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全文: "教科書" 沖縄県 八重山
51件中 1-20の結果を表示しています
  • 甲斐 雄一郎
    国語科教育
    2011年 70 巻 124-126
    発行日: 2011/09/30
    公開日: 2017/07/10
    ジャーナル フリー
  • 吉田 安規良, 杉尾 幸司, 柄木 良友, 岩切 宏友, 照屋 俊明, 富永 篤
    科学教育研究
    2013年 37 巻 2 号 168-170
    発行日: 2013/06/10
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル フリー
  • 田中 洋
    九州法学会会報
    2013年 2013 巻
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/08/10
    会議録・要旨集 フリー
  • 齋木 喜美子
    教育方法学研究
    2002年 27 巻 41-49
    発行日: 2002/03/31
    公開日: 2017/04/22
    ジャーナル フリー
    In this thesis, I have tried to make clear the following: what position education at school and in the society was given and what role it played in the process of modernization through analyzing the educational situation after the Meiji Period in Okinawa. I have also compared and evaluated the difference in achievement between the group which supported the assimilation policy together with imperial education and the one which tried to put the peculiar culture of Okinawa into practical activities. As main materials, I have made use of 'current Topics in Education', an education magazine of the Meiji Period, 'Ryukyu News' and 'Okinawa Mainichi', both of which were local newspapers. By learning several activities which characterize the culture of Okinawa, I have confirmed the existence of the water stream leading to activities later on in the present days.
  • 新地理
    2006年 54 巻 3 号 69-100
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 音声研究
    2016年 20 巻 1 号 105-106
    発行日: 2016/04/30
    公開日: 2018/02/28
    ジャーナル フリー
  • 横畑 泰志
    保全生態学研究
    2003年 8 巻 1 号 87-96
    発行日: 2003/08/30
    公開日: 2018/02/09
    ジャーナル オープンアクセス
    尖閣諸島魚釣島では,1978年に日本人の手によって意図的に放逐された1つがいのヤギCapra hircusが爆発的に増加し,300頭以上に達している.その結果,この島では現在数ケ所にパッチ状の裸地が形成されるなど,ヤギによる植生への影響が観察されている.魚釣島には固有種や生物地理学的に重要な種が多数生息するが,現状を放置すれば島の生態系全体への重大な影響によって,それらの多くは絶滅することが懸念される.この問題の解決は,尖閣諸島の領有権に関する日本,中国,台湾間の対立によって困難になっている.日本生態学会はこの問題に対し.2003年3月の第50回大会において「尖閣諸島魚釣島の野生化ヤギの排除を求める要望書」を決議し,環境省,外務省などに提出した.同様の要望書は2002年に日本哺乳類学会において.2003年に沖縄生物学会においても決議されている.現在は国内の研究者による上陸調査の実施の可否について,日本政府の判断が注目されている.
  • 近藤 健一郎
    日本の教育史学
    1993年 36 巻 37-51
    発行日: 1993/10/01
    公開日: 2017/06/01
    ジャーナル フリー
  • 雪丸 武彦
    教育学研究
    2015年 82 巻 1 号 48-64
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/05/19
    ジャーナル フリー
     2014年は安倍晋三内閣により教育改革が牽引され、多数の改革案や変化が生み出された年であった。1月24日の第186回国会における施政方針演説において安倍首相は「若者を伸ばす教育再生」として①教育委員会制度改革、②道徳を特別の教科として位置づけること、③幼児教育の段階的無償化、④教科書の改善、⑤英語教育の強化、⑥外国人留学生の受入拡大、外国人教員倍増、⑦グローバル化に向けた改革を断行する大学への支援、⑧海外留学の倍増、を掲げた。これらの改革は2014年中に検討され、一部は法制化された。
     2014年の改革案、変化は上記以外にも目立ったものがいくつかある。上記を含め、その内容を筆者なりに吟味すると、大きく4つに区分される。第1に、戦後から継続されてきた教育制度を変えるものである。これに該当するものとして「大学のガバナンス改革」(4月)が挙げられる。学長のリーダーシップが制度的に強化され、同時に教授会のプレゼンスは後退した。また、教育再生実行会議の提言(7月)、中教審答申(12月)で示された「小中一貫教育学校(仮称)」もこの区分に位置づけられよう。教育の機会均等の理念のもと、戦後から小学校6年間、中学校3年間の区切り及び単線型の教育制度は維持されてきたが、それらを変える内容が提案された。
     第2に、55年体制を契機に作られた仕組みを変えるものである。これには法律改正を伴った「教育委員会制度改革」(6月)が該当する。この改革により自治体の首長の教育行政に対する関与は大きく強まるものと予想される。また、中教審答申(10月)で示された「特別な教科 道徳」(仮称)も、教育課程の領域である「道徳」の位置づけを変化させるものである。
     第3に、「第3の教育改革」の修正を図るものである。これには「土曜授業の実施」が該当する。学校週5日制の導入は前回の学習指導要領改訂時における目玉であったが、国の事業(7月)、鹿児島県の方針(12月)のように少しずつ見直しが図られている。また、「大学入試改革」が着手され、中教審答申(12月)において大学入試センター試験の廃止及び、新たなテストの導入が示された。
     第4に、将来的な国家的・社会的変化や危機に対応するものである。日本史必修化、新教科「公共」(1月)、小学校英語の教科化(9月)といった「安倍カラー」の強い改革案もあれば、地方創生の「総合戦略」(12月)では「放課後児童クラブ」「放課後子供教室」の拡大といった少子化対策、子育て支援の文脈からの改革案も提案されている。また、フリースクールへの公的支援の検討(10月)のように、興味深い改革も着手されている。
