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クエリ検索: "教諭"
23,293件中 1-20の結果を表示しています
  • 浦口 真奈美, 藤生 英行
    カウンセリング研究
    2014年 47 巻 1 号 1-10
    発行日: 2014年
    公開日: 2016/10/04
    ジャーナル フリー
    本研究では,養護
    教諭
    が重要と感じる職務について検討を行うことを目的とした。そのために,職務重要度尺度を作成し,養護
    教諭
    346名を対象に調査を実施した。さらに,職務重要度と校種,経験年数群,児童・生徒数,および学校の問題状況との関連を検討した。その結果,職務重要度尺度について「ヘルスリーダーとしての関わり」「児童・生徒個人への関わり」「教職員自身への関わり」「開かれた保健室づくり」の4因子が抽出された。また,「ヘルスリーダーとしての関わり」は,小学校と中学校の養護
    教諭
    ,あるいは経験30年以上の養護
    教諭
    が重要と感じており,一方で児童・生徒数の多さと重要度の低さとの関連が示唆された。「児童・生徒個人への関わり」および「開かれた保健室づくり」は,10年未満の養護
    教諭
    が重要と感じていた。「教職員自身への関わり」は,校種,経験年数群,児童・生徒数,および問題状況との関連はみられなかった。
  • 坂本 達昭, 春木 敏, 吉本 優子
    栄養学雑誌
    2013年 71 巻 2 号 67-75
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/05/23
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】教科学習における食に関する指導の進め方について解説したWeb教材「先生のための食育教室」を開発し,その利用可能性を検討した。
    【方法】大阪府下の小学校でチームティーチング形式により実施された教科学習における食に関する指導について解説したWeb教材を開発し,
    教諭
    ・栄養
    教諭および栄養教諭
    免許取得をめざす学生の視聴により評価を試みた。評価アンケートは,①画面レイアウト,操作性等の技術面,②学習意欲を高めるためのARCSモデルによる注意,関連性,自信,満足感の4項目,③教材としての有用性の側面についてたずねた。併せて自由記述による意見を求めた。
    【結果】
    教諭
    19人,栄養
    教諭
    12人,学生84人がアンケートに回答した。技術面およびARCSモデルの4項目に関する問いに,
    教諭
    ・栄養
    教諭
    および学生は,それぞれ80%以上が肯定的に回答した。教材の有用性に関して「教科学習における食に関する指導を実施するために役立つ」という問いに
    教諭
    ・栄養
    教諭
    の77.4%が「そう思う」と回答した。「教科学習における食に関する指導の進め方について知ることができた」という問いに学生の96.4%が肯定的に評価した。他方,自由記述による意見からスライド送りやナレーションの速さ等の改善点が挙げられた。
    【結論】評価結果から当教材は,
    教諭
    ・栄養
    教諭ならびに栄養教諭
    をめざす学生向けの教材として利用可能であることが示唆された。
  • 日本養護
    教諭
    養成大学協議会 教育課程(カリキュラム)・養成制度(法制度)検討委員会, 大川 尚子, 下村 淳子, 青栁 直子, 池添 志乃, 上原 美子, 大野 泰子, 奥田 紀久子, 亀崎 路子, 上村 弘子, 後藤 多知子, 竹中 香名子, 髙田 恵美子, 平井 美幸
    学校保健研究
    2021年 63 巻 2 号 91-101
    発行日: 2021/07/20
    公開日: 2021/08/11
    ジャーナル フリー
  • ――栄養教諭免許非保持者との比較――
    長幡(伊藤) 友実, 松田 充代, 伊能 由美子, 赤松 利恵, 藤原 葉子
    栄養学雑誌
    2010年 68 巻 3 号 208-212
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/10/05
    ジャーナル フリー
    日本では,平成17年から栄養
    教諭
    制度が始まっている。これは世界的にみて新しい制度であるため,栄養教育実習に関してどのような課題があるか検討した報告はない。本研究では,栄養
    教諭
    免許保持者の特徴を把握し,また,非保持者と比較して,栄養教育実習を受け入れるにあたっての課題に違いがあるかどうか検討した。東京都の栄養
    教諭
    および学校栄養職員1,627名を対象に,質問紙調査を行った。その結果,栄養
    教諭
    免許保持者の約半数は50歳代であり,学校での栄養士職年数は30年以上であった。栄養教育実習を受け入れるにあたっての課題については,いくつかの課題(例えば「実習生を引き受けるために十分なスキルが自分に足りない」)に対して,栄養
    教諭
    免許保持者は「あてはまらない」「あまりあてはまらない」と答える割合が高かった。また,「今後,栄養教育実習の依頼があった場合引き受けるか」という質問に対しては,栄養
    教諭
    免許非保持者と比較して,保持者では,「引き受けると思う」と答える割合が高かった(p<0.001)。本研究により,栄養
    教諭
    免許保持者の特徴と栄養教育実習を受け入れるにあたっての課題が把握できた。今後は,課題の多い人の特徴を把握し,課題を軽減させる方策について検討する必要があるだろう。
    (オンラインのみ掲載)
  • 塩谷 早恵子
    日本プランクトン学会報
    2013年 60 巻 2 号 83-87
    発行日: 2013/08/25
    公開日: 2019/06/20
    ジャーナル 認証あり
    岩屋ダムの水質、動・植物プランクトンの多様性、ダフニアとヤマトヒゲナガケンミジンコの生態学的関係、遊泳実験などの報告
  • 東京都の学校栄養職員と栄養教諭における横断研究
    會退 友美, 関口 沙織, 赤松 利恵, 長幡(伊藤) 友実, 松田 充代, 伊能 由美子, 藤原 葉子
    日本健康教育学会誌
    2011年 19 巻 1 号 57-65
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/11/17
    ジャーナル フリー
    目的:本研究は,栄養教育実習を引き受ける際,克服すべき課題の少ない者の特徴と課題が多い者が必要だと考えているスキルについて検討を行った.
    方法:2008年11~12月,東京都の栄養
    教諭
    と学校栄養職員1,627名を対象に自己記入式質問紙調査による横断研究を実施した.質問紙では,教育実習に関して克服すべき課題としてあらかじめ設定した9項目について,4段階評価で回答を得た.その後,対象者を「課題が多い群」,「課題が少ない群」の2群に分け,実習を引き受ける際の課題が少ない者の特徴を調べ,課題が多い者自身が必要と考えるスキルを検討した.
    結果:多変量ロジスティック回帰分析の結果,「課題が少ない群」には,栄養
    教諭
    免許を有している(オッズ比(OR): 1.51,95%信頼区間(CI):1.14- 2.01),15年以上学校栄養士として経験を積んでいる(OR:2.57,95%CI:1.95- 3.38),小学校で勤務している(OR: 1.38,95%CI: 1.04- 1.82)の3つの特徴がみられた.一方,「課題が多い群」は,授業を実践するスキル(p<0.001),学習指導案の立て方(p<0.001),食に関する指導(食育)の年間計画の立て方(p<0.001)などの教育的スキルを必要としていた.
    まとめ:学校栄養士として経験を積むこと,栄養
    教諭
    の資格を修得すること,小学校で勤務することは,栄養教育実習を引き受ける際の課題が少ないことに関連していた.本研究の結果から,栄養
    教諭
    免許取得の重要性を周知させること,学習指導案の立て方など,教育方法について学習する機会を提供するための支援の強化が必要であると考える.
  • 本田 優子, 河野 亜希
    日本健康相談活動学会誌
    2007年 2 巻 1 号 50-58
    発行日: 2007/02/18
    公開日: 2021/12/03
    ジャーナル フリー

