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クエリ検索: "山田里奈"
19件中 1-19の結果を表示しています
  • 日野 真樹子
    フランス文学論集
    2017年 52 巻 33-43
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/03/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • *山田 里奈
    日本フランス語フランス文学会関東支部論集
    2013年 22 巻
    発行日: 2013年
    公開日: 2018/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 柴田 幸代, 野村 正子
    日本口腔保健学雑誌
    2020年 10 巻 1 号 42-48
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/01/18
    ジャーナル フリー

     本研究の目的は,歯科衛生士による定期的なプロフェッショナルケアや歯科保健指導を受けている定期歯科受診患者の意識や満足度を歯科衛生士担当制か非担当制かで比較し,患者の定期歯科健診の継続を促進させる理由を明らかにすることである.さらに患者の満足度を上げるために患者の要望を調査し,患者の定期歯科受診の充実につなげたいと考える.

     調査対象者は,2019年7月~8月に歯科診療所に定期歯科健診の受診を目的として来院した成人患者120人である.内訳は,歯科衛生士が担当制の患者(以下,「担当制患者」)60人と歯科衛生士が非担当制の患者(以下,「非担当制患者」)60人とした.来院時,対象者に歯科医師または歯科衛生士が口頭にて研究の要旨を説明し,同意を得られた人のみに無記名自己記入方式による質問紙調査票による調査を行った.

     担当制患者,非担当制患者に関わらず全員が今後も継続して歯科健診を受診したいと回答し,「頼れる歯科衛生士がいるから」という継続理由では担当制患者のほうが有意に多く,患者の定期歯科健診の継続を促進させることが示唆された.

     本研究の結果から,患者の歯科定期健診の継続を促すために歯科衛生士も患者を担当制にすることが効果的であり,かかりつけ歯科衛生士として担当患者の健康寿命の延伸を目指す重要な役割を果たすのではないかと考える.

  • フランス語学研究
    2013年 47 巻 1 号 62-69
    発行日: 2013/06/01
    公開日: 2017/04/26
    ジャーナル オープンアクセス
  • 西村 実佐子, 佐々木 好幸, 木下 淳博
    日本歯周病学会会誌
    2011年 53 巻 2 号 125-132
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/04/12
    ジャーナル フリー
    われわれは以前に日本歯周病学会専門医が勤務する歯科医院を対象に歯周基本治療における歯科医師と歯科衛生士の連携の実態を調査し報告した。本研究では同調査で得られた202件のデータについて因子分析を行い考察した。
    主因子法・バリマックス回転による因子分析によって因子を抽出し, 回帰法により因子得点を算出した。次に, 院長経験年数, 日本歯周病学会認定歯科衛生士(準備中含む)数, 1人の歯周基本治療患者に1来院あたり歯科衛生士が主として接する時間割合(歯科衛生士チェアタイム比率)の3項目について, 回答によって対象者を複数の群に分け, 因子得点の平均値を比較した。
    因子分析により5因子が抽出された。寄与率の高い順に, 専門的技術の発揮の程度, 治療方針・計画への関与度, 任されている程度, リソース充実度, ユニット稼働状況とした。院長経験年数が13年を超える群では, 専門的技術の発揮の程度, 治療方針・計画への関与度が高かった。日本歯周病学会認定歯科衛生士(準備中含む)数が多いほど, 専門的技術の発揮の程度, 治療方針・計画への関与度, リソース充実度が高かった。歯科衛生士チェアタイム比率が高いほど, 専門的技術の発揮の程度, 任されている程度, リソース充実度が高かった。
    歯科衛生士にとってやりがいのあるチーム医療は, 院長経験が長く, 認定歯科衛生士が多く勤務し, 歯科衛生士チェアタイム比率が長いことと関連が高いことが示唆された。
    日本歯周病学会会誌(日歯周誌)53(2) : 125-132, 2011.
  • 寺岡 加代, 野村 義明, 山田 里奈, 五十嵐 公, 川渕 孝一
    口腔病学会雑誌
    2003年 70 巻 3 号 169-174
    発行日: 2003/09/30
    公開日: 2010/10/08
    ジャーナル フリー
    This survey classified the issues involved in promoting the regular check-up system in dental clinics. The survey was conducted in two parts: interviews with 39 dental clinics and a questionnaire survey of 5, 129 patients (response rate: 56.8%) .
    The results are summarized as follows:
    1. Among the dental clinics that participated in this survey, the proportion of regular patients, the number of dental hygienists working at clinics, and the number of patients per day were higher than those of the national average.
    2. The demographic patterns of regularly attending patients were“female, aged under 14 years and students or public servants”.
    3. Satisfaction with the technical competence of hygienists has the strongest correlation with regular-ity of visiting. The degree of correlation was about twice that of the correlation with technical competence of the dentist.
    4. Patients' priorities for improving dental services to enhance satisfaction were treatment charges, appointment system, and attitude of staff and doctors toward welcoming the patients.
  • 品田 佳世子, 有明 幹子, 阿部 智, 川口 陽子
    口腔病学会雑誌
    2002年 69 巻 3 号 202-206
    発行日: 2002/09/30
    公開日: 2010/10/08
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study was to review health information on nutrition in Japanese newspaper articles. The Nikkei Database was used to select articles published in five major newspapers: Asahi, Sankei, Nikkei, Mainichi and Yomiuri. All these dailies have nationwide circulation. The search period was for 7 years, from January 1993 to December 1999. The keywords “diet, ” “health, ” and “nutrition” were used. Consequently, 182 articles were selected and analyzed by determining content and coverage. The articles were published to be targeted for the general population: 123 (67.6%), schoolchildren: 21 (11.5%), and elderly: 18 (9.9%) . The main source of the newspaper articles on diet was health professionals, such as nutritionists and medical doctors. As diet related health problems, the lifestyle-related diseases, obesity, hypertension, and mental health were introduced in the newspapers. Few articles commented on the relationship between oral health and diet, and dental professionals were not much involved in providing health information on diet. The newspaper is a major source for the general public to obtain health information. It is clear that oral diseases and functional disorder influence daily eating habits. It was suggested that dental professionals should provide such information to the general public, using many occasions, such as conducting health guidance at dental clinics, health education at health centers or schools, and also through mass media.
  • ──京・大坂・尾張・江戸の対照──
    森 勇太
    日本語の研究
    2019年 15 巻 2 号 69-85
    発行日: 2019/08/01
    公開日: 2020/02/01
    ジャーナル フリー

