕子
    日本視能訓練士協会誌
    1992年 20 巻 58-62
    発行日: 1992/11/20
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    網膜対応異常の定義とそれを鑑別するための各検査法の問題点についてのべた。1983~85年の3年間に自治医大眼科外来を初診した内斜視患者で,対応検査ができた181例のうち,27例(15%)に広義の対応異常が認められた。
  • —兵庫県A小学校6学年の食育実践の事例—
    岸田 恵津, 秋田 真澄, 増澤 康男, 山本 裕子, 清水 長治
    日本食育学会誌
    2008年 2 巻 2 号 51-61
    発行日: 2008/04/25
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    A study was conducted on 6th grade children at an elementary school in Hyogo to determine what they became aware of and understood through a nutrition education (shokuiku) program designed to establish a desirable dietary habits and also how the attitude of their parents to improve their dietary life was influenced by the information learned and conveyed by their children at school. The program was carried out in classes of integrated studies cooperated with home economics.

    In the process of learning, the children were asked to write about “what they would like to teach to other family members” on the worksheet. The descriptions were typically classified into categories of “awareness and understanding” and “proposal” for parents. In the former category, “knowledge of how to balance nutritious diet”, “ideas to improve the diet” and “gratitude to family members” were pointed out. Seventy-three percent of the children mentioned “proposal”. The responses of the parents to the information made by the children were classified into the categories of “thinking back” and “attitude to improve”. In the category of “thinking back”, 77% were positive responses indicating “new learning and reflection” while 23% were negative answers stating “an excuse”. Among the answers indicating “attitude to improve”, 58% stated positive “parent’s willingness to take action” while 31% were negative, “expecting children to play a leading role”. In addition, the children’s statements in the category of “proposal” clearly facilitated the responses of the parents which were classified in the categories of “new learning and reflection” and “parent’s willingness to take action”. An ex-post facto survey showed that 60% of the children and their parents took a balanced diet into consideration.

    These results suggest that the practice of working on parents in regard to diet leads to a firm understanding of a desirable dietary habits on the children and also provides the opportunity for parents to reconsider their daily diet, resulting in enhancement of their attitude to improve their dietary life.

