欧米の地理学では，同性愛者にとっての都市空間は，当事者の生活やアイデンティティ構築において重要な意味を持つことが指摘されてきた．一方，日本においては，セクシュアリティの地理学（geography of sexuality）で扱われている同性愛者と具体的な地域との関連を明らかにした研究はいまだみられない．
今日，日本でもセクシュアルマイノリティに関する認識が高まっているが，社会生活上，苦悩を抱える当事者も多い。そこで，本研究ではゲイバーの集積がみられる東京都新宿区が，ゲイ男性から同性愛的な空間としていかに認識されているか，さらに，同性愛的な空間がゲイ・アイデンティティおよびゲイ・コミュニティの形成にどのように関わっているかを明らかにすることを目的とした．
本研究においては，「同性愛者」を「『体の性』と『心の性』が一致しており，現在，同性に対してのみ性的指向が向く者」，また，「同性愛的空間（homosexual spaces）」を「同性愛者を対象にした商業施設の分布がみられ，それを利用する同性愛者によって特徴づけられる空間」と定義する．
まず，聞き取り調査ならびにゲイ男性向けwebサイト等，現地調査にもとづきにおけるゲイバーの時間的・空間的特徴を分析した．次に，ゲイバーの就業者を含むゲイ男性への聞き取り調査から，における同性愛的空間の利用の特徴および認識，とゲイ・アイデンティティとの関連を把握した．また，新宿区への聞き取り調査により，行政ととの関わりについて検討した．
には，約280店舗のゲイバーが存在し，「振興会」には，約150店舗のゲイバー・レズビアンバーが加盟している．ゲイバーは，原則ゲイ男性のみ利用できるバー（「ゲイオンリーバー」）と，性別およびセクシュアリティに関係なく利用できるバー（「ミックスバー」，「観光バー」）に大別され，後者は，における大通り沿いへの集積し，路面店である割合が高い．また，砂川（2015）などで指摘されているように，の住民は，そのほとんどが同性愛者ではない．そのため，の同性愛的空間は，ゲイバーを中心とする商業施設の営業時間である夜～早朝の時間帯に限定的に表出される．
同性愛的空間の利用に関して，30代以上は過去の利用頻度と比較し，減少傾向にあること，その要因としてパートナーおよび，に限定されないゲイ・コミュニティの存在が明らかになった．また，とくに，異性愛者との利用に関しては，カミングアウトの段階との関連が示唆された．
近年，インターネットやSNSの普及により，における同性愛者間のコミュニティ形成・出会いという機能は，相対的に減退している．また，コミュニティ形成に関して，セクシュアルマイノリティに限定されないコミュニティへ所属する者がいる一方で，自らのセクシュアリティと関連して，異性愛者主体のコミュニティから離脱する者もいた．
多くのゲイ男性にとっては，“埋没性”や“抑圧からの解放”といったゲイ・アイデンティティと関連する肯定的な意味を持っていることが明らかとなり，欧米の地理学において示されてきた知見と同様の結果がでもみられた．その一方で，の重要性が低下してきている，もしくは，始めから特別な意味を付与していないゲイ男性の存在も少数ながらみられた．このことは，画一的に認識されがちなセクシュアルマイノリティの多様性を示す一事例といえる．
近年，増加傾向にあるへの異性愛者・外国人の流入に関して，聞き取り調査においては拒否感を抱いているゲイ男性は少ない一方で，その認識は年齢層およびカミングアウトの段階によって変化することが示唆された．そして，新宿区立新宿公園での騒音による公園の夜間閉鎖は，において，住民と同性愛的空間における就業者・利用者とが関わる問題を表している．
の同性愛的空間は，求心力が衰えているものの，依然として多くのゲイ男性から肯定的な意味を付与されている．また，その空間は商業的機能も重視されているために，地域住民との共存という課題を抱えており，同性愛的空間の利用者に対する啓発活動の充実がより求められる．

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日本の都市空間における同性愛の表象は，一般的にゲイバーの立地が集中する商業空間でなされ，セクシュアリティに関する研究では，主にそれらを利用するゲイ男性に焦点があてられてきた．しかし，セクシュアリティと空間との関連を議論するうえで，対象とする空間の詳細な記述は今までにされてこなかった．

