本研究は，父親の育児参加の向上に資する知見として，父親の育児・家事参加と

意識及び配偶者からのソーシャルサポートとの関連を検討した。

0～6歳児を養育する父親（25～50歳）にWEB調査を実施し360人のデータを取得した。目的変数として，育児（児の世話等6項目）及び家事（料理等5項目）の実施状況の測定尺度（「父親の育児・家事参加」）を用いた。説明変数として，

意識（「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきである」），「母性愛信奉尺度」，配偶者からのソーシャルサポート（①評価，②情緒，③手段，④ネガティブサポート）を用いた。調整変数として，配偶者の就労（フルタイム，パート，専業主婦），年齢，児の人数，経済状態自己評価，労働満足度，夫婦関係満足度を用いた。

重回帰分析の結果，配偶者が専業主婦（β＝－0.32），年齢（β＝－0.12），

意識（β＝－0.17），評価的サポート（β＝0.19），ネガティブサポート（β＝0.13）が，父親の育児・家事参加に関連した。父親の育児・家事参加の向上には，平等的な意識，配偶者からの評価的サポート及びネガティブサポートが高いことが寄与する可能性が示唆された。

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本研究は，父親の育児参加の向上に資する知見として，父親の育児参加と家族や友人からのソーシャルサポートの関連の，

観による調整効果について検討した。0～6歳児を養育する父親（25～50歳）にWEB調査を実施し360人のデータを取得した。目的変数として，育児参加の実施状況の測定尺度を用いた（「児の世話」等6項目，各4件法）。説明変数として，家族・友人からのソーシャルサポート（①評価，②情緒，③手段），観（「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきである」）を，配偶者の就労（フルタイム，パート，専業主婦），年齢，児の人数，経済状態自己評価，長時間労働（1日平均12時間超），夫婦関係満足度を統制変数として用いた。3種類のソーシャルサポートは個別にモデルに投入した。重回帰分析の結果，家族・友人からのソーシャルサポート（①評価，②情緒，③手段）と観の交互作用がそれぞれ有意となった。単純傾斜解析を行ったところ，伝統的な観を持つ父親において，ソーシャルサポートが高いと育児参加が高いことが見出された。平等的な性別役割観を持つ父親ではこの関連は認められなかった。

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目的　「健やか親子21（第2次）」では，父親の育児参加の促進が目標のひとつにあげられており，積極的な促進が望ましい。父親の育児参加の関連要因を明らかにすることによって，父親の育児参加を促進するための施策に資する知見を提出できることが考えられる。本研究では，子育て期の父親を対象として調査を実施し，

観ならびに母親からのソーシャルサポートと父親の育児参加の関連について検討することを目的とした。

方法　インターネット調査会社に委託し，3か月～6歳の子どもを養育する父親360人（25～50歳，全て常勤職員）を対象としてインターネット調査を実施した。目的変数として，「父親の育児・家事参加尺度」（11項目，4件法，例「子どもの世話」，「料理」）における「育児」得点，「家事」得点を，説明変数として，

観（「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきである」，4件法）ならびに母親（父親の配偶者・パートナー）からのソーシャルサポート（評価的サポート，情緒的サポート，手段的サポート）を，統制変数として，父親の年齢，母親の就労状況，子どもの人数，末子の年齢，保育園・幼稚園の利用，育児支援サービスの利用，低い経済状態自己評価，平日の労働時間，夫婦関係満足度を測定した。従属変数として「育児」得点，「家事」得点を，独立変数として観とソーシャルサポート，観とソーシャルサポートの交互作用項，上述した統制変数を一斉投入した重回帰分析を行った。

結果　分析対象者は360人であった（平均年齢36.8歳，標準偏差5.6）。重回帰分析の結果を以下に記す。

観は，「育児」得点（β=−0.103），「家事」得点（β=−0.125）と有意に関連した。評価的サポートは，「育児」得点（β=0.142），「家事」得点（β=0.199）と有意に関連した。観・手段的サポートの交互作用と「育児」得点との関連が有意であったため（β=0.176），単純傾斜解析を行ったところ，観が高い者では，手段的サポートと「育児」得点との関連が有意であった（β=0.242）。

結論　平等的な

観を持つ父親，評価的サポートを受ける父親は育児参加する傾向にある可能性が示唆される。また，伝統的な観を持つ父親において，手段的サポートを受ける者ほど育児参加する傾向にある可能性が示唆される。