    本稿では,近世後期に見られる洒落本の行為指示表現について,京・大坂・尾張・江戸の4地点の状況を対照し,その地域差について考察した。敬語を用いない形式群を非敬語グループ,敬語オを用いた形式群をオグループ,敬語を用いた形式群を敬語グループとすると,上方は各グループの多様な形式を用いているが,江戸はほとんどが敬語グループであった。尾張は敬語形式の多様性は上方と類似しているが,敬語グループの頻度が高いことは江戸と共通していた。この地域差について,京・大坂では,敬語グループと他の形式,特にオグループを併用することが通常の運用となっているのに対し,江戸では丁寧体を基調とするスタイルにおいて,行為指示表現が「お─なんし」等少数の形式に限定される傾向にあり,中間的な尾張の運用は,心的距離や発話意図によって併用することがあるものの,全体的には敬語グループに偏っており,江戸に近い運用と位置づけられることを述べた。

  • ―アンケート調査の集計結果などに基づいた検討―
    新井 清和, 加藤 広行, 井上 登美夫, 桑野 博行, 織内 昇, 東 達也, 佐賀 恒夫, 玉木 長良, 佐々木 雅之, 桑原 康雄, 山田 里奈, 川渕 孝一, 遠藤 啓吾
    RADIOISOTOPES
    2003年 52 巻 11 号 599-607
    発行日: 2003/11/15
    公開日: 2011/03/01
    ジャーナル フリー
    食道癌を対象に多施設共同研究としてFDG-PET検査の医療経済効果の分析を行った。
    治療後の再発・転移診断を目的としてFDG-PET検査を行った群では, FDG-PET検査施行によって治療方針が変更されたと思われるのは, 68例中14例 (20.5%) に達し, その臨床的有用性も25例 (36.8%) と高いものであった。また骨転移症例では無効な化学療法を中止することにより, 患者1人あたり122000円の医療費を削除できることが予想された。FDG-PET検査は臨床的有用性のみならず, 特に治療後の食道癌においては医療費削減効果をも併せ持つ, 有意義な検査法であることが明らかになった。
  • 和泉 雄一
    日本臨床歯周病学会会誌
    2021年 38 巻 2 号 56-61
    発行日: 2021/01/29
    公開日: 2022/04/20
    ジャーナル オープンアクセス
  • 加藤 智崇, 杉山 精一, 牧野 路子, 内藤 徹
    日本歯科保存学雑誌
    2014年 57 巻 3 号 268-275
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/06/30
    ジャーナル フリー
     目的 : 健全な口腔機能を保つために, メインテナンスは大変重要である. しかし, わが国ではメインテナンス受診率がほかの先進国に比べて著しく低い. 本研究の目的は, 長期メインテナンス患者の背景を分析することで, メインテナンス患者の受診率の増加に有用な, メインテナンス患者と歯科医院とのかかわりを明らかにすることを目的とする.
     材料と方法 : 一般歯科医院に来院する長期メインテナンス患者30名に対して個別にインタビューを行い, その様子をビデオ撮影した. ビデオ撮影後, 患者と面接者の会話をテキスト化し, Steps for Coding and Theorization (SCAT) を用いて質的に解析した.
     結果 : 被験者は平均年齢60.7歳であり, メインテナンス継続期間は平均10.4年であった. 背景から, 被験者の93.1%が食生活を気にしており, 79.3%が運動の重要性を認識していた. 被験者のすべてがメインテナンスの継続を希望しており, また, 75.9%の被験者がスタッフに対して好感をもつという記述を得た. 歯科衛生士の指導で行動変容したという記述も多数確認できた. しかし, メインテナンスの継続で重要な一次予防の概念について認識している記述は, 24.1%しか得られなかった.
     結論 : 長期メインテナンス受診患者は健康への意識が高く, またスタッフに対して好感をもっていた. メインテナンス受診率の向上には, メインテナンスの中心スタッフである歯科衛生士の存在が重要であると示唆された.
  • 国田 賢治, 片山 睦基, 藤原 勝夫, 中川 満, 渡辺 一志
    Health and Behavior Sciences
    2008年 6 巻 2 号 63-68
    発行日: 2008年
    公開日: 2020/06/18
    ジャーナル フリー
  • 髙木 康介, 福田 俊一, 渡部 賢司, 神田 純子, 湯原 友美, 園山 学, 守田 美和, 手納 信一
    糖尿病
    2018年 61 巻 7 号 477-485
    発行日: 2018/07/30
    公開日: 2018/07/30
    ジャーナル フリー

    島根県出雲市の保険薬局において,糖尿病患者の歯周病についての理解度を解析し歯科受診を啓発するためアンケート形式の糖尿病療養指導を行った.市内の16薬局が参加し有効回答が得られた516名のうち,糖尿病患者が歯周病になりやすいことを知っていると回答した患者は56.4 %であり,自覚症状がある患者は27.9 %,定期的に歯科受診をしている患者は31.2 %だった.主治医が専門医か否かおよび教育入院経験の有無で比較すると,知識面等には有意な差が見られたが,セルフケアの実践や歯科の定期受診では有意な差は見られなかった.療養指導後に新たに歯科受診をした患者は29名であり,改善率は8.2 %であった.地域に点在する保険薬局を主治医の専門性に関わらず療養指導を行うことのできる医療資源として活用し,他職種とも連携を図ることで積極的に医科歯科連携に参画し医療基盤の整備に貢献していきたい.

