新型コロナウイルス感染症の治療における薬剤師の役割と課題について，当院の経験を報告する。エビデンスが乏しい中で，抗ウイルス薬使用による有効性と副作用のリスクベネフィットを考慮しながら，チームで治療方針を決定した。また，適応外使用や在庫管理，薬物治療プロトコール作成など多岐にわたる業務を行った。また，消毒用アルコールや鎮静薬の調達にも苦労し，院内外の協力を得ながら対応した。さらに，職員対象のワクチン接種が始まると，すべてのワクチンの調製作業を薬剤部で行い，正確かつ効率的に運用した。新型コロナウイルス治療薬についても，感染症科と相談して院内の使用ガイドラインを作成し，処方支援及び調剤払出を行った。このように，薬剤師は新型コロナウイルス感染症治療において重要な役割を果たしてきたが，今後もエビデンスのアップデートや在庫管理などに注意を払いながら，チーム医療の一員として貢献していく必要があると考える。

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平成27年9月関東・東北豪雨による水害で、当院では初めてDMAT1隊が出動し、茨城県内で2日間の医療救護活動を行った。当院のDMAT創設時より「DMAT運用マニュアル」を作成し、

業務についても規定していた。今回の派遣では「DMAT運用マニュアル」に則って業務にあたったが、情報連絡体制・定時連絡の取り決め・派遣された隊員の通常業務の分担や勤務交代者の手配・資器材の準備の4点でこれまでのマニュアルは不十分であった。派遣後に「DMAT運用マニュアル」の改訂を行い、問題点についてはより明確かつ詳細に記載した。定時連絡を含めた連絡手段については、近年普及しているLINE™の活用を追加した。本派遣以後は、DMATの訓練に合わせて派遣元病院としての業務の訓練も行うようにし、「DMAT運用マニュアル」の運用で問題点がないかも確認するようにした。派遣元病院のは活動中のDMATの負担軽減に必要であるが、DMAT活動と同様に「DMAT運用マニュアル」の整備とそれを確認する訓練が重要である。

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兵庫県南部地震後、全国の自治体は過去の災害経験にない被災地支援を行った。こうした、従来の備蓄を主とする方法とは異なった防災計画が必要と考え、その検討のため、全国3, 238市町村に対して支援の実態調査を行った。調査結果の主な点として、1) 震災後の被災地支援は社会状況に規定され変更の余地がないもの (各種施設の提供)、改善の余地があるもの (物的支援)、改善の余地が少ないもの (人的支援) に分けられる。2) 支援実施決定には、支援先と支援主体を限定する自治体規模、被災地からの距離、支援の開始及び終了時期などの条件がはたらくことがあげられる。

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The Japan Self Defense Force (JSDF) provided invaluable medical assistance after the Great East Japan Earthquake. The JSDF has medical units and many helicopters and ambulances. Utilizing these resources, the JSDF transported and treated many sick or injured refugees. The transportation capabilities of the JSDF are especially useful for disabled persons if they need to be transferred to another hospital. It is worthwhile and necessary to understand the JSDF's medical capabilities and to collaborate with them for other medical assistance teams.

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東日本大震災発災時，宮城県における在宅で人工呼吸器装着した筋萎縮性側索硬化症（ALS）療養者は49名であった．津波の直接被害を受けたのは5名で，そのうち3名は当日や翌日に自衛隊により救助され病院に避難入院したが，2名は亡くなられた．震災時に医療機関への避難入院者は23名，在宅で過ごした後に入院した患者は2名，最後まで在宅で過ごした患者は14名あった．県全域の在宅人工呼吸療養中のALSおよび多系統萎縮症患者を対象に震災時の状況についての確認および宮城県で運用している「災害時対応ハンドブック」，「神経難病患者療養手帳さぽーと手帳」の作成状況・活用状況の調査を実施したところ，停電時の電源確保に向けた取り組みが重要であることが示唆された．

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＜はじめに＞ 阪神淡路大震災の教訓をもとに、災害支援者に対する心のケアの必要性が叫ばれるようになってきた。この度、東日本大震災に際し、災害支援者に対する派遣前から終了までの心理・感情面を中心としたの取り組みを行ったので報告する。 ＜対象・方法・概要＞ 2011年3月～5月。災害支援派遣者の看護職4名に対し、「災害支援ナース派遣マニュアル」¹⁾ 「職場における災害時のこころのケアマニュアル」²⁾を参考に対応し、派遣者に与えた影響については、インタビューとIES―R出来事インパクト尺度調査により検討した。 派遣前の対応は、(1)派遣者の選出基準の公表(2)チームの組織化(3)役割の明確化と説明(4)健康管理科医師との面談(5)送り出すためのセレモニー。派遣中の対応は、(1)連絡相手を一本化せず複数設定(2)ＰＣや携帯電話を使用した情報提供(3)活動の内容や体調確認し励ましメールを送る。派遣後の対応は、(1)体調確認と健康管理科医師との面談(2)報告会の開催(3)派遣後１ヶ月にIES―R出来事インパクト尺度による状況の把握、である。 ＜結果＞ 活動後のインタビューから、派遣前に情報が少なく活動が具体化できず不安が強かった。到着後は「自分達の役割を理解できた」ことで活動に繋げられた。活動後は「役に立ったのだろうか」「ホッとした」など、不全感・安堵感が複雑にあった。に関しては、連絡相手が複数あり、朝夕に業務連絡と励ましメールが入り、派遣者同士でも情報共有が出来たことで安心した。派遣後の報告会で話し、派遣者仲間と会うことで癒された。健康管理科医師と面識ができ安心感があったと回答していた。IES－Rの回答は、臨界点25点以下であった。 ＜結論＞ 派遣者は、自分の役割理解が出来る情報が十分得られないことで不安があったことから、では、様々な方法を駆使し情報提供することが必要である。派遣者は様々な感情を持ったが、者も含めた仲間意識が心の癒しにつながっていた。