  • 乳児内斜視に対するプリズム治療
    牧野 伸二
    日本視能訓練士協会誌
    2009年 38 巻 115-121
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/03/25
    ジャーナル フリー
    自治医科大学眼科弱視斜視外来における乳児内斜視に対するプリズム治療の実際と治療成績について概説した。乳児内斜視に対するプリズム治療は観血的治療と並び、患者・家族への選択肢を広げる意味でも有効な手段であると考えている。
  • 赤松 滋子, 北谷 和章, 中坂 明, 安田 富美子, 森 昭子, 川西 都美子, 森 真千子, 長尾 憲代, 初川 嘉一
    日本視能訓練士協会誌
    1983年 11 巻 1 号 70-73
    発行日: 1983/07/01
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 村松 春美, 岩野 えみ子, 山本 裕子
    日本視能訓練士協会誌
    1990年 18 巻 142-146
    発行日: 1990/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    1974年4月から1988年3月の14年間に当科弱視斜視外来を受診した初診年齢10歳以下で,1年以上経過観察できている,斜視の手術の既往のない内斜視患者を検討した.
    その総数は699例で,そのうち手術をせず自然に外斜視に移行した症例は32例であった.自然に外斜視に移行した割合は全体の4.6%であった.
    自然に外斜視に移行した群とその他の群との間に有意差のあったものは,1)初診時に固視交代不良,2)2D以上の不同視,3)両眼6D以上の遠視,4)眼外異常を合併するものであり,これら4つの要因のうち1つ以上持った症例は外斜視移行群では全例100%であり,その他の群では232例34.8%で,両者に有意差を認めた.
    これらの要因を持つ内斜視の治療にあたって注意が必要と考えられた.
  • 牧野 伸二, 木野内 理恵子, 保沢 こずえ, 近藤 玲子, 川崎 知子, 坂庭 敦子, 杉山 華江, 平林 里恵, 山本 裕子
    日本視能訓練士協会誌
    2006年 35 巻 87-92
    発行日: 2006/08/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    プリズム眼鏡装用を行なった乳児内斜視97例を対象に斜視角変化に及ぼす要因を検討した。斜視角変化は78Δ減少から20Δ増加(平均22.8±20.2Δの減少)が認められ、20Δ以上の減少が47例(48.5%)、10Δ~19Δの減少が23例(23.7%)、9Δ以内の増減が26例(26.8%)、10Δ以上の増加は1例(1.0%)であった。斜視角の減少は、初診時の斜視角が40Δ以上の例で26.3±20.6Δ、40Δ未満の例で11.5±14.0Δと両群間に有意差があった(p<0.001)。さらに、初診時斜視角と斜視角減少の間には有意な正の相関があった(r=0.363,p<0.001)。屈折値、交代性上斜位の有無、プリズム装用開始月齢との関連はなかった。
  • 横内 やよい, 福地 昌子
    日本視能訓練士協会誌
    1986年 14 巻 80-82
    発行日: 1986/07/23
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 黒澤 広美, 牧野 伸二, 山本 裕子
    日本視能訓練士協会誌
    1998年 26 巻 215-219
    発行日: 1998/07/10
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    自治医大の弱視・斜視外来で,過去20年間に大型弱視鏡で両眼視訓練をした147例について検討した。訓練方法は週1~2回の通院訓練であり,訓練時間以外はプリズム眼鏡などで眼位を矯正し,両眼開放している。訓練の内訳は,同時視獲得訓練(SP)99例(平均年齢6.3歳),対応異常に対する正常対応獲得訓練(ARC)48例(平均年齢9.0歳)である。訓練効果が得られたものは,SP訓練で92例(93%),ARC訓練で36例(75%)であった。訓練開始年齢が年少なほど,訓練効果が高い傾向はあるが,11歳以下の年齢であれば,75%以上に有効であった。訓練効果が得られ,正常対応の同時視が可能となった症例のうち,Bagolini線条レンズとWorth4灯器の両方で日常両眼視が認められたものは,SP訓練後で44/78例(56%),ARC訓練後で14/32例(44%)であった。良好な両眼視機能を得るために,訓練は有用と考えられる。
  • 続報 斜視角減少の時間的経過
    筑比地 清美, 平上 智子, 山本 裕子
    日本視能訓練士協会誌
    1991年 19 巻 106-110
    発行日: 1991/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    1974年4月から1987年12月の間に当科斜視外来を受診し,10歳未満にプリズムの装用を開始した手術適応の内斜視患者で,プリズム装用中に10Δ以上斜視角が減少した99例について,プリズム装用期間と斜視角減少の時間的経過を検討した.
    全例の斜視角減少の平均は24.0Δであった.プリズム装用後の各1年間における減少の平均は,1年め10.2Δ,2年め7.0Δ,3年め5.7Δ,4年め4.6Δ,5年め以降は2Δ以下であった.
    99例中手術をせずにプリズム装用のみで正位を得られたものは,38例であった.プリズムをはずせるようになるまでの装用期間は,1年以内11例,1年を越えて4年以内のもの25例,それ以上かかったものは2例であった.
    これらの結果からプリズムを装用してから4年間は斜視角の減少が期待できる.
  • 福田 陽子
    日本視能訓練士協会誌
    1981年 9 巻 2 号 64-67
    発行日: 1981/03/01
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 保沢 こずえ, 牧野 伸二, 近藤 玲子, 熊谷 知子, 伊藤 華江, 平林 里恵, 金井 美佳
    日本視能訓練士協会誌
    2011年 40 巻 47-52
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/02/22
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    目的:外斜視における交代性上斜位の頻度と検出年齢を検討した。
    対象及び方法:1991年から2000年に自治医科大学眼科弱視斜視外来を受診した15歳以下の外斜視401例中、大型弱視鏡による検査で交代性上斜位が検出された86例(21.4%)を対象に検出年齢を検討した。
    結果:交代性上斜位が検出された86例において、初回検査時から検出されたものは48例(55.8%)で、初回には検出されず、後に検出されたものは38例(44.2%)であった。発症年齢、交代性上斜位検出年齢、初診時斜視角に関して、両群間に有意差はなかった。初診時年齢、大型弱視鏡検査実施年齢においては、後に検出されたもので有意に低年齢であった。また、後に検出された群のうち、間欠性外斜視に合併しているものの方が恒常性外斜視に合併しているものより有意に遅く検出されていた。
    結論:外斜視における交代性上斜位の検出にあたっては、初回に検出されなくても、後に検出されることもあり、経過観察中に繰り返して検査することが重要である。
  • 飯尾 雅嘉, 山本 裕子, 太田 直一
    日本農芸化学会誌
    1978年 52 巻 11 号 493-497
    発行日: 1978年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    1. β-グルコシダーゼによる3種のグルコシドの加水分解に対する有機溶媒-ジメチルスルホキシド(DMSO),ジメチルホルムアミド(DMF),ジオキサン,グリセリンの影響を観察した.
    2. 基質がサリシンのとき,各溶媒(50%, vol/vol)は反応を阻害した.
    3. 基質がセロビオースのとき, DMSOは反応を阻害し, DMFはあまり影響がなく,ジオキサンは反応初期に促進効果が見られた.
    4. 基質が水に難溶性であるゲニスチンのとき,水溶液中での反応速度は著しく低下したが, DMSO, DMF,ジオキサンの添加により反応は促進された.促進効果はDMSOが最も顕著でジオキサン, DMFがこれについだ.
    5. グリセリンは基質のいかんにかかわらず,反応速度を極端に低下させた.
    6. ゲニスチンが基質のとき最大の促進効果を示すDMSO濃度は, 40%であった.
  • 守 洋美, 小倉 洋子, 神谷 由美子
    日本視能訓練士協会会報
    1977年 5 巻 2 号 9-11
    発行日: 1977/06/01
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 来住野健二, 中山恭秀,
    山本裕子
    , 井上優紀
    関東甲信越ブロック理学療法士学会
    2016年 35 巻
    発行日: 2016年
    公開日: 2021/03/12
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】パーキンソン病(PD)は無動や寡動などによる疾患特異的な動作遂行のバラつきを生じることが問題となる。

