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クエリ検索: "強者"
3,274件中 1-20の結果を表示しています
  • 西村 由希子, 伊藤 卓朗, 及川 博道, 米川 雄基, 西村 邦裕, 岩崎 匡寿, 玉井 克哉, 杉村 武昭
    年次大会講演要旨集
    2007年 22 巻
    発行日: 2007/10/27
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 伊藤 久徳
    日本の科学者
    2023年 58 巻 1 号 24-30
    発行日: 2023/01/01
    公開日: 2023/09/06
    ジャーナル オープンアクセス
    科学コミュニケーションにおける市民と科学者のように,「弱者」と「
    強者
    」という2者の非対称な関係は普遍的である.そのような関係において「弱者」を主語にしてものごとを考察・記述・実践するやり方とその意義について論じる.これによって一貫した立場と論理でものごとを整理でき,「
    強者
    」の世界とは異なる世界が見えてくる.ここから根本的・本質的な問題把握と実践を行えるなど様々な長所があることを示す.
  • --左翼権威主義再考--
    小林 久高
    社会学評論
    1989年 39 巻 4 号 392-405,478
    発行日: 1989/03/31
    公開日: 2010/05/07
    ジャーナル フリー
    権威主義の基本概念は、弱者に対する攻撃を意味する権威主義的攻撃と
    強者
    に対する服従を意味する権威主義的服従の結合にある。アドルノ、ロキーチ、アイゼンクの研究を検討すると、この権威主義の基本的な意味と保守主義とが密接に関係していることがわかる。この事実を説明するために、一つの図式が提出される。この図式は、概念的な観点から、権威主義と保守主義の密接な結合を明らかにしたものである。次に、シルズのいう左翼権威主義の問題が検討される。そこでは、左翼の位置する体制の違いを考慮する必要性、体制に対する態度と党派に対する態度の違いを考慮する必要性、態度とパーソナリティのレベルの違いを考慮する必要性が述べられ、自由主義・資本主義体制内の左翼は、過激主義的ではあるが、右翼に比べて権威主義的ではないという指摘がなされる。
  • 小笠原 亨, 早川 翔, 吉田 政之
    管理会計学 : ⽇本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌
    2021年 29 巻 1 号 19-31
    発行日: 2021/03/31
    公開日: 2021/03/30
    ジャーナル フリー

    相対評価の問題点として,被評価者間で能力差が大きい場合には,被評価者の努力を引き出せないことが先行研究で指摘されてきた.本研究では,この問題点に対する解決策として,追加的なモニタリングの実施に着目する.追加的なモニタリングとは,評価者が成果指標以外の追加的な情報を収集し,その情報を評価に利用することを意味している.例えば,成果指標の結果だけではなく情意考課・能力考課といった評価者の裁量を考慮して,最終的な相対評価の結果を決定する場合などがそれにあたる.本研究では,被評価者間で能力差が大きい場合にも,追加的なモニタリングの実施により被評価者の努力を引き出せることを示している.

  • 山口 裕幸
    心理学研究
    1991年 61 巻 6 号 370-376
    発行日: 1991/02/25
    公開日: 2010/07/16
    ジャーナル フリー
    This study was intended to investigate the coalition tactics of the weaks under the situation where four players in the power relationship such as “A>B=C=D, A<(B+C+D)” struggled for new resources of power. Subjects were 128 male undergraduates divided into 32 groups of four members each. The experimental design was 2 (determinants of power strength; resouce size or rank order)×2 (range of power distance between the strong and the weaks; large or small). As the result, it was revealed that the weaks preferred revolutional coalition “BCD” under the condition where the resource size determined the power strength, while preferred getting-ahead coalition “AB, AC, AD” under the condition where the rank order determined, and that expansion of power distance reinforced such tendency of the weaks. It was also shown, however, that the weaks did not always form the coalitions as they had hoped before bargaining. In conclusion, the necessity to examine the characteristcs of the weaks' mentalities and behaviors in coalition bargaining was suggested.