　そこで，本報告では，東京都新宿区における土地利用とゲイバーの立地を踏まえ，ゲイバーの集積地としていかに存続・再生産されているかを明らかにすることを目的とした．
　上記を明らかにするため，対象地域の土地利用を把握し，振興会」が発行する「２丁目瓦版」およびゲイバーの住所が掲載されているゲイ男性向けホームページと，実地調査からゲイバーの立地するビルを把握した。ゲイバー集積地区の再生産構造に関しては，における物件供給に着目し、不動産関連企業及び物件の所有者への聞き取り調査を行った．
　その結果，ゲイバーを異性愛者利用可能店舗（「ミックス・観光バー」）と利用不可店舗（「ゲイメンズバー」）に分類すると，それらの立地傾向には平面的・垂直的な差異がみられた．また，におけるゲイバーの出店は，物件供給側のキーパーソンの存在，「リース店舗」が圧倒的割合を占めていること，ゲイ男性のカミングアウトの問題を克服することで，再生産が容易になっている．
　は今後もゲイバー集積地区として持続可能な構造が存在しているが，ゲイバーの集積は均質ではなく，形態によって空間的に分化している．

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本研究は，日本の地理学では実証研究が乏しいセクシュアリティに着目し，ゲイ男性の

に対する場所イメージを，彼らの実践および経験に基づいて検討したものである．首都圏に居住するゲイ男性24名への聞取り調査を行った結果，オンラインツールなどによるゲイ男性同士の新たなつながりの創出は，のゲイバー利用を妨げるわけではないことがわかった．また，ではマスメディアなどの影響によって異性愛者の流入もみられるが，それに対してゲイ男性は拒絶と受容の相反する認識を持っている．ゲイ男性の多くは，安心してセクシュアリティを解放できる特別な場所としてを肯定的にとらえているとはいえ，その特殊性の認識には人間関係の構築や自己の確立に伴う変化がみられた．

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本稿は，日本最大のゲイバー集積地である

を対象として，ゲイ・ディストリクトの発達モデルを参照しながら，ゲイ・ディストリクトの空間的特徴と存続条件を検討した．ゲイバーの立地傾向の分析，ゲイバー経営者やテナント供給者への聞き取り調査の結果，では，ゲイバーの経営方針によって店舗の立地に差異がみられ，コストを抑えるリース店舗の存在やカミングアウトの軽減，物件供給に携わるキーパーソンの存在によって維持されている一方で，ゲイ・ディストリクトの消失につながる地域住民との緊張関係も潜在的に存在していることが明らかになった．ゲイ・ディストリクトとしてのは，発達モデルおよびそのモデルに対する批判的論文において示された特徴を部分的に有しており，このことは各都市のゲイ・ディストリクトをより広い枠組みで解釈する必要があることを示唆している．

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Through the process of Shinjuku Mitsui Building’s lobby and landscape renewal, following points become clear as renovating POPS of Specified Block System in Tokyo.
1) Organizing the data about how the POPS were located and has been maintained is important to negotiate with the municipal government about what should be respected in its renovation. 2) The reasons to re-locate the POPS had been based on the disaster prevention, while the public interest is the rising reason. 3) It is the key concept for realization of compelling communication space in today’s office building, to plan both interior/exterior and public/semi-public space together.

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Ⅰ　はじめに

都市には同性愛者の居住地や同性愛者向け商業施設の集積がみられる地区が存在し，その地区はゲイ・ディストリクトと呼ばれることが多い．ゲイ・ディストリクトにおける同性愛規範的（homonormative）な空間は，同性愛者のアイデンティティ構築や彼ら・彼女らのコミュニティ形成を促す場所として重要視されている．しかしその一方で，現在ではSNSなどの普及によるオンライン上での交流の増加や（Collins and Drinkwater 2017），ジェントリフィケーションに伴う居住者および商業施設の立ち退き（Ruting 2008）がゲイ・ディストリクトの機能を低下させ消失させる要因として着目されており，英語圏ではこのようなゲイ・ディストリクトの変化がモデル化されている（Collins 2004; Collins and Drinkwater 2017; Ruting 2008）．

本報告では，英語圏におけるゲイ・ディストリクトの発達モデルを踏まえ，日本におけるゲイ・ディストリクトとの共通点・相違点を明らかにすることを目的とする．対象地域は，日本最大のゲイ・ディストリクトである「」とし，ゲイ男性向け商業施設の立地の変遷と再開発との関係性およびジェントリフィケーションを伴う再開発の要因を考察する．



Ⅱ　研究方法

ゲイ男性向け商業施設の数・分布の変遷を把握するために，ゲイ関係の雑誌およびホームページを参考にした．また，対象地域におけるビルの建て替え時期を把握するために住宅地図および「不動産アーカイブ」の閲覧と不動産企業への聞き取りを行った．



