平成22年，多剤耐性アシネトバクターのアウトブレイク事例が発生し，院内感染対策は喫緊の課題として社会的に注目された．平成24年度診療報酬改定において，を設置し，他の医療機関と連携して院内感染対策に当たった場合の診療報酬上の評価として，「感染防止対策加算」と「感染防止対策地域連携加算」が新設された．今回の改定の影響を含め，院内感染対策の動向を注視し，更に対策を進めることが重要である．

抄録全体を表示

【緒言】当院ICTは多職種12名からなり病院長直轄で感染制御の最前線を担う。新型インフルエンザ(H1N1pand)は、その感染性、毒性が当初不明であったこと、鳥インフルエンザ(H5N1)と混同されがちで、国内で混乱を引き起こした。当院ではICTが中心となり各部署の協力を得て対応し、2類感染症病床・結核病床のいずれも持たず外来受け入れ、入院協力医療機関として機能し、院内二次感染を起こさず完結した。比較的小規模病院で情報一元化が容易で、対応策の検証に向くと考える。いずれ起こるであろうH5N1流行時の対策への布石としたい。 【検証】1.　毒性判断：当地は流行が遅く、極期には個人防護具(PPE)など適切に対応しえた。ただし、発熱外来開設当初のPPE不足は深刻で、平時の物資確保が重要である。2.　行政連携：主要な通達発令が週末であり対応に苦慮した。しかし、管轄保健所も同条件で実務担当者と顔の見える連携を取ることが情報管理上、極めて有効であった。3.　ドライブスルー方式の発熱外来が試みられたが、これは実際上運用不可能であった。4.　空間分離は小児では不可能。成人では主に事務受付で空間・時間分離を行ったが、簡便なアルゴリズムにした反面ややオーバートリアージ傾向で分離率90%弱であった。また、診療従事者の限定が有効であった。5.　教育と保健行政の連携が不充分で学校の流行状況把握が困難であった。当地域は小規模校が多く、特に学校間の流行形態の差が重要であった。一方、大学の閉鎖は効果がないと考えられた。6.「ICTニュース」として全職員へメールでの情報伝達を頻回に行なった。職員の不安を解消すると同時にリスクコミュニケーション上有効と考えられた。また、ICTが行政やネット上から不断に情報収集することが重要である。7.　通常診療維持のため、特にワクチンに関する問い合わせには特設電話架設が有効であった。 【謝辞】診療に協力して頂いた各職員ならびに鉾田保健所各位に深謝する。

抄録全体を表示

当院には, をはじめとする感染症に関する様々な部門が組織化されている. 今回は, 院内感染対策の中心的役割を果たしていると事務局である病院管理課の業務を通じて, 院内感染対策における事務部門の役割について検討した. 事務局が, 感染症関連情報を一元管理することにより, 病院全体での感染症対策のレベルアップや管理体制の整備・拡大につながり, 病院管理部門と診療部門の円滑な運営をもたらすことができ, さらに, 臨床現場の意見が反映された改訂版の感染対策ガイドラインが作成されることになった. このような実績をもとに, 病院のクオリティ向上に貢献するとともに, 院内感染対策に対するリスクマネジメント体制が整備されることになった.

抄録全体を表示

新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）が国内で感染拡大する中、重症心身障害児（者）（以下、重症児（者））が感染罹患した場合の対応が求められる。西別府病院では重症心身障害病棟で入院患者の感染が発生した場合と、行政からの要請による介護者がCOVID-19に感染し濃厚接触者となった在宅の重症児（者）の受け入れについて対策を進めてきた。受け入れ病床の選定や、患者移動などの受け入れを想定したシミュレーションを実施した後、医療圏内の感染拡大期に両親がCOVID-19を発症し、濃厚接触者となった重症児1例の受け入れを経験した。実際の受け入れを通して、シミュレーションの成果とともに様々な課題が判明した。COVID-19発症の可能性が高い中、意思疎通を含めた監視の困難さや生活介助など、COVID-19 感染者と同等の処置や感染対策が求められ、夜勤体制など看護の負担も大きかった。重症児（者）のCOVID-19 管理では様々な課題も想定される中、報告の集積が望まれる。