     養護

    教諭
    が行なう健康相談活動の力量を評価するために、自己評価票を作成し、その自己評価票を用いた質問紙郵送調査を行なった。

     自己評価票は、文献研究および現職養護

    教諭
    によるブレーンストーミングと面接調査の段階を踏んで作成された。

     養護

    教諭
    の経験が長い人は、人間性に関する自己評価が高かった。一方で、組織活動の評価は低かった。また、児童・生徒一人ひとりへの対応に関する評価は、中学校で低かった。それらの理由は、関係者の理解や協力不足および対応時間の不足のためと考えられた。事例のまとめや他者から評価を受ける機会が少なかったことは、改善すべきと考えられる。

  • 岡崎 光子, 堀端 薫, 三好 惠子, 香川 明夫, 仙波 圭子
    日本食育学会誌
    2010年 4 巻 1 号 9-19
    発行日: 2010/01/25
    公開日: 2017/10/20
    ジャーナル フリー

    The objective of the present study was to elucidate the current functions of nutrition teachers and those who have been certified as nutrition teachers but are currently working as dietitian for school lunch program, as well as the future role of nutrition teachers. A survey was conducted in July and August 2008 on 329 individuals who had attended the 2004 seminar for certification of nutrition teachers (hosted by Kagawa Nutrition University) as well as 509 individuals who had attended the 2005, 2006, and 2007 seminars (hosted by the Saitama Prefecture Board of Education). The results were as follows.