  • 鈴木 昭紀
    日本醸造協会誌
    2011年 106 巻 11 号 763-779
    発行日: 2011年
    公開日: 2017/03/21
    ジャーナル フリー
     近代に限れば,清酒業界は免許制度の庇護の下,競争社会から取り残された面もあるが,日本の伝統産業には創業千年を超えようとする,例えば,清酒製造業,製茶業,生菓子製造業など,老舗の食品関連企業が現在も多く操業しており,日本の老舗企業の割合は海外では例を見ない程高い。これまでの解説の中から「弱者のための販売戦略」について第二次大戦の米軍の戦闘に応用されたランチェスターの法則を酒類産業に当てはめて解説。老舗企業の戦略を解析することによって何かが見えてくることが期待できます。
  • 天明 茂
    日本経営診断学会論集
    2005年 5 巻 180-189
    発行日: 2005/10/10
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    国の内外を問わず企業の社会的責任 (CSR) への関心が高まっている。CSRが経営戦略の中軸に位置づけられるようになったのは望ましいが, マーケティングの手段として捉えられ, あるいは投資という観点からリターンを求める傾向が強すぎる。とりわけ, 商品・サービスがもたらした潜在的な社会的損失の論議がすっかり抜け落ちているところが昨今のCSRの死角である。これらの抑制に向けた努力や積極的開示をCSR診断に取り入れる必要がある。
  • 金児 暁嗣
    実験社会心理学研究
    1972年 11 巻 2 号 109-126
    発行日: 1972/03/31
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
    連合形成に関する理論は, 心理学的立場からのものと, ゲーム理論的立場からのものとに分けられるが, ゲーム理論からの予測を可能とする状況を検討するため, 成員の間に無制限の取引き行動が許され, 第3者の介入の余地を十分与えた。
    被験者は中学2年生男子で, 3名をもって1集団が構成され, 計15集団が用いられた。使用された3人集団の型は, CaplowによるType II (3-2-2), Type V (4-3-2), Type VIII (4-2-2) で, 各集団は3つのTypeについて6回のゲーム, 計18回のゲーム盤によるゲームを行なった。成員に与えるウェイトはランダムとされた。その結果, 次のことが明らかにされた。
    1. Type II, Vにおいては, Caplowの予測が確証され, プレイヤーは最初のウェイトについての知覚に基づいて行動した。しかし, Vinacke & Arkoff (1957) の結果よりも偶然の範囲に近かった。
    2. Type VIIIでは, 2-2連合が最も多く形成され, Caplowの予測は確証されなかった。
    3. 連合しようとの最初の申し出をしたプレイヤーは, Type II, Vでは
    強者
    と弱者の間で差がみられず, Type VIIIでは, 弱者の申し出の方が
    強者
    よりも多く行なわれた。一方, 申し出を受けたプレイヤーは, Type II, Vにおいては弱者の方に多くみられ, Type VIIIでは
    強者
    と弱者の間に差はなかった。
    4.
    強者
    から弱者へ, または, 弱者から
    強者
    への連合しようとの最初の申し出における報酬の分配については,
    強者
    と弱者の間では差がなく, Typeによるちがいがみられた。即ち, Type IIでは等分配, Type VIIIでは比例分配の申し出が多くみられた。
    5. 最終的な連合形成における報酬の分配については, 従来の結果よりも比例分配が少なかった。そして, Type II, VIIIの弱者間の連合では, 非・等分配がかなり出現した。
    6. 最初の申し出において一致がみられた組について, その申し出が最後まで持続されたか否かを調べたところ, 資源に差異がある組ほど持続されていなかった。
    7. 取引きにおいて交わされたペーパー・コミュニケーションは, Type VIIIが最も少なかった。
  • 馬渕 雅生
    八戸工業高等専門学校紀要
    2002年 37 巻 85-89
    発行日: 2002/12/20
    公開日: 2018/11/23
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 長砂 實
    学術の動向
    1997年 2 巻 1 号 37-38
    発行日: 1997/01/01
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 山口 裕幸
    組織科学
    2005年 39 巻 1 号 47-57
    発行日: 2005/09/20
    公開日: 2022/08/05
    ジャーナル フリー

     連合形成は,組織のパワーダイナミクスとの密接な相互作用が注目され,実験による研究が盛んになされてきた.本稿では,連合形成が組織のパワー構造に変動をもたらす機能に焦点を当てながら,これまでの実験研究の知見が,組織のパワーダイナミクスのメカニズム解明にもたらす成果について議論し,実験による研究アプローチが組織科学研究にもたらす利点と限界に論及して,今後の研究へのインプリケーションを試みた.

