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クエリ検索: "希少性"
3,549件中 1-20の結果を表示しています
  • *有賀 敦紀, 井上 淳子
    日本認知心理学会発表論文集
    2014年 2014 巻 O1-2-4
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/10/05
    会議録・要旨集 フリー
    人間は希少な物に魅力を感じる(
    希少性
    効果)。二色のクッキーを用いて対象の
    希少性
    を操作した先行研究では,
    希少性
    効果が減少した対象の色に基づいて生じることが明らかにされた。本研究ではこの知見に基づき,
    希少性
    効果の生起要因を特定した。実験1において,特定の色のクッキーを被験者の目前で増加させることによって,別の色のクッキーに相対的な
    希少性
    を付与したところ,
    希少性
    効果は生じなかった。しかし,実験2において,被験者がサクラと二人で課題を行ったところ,
    希少性
    効果は生じた。以上の結果から,(1)対象の減少が
    希少性
    効果の決定的な生起要因であること,(2)他者の存在が
    希少性
    効果の生起を促進することが示された。本研究によって,商品に対する消費者の魅力形成は時間的・社会的文脈に強く依存することがわかった。
  • *有賀 敦紀, 井上 淳子
    日本認知心理学会発表論文集
    2013年 2013 巻 O3-3
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/11/05
    会議録・要旨集 フリー
    人間は希少なものに魅力を感じる。この
    希少性
    効果については,経済学の分野で記述的研究はあるものの,心理学およびマーケティング分野において実証的研究はほとんど行われていない。本研究では,
    希少性
    に対する人間の認知を探るべく心理実験を行い,
    希少性
    が消費者の選好に与える影響を明らかにした。実験では,
    希少性
    効果が減少した対象のカテゴリに基づいて生じるのか,それとも減少した対象の特徴に依存して選択的に生じるのかを調べた。白色と黒色の2種類のクッキーを用いて,減少する対象のカテゴリと特徴を独立に操作したところ,実験参加者は減少した対象と同じ色のクッキーを異なる色のクッキーよりも好ましいと評定した。したがって,対象の単なる減少ではなく,減少した対象の特徴に基づいて人間は
    希少性
    を認知していることがわかった。本研究の結果は,マーケティングにおける
    希少性
    効果の戦略的利用に対して新たな示唆を与えることになる。
  • *宮城 円, 越智 綾花
    日本認知心理学会発表論文集
    2022年 2021 巻 P2-C01
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/04/20
    会議録・要旨集 フリー
    「本日限り」など限定販売に関する文字情報を商品に付すことで、その魅力や購買意欲が高まることが知られている。こうした限定ラベルの効果は、
    希少性
    効果の表れだと説明される。
    希少性
    効果とは、対象の入手可能性が制約されることでその価値や魅力が高まることをいう。
    希少性
    効果の生起は、単なる対象の少数状態ではなく、その対象が減少する様子を目の当たりにすること、すなわち減少的変化によって規定されるという。また、対象の需要の高さもその生起に影響するという。本研究は、将来その対象が他者の消費行動によってどの程度減少する可能性があるかという主観的な商品需要の見積もりと、限定ラベルによる
    希少性
    効果の関連を検討した。その結果、期間および数量限定ラベルによる限定の効果と、そのラベルを付した商品の需要の知覚に正の相関がみられた。このことから、対象の需要の知覚も
    希少性
    効果の生起に影響する可能性が示唆された。
  • 有賀 敦紀, 井上 淳子
    消費者行動研究
    2013年 20 巻 1 号 1_1-1_12
    発行日: 2013年
    公開日: 2018/08/31
    ジャーナル フリー

    人間は希少なものに魅力を感じる(

    希少性
    効果)。本研究では、ものの価値規定における
    希少性
    効果の存在を確認するとともに、その効果が生起する要因を実験によって解明した。その結果、
    希少性
    効果は対象の相対的な数の少なさではなく、特徴に基づく対象の減少的変化によって生起することが明らかになった。つまり、
    希少性
    効果を活用して商品価値を増大させるためには、商品が他の消費者によって購買され、その数(入手可能性)が減少していく様子を可視化することが有効であると示唆される。