抄録全体を表示

医療の高度化に伴い、薬剤師の業務内容にも高い専門性が求められるようになっている。そのような背景のなか、各専門領域において高度な知識・技術を備えた薬剤師を養成し、国民の保健・医療・福祉に貢献することを目的として、専門・認定薬剤師制度が確立している。本稿では感染症領域の専門・認定薬剤師資格を有する薬剤師が院内 の一員としてどのような役割を担い活動しているかを紹介する。

抄録全体を表示

医療の現場で大きな問題となる各種耐性菌の対策には, 各医療スタッフの協力と連携, 情報の共有が必要であり, 抗生物質の適正使用を実施し, 感受性菌に耐性を獲得させないことが重要となる. 感染制御に大きな役割を果たす抗生物質の適正使用推進をはじめ, 薬剤師の業務は感染制御と深い関わりがある.
米子医療センターの(ICT)メンバーである薬剤師は, ICTの院内巡視への同行, 塩酸バンコマイシン注の薬物血中濃度モニタリング(TDM), 抗生物質の適正使用の指針となる抗生物質の年間消費量調査など, 薬剤師としての専門性を活かしながらICTの活動を支援している.
今後もより一層の抗生物質の適正使用を推進するためには, パス作成チーム, Nutrition Support Team (NST) などの専門チームとの円滑な連携が必要であると考える.

抄録全体を表示

MRSA が多数報告された2 病棟において医師，看護師を対象に，グリッターバグ^®による手指消毒トレーニングを週1 回実施し，その効果について検討した。A 病棟においては，定期的なトレーニングにより，手指消毒回数の増加がみられ，MRSA 患者検出率および新規MRSA 患者検出率が低下し，それに伴い抗MRSA 抗菌薬の使用量が減少した。一方，B 病棟においては，手指消毒の実施回数が少なく，新規MRSA 患者検出率は減少したが，MRSA 患者検出率に改善傾向は認められず，抗MRSA 抗菌薬の使用量も変化がみられなかった。有効な感染対策を実施するためには，手洗いの適正な手技の習得のトレーニングに加え，院内感染の意識を高め，手洗いおよび手指消毒の実施回数を向上させる工夫が必要であると考えられた。

抄録全体を表示

国立精神・神経センター武蔵病院(以下武蔵病院)では, 平成16年4月に: Infection Control Team (ICT)が発足し, 組織横断的な活動を戦略的に実践した. これまでの活動の中で, ICTラウンドにおいては精神科病棟における患者の私物や飲食物等に関わる管理方法の問題や廃棄物分別の不徹底等の問題が浮き彫りになった. また, ノロウイルスによる急性胃腸炎のアウトブレイク事例からは, 感染症発生時の患者の精神面への配慮と, 手指衛生や環境整備の徹底がとくに重要であることを痛感した.
個人衛生管理能力の乏しい患者および重症の長期入院患者を多く抱える当院において, 手指衛生をはじめとした標準予防策に加え環境整備に重点をおいた日頃からの感染防止対策の徹底, さらに, 患者や家族の理解と協力を得ながら施設全体で感染防止に取り組むこと, それが精神・神経専門病院としての感染管理上の課題であると考える.

