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全文: "接骨院"
186件中 1-20の結果を表示しています
  • 森本 忠嗣, 前田 和政, 松浦 恵里子, 園畑 素樹, 馬渡 正明
    整形外科と災害外科
    2017年 66 巻 4 号 731-734
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2017/12/14
    ジャーナル フリー
    【目的】整骨院・接骨院を受診した腰部脊柱管狭窄症疑い(LSS)患者の特徴を明らかにすること.【対象と方法】佐賀県の整骨院22施設で腰下肢痛を主訴に受診した患者を対象にアンケート調査を行った.LSS診断サポートツール,腰痛・下肢痛の程度(NRS),整形外科の受診率と平均の治療満足度を調査した.【結果】60歳以上のLSS疑い頻度は43%で,LSS疑いあり群は下肢痛が強く,QOLが低下していた(P<0.01).LSS疑いあり群の整形外科受診歴46%,治療満足度45点,整形外科治療の不満として,痛みが改善しない,薬のみ,説明不足などを認めた.【考察】腰下肢痛で整骨院・接骨院を受診しているLSS疑い患者は少なくはなかった.LSS疑い例の整形外科の治療満足度は45点であり,薬物以外の鎮痛以外に,訴えの傾聴,病状や悪化を防ぐ説明などが整形外科医に求められていた.
  • 辻村 尚子, 牧田 光代
    日本健康医学会雑誌
    2008年 17 巻 3 号 36-37
    発行日: 2008/10/07
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 岡邨 直人, 関根 裕之, 遠藤 剛, 田中 康雄, 大野 健太, 西澤 岳之, 山本 智章
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】 新潟県では平成19年度より野球肘検診を行っており、平成21年度には野球障害ケア新潟ネットワークというコメディカルを中心としたボランティアの団体が発足した.この野球障害ケア新潟ネットワークを中心とした活動により,検診事業や啓発活動は新潟市内だけでなく全県に広がりをみせている.そこで今回,新潟市(検診5年目)と長岡市(検診2年目)の学童軟式野球選手の投球障害と受診傾向などの実態を比較する事によって今後の長岡市はもちろん、他地域の検診事業,啓発活動拡大,充実の一助とすることを目的とした.【方法】 対象は平成23年に新潟市学童新人野球大会で検診を受けた学童軟式野球選手498名のうち,投手捕手経験者185名(6年生11名,5年生126名,4年生40名,3年生8名),長岡学童野球大会で検診を受けた学童軟式野球選手146名のうち,投手捕手経験者129名(6年生82名,5年生40名,4年生7名)とした.方法は検診時に記入・回収された問診票から,各選手の1週間の練習日数,1週間の総練習時間,現在過去の疼痛経験,疼痛部位,整形外科,接骨院受診の有無を集計した.また,全選手における1週間の練習日数,1週間の総練習時間の平均を算出し,新潟市と長岡市で比較検討した.統計は対応のないt検定を用いて,有意水準を5%以下とした.【説明と同意】 事前に文書と口頭で各チームの監督,保護者に対して検診の目的,内容について説明し,同意を得た.【結果】 問診票の各項目について,新潟市と長岡市で比較すると,1週間の練習日数の平均は新潟市3.41±1.3日,長岡市は3.54±1.2日であった.1週間の総練習時間の平均は,新潟市13.06±5.3時間,長岡市13.5±5.5時間で,練習日数,時間ともに新潟市と長岡市の間に有意な差は得られなかった.また,新潟市の有痛経験者は95名(51%)で,肩・肘関節の疼痛経験者は67名(36%)であった.長岡市の有痛経験者は101名(78.3%)で肩・肘関節の疼痛経験者は84名(65%)であった.有痛経験者における受診者は,新潟市では11名(12%)で,受診先は全て整形外科であった.長岡市の有痛者経験者における受診者は12名(12%)であったが,受診先は整形外科が6名,接骨院が7名であった(1名重複あり).【考察】 問診票の結果より,新潟市よりも長岡市において有痛経験者が多く,肩・肘関節の有痛経験者も長岡市の方が多かった.新潟市と長岡市の練習量には有意な差がみられなかったため,新潟市でのストレッチや成長期の投球傷害への啓発活動を長年継続してきた結果とも考えられる.しかし,チームの人数や年間の大会,練習試合数,指導者の指導方法の違いなど様々な原因も考えられるため,今後の更なる検討,調査が必要である.新潟市と長岡市の受診傾向では,新潟市では全員が整形外科の受診であり,長岡市では半数が整形外科を受診,半数が接骨院へ通っていた.これに関しても,新潟市では年間1回以上,指導者・保護者を対象に投球障害に関しての講習会を開催しているため,指導者・保護者に成長期の投球障害ではレントゲン診断が重要であるという理解が得られていた結果であると考えられる.一方,指導者や保護者の一部から,整形外科受診において,スポーツリハビリテーション等の対応が十分得られないという声もあり,理学療法士の更なるスポーツリハビリテーションでの活躍が求められている.今日までの野球障害ケア新潟ネットワークの検診事業,啓発活動は新潟市内のコメディカルスタッフ中心に行ってきており,ネットワークはまだ全県に広く拡大しているとは言えない.今後は様々な地域のコメディカルスタッフと連携し,共通の認識を持ち,検診事業や投球障害への啓発活動を拡大、充実させていくことが重要である.【理学療法学研究としての意義】 検診事業や啓発活動は新潟市内だけでなく全県に広がりをみせている.今回の報告では,新潟市と長岡市における投球障害と受診傾向などの地域差が確認された.この結果は,長岡市、さらに他地域の検診事業,啓発活動拡大,充実の一助となり得ると考える.