  • 大路 貴久
    電気設備学会誌
    2020年 40 巻 3 号 153
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/10
    ジャーナル フリー
  • 根本 真理, 星野 義延
    植生学会誌
    2008年 25 巻 2 号 109-120
    発行日: 2008/12/25
    公開日: 2017/01/06
    ジャーナル フリー
      1. 栃木県茂木町の丘陵地帯において,Rabinowitz(1981)による
    希少性
    の類型化手法を参考に,植生調査資料を用いて地域フロラ構成種の
    希少性
    を定量的・客観的に類型化した.
      2. 丘陵地の小集水域をサイトとし,14のサイトにおいてフロラ調査と植生調査を行った.得られた385の植生調査資料を用いて表操作を行った結果,53タイプの群落が区分された.調査地全域で672種を確認し,そのうちには絶滅危惧種が8種含まれていた.
      3. 各種の出現サイト数,出現群落数,出現時の平均被度を算出し,この3項目の多少の組み合わせから,種の
    希少性
    を8パターン(=2×2×2)に類型化し,地域フロラ構成種の
    希少性
    タイプを判定した.各類型化項目の多少のしきい値には中央値を用いた.
      4. 各
    希少性
    タイプに分類された種数の割合には偏りがあり,普通とされるタイプの種と,最も希少とされるタイプの種が多かった.
    希少性
    タイプ別の種数の割合はサイト間では大きな違いはなかったが,群落間では大きく異なっていた.水田雑草群落や,雑木林や植林地といった木本群落の構成種に希少とされる種の割合が高かった.調査地に出現した国レベルの絶滅危惧種で
    希少性
    を判定できた種はすべて,最も
    希少性
    が高いとされるタイプに分類された.
      5. 地域フロラを構成する種を
    希少性
    に基づいて分類することで,各種の地域での絶滅を引き起こす可能性のある要因を特定することができる.保全の必要性の高いサイト・群落の特定が可能になる本研究の手法は,種多様性保全及び生物多様性保全のための基礎的知見となると考えられる.
  • 平木 いくみ, 外川 拓
    マーケティングジャーナル
    2019年 38 巻 4 号 35-46
    発行日: 2019/03/29
    公開日: 2019/03/29
    ジャーナル フリー HTML

    身体化認知理論への注目により,感覚が消費者行動に及ぼすさまざまな影響が明らかになっている。本稿では,製品の

    希少性
    知覚に対して視覚的重さが及ぼす影響を検討する。製品パッケージのカラー(実験1)と製品画像の掲載位置(実験2)を操作した2つの実験を通して,視覚的重さの経験は,当該製品に対する
    希少性
    知覚へ影響を及ぼすことが明らかにされた。さらに,視覚的重さが
    希少性
    知覚へ及ぼす影響は,製品間の陳列スペースが広いときのみ生じることも示された。
    希少性
    は消費者を製品に惹きつける強力な要因である。重さという感覚経験と
    希少性
    知覚との関係を明らかにした本研究は,製品開発に携わるマーケターや店頭マーケティングに携わる小売業者に対して多くの示唆を提供している。

  • 高井 ゆと里
    生命倫理
    2022年 32 巻 1 号 12-20
    発行日: 2022/09/28
    公開日: 2023/08/01
    ジャーナル フリー

     本稿では、医療資源の分配をめぐる正義を論じる政治哲学や生命倫理学の議論が

    希少性
    疾患をどのように扱 うかを批判的に吟味する。まず、コスト対効用比に注目するQALY評価は、
    希少性
    疾患の治療費が総じて高 く、またその現状は正義とは無関係の資本主義の論理によるものであるため、
    希少性
    疾患を不当に不利に扱うものである。他方で運の平等主義は、実際の分配則として同時に支持される仮想的保険市場が希少事例を除外するため、やはり
    希少性
    疾患に対して不利な理論とならざるを得ない。加えて、いずれの理論もそのうちに健常主義的な前提を抱えており、しばしば「障害」カテゴリーと密接な関係にある
    希少性
    疾患(患者)に対して差別的な議論を展開してもいる。
    希少性
    疾患の患者集団がそのもとに置かれている不正義を解消するためには、分配的正義論における健常主義を乗り越えるのみならず、社会の障害者差別を可能な限り解消し、
    希少性
    疾患の研究開発の遅れを産み出してきた、医学研究を取り巻く環境をも変える必要がある。