    1. Both nutrition teachers and dietitian for school lunch program smoothly performed related to provision of school lunches and dietary guidance. In order to further facilitate these functions, it is necessary to promote cooperation with homeroom teachers and other teachers.

    2. Cooperation with school nurses and home economics teachers is essential for implementing individualized guidance for students.

    3. It necessary to clarify the expertise of nutrition teachers.

    4. Nutrition teachers may be expected in the future to enhance dietary guidance by cooperating with specialists outside of school as well as students’ families.

  • ―経験年数による比較―
    吉田 智子, 岡本 希
    学校保健研究
    2021年 63 巻 3 号 149-159
    発行日: 2021/10/20
    公開日: 2021/11/20
    ジャーナル 認証あり
  • ―実習生と幼稚園教諭についての印象の比較を中心として―
    木内 菜保子, 岩井 真澄
    東京未来大学研究紀要
    2020年 14 巻 45-53
    発行日: 2020/03/31
    公開日: 2020/05/21
    ジャーナル フリー

     これまでに、筆者は、幼稚園教育実習を中心として、実習生が与える印象、特に見た目の姿及び行動は、その評価に影響を及ぼすものであるかを検討してきた。その結果、実習の場では「幼稚園

    教諭
    として」の振る舞いが最も重要視されており、髪色や服装など見た目の姿が評価に直接関与することはないことが明らかとなった。本研究では、現場の幼稚園
    教諭
    から見た「実習生の望ましい印象」と「幼稚園
    教諭
    の望ましい印象」を、それぞれアンケートをもとに分析・比較することで、実習生に求める「幼稚園
    教諭
    として」のあるべき姿を検討した。アンケートの結果、「実習生の望ましい印象」と「幼稚園
    教諭
    の望ましい印象」の重要視する順位は同様の傾向を示しており、養成段階である実習生から現職教員まで、同じ「幼稚園
    教諭
    としてのあるべき姿」を求めていることが分かった。しかしながら、これを詳細に比較すると、そこには重要視するものに対する比重の違いがあり、幼稚園
    教諭
    が専門家としての明瞭な見方・考え方を持って、実習生と幼稚園
    教諭
    を分けて捉えていることが明らかとなった。

  • 籠谷 恵, 遠藤 伸子, 佐久間 浩美, 齊藤 理砂子, 城生 弘美, 森 祥子, 森屋 宏美, 矢口 菜穂, 朝倉 隆司
    学校保健研究
    2020年 62 巻 3 号 153-165
    発行日: 2020/08/20
    公開日: 2020/09/11
    ジャーナル フリー

    Background: Nursing arts required at school have not been fully studied for a long time, although they differ from those used by nurses at medical institutions and facilities. For this reason, the details of school nursing arts that are desirable to teach in Yogo teacher training education are not yet clear.

    Objective: This study proposed a comprehensive taxonomy of the school nursing arts.

    Methods:
    1.Step 1: Development of a taxonomy of school nursing arts (draft) The framework (draft) of pediatric nursing arts was created on the basis of data including standards of the Japanese national licensure examination for nurses, and the validity was examined by five researchers involved in basic nursing education. Next, the literature on school nursing was compared with this framework (draft), and the taxonomy of school nursing arts (draft) was created, excluding medical practice. The necessity of the content was examined by five researchers involved in Yogo teaching education
    .2.Step 2: Examination of the validity of a taxonomy of school nursing arts (draft) In February 2018, we sent questionnaires to Yogo teaching researchers across the country and asked a researcher from each school to respond. The contents of the survey included the recognition of the necessity of each school nursing art, the implementation of education at each school, and the attributes of the researchers. First, we examined whether there was a difference in recognition of the necessity of each school nursing arts according to the training background. Next, based on the consent rate of the Delphi method, we examined the necessity of the school nursing arts with a low consent rate regarding the necessity of school nursing arts through the information presented in extant literature or prevailing expert discussions, and designed the final version of the taxonomy.