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地域歯科診療支援病院や地域の療養病棟を有する病院のにより, 戸塚歯科医師会訪問歯科診療協力医が中心となり終末期口腔がんの緩和ケアに取り組んだ要介護高齢者の事例を報告し, 横浜市戸塚区における地域完結型の医療連携モデルを紹介する。
症例は87歳男性。介護福祉士であるケアマネージャーの指摘により, 訪問歯科診療協力医から戸塚区の地域歯科診療支援病院歯科口腔外科に紹介され顎下腺腫瘍の転移が疑われたため, さらに横浜市のがん拠点病院を受診し腺癌と診断され左仙骨への転移が疑われた。末期がんであることが告知され, 協議の結果患者と家族は緩和医療を選択し在宅療養を希望した。病病連携·病診連携により患者情報が共有され, 訪問歯科診療協力医に対して地域支援病院によるの体制がとられ, 最大限在宅療養を継続し最後まで口腔ケアを施行した。
在宅緩和ケアを地域で完結させるには, 在宅医療をする医療機関等を含めた地区の身近な生活圏域における既存の資源を最大限に活用した医療連携体制の確立が重要である。そして広がったネットワークが地域における生活の質を重視した医療を支えていくことになると考えられる。

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東海大学医学部付属病院（以下，当院と略す）は東日本大震災に対する医療支援活動を石巻市で2011 年3 月27 日〜5 月2 日まで行った。今回，その際に薬剤師が行った活動の取り組みについて報告する。薬剤師が医療支援活動に参加するにあたり，当院薬剤部の医療支援体制を構築し，災害対策担当薬剤師，担当薬剤師，被災地担当薬剤師を選出した。災害対策担当薬剤師の指揮・統括のもと，担当薬剤師は，医薬品や薬剤関連物品の選定・準備を行い，被災地支援担当薬剤師は被災地にて調剤・投薬・服薬指導等を行った。この支援体制で薬剤師の医療支援活動をサポートし，全体的には円滑な活動ができたと考える。その一方で，さらに適切な医薬品選定や薬剤関連物品の軽量化に加え，医療支援活動経験者の育成が課題であることが明らかになった。

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目的 東京都における慢性疾患をもつ新生児による NICU 長期入院の実態を明らかにし，今後の病床整備計画見直しおよび国への提案要求の基礎資料とする。
方法 1989年から1998年の10年間に東京都内の周産期母子医療センター18施設から東京都周産期医療情報データベースに登録された46,309件の NICU 収容ハイリスク新生児データより入院日数が連続して90日以上を要した全患児3,000症例を抽出し入院長期化の要因について検討した。
結果 1. 入院日数90日以上でその後の入院日数が少ない群は在胎週数では29～30週群，出生体重では1,000～1,499 g 群の児であった。入院日数は全体で125日（50パーセンタイル，以下同じ），在胎週数29～30週群，出生体重1,000～1,499 g 群でともに106日であった。
 2. 転帰別に入院日数をみると，全体では「疾患合併退院群等」136日，「軽快退院群等」119日であった。在胎週数別では「疾患合併退院群等」の中の31～32週群が107日，「軽快退院群等」の中の29～30週群が104日であった。出生体重別では両群とも1,000～1,499 g のグループでそれぞれ116日，104日であった。出生場所別にみると，全体では「院内出生」124日，「院外出生」127日であった。
 3. 基礎疾患について在胎週数別，出生体重別に比較すると，呼吸窮迫症候群，気管支肺異形成，慢性呼吸器疾患は29週未満群，1,000 g 未満群に，低酸素性虚血性脳症，痙攣，奇形・染色体異常は31週以上の群，1,500 g 以上の群に多かった。一方，無呼吸，一過性頻呼吸は29～30週群，1,000～1,499 g 群に多かった。転帰別では，無呼吸と一過性頻呼吸は「軽快退院群等」に多くみられた。出生場所別では，31週以上群，1,500 g 以上群で呼吸窮迫症候群，無呼吸，一過性頻呼吸が「院内出生」に，低酸素性虚血性脳症，痙攣が「院外出生」に多くみられた。
結論 合併する基礎疾患がないか，あるいは軽症で，哺育による体重増加に時間を要する在胎週数29～30週，出生体重1,000～1,499 g の場合の他に，在胎週数29週未満，出生体重1,000 g 未満では慢性呼吸器疾患を中心とした呼吸器官の未熟性に基づく疾患が，在胎週数31週以上，出生体重1,500 g 以上では低酸素性虚血性脳症，痙攣といった中枢神経系疾患，奇形・染色体異常が NICU 長期入院の一因であると考えられた。

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　本研究ではグラフ理論の一つであるスペースシンタックス理論を用いて緊急輸送道路をグラフ化，統合値を算出し，災害時に物資を集積する拠点の配置場所を提案することを目的とした．東日本大震災の際に行われた「くしの歯作戦」および岩手県の拠点の選定の事例をスペースシンタックス理論により評価した．この結果を南海トラフ巨大地震の危険性が高い四国地方および高知県に対して適用し，高知県において拠点と同様の性質を持つ広域物資拠点の設置場所に関する検討を行った．

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