  • 鈴木 浩之, 山田 邦雄, 高田 直也, 石黒 義章, 林 良美
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    2005年 48 巻 2 号 319-320
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/07/30
    ジャーナル 認証あり
  • 海老田 大五朗
    保健医療社会学論集
    2011年 21 巻 2 号 104-115
    発行日: 2011/01/31
    公開日: 2016/11/16
    ジャーナル フリー
    本研究は、接骨院における柔道整復師と患者のコミュニケーション研究の一編である。本研究で使用するデータは、柔道整復師によるセルフストレッチングの指導場面の映像データであり、このデータについて相互行為分析を行った。セルフストレッチングの指導の中で、患者の身体の操作および構造化が、柔道整復師と患者の相互行為によって達成され、いわゆる「I-R-E」連鎖構造が多くみられた。患者の身体の構造化とこれらの連鎖構造こそが本データの相互行為秩序を特徴付けている。
  • 西村 明展, 加藤 公, 福田 亜紀, 森田 哲正, 渥美 覚, 須藤 啓広
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    2010年 53 巻 3 号 537-538
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/30
    ジャーナル 認証あり
  • 平野 嘉彦, 村松 常司, 藤猪 省太, 村松 成司, 藤猪 耕大
    武道学研究
    2013年 46 巻 Supplement 号 58
    発行日: 2013年
    公開日: 2014/09/10
    ジャーナル フリー
  • 石田 雅明
    武道学研究
    2009年 42 巻 Supplement 号 48
    発行日: 2009年
    公開日: 2012/08/28
    ジャーナル フリー
  • 田中 寿一
    日本体育学会大会号
    1991年 42B 巻
    発行日: 1991/09/10
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 神村 栄一, 小林 奈穂美
    行動療法研究
    2017年 43 巻 3 号 216-217
    発行日: 2017/09/30
    公開日: 2017/10/31
    ジャーナル 認証あり
  • 小笠 博義, 田口 敏彦
    中国・四国整形外科学会雑誌
    2013年 25 巻 1 号 37-39
    発行日: 2013年
    公開日: 2016/02/26
    ジャーナル 認証あり
    Sports injury due to excessive practice or a high number of games is a problem in childhood competitive sports. However, there have been few nationwide investigations of injury during the growth phase, especially in school-age children. We carried out an unsigned questionnaire survey to investigate sports injuries in young players who participated in nationwide schools table tennis competitions, focusing on consultation with medical institutions. The rate of consultation with medical institutions, such as hospitals, was low for sport injuries in schoolchildren. There is a need to have a sense of urgency about this, and to reconsider what orthopedic surgeons should do in connection with sports-related medical examinations in future. It is important for orthopedic surgeons to be well versed in sports medical examination, and to be able to offer rehabilitation and conditioning with a view to a return to sport, placing emphasis on not only diagnosis and medical treatment, but also injury prevention.