Ⅲ　結果と考察

　周辺は1970年代から再開発が進行し，それはバブル崩壊の1990年代前半まで続いた．この時期には，ゲイ向け商業施設が入居していたと考えられるビルの多くが建て替えの影響を受け，欧米の発達モデルと親和性が高い．ただし，その後に低下・消失に向かうのではなく，むしろ再開発によって建設されたビルにゲイ向け商業施設が立地することで，周辺がゲイ・ディストリクトとして維持されていた．
　は行政が関わる再開発から取り残されてきたが，民間による高層マンションやビルの建設が進行している．とくに新宿御苑に隣接する高層マンションの建設は，ジェントリフィケーションを引き起こす重要な要素であるが，ゲイ・ディストリクトの魅力ゆえにジェントリフィケーションが生じる英語圏の発達モデルとは異なり，は駅へのアクセスと新宿御苑という外部要因によるところが大きいと考えられる．

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１． 問題の所在

　日本におけるゲイ（男性同性愛者）ビジネスの集積地区に関する都市研究は，東京都新宿区に位置する

地区を中心として議論している（例えば，砂川2015, 須崎2019）．それゆえ，他のゲイビジネス集積地に関する先行研究はほとんどみられない．ただし，数少ない研究として，鹿野（2018）は大阪市のゲイバー集積地区を取り上げ，地区ごとにゲイバーの顧客の年齢層が異なることを指摘している．鹿野（2018）の指摘は，ゲイバーという同一の業種における差異が都市空間に反映されることを意味する．そこで，本報告では，1970年代後半の東京におけるゲイビジネスの分布を把握し，顧客の年齢層という視点から東京におけるゲイビジネスの空間分化の有無について検討する．

２． 研究方法

　ゲイビジネスの住所を特定するため『全国プレイゾーンマップ1978年版』を用いた．前者の資料にはゲイバーやショップなどの店名，電話番号，客層の年代などの情報に加え，一部の店舗では住所が公開されている．また，ゲイビジネスが集積する地域では，店舗の住所が非公開の場合でも入居するビルや目印となる施設が地図で示されている．そのような店舗については『ゼンリン住宅地図』と照合して住所を特定した．

　次に，『全国プレイゾーンマップ1978年版』において客層の年代について記載のあったゲイバー95店舗を「若年向け」，「中年向け」，「年配向け」，「若年・中年向け」，「若年・年配向け」，「中年・年配向け」「若年・中年・年配向け」に分類した．そして，店名，住所，客の年代を紐づけたデータベースを作成し，GISツールを用いて地図化した．

３． ゲイビジネスの分布

　1978年においてゲイビジネスが複数分布する地域は，大井町（3店舗），渋谷（4店舗），新橋（9店舗），池袋（25店舗），上野・浅草（96店舗），新宿（156店舗）である．新宿地域におけるゲイビジネス店舗数は他地域と比べて突出して多く，池袋地域や上野・浅草地域も一定程度の集積がみられる．これらの三つの地域において，ゲイビジネスは点在しているのではなく，池袋駅周辺地区，上野駅・浅草駅周辺地区，

地区に集積している．これらの地区では，交通の結節点となる駅が存在しており，人の往来も多いことから匿名性を確保できると考えられる，

４． ゲイビジネスの空間分化

　ゲイビジネスの顧客の中心は若年層である．しかし，上野駅・浅草駅周辺地区では，ゲイビジネスの顧客において「若年」の割合が他地区と比較して低く，反対に「年配」の割合が突出して高い．池袋駅周辺地区と

地区ではどちらも顧客の年代が若いほど割合が高くなっているが，前者は三つの地区の中で「中年」の割合が最も高く，後者は最も低い．三つの地区を相対的に比較すれば，上野駅・浅草駅周辺地区には年配向け，池袋駅周辺地区には若年から中年向け，地区には若年向けのゲイビジネスが集積している．

５． 小括

　本研究の結果から，1978年の東京において，ゲイビジネスは

地区だけでなく池袋駅周辺地区および上野・浅草駅周辺地区での集積が確認された．また，それぞれの地区におけるゲイビジネスは顧客の年齢層によって空間的に分化していた．分化の要因については今後の課題とする．

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レズビアンの地理学的研究は，レズビアンが空間的領域を求めないというCastellsの主張に対する批判をめぐって展開してきた．Browne(2017)は，レズビアンの地理学がセクシュアリティだけでなく権力の問題にも着目する必要性を指摘しており，Pritchard et al.(2002)はゲイ・ディストリクトにおけるレズビアンの排除を議論している．本報告では，ゲイバーが集積する