抄録全体を表示

市立堺病院では, 抗菌薬の適正使用を目的に, 1996年2月より抗菌薬4薬剤を「Infection Control Team (以下ICT) 連絡薬剤」に指定し運用している.メロペネム注, セフェピム注, テイコプラニン注, ムピロシン軟膏の抗菌薬4薬剤については, 医師は予めICTに連絡をとり, 了解を得た後, 処方を行う.
今回我々は, このシステムを医師がどのように評価しているか, また今後の課題は何かを検討するためにアンケートを実施した.対象は当院の医師83名で, アンケート用紙を配布し無記名で回収した.ICT連絡薬剤のシステムについては, 74%の医師が「知っている」と回答した.ICT連絡薬剤の必要性については74%の医師が「必要だと思う」と回答したが, 実際に4薬剤全てを, ICT連絡薬剤であると知っていた医師は30%に過ぎなかった.また23%の医師が「ICT連絡薬剤は処方しづらいと感じたことがある」と回答した.
アンケートの結果からICT連絡薬剤のシステムは定着しつつあるものの, まだ十分には浸透していないと考えられた.また, ICT連絡薬剤の処方頻度は少なく, このシステムが抗菌薬の適正使用に対し効果を持つことが明らかとなったが, 今後はより使用頻度の高い他のカルバペネム系薬剤, バンコマイシン, アルベカシンなどにも範囲を広げる必要があると考える.ICT連絡薬剤のシステムは医師の処方を妨げるものではなく, むしろ抗菌薬の適正使用を支援するシステムであることをアピールする必要がある.

抄録全体を表示

市立堺病院では1997年10月から胃手術の創感染サーベイランスを開始した.その結果および市中病院のおいて創感染サーベイランスを実施する意義について検討したので報告する.
対象は創感染サーベイランス開始前の1996年10月から1997年3月まで, サーベイランス開始後の1997年10月から1998年3月までに当院で実施した胃手術のすべてである.外科医師, 病棟看護婦を対象に, 創感染とその予防の具体策, サーベイランスの意義, 方法などの学習会を実施した後, サーベイランスを開始した.
創感染率はサーベイランス開始前後で30.8%から9.7%へ減少した.症例の大半を占めるNNIS危険指数1の群では27.3%から8.0%へ減少したが, CDC基準値5.6%に比べると高値であった.創感染に係わる因子の中では手術時間, 予防的抗生物質の投与開始のタイミング, 投与日数に有意な変化が認められた.手術時間は5時間59±112分から4時間25±88分へと短縮した.抗生物質を出棟時あるいは執刀時, すなわち手術直前に開始した症例は12%から61%へ増加し, 投与日数は5.3±2.7日から3.7±1.5日に短縮した.
創感染サーベイランスは日本においてまだ広く行われていないが, これを実施することにより各医療施設での危険因子が明らかになり, 創感染の減少に寄与しうると考える.

抄録全体を表示

国立病院機構北海道がんセンターは, 易感染状態の患者や血管留置カテーテルを使用する患者が多いが, 以前は慣習に従ったケアを続けていることが多かった.
そこで, 感染対策チーム: Infection Control Team (ICT)およびリンクナースによって感染対策を見直し, 血流感染防止マニュアルを作成することで, 感染率の低下を目指した. 評価方法: (1)血液科病棟のカテーテル関連血流感染: Catheter-Related Blood Stream Infection (CR-BSI) サーベイランスによる感染率の比較. (2)看護師対象の自己チェックリストによるマニュアル導入前後の実施状況を比較し, それぞれの結果をスタッフヘフィードバックした.
結果: (1)注射薬混合時の手袋着用等の介入により, 感染率が3.2から1.0へ有意に減少した(フィッシャー正確確率検定0.0316<P<0.05). (2)マニュアル導入後, 自己チェックリストの「できている」回答の割合が76%から84%に増えた. ICTと連携しリンクナースが主体的に改善策を検討したことや, 成果が数値で示されたことが, スタッフの意欲向上につながったと考える.