  • 金子 昌平, 梁 洪淵
    老年歯科医学
    2002年 17 巻 2 号 107-119
    発行日: 2002/11/30
    公開日: 2014/02/26
    ジャーナル フリー
    日和見感染症の原因微生物の一つであるcandidaの検出率は要介護高齢者の口腔で高く, その菌数も多くなることが知られている。一方, 要介護高齢者の口腔ケアには介護者の介助が必要とされるが, 介護者の口腔ケアに対する認識は必ずしも高くない。本研究では, 舌ブラシによる口腔ケアを指導することにより, 口腔ケアに対する認識を高め, しかもCandida菌数を減少させることができるかどうかとCandida菌数の減少が口腔内あるいは要介護者の生活行動に与える影響にあわせて検討した。要介護高齢者33名, 歯科外来に通院する高齢者 (外来群) 34名の計67名を被検者として舌ブラシによる清掃指導を行い, 指導前, 指導後44日 (指導後1), 99日 (指導後2) に舌背部のCandida菌数を調べた。口腔内診査は指導前と指導後2に, アンケート調査は指導後2に行った。Candidaの平均菌数は要介護者の方が外来群よりも指導前, 指導後1・2のいずれの場合でも多く, 両群間で統計学的に有意な差があった。また, 要介護者ではCandida菌数の減少により, 口腔内清掃状態が良好になり, 味覚改善と健康の自覚が得られ, 唾液の増加, 食事内容の変化があり, 発音改善も得られた。今回の結果から, 舌ブラシの使用は効果的にCandida菌数を減少させ, 口腔衛生管理に有効であることが示唆された。また, Candida菌数の減少は要介護高齢者の生活行動の変化をもたらすことが示された。
  • 森下 真行, 藤岡 道治
    口腔衛生学会雑誌
    2004年 54 巻 1 号 50-57
    発行日: 2004/01/30
    公開日: 2017/12/22
    ジャーナル フリー
    効果的なセルフケアと定期的なプロフェッショナルケアを継続することが,歯の喪失抑制につながることは古くから指摘されている.しかし,一般開業医においてリコール受診者を増加させ,さらにそれを継続するための効果的なシステムは確立されていない.そこで,本報告では広島市近郊の一般開業医において,6年前からリコールシステムを導入し,良好な成果をあげている診療室の実践例について紹介する.広島県内の歯科医院において,治療が終了した患者の予防的な管理を目的として1997年6月からリコールによるプロフェッショナルケアを実施した.リコールでは,歯科医師による診査と歯科衛生士によるProfessional tooth cleaning(PTC)を中心に行った.PTCではデンターシステマを用い,テャーターズ法に準じた方法を行った.その結果,リコールのために継続して来院する成人は来院患者の45%を占めるようになった.また,歯科衛生士1人当りのもち患者数は平均で250入に達し,リコール患者のキャンセル率は2%と低い値となった.したがって,一般開業医においてプロフェッショナルケアとして歯科衛生士によるPTCを実施することは,患者がリコールを継続することに効果的であることが示唆された.
  • 阿部 智, 有明 幹子, 品田 佳世子, 川口 陽子
    口腔衛生学会雑誌
    2003年 53 巻 2 号 121-129
    発行日: 2003/04/30
    公開日: 2017/12/15
    ジャーナル フリー