のゲイ・ディストリクトにおいてレズビアンがいかにゲイと共存しているのか，いかに彼女らが排除もしくは危険性にさらされているかを明らかにすることを目的とする．首都圏に居住するレズビアン24名にスノーボールサンプリングによる半構造化面接を行った結果、英語圏で報告されるゲイ・ディストリクトにおけるレズビアンおよびレズビアンバーの排除は，で得た本研究の知見との間で共通点もあるが限定的であり，レズビアンバー同士もしくはゲイバーとのつながりは，レズビアンバーの集積を維持し共存していくうえで重要な要素であると考えられる．一方で，ゲイ・ディストリクトにおける異性愛男性の存在は，空間を異性愛化させ，レズビアンにとっての安心感，安全性を低下させている．

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性的少数者は異性愛規範的な空間および社会的抑圧から自らを守るために，主に都市で可視化された自らの領域を形成するとされる．日本でもセクシュアル・マイノリティに対する関心は高まっており，行政が支援する事例もみられる．本報告では，そのような性的少数者に焦点を当てた地理学的研究を概観し，今後の研究課題を述べる．

同性愛が可視化された空間に対する1983年のCastellsの議論は，その後の研究に大きな影響を与えている．現在，そのような空間は新自由主義によって市場システムに組み込まれ，観光地化した地区もある．これらの動きは，主流社会や市場から一部の当事者を排除するだけでなく，性的少数者が権利の獲得を図るうえで主流社会から「望まれない」当事者を排除するよう促している．英語圏では経済的側面だけでなく，社会的・文化的・政治的側面から同性愛的な空間の変容・再構成に関して多様な議論が展開されている．

日本の地理学では，『空間・社会・地理思想』にセクシュアリティの地理学に関する海外論文の翻訳が掲載され（例えば杉山 2000），海外の動向を知るうえで大きな貢献を果たした．また，村田は男性の空間を議論するなかでセクシュアル・マイノリティを対象にするなど（例えば村田 2002），日本の地理学においてセクシュアリティを扱った事例は増えている．発表者も，「

」においてゲイ男性の場所イメージを考察した研究や「」地区の存続を扱った研究（須崎 2019a,b）を行ったい，日本においてもセクシュアル・アイデンティティと空間とが密接に関連することや，同性愛的な空間における異性愛者の存在は同性愛者の場所イメージや空間構造に影響を与えていることを明らかにした．

　今後の課題として，日本においては同性愛的な空間/場所をめぐるセクシュアリティ，ジェンダー，階級の関係性が十分に考察されていない．これらは同性愛者だけでなくトランスジェンダーをも含む議論であり，包摂/排除という視点から考察する必要がある．

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「多様性が大事」と言葉で言うのは簡単であるが、多様な人々の多様な意見は多様すぎてまとまらない。また「マイノリティの意見を大切に」と言いながら多数決で決めるわけにもいかず、多様性社会推進における意思決定は非常に困難である。そのような中で、性的少数者の権利獲得のための人権啓発イベントであり、多様性の祭典である「東京レインボープライド」はこの10年で急成長を遂げた。

のLGBTQ＋タウンでお店お営むママや全国各地のLGBTQ＋当事者から、一部上場企業、各国大使館や国会議員などを幅広く巻き込み、2012年に5000人だった参加者は2023年には24万人を超えアジア最大級となり、LGBTQ＋の認知拡大に大きく貢献している。本シンポジウムでは、多様な立場や意見を取り入れながらひとつのイベントに集約する過程において、どのような課題と向き合い実践してきたかを紹介する。また、NPO法人東京レインボープライドがコンソーシアムメンバーを務める「プライドハウス東京」プロジェクトにも触れることで、LGBTQ＋とスポーツが直面する課題を共有し、社会×スポーツ×多様性の議論を深めたい。

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　橋りょうの支承部は，上部工の荷重を下部工に伝達する重要な部位であり，時代の変化とともに，その時点で最適と考えられる構造や方法が採用されてきた．しかしながら，支承部の変状は経年とともに増加傾向にあり，国鉄時代に作成された「鋼鉄道橋支承部対策の手引き」も，既に作成から30年以上が経過しており，記載されている事例は古く，最新の技術基準とも整合を図る必要があった．そこで，当該手引きの内容を全面的に見直し，新たに「鉄道橋支承部対策の参考資料」として，鉄道橋の支承部に発生する変状の原因究明から対策までのプロセスを具体的に記載することで，JR東日本で鉄道橋の維持管理に携わる全技術者が容易に理解できる資料を作成した．これに基づき適切な対策を実施することを目指した．

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