     これら以外に2014年は国と地方との対立も目立った。教科書採択をめぐり国による市町村への是正要求が初めてなされたケース(3月)、文科省の方針に沿わない学力テスト結果の公表を行い問題となったケース(9月)は、国と地方との関係の変化を示すものとして記憶にとどめておくべき事項である。
     2014年は様々な方位から、また様々な方位へ改革がなされた。今後これらの改革がいかに結実するのか、あるいは終わりのない改革を続けるのか。その動向をさらに注目していく必要があろう。
  • 水谷 知生
    地理学評論 Series A
    2009年 82 巻 4 号 300-322
    発行日: 2009/07/01
    公開日: 2011/08/25
    ジャーナル フリー
    現在,九州と台湾の間の島々を示す地域名称として「南西諸島」,「琉球諸島」,「薩南諸島」などが重層的に用いられている.本稿ではこの地域の地域名称の使用,浸透の経過を政治的な背景とともに明らかにした.「南西諸島」をはじめこの地域の島々の地域名称の多くは,明治期に海軍省水路部により付与されたが,「薩南諸島」は民間で用いられ,広く使われるようになった.地域名称は教科書類によって一般に浸透し,名称の整理には教科書検定制度が役割を果たした.奄美諸島は,江戸期には,薩摩藩の直轄領でありながら対外的には琉球領として扱われたが,明治初期の日清間での琉球領有を巡る論争の際,日本政府は「琉球諸島」を沖縄諸島以南と整理し,奄美諸島を含めないこととした.一方,第二次世界大戦後,米国は軍事上の必要性から奄美諸島以南を日本本土と切り離す意図を持ってこの地域をRyukyu Islandsとした.「琉球諸島」の名称の使用には特に政治的な意図が多く働いた.
  • 重信 幸彦
    民族學研究
    2001年 65 巻 4 号 344-361
    発行日: 2001/03/31
    公開日: 2018/03/27
    ジャーナル フリー
    本稿は,昭和初期に主に印刷メディア上で「愛国美談」として喧伝された,日露戦争時の出来事をめぐって語られた「久松五勇士」の成立と展開を検討し、「沖縄」という場所が近代「日本」のどのような視線により語られ意味づけられたか,その政治的布置を歴史的に考察するものである。それは,近代「日本」を覆う印刷メディア群のなかを,一つの「話」が様々に文脈化されて流通するさまを通して民俗話を構成する試みでもある。まず,「美談」の素材となった歴史的逸話が,本土から赴任した国語教師に再発見され,それが中等学校用「国語読本」の教科書に教材として掲載されて全国的に流布した「美談」化の過程から,そこに,「沖縄」を覆う近代「日本」の「国語」という制度が介在していることを指摘した。さらに,この「美談」の素材なった逸話を再発見した国語教師は,「沖縄の土俗」にも興味を示し,それを積極的に喧伝していた。「沖縄」に注がれた,「美談」を発見する視線と「土俗」を対象化する視線は,ここでは極めて近い位置にあった。また,こうして「日本」という文脈をあたえられた「五勇士」は,「沖縄」生まれの研究者たちにより、昭和初期の「郷土沖縄]を語る場に取り込まれ、「沖縄」の自画像を描く要素の一つとして位置づけられる。そこには近代「日本」のナショナリズムと,「沖縄」で描き出される自画像の共犯関係を見出すことができる。そして,昭和初期に「日本」のなかの「沖縄」の「美談」として喧伝された「久松五勇士」は, 1980年代に,宮古島の久松が与那覇湾の淡水湖化計画に対する反対運動を組織していくなかで,今度は久松の「海」と「漁師の魂」を象徴するものとして再解釈されることになる。そこに,地域の結集のために既成の「美談」を脱文脈化し再利用していく,したたかな戦術を見出すことができるのである。
  • 林業経済
    2018年 71 巻 1 号 22-28
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/06/09
    ジャーナル 認証あり
  • 那須 丈士
    農業土木学会誌
    1978年 46 巻 10 号 712-714
    発行日: 1978/10/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 花谷 守正
    紙パ技協誌
    2012年 66 巻 11 号 1258
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/11/01
    ジャーナル 認証あり
  • 藤澤 健一
    日本教育政策学会年報
    1995年 2 巻 150-166
    発行日: 1995/06/23
    公開日: 2017/12/29
    ジャーナル フリー
    The objective of the paper is to examine the logic behind the assimilation educational policy implemented in Okinawa by the Japanese government, from the standpoint of attributes deemed ideal in the teacher to teach in Okinawa. Through this analysis, the significance of Okinawa in Japan's colonial educational policy will be addressed. Past research on Japan's colonial educational policy has not fully investigated the correlation between the policy for Okinawa and the colonial educational policy in general. However, in light of the facts that Okinawa was one of Japan's less developed prefectures and that Okinawa was the test case for government before launching colonialism, with special interest in colonizing Taiwan, the correlation between the government's educational policy for Okinawa and the colonial educational policy is an important issue requiring prudent analysis. Scholars have shown that Japan's victory in the Sino-Japanese War is one of the catalysts for Okinawa to begin its assimilation. This view, however, lacks concrete evidence. I have explained in this paper that the primary cause for Okinawa's changes after the Sino-Japanese War was Japan's occupation of Taiwan with the intent of colonization. The attributes of "ideal teacher" to implement the