    フッ化物配合歯磨剤の利用状況を把握し,フッ化物配合歯磨剤の普及を図るための基礎資料を得るために本研究を実施した.2000年に東京都内の幼稚園児161名,小学生1,388名,中学生636名,およびその保護者2,144名,計4,329名を対象に質問票調査を行った.その結果,全対象者の96%以上は1日1回以上歯磨きを行っており,平均の歯磨き回数は2回であった.幼稚園児と小学生の約15%は歯磨きするときに歯磨剤を全く使用していなかった.フッ化物配合歯磨剤の利用状況は,常時使用者が幼稚園児48.1%,小学生48.8%,中学生63.7%,保護者65.5%,ときどき使用の者も含めると幼稚園児83.5%,小学生76.0%,中学生76.2%,保護者77.0%,全体では76.9%であった.歯磨剤を使用する主な理由はう蝕予防と歯周疾患の予防であった.歯磨剤を使用しない主な理由は子供では「味が悪い」,「泡立ちがよすぎてよく磨けない」であり,成人では「摩耗すると思う」,「害があると思う」,「歯科医師にいわれて」であった.本調査によって,フッ化物配合歯磨剤の使用者は8年前より増加していること,歯磨剤の使用を勧めない歯科医師がいることが判明した.今後さらにフッ化物配合歯磨剤を普及させていくためには,その効果などに関する情報提供を行い,また歯科専門家に対してもフッ化物配合歯磨剤の使用を勧めるよう働きかけていくことが必要であると考察された.
  • 第1報施設入居者と自宅生活者の比較
    譽田 英喜, 武藤 隆嗣, 前田 伸子, 松本 亀治, 森戸 光彦
    老年歯科医学
    2000年 14 巻 3 号 297-306
    発行日: 2000/03/31
    公開日: 2014/02/26
    ジャーナル フリー
    常在微生物叢と宿主の均衡関係が破綻すると, 通常は無害であるはずの常在微生物が日和見感染発症の原因になることがある。加齢はこの均衡関係を崩す要因の1つと考えられている。本研究は特別養護老人ホームに入居している高齢者 (施設群) を対象に口腔常在微生物叢の検索を行い, 自宅で生活を営んでいる高齢者 (自宅群) と比較検討した。
    施設群として3施設 (111名), 自宅群として2群 (72名) を対象とした。口腔診査後, 唾液量, 唾液緩衝能, 唾液中のmutans streptococciとlactobacilliの菌数, 舌表面のCandidaとstaphylococciの菌数, メチルメルカプタン (CH3SH) 産生量を測定した。
    唾液量, lactobacilliの菌数, CH3SH産生量は両群間で顕著な差が見られなかったが, 緩衝能は施設群の方が自宅群よりも低い傾向が, またCandidaとstaphylococciの菌数は施設群の方が自宅群よりも有意に多かった。
    さらに施設群の一部に口腔衛生指導を行い, その効果を検討した結果, 唾液量, mutans streptococciの菌数, CH3SH産生量は指導後に改善したが, Candidaの菌数はほぼ同値であった。
    以上のことから, 施設群の高齢者では日和見感染症の病原体であるCandidaやstaphylococciが多いことが示唆された。また, 今回試みた口腔衛生指導ではCandidaを減少させることは困難であることが示唆された。
  • ―歯内療法にはどれほどの価値があるのか―
    河野 雅臣, 福田 治久, 藤久保 美紀, 佐伯 康弘, 菅原 えりさ, 木村 哲
    日本歯内療法学会雑誌
    2020年 41 巻 2 号 91-102
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/06/15
    ジャーナル フリー

