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クエリ検索: "有機農家"
254件中 1-20の結果を表示しています
  • Md. Asaduzzaman Sarker, Yoshihito Itohara
    農林業問題研究
    2009年 45 巻 2 号 237-242
    発行日: 2009年
    公開日: 2012/04/06
    ジャーナル フリー
    本研究目的は,有機農業がバングラデシュの小農の家計を改善するか否かを検証することにある.調査は3つの地域で行い,400戸の
    有機農家
    から NGO(90戸),非―NGO(60戸)の
    有機農家
    をランダムに 150戸抽出し,アンケートを行った.
    結果は,どのグループの
    有機農家
    も収入のほぼ40%を有機農業から得ている.ステップワイス回帰分析によれば,有機農業が
    有機農家
    の家計に占める割合の強さは,他の収入源である送金,畜産,慣行農業,水産業等に比べて自由度調整済み決定係数 97 .4%のうちの 42 .8%を占めており,有機農業が農家家計の改善に大きな比重を占めている様子が窺われる.
    また,
    有機農家
    の所得改善には土地面積,有機農業の継続年限,訓練,市場へのアクセスが意味を持つが, NGOの
    有機農家
    では特に有機農業の継続期間が,非― NGO農家の場合には土地面積の広狭が所得改善に大きな意味をもっている様子が示された.
  • 串田 篤彦
    北日本病害虫研究会報
    2013年 2013 巻 64 号 191-195
    発行日: 2013/12/26
    公開日: 2018/01/20
    ジャーナル フリー

    北海道十勝地域の

    有機農家
    圃場において,キタネグサレセンチュウの分布実態を調査し,ニンジンにおける増殖性や加害程度を慣行圃場土壌と比較した.その結果,当地域の有機圃場には本線虫が普遍的に分布し,その密度は慣行農家圃場に比べて高い傾向にあった.主要な栽培作物が全て寄主作物であることが,
    有機農家
    圃場で高密度になりやすい一因と考えられた.また,ニンジン表皮上に形成される病斑の指数および裂根率は播種時のネグサレセンチュウ密度に応じて高くなり,その傾向は有機圃場と慣行圃場で同様だった.また,この結果からキタネグサレセンチュウがニンジンの裂根発生の一因となっている可能性が示唆された.ニンジンでのキタネグサレセンチュウ増加率の傾向も有機と慣行で差はなく,1 作後の密度はいずれの有機圃場も高密度(100 頭以上/土壌20g)となった.以上から,有機栽培圃場においても積極的なネグサレセンチュウ対策を講じる必要性があると考えられた.

  • 本城 昇
    有機農業研究
    2018年 10 巻 2 号 14-24
    発行日: 2018/09/30
    公開日: 2019/05/21
    ジャーナル フリー

    埼玉大学の有機農業関係授業や埼大有機農研の活動は,まだまだ課題が多い.栽培の分野についてみると,授業では,栽培体験の提供がほとんどできていない状況にある.また,埼大有機農研の活動においても,ほ場がかなり大きくなって,有機農業を体験するにふさわしい状況になってきているとはいえ,それに応じた栽培のスキルアップが伴っていないという問題がある.こうした状況は,基本的に,埼大有機農研の会員が初めて農作業を経験する者によって占められており,せいぜい大学1年から3年夏頃までの大学生活2年半程度のクラブ活動での体験では,本人の意欲も関係するが,有機農業の栽培技術の習得はおぼつかないことによる.学生会員ではなく,有機農業による栽培の経験を積んだOB会員や社会人会員で,ほ場の運営・管理の指導ができるような人材が揃えられれば,授業での栽培体験の提供を支援できるスタッフとしても活用できるので,こうしたスキル面の問題は解決できると考えられるが,その道のりは遠いと言わざるを得ない.