  • 野田 隆史, 深津 雪絵, 奥田 武弘, 堀 正和, 仲岡 雅裕, 山本 智子
    保全生態学研究
    2005年 10 巻 1 号 1-10
    発行日: 2005/06/30
    公開日: 2018/02/09
    ジャーナル オープンアクセス
    岩礁潮間帯生物では希少種の保全に必要な情報はごく限られている.そこで太平洋岸の岩礁潮間帯の海藻を対象にRabinowitz (1981)による
    希少性
    分類を適用し, 各カテゴリー間で含まれる種の生物学的特徴の違いと, 海岸ごとの希少種数と群集の特徴の関係を検討した.北海道から九州までの太平洋岸に1500コドラートを設定し, 2003年春と夏に2回, 出現種と総被度を調べた.種名が判明した真潮間帯種でかつ2コドラート以上に出現した83種を解析対象に, 生息地の特殊性(潮位と波圧から求めた生息範囲), 個体群密度(生息可能な環境における出現頻度)および, 地理的分布域(緯度範囲)を求め, Rabinowitzの各カテゴリーに分類した.その結果, 最大のカテゴリーは, 希少種の1カテゴリー「地理的分布は広く, 生息地の特殊性が低く, 個体群密度が低い種」で, 全種の約5割を占めた.次いで大きかったカテゴリーは普通種のカテゴリー「地理的分布は広く, 生息地の特殊性が低く, 個体群密度が高い種」であった.各カテゴリーに含まれる種の生物学的特徴(分類群, 機能群, 体サイズ)に差は認められなかった.また種の豊富さが高い海岸ほど希少種数も全種に占める希少種の割合も共に高かった.
  • *関 悠一郎, 中嶋 崇史, 若林 英佑, 小野田 弘士, 永田 勝也
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2011年 22 巻 B1-3
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    資源循環型社会の構築に向け,各種製品において,設計・生産段階における3Rへの配慮,すなわち環境配慮設計の必要性が増してきている.そこで,製品やサービス,社会全体の環境負荷を定量的に評価する手法が必要とされており,既存のLCAの問題点を解消し,標準性,利便性を兼ね備えた企画・設計者のための意思決定支援ツールである環境効用ポテンシャル評価手法Eco-Efficiency Potential Assessment(以下,E2-PAという)を開発してきた.特に,マテリアルリサイクルにおいては,入手することが困難である,または将来的に困難となるレアメタルのような資源を重点的に循環させることがより望ましい. 本稿では,小型家電から,資源回収を行うことの有効性を検討するため,製品内の希少資源に対する評価法の検討を行い,製品の希少資源の含有に対する傾向を調べるため,実際の製品の評価へと展開し,製品中の希少資源性に対する評価を行った.
  • 東京都23区内10施設を対象として
    北崎 朋希
    日本建築学会計画系論文集
    2014年 79 巻 695 号 155-161
    発行日: 2014/01/30
    公開日: 2014/07/10
    ジャーナル フリー
    This study's purpose is to clarify the actual usage of large complex redeveloped building used by various people and evaluation structure. Within 10 large complex redeveloped buildings in Tokyo, Marunouchi-area, Roppongi Hills, and Tokyo Midtown have gained a higher level of total satisfaction than other buildings, and the users stay longer and spend more. As a result of analysis of user's evaluation structure, all users consider that "variety" and "topicality" of the large complex redeveloped buildings are important. For this reason, when preparing business plans for large complex redevelopment buildings, it is necessary to give the utmost importance to the aspect of ensuring the variety of tenant shops and facilities and the topicality such as renewals and events, rather than relying on conditions regarding the site and location.
  • 青田 浩光, 永井 護
    都市計画論文集
    1987年 22 巻 289-294
    発行日: 1987/10/25
    公開日: 2020/08/01
    ジャーナル オープンアクセス

    Recently, in many regions, regional developments have progressed for creation of identity and sightseeing. To make the most of regional identity for regional development, we must consider rerationship between inhabitants and resources. In this paper, taking up river, temple and the ruins of castles as resources, we investigate method to evaluate natural and historic resources from view point of inhabitants senses for them.