  • リーダーシップの視点から
    網 あづさ
    支援対話研究
    2016年 3 巻 30-39
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/01/26
    ジャーナル オープンアクセス
    現代社会は、なにが善くてなにが悪いのか、貧困、格差、自殺、詐欺、金融危機、テロ、異常気象など、混沌としている。このような世の中で、リーダーシップを、
    強者
    と弱者、win-winやwin-loseのように自分と他者の利益を区別する二者択一の枠組みでとらえていると、
    強者
    や勝者は「自分さえよければいい」、弱者や敗者は「他人事のリーダーシップ」を語るだけになってしまう。本稿では、「内包的な自分」という概念を提言し、自分を取り巻く環境を運命共同体プラットフォームととらえ、そして、「意識していない層」にある欲求を「存在層アジェンダ」ととらえる。現代社会の問題を解決する方法として、「内包的な自分」が「存在層アジェンダ」を探求し実践する「自分事のリーダーシップ」を提言する。
  • *宮本 浩明
    經營學論集
    2017年 87 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/09/26
    会議録・要旨集 フリー
  • 及川 博道, 西村 由希子, 杉村 武昭, 伊藤 卓朗, 岩崎 匡寿, 玉井 克哉, 西村 邦裕
    年次大会講演要旨集
    2006年 21.1 巻 1E03
    発行日: 2006/10/21
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 災害時の人間行動の時空間スケール
    *岩船 昌起
    日本地理学会発表要旨集
    2014年 2014s 巻 S0507
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/03/31
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】地理学では、自然地理学と人文地理学が並存し、研究対象を系統的に区分しながらも、時空間スケールで共通する現象については地誌学的に統合的な把握を可能としてきた。これは、地理学のみならず、現実に地表に分布する現象を研究対象とする諸科学についても適用できる方法論の大枠であり、事実、「微地形スケール」および地形単位(地形種)に係る概念については、植物や建物の分布等を説明する場合には適用できることから、「景観単位」に象徴される空間構造の土台の構築との係りで、植物生態学、林学、園芸や造園等の農学、都市計画等の建築学等で応用的に活用されてきた(松井・田村・武内 1990;菊池 2001 等)。 一方、自然災害は、地球の様々な外的・内的営力が人間の生命や財産に負の影響を及ぼす現象を示すものであり、地理学的な「自然と人間との関係」の枠組みの中で捉えることができる。自然災害と「微地形」との関係については、表層崩壊等の外的営力(≒地形形成作用)が発現する場所か否か、あるいは地震動との係りで建築物の立地に適した安定性を有するか否か等の評価もあるだろうが、本発表では、自然の動的な変化との係りで「生命の危険」が迫った場所から逃れる「避難行動」や救急救命での根幹に位置付けられる「BLS(一次救命処置)での行動」などの「災害対応行動」に注目し、人間の体力との関係から「(微)地形」が基盤となる環境(空間)の「規模」や「形(≒傾斜)」を考察する。【避難行動】津波から避難する場合、渋滞との係りから車を用いない「歩走行」が推奨されていることが一般的である。堤防を越えて市街地に流入した津波の進度の一例が「50mを約10秒」であったこと(岩船 2012)、また東日本大震災の津波等で命を落とした方の約65%が60歳以上であったこと(内閣府 2011)等を考慮すると、特に津波に直面した状況では相対的に走力が低い高齢者が犠牲となったと考えられ、体力の優劣は災害から身を守る上で大事な要素の一つであることが分かる。高齢者を始めとする体力的弱者では、若者に代表される体力的
    強者
    に比べて「水平的避難」でも単位時間当たりの移動距離が少なくなるだけでなく、「坂」や「階段」を移動する「垂直的避難」では筋力的・持久力的な面や「痛み」と係る機能的な面から上れない場合もある。一般に、車いす利用者が登攀可能な傾斜は、家の内外をつなぐ比高75㎝程度のスロープなどでは約4.6°(1/12≒約5%)、屋外のスロープでは約2.9°(1/20≒約8%)が最大となっており、シルバーカー(手押し車)利用者に移動の障害となる階段は、約7°(≒12%)以上の傾斜で設けられる傾向がある。また、体力的
    強者