    動作遂行のバラつきにも着目した介入として、当院ではPD 患者に対し、課題遂行型であり、運動学習や廃用性機能障害の改善を目的とした、10 回繰り返し動作を実施している。今回は、繰り返し起き上がり動作練習を介入として行った症例の動作遂行時間の変化について、重症度による違いを明らかにするために、10 回繰り返し動作の平均値(Mean)、標準偏差(S.D.)を指標とし検討を行った。

    【方法】対象は2013 年1 月から2016 年3 月に当科に依頼があり、PD の診断を受け介入と評価が可能であった17

    例とした。繰り返し起き上がり動作練習は、毎理学療法実施日に10 回ずつ行い、初日および最終日のMean、S.D.

    を算出、Hoehn and Yahr staging scale(H&Ystage)の重症度別に比較し検討を行った。本研究は当大学倫理委員会の承認を得ている。

    【結果】H&Ystage の内訳はじゅI:8 例、II:3 例、III:4 例、IV・V:2 例であった。H&YstageIII 群では、Mean が8.76 秒

    から5.63秒へ、S.D.が4.18秒から1.97秒へ減少が認められた。その他の重症度では大きな変化はなく、H&YstageI・

    II では、症例ごとのバラつきも少なかった。

    【考察】H&YstageI・II において、初日および最終日のMean およびS.D.に大きな変化はなく、動作遂行が安定して行えており、天井効果を生じていることが推測される。H&YstageIII においては、Mean およびS.D.の減少がみられ、10

    回繰り返し動作練習による動作速度の向上、動作遂行のバラつきの軽減が得られたことが考えられる。無動や固縮、姿勢反射障害による動作遂行のバラつきは、H&YstageIII の症例から顕著になることが示唆された。

  • 山本裕子
    , 来住野健二, 井上優紀, 中山恭秀
    関東甲信越ブロック理学療法士学会
    2016年 35 巻
    発行日: 2016年
    公開日: 2021/03/12
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】パーキンソン病(以下PD)患者の歩行は、歩幅や歩隔の減少、歩行速度の低下などの運動症状に加え、随伴症状としてすくみ足、小刻みなどの非運動症状、環境要因が影響する。これらは疾患の進行により症状が変化することが知られているが重症度の変化と歩行の随伴症状についての検討は限られている。今回、PD 患者を対象にすくみ足に着目し重症度との関連性を明らかにすることを目的とした。