    Results: In the first step, 4 major items (I. Basic School Nursing Arts, II. School Nursing Arts to Keep Safety and Comfort of Children, III. School Nursing Arts of Daily Life Support, and IV. School Nursing Arts of Health Support), 19 middle items, 38 sub-items, and 211 details were generated. In the second step, responses were obtained from 47 Yogo teaching researchers (response rate 34.6%). As a result of examining the necessity of school nursing arts by training background (nursing and non-nursing), there was no significant difference. In each sub-item, 15 items received moderate consent, 12 items received low consent, and 1 item received a consent rate of less than 50%. Eventually, 2 items were excluded and 8 were added, along with the addition of 1 middle item, 1 sub-item, and 6 details, thereby bringing the total items generated to, 4 major items, 20 middle items, 39 sub-items, and 215 details.

    Conclusion: In this study, we extracted items related to school nursing arts based on extant studies and lit-erature on school nursing, and examined the necessity based on the opinions of Yogo teaching researchers. This taxonomy of school nursing arts is one of the evidence data for improving Yogo teacher training education and Yogo teacher training.

  • ―困難事例からの分析―
    丹 佳子, 小迫 幸恵, 田中 周平
    学校保健研究
    2019年 61 巻 4 号 202-211
    発行日: 2019/10/20
    公開日: 2019/12/21
    ジャーナル フリー

    Background: Yogo teachers need to assess urgency and severity in first aid of students. The assessment can however be a challenge.

    Objective: This study aimed to examine and classify the thought process in Yogo teachers for the clinical reasoning with first aid in difficult cases of students

    Methods: Yogo teachers’ responses in 157 cases of children who visited the health office due to medical conditions and/or injuries, including extremity injury, head injury, stomachache, headache, breathing difficulty, and syncope, were examined. The Yogo teachers’ thought processes for the clinical reasoning were classified, employing the respective processes of hypothetico-deductive model of clinical reasoning. Relationships of the classified thought processes with characteristics of Yogo teachers and cases were also studied.

    Results: The thought process was found to be classified into the following six types: Ia: the “hypothesis validation type”, Ib: the “accepting all what children tell, with hypothesis formation” type, II: the intuition type, III: the hidden hypothesis validation type, IVa: the “gathering comprehensive information” (or checklist) type, and IVb: the “accepting all what children tell, without hypothesis formation” type.’ Five of the six types were without adequate hypothesis formation/validation or information gathering.

    Relationships between the six types and the medical conditions/injuries were as follows. For the extremity injury, proportion of the type Ib was small. For the head injury, proportion of III was large and that of Ia was small percentage. For the stomachache, proportion of III was small and that of IV was large. For the headache, proportion of III was small and that of Ib was large.

    Conclusion: We first classified Yogo teachers’ thought process in first aid for students. This classification might help improve the Yogo teachers’ assessment and develop educations for their clinical reasoning.