    の40代男性による階段上りの実験からの垂直高で約15~25mで心拍数が多くなり「しんどさ」を感じ始めることを考慮すると、高齢者等の体力的弱者ではこの値より低い垂直高で「しんどさ」を感じて上れなくなる人も現れることが推測できる。従って、避難路での渋滞を防ぐために、登り口から垂直高約30mまでの道の拡幅や体力的
    強者
    による「お年寄り背負い隊」の編成等、ハード・ソフト両面での対策を講じる必要がある。【BLS環境】心停止等の重篤な傷病者に5分以内でAED(自動体外式除細動器)による電気ショックを施せる「安全域」は、傷病者発生地点からAED設置場所への往復に体力的
    強者
    が走行した場合、最大の範囲は水平距離が道のり350m弱で垂直距離約45mとなる(岩船 2010)。この安全域は、経路の屈曲や階段の分布、移動者の体力に応じてアメーバ形に小さくなるものの、連絡方法や移動手段等を工夫すれば範囲を拡大できる。移動手段の選択では、前述の傾斜との係りが重要であり、移動者の体力レベルにもよるが平均傾斜約5°以上の場所では、平地での運動効率が優れた自転車利用だけでは効果的に範囲を広げ難い。 従って、これらの傾斜等に係る経路の状況や「移動の障害」となる柵や階段等のBLS環境を予め把握しておく必要があり、それらを整理して地図等を作成する上では、「微地形」やより小さい「地形単位」が基礎的な情報として有用になる。筆者は、霧島市消防局による救急救命講習会等で活用できるようにBLS環境の情報が盛り込まれた「BLSマップ」を作成中であり、AEDを中心とした1㎞弱の範囲の地域における「共助」中心としたBLS体制の強化を図ろうと考えている。そして、この強化に係る日常的な検討を通じて突発的に生じる災害への地域での対応力(≒防災力)の向上につなげたい。なお、本研究は、科学研究費助成事業「基盤研究(C)」「BLS環境の定量的把握とBLSマップの作成(研究課題番号:23500831、岩船昌起)」の成果の一部を含む。
  • 村本邦子
    コミュニティ心理学研究
    1997年 1 巻 2 号 170-172
    発行日: 1997/11/30
    公開日: 2020/09/17
    ジャーナル フリー
  • ――第4のdharmalaksana「利益」とは――
    藤 誓子
    印度學佛教學研究
    2011年 60 巻 1 号 297-294
    発行日: 2011/12/20
    公開日: 2017/09/01
    ジャーナル フリー
  • 久津内 一雄
    日本フランス語フランス文学会中部支部研究論文集
    1977年 1 巻 12-13
    発行日: 1977/02/01
    公開日: 2018/03/29
    ジャーナル フリー
  • 長原 しのぶ
    日本文学
    2018年 67 巻 11 号 92-93
    発行日: 2018/11/10
    公開日: 2023/12/08
    ジャーナル フリー
  • 大坪 玲子
    文化人類学
    2013年 78 巻 2 号 157-176
    発行日: 2013/09/30
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル フリー
    経済学やバザールを扱う諸学では、情報の非対称性が取引にもたらす非効率性を解消する方法として信頼関係が注目されてきた。本稿は、情報の非対称性下において、信頼関係よりもずっと不安定な一見関係や顔見知りの関係が経済主体に選択されるイエメン共和国のカート市場の事例を紹介する。新鮮な葉を噛むと軽い覚醒作用がもたらされるカートは、イエメンでは嗜好品として午後の集まりに嗜まれている。カートの流通には近代化が及んでいないものの、早朝収穫されたカートがその日の昼前に市場に並び、午後には消費されてしまうという非常に効率的な流通経路が確立されている。カートの流通に関わる経済主体にとって重要なのはカートの品質に関わる情報であるが、これは生産者>商人>購入者という不等号で表せる。生産者と商人、商人と購入者の関係を見ると、情報弱者(商人、購入者)は情報
    強者
    (生産者、商人)に対し顧客関係よりもむしろ多くの顔見知り程度の関係や一見の関係を維持しようとする「浮気性」であり、一方情報
    強者
    は可能であれば情報弱者と顧客関係を築きたいが、情報弱者の「浮気性」を知っているために自らも「浮気性」にならざるを得ない。もちろん「浮気性」だからといって何をしてもよいということではなく、経済主体はみなそれぞれの商売相手に誠実でなければならず、中でもカート商人は最も「浮気性」であり誠実でなければならない。カート市場において経済主体の間の関係は、一見関係、顔見知りの関係、顧客関係と変化している。従来のバザール研究は商人が圧倒的な情報
    強者
    であり、そのため長期的で安定的な信頼関係が注目されすぎてきたのではないかと、カート市場の事例を通して見ると思えるのである。
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