  • 海老田 大五朗
    保健医療社会学論集
    2011年 22 巻 1 号 82-94
    発行日: 2011/08/20
    公開日: 2016/11/16
    ジャーナル フリー
    本研究は、接骨院における柔道整復師と患者のコミュニケーション研究の一編である。本研究で使用するデータは、柔道整復師による触診場面の映像データである。触診において、柔道整復師は患者の痛みがある箇所を触りながら確認していく。このときの、柔道整復師と患者の間でなされている相互行為を記述する。柔道整復師は患者の表情や呼吸をモニターしながら触診や牽引施術をしている。柔道整復師の触診や牽引施術は患者との相互行為のなかで達成されていることを示した。
  • 宮林 宏, 後藤 英隆
    東北膝関節研究会会誌
    1991年 1 巻 11-13
    発行日: 1991/06/22
    公開日: 2018/09/19
    ジャーナル オープンアクセス
  • 米丸 健太, 鈴木 壯
    スポーツ心理学研究
    2013年 40 巻 1 号 31-42
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/04/27
    [早期公開] 公開日: 2013/04/02
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study was to discuss the meaning of psychological counseling to an athlete in his effort to develop mental toughness as well as the meaning of talking about his body through the counseling process. Psychological counseling was conducted for 14 sessions over a 3-month treatment period for an injury. During counseling, the subject spoke mainly about his injury and body movement. Talking about his body provided the athlete with insight on his body movement and playing style and enabled him to discover points for movement improvement. Finally, he was able to develop new actions. The counseling process was then dicussed, and the main findings were as follows:
    1. An attitude to keep listening to athletes talking about their body supports their efforts to attain independence. This psychological support also enables a change in attitude toward competition and assists with the development of mental toughness.
    2. Giving athletes the opportunity to talk about their body and body movement has the same effect as image training and promotes the development of subjectivity in the athlete's individual way.
    3. Listening to how athletes describe their body for maintaining the mind-body connection provides effective psychological support.
    These findings will be useful for the psychological support of athletes in the future.
  • 上野 康夫, 北村 幸子
    発育発達研究
    1992年 1992 巻 20 号 1-3
    発行日: 1992/06/15
    公開日: 2010/03/16
    ジャーナル フリー
  • 総合健診
    2017年 44 巻 1 号 326-328
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル オープンアクセス
  • 村田 大樹, 内山 昌則
    日本小児外科学会雑誌
    2011年 47 巻 4 号 708-
    発行日: 2011/07/05
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 山内 勝治, 松井 太, 松本 富美, 島田 憲次
    日本小児外科学会雑誌
    2011年 47 巻 4 号 708-
    発行日: 2011/07/05
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 亀井 実, 浅川 康吉
    理学療法科学
    2016年 31 巻 5 号 667-671
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/27
    ジャーナル フリー
    〔目的〕介護職員の作業関連性腰痛が介護動作に及ぼす影響について検討した.〔対象と方法〕障害者支援施設9施設の介護職員246名.基本属性,経験年数,作業関連性腰痛の有無,腰痛対策の有無と実施内容,介護動作の実行状況について質問紙調査を実施した.仕事での腰痛の有無で2群に分け群間比較をした.〔結果〕作業関連性腰痛を有する者は147名(59.8%)であった.作業関連性腰痛を有する者はそれを有さない者に比べて年齢が有意に高く,腰痛対策を実施していた.介護動作は,群間に有意差はみられなかった.〔結語〕作業関連性腰痛は介護動作に影響を与えない可能性が示唆された.