  • 上田 由喜子, 小橋 麻衣, 山下 治香, 田中 都子, 細田 耕平
    日本食育学会誌
    2014年 8 巻 3 号 181-189
    発行日: 2014/07/25
    公開日: 2015/07/17
    ジャーナル フリー
    Raising the awareness of food education among students who aspire to become teachers is thought to promote its effectiveness. This study analyses the responses of a questionnaire survey on food education awareness conducted on university students.
    From November to December 2012, anonymous self-administered questionnaires were handed to 128 students at University O in Osaka. The questionnaire covered items related to both the respondents’ basic attributes and the degree to which they aspire to become teachers, as well as their food awareness, food education, and awareness of nutrition teachers. The students who responded that they “know the term ‘food education’ and understand its definition” were able to comprehend the objectives of food education and considered the disposition of nutrition teachers was an important subject in school. However, many of the students responded that they do not know how to teach food-related materials. Therefore, we believe that food education should be done in collaboration with nutrition teachers during teaching practice.
  • ~家庭科・栄養・養護教諭の連携の実態に関するヒアリング調査から~
    *仙波 圭子, 堀端 薫, 高津 みさき, 岡崎 光子
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2010年 62 巻 3B-12
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/10/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】 児童生徒に食生活問題・健康問題の教育を行う家庭科
    教諭
    ・栄養
    教諭
    ・養護
    教諭
    が、連携して食育に取り組んでいる学校において、食育を推進する上でどのような要因が関わっているかを探り、これら
    教諭
    の効果的な連携のあり方を明らかにする。 【方法】 栄養
    教諭
    認定講習等に参加した学校栄養職員838名を対象に、平成20年7~8月に質問紙調査を行い、有効回答382を得た。その中から栄養
    教諭
    (職員)と家庭科
    教諭
    ・養護
    教諭
    双方と連携が取れている、あるいは必要に応じて連携を取っている学校6校を抽出し、作成したヒアリングマニュアルに沿って聞き取り調査した。 【分析および結果】 調査結果を、_I_ 訪問記録(学校名 訪問日時 訪問者 ヒアリング対象
    教諭
     学校教育目標他 )、_II_食育活動計画について(食育活動の組織、活動計画の立て方)、_III_食育の実施について(時間、教職員に理解を得るための工夫、現在実施している食育の内容)、_IV_連携について(家庭科
    教諭
    ・養護
    教諭
    と円滑な食育活動を展開するために必要なこと、食育活動として実施するための取り組み方、食育に取り入れている地産地消)に整理し分析した。 各学校とも食育の具体例としては、給食指導、朝ご飯、食物アレルギー、お弁当づくりがあげられ、同様の内容を要しながら、連携に差違が見られることが判明した。この差違の比較検討を通じ、三者の連携の主要な要因としては、既存の校内組織の活用(保健給食委員会等)、当該学校所在の自治体における食育推進の取組の有無、食習慣形成のみならず食文化を包摂する教育目標・内容の設定をあげることができた。その他、副次的要因として、教員相互のコミュニケーションを可能にする設備配置等教育環境、および地産地消を可能にする地域性が指摘された。
  • *齋藤 尚子
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2006年 58 巻 2P-51
    発行日: 2006年
    公開日: 2008/02/28
    会議録・要旨集 フリー
    目的 2005 年に栄養
    教諭
    制度が制定された。栄養
    教諭
    は「食に関する専門的な知識」と「教員としての資質」を兼ね備え、義務教育課程における食教育の充実を職務としている。しかし、その配置は地方自治体に委ねられているため、すべての子どもがこの制度の恩恵を受けられるとは想像しがたい。そこで本研究では、青森県における栄養
    教諭
    免許状取得予定の学校栄養職員を対象にした調査を行った。学校栄養職員による食指導の現状をふまえた上で、将来的な食教育の充実に向けた栄養
    教諭
    ならびに学校教育のあり方について分析する。
    方法 調査項目には、2005 年度および 2006 年度以前に行った食指導の有無、年間実施回数、栄養
    教諭
    の職務で重要と考える内容、学校栄養職員と栄養
    教諭
    とでは指導効果に相違がみられるか、等を設定した。2005 年度青森県栄養
    教諭
    育成講習受講生(55 名)を対象として無記名によるアンケート調査を講習期間中に実施し任意で回収した。(54部回収、うち42部有効)
    結果 2005 年とそれ以前における食指導の実施者数に差はみられなかったが、2005 年には年間 20 回以上実施する者が増加し、学校教育への食育の浸透が推察された。しかし、栄養職員と栄養
    教諭
    の「指導内容は大きく変わらない」としながらも栄養
    教諭
    による指導は「子どもの学習効果に差が生じる(34 名)」ととらえ、「食育を年間指導計画に策定することを望む(37 名)」ものが大半であった。さらに、職務に対する意識の分析より、栄養
    教諭
    に新たに加わった職務への認識が薄いことが示された。まずは、学校現場および当事者が栄養
    教諭
    への理解を深めることが食教育の充実に必要であることが示唆された。
  • —参加型プレゼンテーションと体験学習による学習効果—
    *田中 雅章, 神田 あづさ
    情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
    2009年 2009 巻
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/10/01
    会議録・要旨集 フリー
    小中学校の総合的な学習の時間等において、食に関する教育が導入されている。小学校の早い段階から食に関する正しい教育を行えば、大人になってからも健康的な生活を送るうえでその効果が大きいと言われている。この食に関する教育を食育と呼んでいる。しかしその教育を担う栄養
    教諭
    が、小学生へどのように単元指導計画を立てればよいのか、そのカリキュラムや教材作りは容易なことではない。2002年に栄養士や管理栄養士養成課程のカリキュラム変更により、情報処理が専門科目の一つとして導入され始めた。栄養士の業務において給食計画や調理指導、栄養指導など情報機器を活用することが必要不可欠であるとの認識が高まったからである。さらに2004年から始まった栄養
    教諭
    養成カリキュラムに重要と思われる科目の一つとして情報機器の操作が挙げられる。つまり、教育現場で期待される栄養
    教諭
    が教育指導や業務をこなすためには、コンピュータを活用できることが必要不可欠であるとの考えである。本稿は栄養
    教諭
    が情報機器を活用して食育を行うためのカリキュラム開発と実践の試みである。この試みは複数年の児童が受講しているにもかかわらず、情報機器を活用することによって学習効果の手応えが感じられた。どのように情報機器を活用すれば、より効果的な食育活動が行えるのか、その実践経過を報告する。
  • 齋藤 千景, 竹鼻 ゆかり, 朝倉 隆司, 池添 志乃, 岡田 加奈子, 鎌塚 優子, 上村 弘子, 河田 史宝, 小林 央美, 齊藤 理砂子, 鹿野 裕美, 中下 富子, 西岡 かおり, 三森 寧子, 矢野 潔子
    学校保健研究
    2018年 60 巻 4 号 233-241
    発行日: 2018/10/20
    公開日: 2019/12/20
    ジャーナル フリー