  • 宇仁 宏幸
    季刊経済理論
    2014年 51 巻 2 号 77-88
    発行日: 2014/07/20
    公開日: 2017/04/25
    ジャーナル フリー
    According to K. W. Kapp, the principle of cumulative causation is at the core of institutional economics and sets it apart from earlier and contemporary non-institutional approaches, and particularly from the mechanistic equilibrium approach. Cumulative causation, in short, means that changes in multiple factors proceed in parallel and cumulatively through mutually reinforcing effects working among these factors. There are two streams in the theory of cumulative causation, whose themes are different. The first stream originated from Veblen's Theory of the Leisure Class. Its main theme is two-way causation between the evolution of human instincts and the evolution of social institutions. The second stream is macroeconomic dynamics that applies the concept of cumulative causation, which originated from A. Young's paper in 1928 and was developed further by G. Myrdal, N. Kaldor and R. Boyer. They analyzed two-way causation between various economic variables such as labor productivity growth and demand growth, where institutions play the role of mediating causation. However, there is no explicit reference to cumulative causation in J. R. Commons' primary work, Institutional Economics that consists of about 900 pages. Furthermore, Commons was never taken up in historical studies on theories of cumulative causation. Nevertheless, does Commons' system of institutional economics not include the principle of cumulative causation? This paper will consider this issue, based on Institutional Economics and a manuscript written in 1927 that was newly found by the author. In comparison with this 1927 manuscript, Commons' theory in Institutional Economics published 1934 has developed greatly. Between 1927 and 1934, there was Great Depression, the rise of Stalinism and fascism, revitalization of the labor movement and the start of the New Deal. These drastic social and economic changes affected Commons' theory. I think that, through his consideration of this large-scale lack of demand, Commons changed his view on scarcity from the one of emphasizing the supply side to the one of taking count of both sides of supply and demand. I assume that the unbalanced description in the 1927 manuscript, emphasizing only sellers' control of the quantity of supply, was deleted as a result of this conceptual expansion of "proprietary scarcity." Moreover, by including institutional economic adjustments at the macro and meso levels, the concept of "rationing transaction" is expanded significantly in Institutional Economics, as compared with "judicial transaction" in the 1927 manuscript. As a result, although Commons did not use the words "cumulative causation" in Institutional Economics, he reached very close to an idea of cumulative causation similar to that of Kaldor and Boyer by expanding the concepts of "proprietary scarcity" and "rationing transaction."
  • 末吉 正尚, 赤坂 卓美, 森 照貴, 石山 信雄, 川本 朋慶, 竹川 有哉, 井上 幹生, 三橋 弘宗, 河口 洋一, 鬼倉 徳雄, 三宅 洋, 片野 泉, 中村 太士
    保全生態学研究
    2016年 21 巻 2 号 167-180
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/07/17
    ジャーナル オープンアクセス
    河川を含む淡水生態系の生物多様性は急速に低下しており、その効果的な保全のため、広域スケールでの生物多様性の現状評価と将来予測が求められている。1990年に開始された河川水辺の国勢調査(水国)は、日本で唯一の国土スケールでの河川環境に関する定量調査事業で、日本の河川生物の保全に対する重要性は今後さらに高まることが予想される。そこで本稿では、保全生態学的研究への水国データの効果的な活用を目指して、水国の概要とデータを利用する際に注意すべき課題について解説するとともに、データを活用した研究事例を紹介する。課題は、調査地点、時期といったデータの質に影響を及ぼす「調査手法」に関するものと、研究者がデータを利用する際に直面する「データ整備」に関するものに分けられた。研究事例では、2001年から2005年の水国3巡目で得られた魚類と底生動物のデータを利用した全国スケールの解析を行った。魚類は純淡水性と通し回遊性に分け、底生動物は、水生昆虫類と貝類に分けて種数または分類群数と
    希少性
    指標(レッドリストの各カテゴリーに掲載されている種数から算出)を算出し、それぞれの全国的な傾向を検証した。解析の結果、種数と分類群数の全国的な空間分布は、魚類の生活型(純淡水性・通し回遊性)や底生動物の分類群(水生昆虫類・貝類)によって異なることが示された。その一方、各生活型もしくは各分類群の種数または分類群数と
    希少性
    指標の分布は空間的に一致する傾向にあり、種数や分類群数の多い地区ほどレッドリスト掲載種が多い傾向にあることが示された。つまり、魚類の生活型や底生動物の分類群によって異なるものの、数多くの種と
    希少性
    の高い種の両者を類似した地域で保全できる可能性が示唆された。今後、水国のデータがもつ有効性が広く認識されることで、国土スケールでの生物多様性の変化や将来予測といった保全研究への活用が進み、環境変化に対する河川生物多様性の保全方法などの提言につながることが期待される。
  • 佐藤 一憲
    日本生態学会大会講演要旨集
    2003年 ESJ50 巻
    発行日: 2003年
    公開日: 2003/09/02
    会議録・要旨集 フリー
  • 向井 隆久
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2014年 56 巻 PF066
    発行日: 2014/10/26
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • *大坂 良宏
    經營學論集
    2016年 86 巻
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/03/23
    会議録・要旨集 フリー
    株式会社形態の根底には,資本集中を発揮するために株主有限責任制というシステムが設けられ,増大する投資資金を賄う体制が整えられてきた。これをうまく機能させる必須の条件として,資本の制度,企業情報の開示,会社機関の整備が行われてきている。こうした仕組みは,資本主義の発展と軌を一にし,歴史的所産として今に至っている。
    この株式会社制度の発展の契機は,希少な出資に基づいた資本の拡大と支配権の取り扱いの過程にある。それがグローバリゼーションによる金融環境の変化のなかで,資本の相対的
    希少性
    の後退という事態に遭遇している。こうした情況において,これまでの株式会社制度を維持することは企業社会を歪めることにはならないか。株主寄りに政策決定されることが多くなっているが,グローバリゼーションとの関わりのなかで株式会社制度と企業社会を改めて考え直してみたい。
  • ― レシピ投稿サイトにおける探索的研究 ―
    本條 晴一郎, 伊藤 友博
    マーケティングジャーナル
    2021年 40 巻 3 号 31-44
    発行日: 2021/01/07
    公開日: 2021/01/07
    ジャーナル フリー HTML