    とはいえ,現段階でも,紙芝居や語り,踊等の交流スキルの取組は,かなりの成果を上げているといえる.地域の自然と社会が持続するためには,前にも述べたように,伝え語りや踊,祭など,地域の自然と結びついた暮らしから醸し出される地域の文化的な表現がなければ,その地域に暮らす人々にとって,その地域に対する愛着や魅力が生じにくく,また,その地域の自然と社会を存続させるようとする精神的な支えに欠くことになるといえる.そうした課題に着目し,地域の人達に学びながら,暮らしの中の芸術的な表現を活性化していく方法や手段を探っていき,目に見える形で実現していくことは重要であると考えられる.これは,なかなか通常の発想では気づきにくく,また,普通の人達には容易に取り組めないことである.しかし,地域に立脚する・立脚しようとする大学であれば,取り組むのは難しいことではなく,その知的総合力を活かして精力を傾けて取り組めば,大きな成果も期待できるであろう.

    現代社会は,「今だけ,金だけ,自分だけ」と揶揄されているように,長い時間軸・広い空間軸から地球を越えて宇宙にまで及ぶような深い促しから物事を総合的にその本質を捉えようとする視点に欠ける面がある.目先の利益に踊らされているような短絡的な発想では,自然や社会の持続性を本質的に考えていくことはできない.そうした短絡的な発想の下では,人気とりの客寄せ主義に陥り,地域の人達にとって,その表現・発信がその内心の深いところから納得してわき出る内発的なものとはならないであろう.

    自然,歴史,文化を長大な時間軸・空間軸から捉え直し,地域の自然や社会の魅力を把握し直し,そこでの農的暮らしといのち響き合う関係性をとり戻し,自分自身と地域に誇りと自信をとり戻し,暮らしの中の人柄がにじみ出る文化的に質の高いものをつくり出し,人々の出会いとつながりを確かなものとすることが必要である.そうしたことによってこそ,地域の自然と社会の持続性も確かなものとなると思われる.

    大学は,地域の大きな文化センターであり,地域の魅力を新鮮な視点で発見し,目先の利益に走ることなく,地域の自然と社会を保全する取組みを展開し,地域の自然にも社会にも思慮深い心優しい人材を送り出し,地域社会を生き生きとした楽しさに輝くものにしていく重要な役割を果たすべきだと思う.

  • 八木 一成
    太成学院大学紀要
    2013年 15 巻 101-107
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/05/10
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    伊賀地方は三重県伊賀市と名張市を指し,両市の人口の合計は17万6千人,大阪と名古屋を通勤圏とし,伊賀市を通る国道25号(名阪国道)沿いには企業の工場,倉庫等が立地している。一方,総面積の59%が森林,9%が経営耕地であり自然環境が豊かな中で農業が営まれている。また,伊賀市は社団法人全国愛農会の本拠地であり,2010年3月には伊賀有機農業推進協議会が発足し,有機農業に対する意識の高い地域でもある。本稿では有機農業の特性を考察し,建設的な取り組みを行なっている
    有機農家
    の集まりのひとつである「伊賀有機農産供給センター」について,作り手(生産者)と受けて(消費者)の両方の立場から有機農業の持つ可能性を論じるものである。
  • 赤池 一彦
    有機農業研究
    2017年 9 巻 2 号 39-42
    発行日: 2017/12/25
    公開日: 2019/05/21
    ジャーナル フリー
  • 本城 昇
    有機農業研究
    2017年 9 巻 2 号 6-18
    発行日: 2017/12/25
    公開日: 2019/05/21
    ジャーナル フリー
  • 谷口 吉光
    有機農業研究
    2022年 14 巻 1 号 2-3
    発行日: 2022/06/30
    公開日: 2022/08/04
    ジャーナル フリー
  • 石倉 研
    農林業問題研究
    2024年 60 巻 1 号 19-26
    発行日: 2024/03/25
    公開日: 2024/03/27
    ジャーナル フリー HTML

    This paper focuses on the promotion of organic farming and agri-environmental policy in Austria. Austria has the highest percentage of organic farmland in the EU, and is one of the leading countries in organic production and consumption. The organic food market has been growing every year and many consumers choose organic food for their own health. One of the reasons for the increase in organic farming is the government subsidies. Austria mainly uses push strategy, so that it plays an important role in increasing the number of organic farmers that receive organic farmer subsidies before EU accession and the Agri-environmental Programme for an Environmentally Sound Agriculture (ÖPUL) after EU accession. The background to the development of agri-environmental policy is the eco-social agricultural policy introduced by Josef Riegler. This concept emphasises that three objectives— economic efficiency, ecological balance, and efforts to create social conditions— are of equal importance, and has strengthened support for organic farming. In Austria, there is a consensus in support of organic farming because many people recognize the value of agriculture and regard farmers as important for shaping the landscape and providing delicious produce.