    【方法】対象は当院入院し、理学療法処方のあったPD 患者85 名(平均年齢74±8 歳)であった。測定項目はHoehn&Yahr(H&Y)stage、随伴症状(すくみ足、前方突進、小刻み、すり足)とした。測定は、初回介入時の投薬2 時間後とした。また、H&Ystage を軽度(stageI・II)中等度(stageIII)、重度(stageIV・V)の3 群間に分け、随伴症状は、すくみ足なし群、すくみ足群、すくみ足+他の随伴症状を呈している群の3 群間に群分けした。重症度とすくみ足の関係性についてカッパ係数を算出し一致率を求めた(p<.05)。本研究は当大学倫理委員会の承認を得ている。

    【結果】対象者の重症度はH&YstageI:26、II:14、III:31、IV:14、V:3 名であり、重症度ごとの内訳(軽度・中等度・重度)はすくみ足なし群:25・13・4 名、すくみ足群:1・1・1 名、すくみ足+他の随伴症状群:3・4・7 名であった。一致率はκ=.79 であった。 【考察】高草木らは、すくみ足は運動出力の低下や姿勢制御機構の障害に加え、うつや不安など重症度の進行に伴い増加する精神障害と関連すると報告した。Giladiらは、すくみ足は進行したPD患者の50%程度に生じると報告した。今回、重症度の進行に伴いすくみ足を呈している症例が増加傾向を示したことは過去の報告を追従する結果となった。また、すくみ足のみの症例に比べ、他の随伴症状を呈している症例が重症度に伴い増加傾向にあることが確認できた。今後は精神障害や随伴症状の特徴を含め検討していきたい。

  • 井上優紀, 来住野健二,
    山本裕子
    , 中山恭秀
    関東甲信越ブロック理学療法士学会
    2016年 35 巻
    発行日: 2016年
    公開日: 2021/03/12
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】パーキンソン病(以下PD)患者の運動症状として無動、固縮、振戦、姿勢反射障害が知られており、臨床の場面ではそれらによって基本動作やADL を困難としていることがある。しかし、姿勢反射障害やバランスについて注目される一方で、無動、固縮、振戦の症状が動作にどのような影響を及ぼすのかは本邦では散見しうる限り報告されていない。今回は姿勢反射障害以外の運動症状が基本動作に与える影響や傾向を明らかにすることを目的とし、検討を行った。

    【方法】2013 年1 月から2016 年3 月に当科に依頼のあったPD 患者のうち、評価が可能であった62 名を対象とし、後方視的に検討を行った。初回介入時の運動症状の有無と寝返り、起き上がり、立ち上がり動作のAbility for Basic

    Movement Scale(以下ABMS)、Hohen and Yahr の重症度分類(以下H&Y stage)の評価結果から、従属変数を動作の自立度、説明変数を無動、固縮、振戦の有無とし、ロジスティック回帰分析を用いて解析を行った。本研究はヘルシンキ宣言に則っている。

    【結果】PD 患者62 例のH&Y stage の内訳は、stage1 は17 例、stage2 は11 例、stage3 が19 例、stage4 が10 例、stage5 は5 例であった。ロジスティック回帰分析の結果、寝返り、起き上がり動作で無動が説明変数として選択された

    (<I>p</I>=0.21、オッズ比0.074)。立ち上がり動作は無動、固縮、振戦の全てが選択されなかった。

    【考察】PD 患者の寝返り動作は体幹回旋を伴うことが少なく、体幹を一塊に回転させるために運動開始の動作が重要である。無動によって運動開始が遅延すること考えられ、介助を要すると考える。また、起き上がり動作については、いくつかの運動の切り替えを要求されるため、無動が生じることで動作が困難となると推察する。立ち上がり動作は座位から支持基底面の狭い立位へ姿勢を変換する動作であり、無動や固縮、振戦よりも姿勢反射障害の要素によって自立度が変化するのではないかと考えた。

  • 富山 淑子
    日本視能訓練士協会誌
    1981年 9 巻 2 号 68-72
    発行日: 1981/03/01
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
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