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近年，

に対する意識は平等的に変化しているが，実態においては家庭内で家事分担にはジェンダーによる不均衡がある。これまで，家庭の家事分担は父母間で比較されることが多く，青年期の若者の家事分担等に及ぼす影響についてはあまり検討されていない。そこで，本研究では，父親の家事分担が青年の家事分担，意識，および父親への親密性に及ぼす影響について検討することを目的とした。調査対象者は4年制大学の4年制大学に通う大学生83名（男性：31名，女性：52名）（平均年齢：19.88歳，SD＝0.79）であった。パス解析の結果，男女ともに父親の家事分担が高まる，大学生の家事分担は高まり，大学生の父親に対する絶対的安心感も高まる傾向が示された。また，女子大学生においては，父親の家事分担が高いほど，性別役割態度が平等主義的であった。以上の結果から，父親の家事参加は，父子間の関係性を良好にするだけでなく，の再生産を抑制する効果があることが示唆された。

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The purpose of this paper is to analyze the labor related to the sale of agricultural products in family farms from the viewpoint of gender. In recent years, adjectives like “vivid” and “powerful” have been used to describe farmhouse women. Praising farmhouse women in such a way also has the strategic aspect of helping wipe away negative images of agricultural life. However, is there not a gap between the image of “vivid farmhouse women” and the actual condition of farmhouse women? Moreover, has not such an image served the function of concealing the structure of the gender problem in family farms? In this paper, semi-structured interviews with farm women were conducted, and five of these narratives of their sales-related work were analyzed from the viewpoint of gender. As a result, the following points became clear. First, sales-related work has conventionally been viewed as less important than the work of farmhouse men. Since women have not participated in management decision-making, they are deficient in “fulfillment.” Therefore, women tend to enter into sales tasks in search of “fulfillment”. However, since farmhouse men do not think of sales-related work as important, the women have only acquired mental satisfaction. Second, there are women with excellent sales ability who in fact did not wish to engage in sales-related work. Their entry into sales activities was motivated by the needs of management. Therefore, it is easy to praise that “they are working vividly and powerfully” about women that demonstrate their abilities through sales related work. However, we must not overlook the fact that gender problems in farm management exist as the background to the fact that the women demonstrate their abilities in the sales domain.

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1.目的
従来の韓国の家庭科と技術科は、性別によって女子は家庭科、男子は技術科を別々に履修していた。しかし、男女平等社会への変化に応じて、第五次教育課程(1987年)では、男女が共に学ぶ、「技術・家庭」が新設され、選択科目として履修し、次の第六次教育課程(1992年)では、男女全ての学生が「家庭」と「技術・産業」を履修することになった。さらに、第七次教育課程(1998年)では、「技術・家庭」として統合され、男女が必修に履修する国民基本共通科目として位置づけられている。
しかし、男女必修へと変化して来たのにもかかわらず、男女平等な意識をもつ教育成果は表れていない。特に、現在少子化が非常に進んでいる韓国では、その原因の一つとして、伝統的な意識からの脱皮が要求され、そのためには教育が大きくかかわってくる。
少子・高齢化時代にふさわしい男女共通教育を実現するため、その基礎資料として、第七次教育課程で家庭科を習った大学生を対象に、意識の形成や、それに関わる家族生活意識を調査した。
2.方法
(1)調査方法
質問紙法によるアンケート調査を行った。
(2)調査対象　
韓国慶尚大学校、釜山大学校、全南大学校の学部の1年生から4年生であり、有効回収数の男子126人、女子159人、計285人を分析の対象にした。　
(3)調査期間
2010年8月
(4)調査内容
性別役割分意識、結婚観、子育て観や家庭科を学習した後の考え方などを調査した。
3.結果
(1)意識を示すため、「男は外で働き、女は家庭を守るべきだ」、「家庭にとって重要なことの最終決定は夫が行うほうがよい」、「職業には性別による、向きや不向きがある」、「男と女は違った育て方をすべきだ」、「男と女は本質的に違う」の5つの項目を調査した。各項目について「そう思わない」(1点)から「そう思う」(4点)とする、4段階尺度によって得点化した。その結果、男子の方が女子よりも全ての項目で得点が高く、男女の意識は1%水準で有意差があった。
(2)本研究では、青年期学生の最も身近な環境である家族・親族、学校、友人・知人の3つの要因から意識の形成に影響を与えると仮定し、調査を行った。各要因による意識の程度を示すため、「男(女)らしくしなさい、男(女)のくせに」と言われたグループ、言われなかったグループに分け、男女別にt検定を行った。その結果、男子は、「家族・親族」、「学校」、「友人・知人」から言われたグループと言われなかったグループによって意識の項目に5%水準で有意差があった。一方、女子は「学校」から言われたグループと言われなかったグループにだけ5%水準で有意差があった。
(3)意識は近い将来、結婚後の家族生活にも少なくとも影響を与えると考えられる。そこで、将来結婚後の夫婦の家事分担や育児分担の考え方に差があるかないかをχ2検定で調査を行った。その結果、家事分担と育児分担とも男子より女子の方が「夫婦が同じように分担する」が最も多い半面、男子の方は「妻が主に行うが、夫も行う」が多く、1%水準で男女に差があった。
(4)性別役割意識の形成や家族生活と最もかかわりのある、家庭科を学習した後の考え方について調査をした。その結果、「子育ての意味と親の役割の理解が深まった」に5%水準で、「家庭の様々な仕事について理解が深まった」、「将来の生き方や進路に積極的に考えるようになった」に1%水準で男女の差があり、女子の方の平均値が高かった。さらに、男子の場合、家庭科を学習した後の考え方の得点の上位グループと下位グループにより、意識の差が5%水準であった。
　第七次教育課程の家庭科は男女両性平等な教育の実現を目的にしているにも関わらず、その教育を受けた大学生男女の性別役割意識の差は顕著である。意識を改革するよう、教育を見直し、より実践的な家庭科教育を工夫する必要がある。