    クラウドソーシングを利用した製品開発によって,高い市場性をもつ製品が生み出されることが実証されている一方,収集した多量のユーザー創出アイデアを評価し,有望なものを選ぶことは大きな負担になっている。本研究では,自然言語処理を用いることによって,ユーザー創出アイデアの評価の機械化を行った。創造性研究に立脚して,クラウドから集めたアイデア全体から概念空間を構成し,そこでの出現頻度の少なさから意見の

    希少性
    を算出することで,独創性を機械的に測定する手法を構築した。レシピ投稿のデータに対して手法を適用したところ,機械的に測定された独創性は,レシピの有望性の説明に有効性を持つことが示された。本研究で構築した手法によって,アイデア評価が機械化されたのみならず,従来顧みられなかった大多数の不採用アイデアに,概念空間を構成する材料という新たな役割と,研究対象としての位置づけが与えられた。

  • *依田 祐一
    情報システム学会 全国大会論文集
    2009年 5 巻 E2-5
    発行日: 2009年
    公開日: 2020/06/29
    会議録・要旨集 フリー
    本稿の目的は、企業情報システムの戦略的価値について既存研究のレビューを手がかりに考察することである。 Carr は、企業向けソフトウェアの汎用化やクラウドコンピューティングの台頭による企業情報システムの戦略的価 値の低下を一貫して主張してきており、特に企業IT の戦略的価値に関する論争のきっかけとなったCarr(2003)の論 文「ITDoesn’t Matter」とこれに続くCarr の論文等1を手がかりとする。 Carr(2003)[1]は、IT は電気や水道のようにコモディティ化が進行してきたため、競争優位性の条件としての
    希少性
    が失われ、もはや戦略的な重要性は低下してきており、これからのIT 投資は、攻めから守りへ、つまり投資を抑制 し、リスクが減じた段階まで購入を控え、IT による機会でなく、脆弱性に焦点を合わせることを主張した。実践的 にも、企業IT や企業IT 部門をノンコアと位置づける企業も散見される。 本稿では、Carr の一連の主張に対する批判的検討を手がかりに、Carr の論拠における前提の問題点、IT の
    希少性
    が競争優位性を担保し、またIT による競争優位性は容易に複製されるというCarr の前提には慎重に考慮しなけれ ばならない点があることを示す。
  • 山本 英子
    経済学史研究
    2016年 58 巻 1 号 21-48
    発行日: 2016年
    公開日: 2019/08/31
    ジャーナル オープンアクセス
    Turgot is known not only as a physiocrat, but also as the author of Valeurs et Monnaies (c1769?), in which he discusses the subjective theory of value: this work earned him a pre-eminent position in the field. Prior to Turgotʼs discussion, Graslin presented more detailed accounts of the subjective theory of value, providing logical arguments against physiocracy. In his Essai Analitique sur la Richesse et sur lʼImpôt (1767), Graslin refuted physiocratic doctrines, especially the concepts of net product and productive/non-productive classes. While initially critical of Graslinʼs assertations, Turgot later adopted his views in Valeurs et Monnaies. Although Turgot contributed to the field of economics, he provided only an intro-duction to marginal utility, equivalent to Galianiʼs signs in Della Moneta (1751), because Turgot could not totally abandon physiocratic concepts. However, Graslin proposed that all economic activities and national policies should be considered in the context of the subjec-tive theory of value. More fundamentally, he assumed that human capacity for awareness of desires and needs has always been constant and showed that an increase in the amount of ob-jects would cause a decrease in their value. Preceding studies consider that Graslin expressed only average value and that he did not show the basis of marginal utility. Although, in his de-scriptions of value, there were possibilities to mislead, it is quite possible to interpret him a forerunner of the marginal utility theory and thus distinguish him from other authors of his era. JEL classification numbers: B 11, B31.
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