    Background: Although practical training for Yogo teacher is necessary for the curriculum at Yogo teacher training universities in Japan, the contents of the practical training for Yogo teacher vary considerably among universities. It is not clear whether the students are sufficiently learned, whether they are satisfied with practical training and what factors affecting goal achievement level and student satisfaction level.

    Objectives: This study was designed to assess factors affecting student’s goal achievement level and satisfaction level of practical training.

    Methods: A questionnaire survey was administered to 316 students who had experienced practical training for student Yogo teacher from April to December in 2014. The questionnaire asked about the frequency of practice and activity of the practical training, learning at practice, goal achievement level, and satisfaction level with practice. Analysis objects were 285 (95.6%) students.

    Using exploratory factor analysis, we constructed summative scales to assess activity of the practical training, their learning of practice and goal achievement level. Generalized linear models were produced using a score for goal achievement level and a score for satisfaction level with practice as an objective variable, with the type of training course, training method, frequency of practice, a score for practice situations that concern students, and a score for learning of the practice as explanatory variables.

    Results: Factor analysis of goal achievement level extracted two factors: “understanding of the Yogo teachers’ job” and “building the value.” Factors influencing “understanding of the Yogo teachers’ job” were “a good relationship with the Yogo teacher at the school leading training” (b=0.31, p<0.01), “understanding of the children” (b=0.20, p<0.05) and “understanding of the Yogo teachers’ role” (b=0.47, p<0.001). Factors influencing “building the value” were “practice experience” (b=0.12, p<0.01), “highly motivated attitude” (b=0.23, p<0.05), “intention to be Yogo teacher” (b=0.18, p<0.001), “understanding of the Yogo teachers’ role” (b=0.31, p<0.001), and students of nursing (b=-0.83, p<0.01). Factors influencing satisfaction level with practice were “a good relationship with the Yogo teacher at the school leading training” (b=0.15, p<0.001), and the “intention to be Yogo teacher”(b=0.08, p<0.01)

    Conclusion: Results show that almost all students were satisfied with their practical training for student Yogo teacher. And understood the Yogo teachers’job. However, “building the value” differed among the type of training course, students of nursing scores were low. Every Yogo teacher training university must recognize a goal achievement and raise“building the value.”Further efforts must be undertaken to build a training support system.