government's educational policy were those required to disseminate highly civilized education-not simply to teach in a less developed prefecture that lagged behind in assimilating with the rest of Japan. In other words, the assimilation policy of the Japanese government was accelerated in Okinawa to demonstrate a marked difference between Japan and Taiwan, i.e., the "civilized nation" in contrast to the "uncivilized colony" according to the Japanese government. Most research and analysis on Japan's colonial educational policies show that the prototype of Japan's colonial educational policy was the policy carried out in Korea. Although educational policy implemented in Okinawa precceds all other colonial educational policies, it is normally not considered as the test case for colonial educational policy. The educational policy in Okinawa, however, is the earliest example of an assimilation policy. These findings imply that since the logic behind Okinawa's educational policy is closely correlated to the general colonial educational policy, Okinawa's case cannot be dismissed as insignificant. The same holds true for the educational policy developed by the government for Hokkaido-the "premodern colony" of Japan. The inclusion of the government's educational policies for the "premodern colonies"-Okinawa and Hokkaido-in the research framework of Japan's colonial educational policies would provide a broader and deeper understanding of the policies.
  • 萩原 真美
    日本の教育史学
    2015年 58 巻 58-70
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/05/02
    ジャーナル フリー
    This paper clarifies the intentionality of history education in Okinawa during the early U.S. occupation through an analysis of the historical reference collection, Okinawa Rekishi Sanko Shiryō.
    During the early occupation in Okinawa, education regarding militarism, nationalism and the use of Japanese-style educational materials were prohibited. Instead, the curriculum emphasized “the WAY of Okinawa,” which was an attempt to structure a “new” Okinawa in deference to Okinawan identity.
    This paper makes the following four arguments. First, the emphasis on “the WAY of Okinawa” in history education at that time was very much in line with occupation policy. Second, most references focus on the Ryukyu Dynastic line and the changes that occurred under their reign. Third, Okinawa Rekishi Sanko Shiryō” states that despite traffic and trade between Japan and Okinawa, Okinawa was not considered a part of Japan. Lastly, the author of Okinawa Rekishi Sanko Shiryō, Shimabukuro Zenpatsu, Director of the Secretariat of Okinawa Civilian Administration, was trying to accomplish his duties conscientiously, as revealed by Okinawa Rekishi Sanko Shiryō and his political statements.
    As a result, this paper concludes that it is Zenpatsu Shimabukuro’s political attitudes that determined the intentionality of history education in Okinawa during the early U.S. occupation.
  • 村上 呂里
    日本文学
    2003年 52 巻 9 号 78-82
    発行日: 2003/09/10
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
  • 林 博史
    現代史研究
    2007年 53 巻 65-70
    発行日: 2007/12/25
    公開日: 2018/06/28
    ジャーナル フリー
  • 高橋 望
    日本教育政策学会年報
    2012年 19 巻 174-180
    発行日: 2012/07/15
    公開日: 2017/11/17
    ジャーナル フリー
  • 町支 大祐
    日本教育政策学会年報
    2015年 22 巻 181-188
    発行日: 2015/07/15
    公開日: 2017/06/20
    ジャーナル フリー
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