抄録全体を表示

今回我々は, 中心静脈カテーテル関連血流感染 (以下CVCA-BSI) の対策の評価と改善に役立てるために, 2004年6月から18ヵ月間, 全部署を対象にサーベイランスを行った.
調査期間中の全病院における中心静脈カテーテル挿入患者数は, 2290件であり, それぞれの病棟におけるカテーテル使用状況に季節的な変動は認めなかった. CVCA-BSI事例は, 176件 (8%) であることを確認した. 各病棟におけるCVCA-BSI発生率を比較してみると,(1) 内科病棟6.1%,(2) 外科A病棟6.0%,(3) 外科B病棟2.9%,(4) ICU1.4%であり, 内科病棟の発生率がICUに比べて高いことがわかった. その内科病棟を重点的に調査した結果, マキシマルバリアプリコーション実施率は, 71%を越えており, 4部署の中では最もよく実施されていた. しかし, 検出された分離菌では表皮ブドウ球菌が72.2%を占めていたことから, カテーテル挿入時の操作やカテーテル管理, 補液の調剤などの改善が必要であろうと示唆された.
我々は, 留置件数や感染症例の多い部署で重点的にサーベイランスを行い, 感染率低減の取り組みを継続する必要があると考えた.

抄録全体を表示

大腸癌手術症例の手術部位感染: surgical site infection (SSI) につき検討した. 対象は1999年の大腸癌手術症例49例, 2004年の手術症例72例である. 2005年6月～11月の手術症例46例のSSI発生率も提示した. 検討項目は性, 年齢, 腫瘍占拠部位, ASA (American Society of Anesthesiologists) スコア, 緊急手術, 出血量, 手術時間, 吻合法, SSIリスクインデックスである. 1999年の検討で有意差のあった項目はASAスコアとSSIリスクインデックスであった. 術前状態が悪く, SSIリスクインデックスの高い症例にSSIが多かった. 2004年では, 有意差のあった項目は吻合法であった. 腸吻合を行った症例に比べ人工肛門造設症例にSSIが多かった. SSI発生率は1999年: 32.7%, 2004年: 22.2%, 2005年: 8.8%と減少していた.

抄録全体を表示

【はじめに】
院内感染は時として病院の根幹を揺るがすほどの影響を及ぼす．特に患者と密に接する機会の多い我々理学療法士は、無意識のうちに接触感染の媒体となりうる可能性が非常に高い．しかし、目に見えない菌から身を守るという意識を定着させることや、煩雑な日常業務において流水による手洗いを厳密に行うことは困難な現状である．しかし、厚生労働省では、アルコール性擦式消毒剤（以下擦式消毒剤）使用での15秒以上の手洗いを推奨しており、煩雑な日常業務中でも無理なく導入できると考える．実際に15秒以上での擦式消毒剤での手洗いは、一回の使用量が3cc以上であるとされている．そこで本研究は、毎月、当院（以下ICT）で調査を行っている擦式消毒剤の使用量を期間ごとに抽出し、一患者あたりの平均使用量の検討を行い、当院理学療法士の手洗いの実際を調査した．
【方法】
対象期間は平成18年下期から平成20年上期とした．擦式消毒剤を一患者あたりにスタッフが使用した平均使用量を算出し、各期間の値を比較した．統計処理は対応のないt検定を行い、有意水準を5％未満とした．
【結果】
算出された擦式消毒剤の平均使用量は、1）平成18年下期0.33±0.03cc、2）平成19年上期0.49±0.11cc、3）平成19年下期0.63±0.14cc、4）平成20年上期0.9±0.12cc、であった．統計処理により有意差（P＜0.05）を求めた結果、2）、3）を比較した結果以外は、全て有意差を認めた．
【考察】
本研究の結果から、当院理学療法士の擦式消毒剤の使用量は厚生労働省の推奨する使用量に至らなかった、しかし、各年度の使用量の推移から、自分の清潔が患者を守るという意識が高まっていると考える．臨床での感染予防は、疾患の分類を知ることではなく、感染経路や患者の状態を知ること、医療者である自分自身の管理が重要であると考える．その実践的な感染対策教育は各施設による部分が多く、研究に至るケースは理学療法分野において未だ少ないと考える．本学会の検索エンジンにおいて、「感染」で検索した結果、102件であり、関連職種と比較してもまだまだ意識が低いと思われる．
本研究では、手洗いについてのみを調査したが、手洗いだけが感染を予防する手段とは言い切れない．今後は、患者を取り巻く環境や手洗い以外の標準予防策にも着目し、感染予防への意識を高めていこうと考える．

抄録全体を表示