  • 本城 昇
    有機農業研究
    2017年 9 巻 2 号 19-28
    発行日: 2017/12/25
    公開日: 2019/05/21
    ジャーナル フリー

    学会において2005年に法案検討タスクフォースが設置され,筆者を含むそのメンバー注29)は,「生産者と消費者の分断」,「人間生活と自然の分断」という市場経済の構造的問題を見据えたバランスある総合的な施策の束を打ち出すことができる法律の試案をつくる起草作業に着手した.

    この「生産者と消費者の分断」,「人間生活と自然の分断」を見据えた総合的な施策の束を打ち出すという考え方は,2001年の「有機農業と緑の消費者運動政策フォーラム」の提言をつくるときに辿り着いたものであるが,筆者は,この考えた方に基づけば,これまでの日本の有機農業やその運動の成果を尊重し,進展させる優れた試案がきっとつくれるであろうと思った.勿論,そのような総合性のある有機農業法制は,外国には存在しない.

    起草に着手したときは,うまくつくれるか心配であった.しかし,法案検討タスクフォースの構成メンバーで力を合わせ,2005年8月18日,「有機農業の基本法」にふさわしい試案を完成させることができた.そして,この試案が踏まえられて,有機農業推進法が成立した.有機農業関係者の方々からは,歓迎され,大変喜んでいただいた.

    今もそのときの光景と熱気が忘れられない.上記の考え方に辿り着き,試案を完成することができたのは,外ならぬ,日本の

    有機農家
    や有機農業関係者の地道なそれまでの取組の積み重ねと優れた日本の有機農業思想,それと有機農業やその運動に寄り添う研究者の方々の存在があったからこそである.有機農業推進法は,その成果である.

    今後も,一層充実した有機農業法制が積極的に構想され,その実現により,

    有機農家
    が安心して楽しんで有機農業に取り組むことができ,有機農業の持つ魅力が遺憾なく発揮され,地域の自然や社会がいのち輝く持続性のあるものとなっていくことを切に願っている.

  • 北海道十勝管内の有機農家ネットワークの事例から
    *鷹取 泰子
    日本地理学会発表要旨集
    2014年 2014s 巻 415
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/03/31
    会議録・要旨集 フリー
    ■研究の背景・目的 
    農林水産省の農産物地産地消等実態調査によれば、2010年世界農林業センサスで把握された全国16,816の産地直売所の92.9%が常設施設利用型であり、朝市等の常設施設非利用型は7.1%に過ぎない。後者の場合、初期投資が少ない等の利点があるほか、近年では軽トラックを活用した市場(軽トラ市)などの直売形態が全国各地で認められる。また同調査では地場農産物販売にあたり「高付加価値品(有機・特別栽培品)の販売」への取組状況が相対的に低いと報告されている一方、大西(2012)のような、有機・特別栽培品を中心に取り扱う直売活動の事例は全国各地で観察・注目される。そこで本研究では常設施設非利用型の直売所、および高付加価値品を取り扱う直売所の活動について、その存在意義を明らかにしながら、直売所がローカル・フードシステムに果たす役割や展開について明らかにすることを目的とする。

    ■事例地域概観 
    本研究では北海道十勝(総合振興局)管内の屋外型の有機直売市場を事例として取り上げる。同管内は日本で有数の大規模農業経営が展開され、食料供給の重要な拠点として機能している。北海道の大規模畑作農業地域は、井形ほか(2004)が指摘するように加工原料などを主たる生産物とする産地形成の中で、直売や契約栽培などによる環境保全型農業の推進が難しい地域の一つでもある。

    ■帯広市の直売市場(マルシェ)の概要 
    今回事例としてとりあげる直売市場(マルシェ)は商業施設(パン販売店)の店舗入口付近に設置される屋外型市場である。5月から10月までの約半年間、毎日2時間限定の営業である。創業60年以上のパン販売店は新しく旗艦となる店舗の開店に合わせ、有機農産物等を販売する直売市場の設置を模索し、帯広市内の
    有機農家
    Y氏に相談を持ちかける形で始まった。2013年に4シーズン目を迎えた市場は、有機農業や自然農法で生産された農産物やその加工品を販売する14軒の農家・農場からなる産直会によって運営され、シーズン中毎日2-4軒の農家が当番制で生産物の販売をおこなっている。