    Abstract : Background : Aseptic root-canal treatment (aRCT), in which a bacteria-free protocol is used, results in a high success rate of approximately 90%. However, most Japanese patients do not receive aRCT due to unsuitable procedures that put emphasis on saving cost.

     Purpose : The aim of this study was to estimate the cost-effectiveness of aRCT in Japan with a cost-utility analysis (CUA).

     Methods : We used CUA to estimate the cost-effectiveness of aRCT against septic RCT (sRCT) which is thought to be commonly performed in Japan, and evaluated CUA using the incremental cost-effectiveness ratio (ICER). The ICERs were compared with criteria. The expected costs of aRCT were estimated using the fees of Medicaid in the United States and the scheduled fees of the Swedish medical insurance system. The expected cost of sRCT and endodontic surgery (ES) were estimated using the fees of the Japanese reimbursement system. The utility of RCT and ES were quantified with quality-adjusted life years (QALY) calculated by the QOL value of one tooth loss, the rate of RCT failure, and the life expectancy of the median age of the Japanese population.

     Results : In Japan, the ICERs of aRCT compared with sRCT were lower than the smallest criterion, 5,000,000 yen.

     Conclusion : The results of this study revealed that aRCT may be a cost-effective procedure in Japan.

  • 三原 昌巳
    人文地理
    2012年 64 巻 3 号 278-295
    発行日: 2012年
    公開日: 2018/01/24
    ジャーナル フリー

    The aim of this paper is to reveal the process of innovation and inverstment in advanced medical equipment and the role of “seeking recipients from a wider area” at medical facilities in non-metropolitan areas. Travelling outside one’s residence for affordable medical care, which is called “medical tourism,” is growing on a global scale. In Japan as well, medical check-up tours have become popular over the last decade. This paper focuses on the process of the spread of PET screening tours, from the viewpoint of the management in medical facilities. PET (positron emission tomography) is an advanced medical technology useful for diagnosing cancer.

    This paper is composed of two parts. Primarily, it reveals how PET or PET-CT (PET-CT) instruments have penetrated Japan and how the PET screening tours were started in medical facilities in non-metropolitan areas. Second, as a case study, a PET screening tour was explored which was initiated by a clinic in Koriyama City, Fukushima Prefecture. Results are as follows:

    First, it was concluded that PET screening tours are a defined medical travel product developed by three groups: private hospitals having PET-CT equipment which provide the service to recipients in the three major cities; accommodations adjacent to the hospitals; and travel agencies which have customers who live in the three major cities. In the beginning of the PET screening boom, the number of facilities was insufficient even in the cities when compared to the number of people seeking to be diagnosed by PET-CT so that scheduling an appointment was difficult. On the other hand, private hospitals were facing the high cost of establishing PET-CT facilities. For the purpose of bringing recipients mainly from the three major cities, some of the hospitals started PET screening tours, which include a diagnosis using PET screening and accommodation for rest.

    Second, it was found that there are three main reasons for the success of the clinic’s PET screening tour: (1) Both hospital and tourism industries have positive reasons for the tour; (2) PET screening matches with the demands of the partnering travel agencies; and (3) the clinic tried to provide a high-value product. It might be expected that many tourists will come seeking medical care from foreign countries, and it could enlarge the number of advanced medical equipment facilities available at medical institutions in Japan. Planning the distribution of advanced medical equipment facilities is important to avoid low rates of utilization.

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