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わが国の少子化の主たる要因として,女性の仕事と育児の両立の困難さが挙げられるが,その背景にわが国の社会システムが依然,を基盤として成り立っていることが指摘できる。また,このようにジェンダー構造が固定されている中で女性達の価値観が大きく変化してきたために出産回避の傾向を生じていると考えられる。そこで,本稿の問題意識は二つある。まず,第一に家計内において夫が家事に協力的である場合や家事育児が可能な働き方をしている場合に,出生行動や妻の就業行動にプラスの効果があるのか,あるいは妻の育児と仕事の両立を可能にするのかということである。次に女性の価値観の変化,すなれち,伝統的な家族観の弱体化,個人主義的な傾向,性別平等意識の浸透が家計の出生行動と既婚女性の就業行動にどのような影響を与えているのかということである。本稿では,民間調査機関が実施した「夫婦の生活意識に関する調査(1994)」による個票データを用いて,(1)出生数関数,(2)妻の就業選択関数,(3)出産育児選択と妻の就業選択の同時推定といった3つの推計モデルにより実証分析を行った。本稿の分析から得られた最も重要な知見は,まず,既婚女性が出産育児と正規就業のトレードオフの中に置かれていること,しかし,夫の帰宅時間が早い場合にはその両立を支援する可能性があるということである。また,性別平等意識を持った女性は正規就業を選択すると同時に出産育児を回避する傾向が見られることである。本稿の分析は,今後,少子化対策が社会全体のの見直しを基本に据え,進められなければならないことを示唆している。

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本研究は, 観, 家事サービスに関する態度, 家事労働の義務・やりがい感の態度と夫妻の家事労働時間との関連を明らかにすることを目的とし, 核家族世帯の妻28名, 夫63名の生活時間調査ならびに質問紙調査を分析, 考察した.
主要な結果は以下のとおりである. (1) 妻は有職の場合も家事労働のほとんどの責任を負っており, 非就業日には有職妻とその夫との生活時間の差が顕著になる. (2) 妻が「主に仕事」のカップルはもっとも観に否定的で, 家事サービス利用には比較的積極的な態度である. (3) 観に否定的で, 家事労働に義務ややりがいを感じている夫は家事労働に比較的多く関わっている. (4) 妻と夫では, 家事労働時間に影響をおよぼす態度が異なる.時間量と態度の関連から, 夫妻の家事労働時間のバランスをとるためには観だけでなく, 家事労働そのものに対する態度や生活に対する態度の変革についての検討が必要であることが示唆された.

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