  • 中井 里美, 竹鼻 ゆかり
    日本健康相談活動学会誌
    2019年 14 巻 1 号 27-33
    発行日: 2019/03/25
    公開日: 2021/08/31
    ジャーナル フリー

     本研究の目的は、養護

    教諭
    が救急処置を行う際にどのような子供観を持ちながら対応しているかを明らかにすることである。

     小学校に勤務する養護

    教諭
    6名を対象に、半構造化インタビューを実施した。インタビューの内容は、救急処置の実施において何を大切に子供に接しているか、子供にどのように成長してほしいかである。データは、コード化しサブカテゴリー、カテゴリーとしてまとめた。倫理的配慮として、対象者に同意を得た。

     データは、18のサブカテゴリーとそれに基づく3カテゴリーから構成された。カテゴリーは、【子供が学校や学級ですごすための傷病に対する適時適切な対応】【子供が自己管理できるようになるための保健指導】【子供の成長発達に応じた保健指導】の3つで構成された。

     養護

    教諭
    は、救急処置において適時適切な救急処置を行うことによって子供が心身ともに元気に学校に通うこと、子供が現在そして将来の自分の健康を自分で適切に管理できること、発達段階に合わせて心身ともに成長することという3つの子供観をもっていた。

     養護

    教諭
    は、この子供観に基づき、傷病に適した救急処置と保健指導を行い、発達段階に合った心身の成長に関する教育も行っていた。

  • *時友 裕紀子, 齊藤 春乃
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2010年 62 巻 3P-21
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/10/15
    会議録・要旨集 フリー
    目的】山梨県では2006年にやまなし食育推進計画が策定され,学校教育においては山梨県教育委員会により「学校における食育推進のための指導手引き」が作成,配布されている.従来,食生活に関する教育は家庭科学習の中でも行われてきているが,学校における指導計画に食育活動が導入されたことで,家庭科担当
    教諭
    の食育に対する活動や意識に変化が生じているか,調査することとした.合わせて,各学校の食育活動の内容や家庭科
    教諭と栄養教諭
    (学校栄養職員)との連携についても調査し,中学校における食育活動と家庭科の役割について考察した.
    方法】山梨県内の中学校91校の家庭科
    教諭
    に対し,2009年8月から9月に,郵送法による質問紙調査を行った.質問内容は,学校全体の食育への取組状況,家庭科の授業内容,学校の食育活動における家庭科
    教諭
    の役割,栄養
    教諭
    ・学校栄養職員との連携,家庭科
    教諭
    の食育に対する考え,等である.
    結果】調査の回収数は45校であり,回収率47 %であった.学校における食育活動で重視している取組は「学校給食」が34校(80 %),次いで家庭科が27校(64 %)であった.中学校における食育は,おもに家庭科で教えるべきであるという回答が多く,家庭科の役割が大きいという考えをもっている家庭科
    教諭
    が多かった.家庭科における指導内容の充実を図ることが食育にとって重要と考えられる.栄養
    教諭
    (学校栄養職員)がいる場合,チームティーチングの経験がある家庭科
    教諭
    は半数以上おり,両者の連携によって,より充実した食育活動が期待できよう.
  • ―19項目版質問紙調査―
    西岡 かおり, 徳山 美智子
    日本健康相談活動学会誌
    2011年 6 巻 1 号 80-88
    発行日: 2011/04/20
    公開日: 2021/07/07
    ジャーナル フリー

     養護

    教諭
    の活動は、教育活動として実践されておりPDCAサイクル(Plan―Do―Check―Action)が基盤となっている。その中でも「Check(評価)」は、次の実践を効果的に行うために不可欠なものである。しかし、養護
    教諭
    の実践に対する自己評価はその職の独自性や専門性から容易でなく先行研究も多いとは言えない。特に、養護
    教諭
    固有の役割である健康相談活動に対する評価は個々の子どもに対する心身両面への支援を対象としている。そのため、その実践に対する評価は
    教諭
    の教育実践評価に比べると実施や観点が明瞭ではない。

     本研究は、質問紙調査票を用いて養護

    教諭
    の健康相談活動に対する自己評価の実態を明らかにすることを目的とした。2007年9月から11月にかけ2県397名の養護
    教諭
    を対象に質問紙調査を実施した。結果は、次の通りである。

    1.健康相談活動に対する自己評価は概ね高かったが、他者評価に関する項目は低かった。

    2.研究的な視点を持ち取り組むことへの評価は低いが、中学校より小学校の養護

    教諭
    は研究的な視点を持って取り組んでいた。

    3.経験年数の多い養護

    教諭
    は、学校内外の連携やPDCAサイクルに関連する評価が高かった。

    4.健康相談活動に対する自己評価には、評価基準や評価尺度の検討が必要である。

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