  • 大谷 綾乃, 川口 朋子, 森 健人, 浅野 僚太, 松井 真也, 村瀬 善彰
    東海北陸理学療法学術大会誌
    2012年 28 巻 O-40
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/01/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】 膝関節顆部骨壊死症(Osteonecrosis of the knee:以下、ONK)は、突然の膝関節疼痛や歩行障害を生じ、進行すると手術治療の適応となることも多いため、理学療法の対象疾患として重要である。今回我々は、ONKと診断された症例において手術を視野に入れた外来理学療法という貴重な機会を得た。そして、疼痛軽減のための運動療法と超音波画像診断装置(以下、エコー)を用いた治療を併用し、経過を観察出来たので、臨床的に意義深いと考え、治療経過とともに若干の考察を加え報告する。尚、本報告は症例に趣旨を説明し同意を得た。
    【症例紹介】 70歳女性。平成23年夏頃より、右膝内側に疼痛出現し、徐々に増大。その後、近隣の接骨院へ通院されるも疼痛軽減しないため、平成24年1月6日に当院受診されONKと診断された。膠原病、ステロイド使用歴、大酒家などの既往は認めなかった。
    【初期評価】 腰野のX線分類にてStageIV。大腿周径差において約2~3㎝ほど右側の増大を認め、右膝に熱感・腫脹がみられた。痛みの検査はNumerical Rating Scale(以下、NRS)にて、立ち上がり・歩行時は7~8、膝関節の内側関節裂隙を中心とした圧痛は7~8。関節可動域(以下、ROM)は膝関節屈曲:右105P/左135、伸展:右-20/左-5。日整会の変形性膝関節症治療成績判定基準JOAスコアは右60点、左90点。歩行は杖歩行自立レベルであった。
    【治療と経過】 腰野のX線分類でStageIVと手術適応となる症例であったが、手術には拒否的であり、理学療法と内服による治療が開始された。理学療法として膝関節周囲の疼痛軽減と、手術に向けた膝機能の維持を目的としたアプローチを施行した。しかしながら、右膝への荷重量軽減を目指した生活指導を継続するも、独居という背景もあり、疼痛の軽減には困難を要した。そこで、エコーを用いた指導による理学療法介入を試み、治療開始から2週目より、疼痛の軽減を認め、それに伴うROM拡大を徐々に確認することが出来た。
    【考察】 ONKは、50歳以上の女性に多いとされ、病因や病態についてはいまだ十分な理解がなされていないのが現状であるが、軟骨下骨の脆弱性骨折による影響が有力視されている。病変部位や臨床症状から、変形性膝関節症に対する理学療法コンセプトに準じて筋力強化訓練やROM訓練を導入し実施した。それに加え、ONKは壊死部の荷重により圧潰・骨折を起こす可能性があり、現状では、最善かつ最大限の努力による可及的早期に壊死部の免荷、疼痛軽減を図っていくことが重要と考え、生活指導を重点に理学療法を開始した。介入当初、病態理解が不十分であり、生活習慣の是正に難渋したが、エコーによるフィードバックや指導などにより徐々に改善が見られた。しかし、本症例の社会的背景から活動量を抑えることは困難であり、十分な疼痛軽減は得られなかった。疼痛軽減の獲得にあたっては、治療内容とその反応状態、どのような経過をたどっているのか、また治療プロセスのどの状況に至っているのかなど、理学療法介入が全体の治療において、現時点で何を目的とすべきなのかを考えることが重要と思われた。
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