    ■常設施設非利用型の有機直売市場の存在意義 
    十勝管内の直売所は2012年時点で45個所が確認されている中にあって、分散する
    有機農家
    が本市場に参集し、有機や特別栽培品を志向する消費者の来店を促し、両者の出会いや交流の場としての役割を果たしている。またとくに本事例の場合、パン販売店の強力なバックアップと協力体制が直売市場を支える大きな基盤である。限られた季節・短時間の営業、当番制の販売形態では各農家の販売金額に占める割合はさほど大きいものではない。しかし既存の商業施設との協力しながら常設施設を利用しないことによる経済的負担の軽減等の効果は大きく、農産物の量り売り販売等とあわせコスト削減が実現できている。結果として慣行品よりは割高な値段設定をした場合でも、他所で販売される高付加価値品(有機・特別栽培品)に比較した場合の低価格を実現できている。これらが一部の購買層に評価され、少量多品目で珍しい品目の販売も生かしつつ直売市場の魅力や強みを生んでいた。

    ■今後のローカル・フードシステムの展開の可能性 
    地産地消をめざし地元農家と協力しながら地場産農産物の積極的な活用を実現してきたパン販売店と
    有機農家
    のネットワークにより支えられる直売市場の存在は、国の農業政策の中に位置づけられる十勝管内にあって、経済的な意義は大きいものではない。しかしながら近年、直売所の競合や需要の飽和状態という課題が諸分野から指摘されている状況で、例えば直売所の差別化を探る方策の一つとして、あるいは2011年の東日本大震災の発生に際し、直売所によって支えられるローカル・フードシステムが非常時の食料供給に重要な役割を果たしてきたという報告(大浦ほか(2012))なども踏まえながら、ローカル・フードシステムの中に積極的に位置づけること等でさらなる展開の可能性が見込まれるだろう。

    ■文献
    井形雅代・新沼勝利 2004. 北海道大規模畑作地帯における環境保全型農業の展開--津別町の有機,減農薬・減化学肥料タマネギ生産を事例として.農村研究 99: 82-90.大浦裕二・中嶋晋作・佐藤和憲・唐崎卓也・山本淳子 2012. 災害時における農産物直売所の機能―東日本大震災被災地のH市直売所を事例として―. 農業経営研究 50(2): 72-77.大西暢夫 2012. この地で生きる(6)にぎわいを創り出す支え合いの朝市: オアシス21オーガニックファーマーズ朝市村(名古屋市・栄).ガバナンス 137: 1-4.
  • 八木 一成
    太成学院大学紀要
    2014年 16 巻 97-100
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/05/10
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    石油生産の頂点である石油ピークが2010年から2020年に到来すると言われる1)中で,可能な限り化石燃料に依存しない食糧生産とその流通の仕組みの構築は日本の食糧自給の観点からも重要である。自然の循環を最大限に利用する有機農業を中心に地域社会の構築を見直すことは,環境負荷を低減させるだけでなく,生産者と消費者の垣根を越えた食糧生産の仕組みを作り出すことを意味している。本稿では第14回日本有機農業学会大会での議論の内容を踏まえ,有機農業を取り巻く問題,特に有機JAS認証制度の問題点と参加型有機認証制度(PGS)の可能性について論じるものである。
  • 本城 昇
    有機農業研究
    2018年 10 巻 1 号 4-15
    発行日: 2018/09/30
    公開日: 2019/05/21
    ジャーナル フリー

    「経済合理性」を追求してやまない現代社会においては,舘野氏が指摘するように,都会と農村,個人と個人は,分断され,経済という冷たい鎖でつながっているだけである.その中で,人間の生活や自然環境の破壊が着実に進行している.この状況において,どのように農・農業を復権し,自然と社会を回復するか.全体セッションでの報告から,前述のとおり,そのキーワードとなる事項を「循環」,「共生」,「自給」,「交流」という形で整理した.もとより,この事項を包摂する学は,自然科学,社会科学のみならず,芸術その他の表現,民俗,無意識等のさらに広い分野からのアプローチが必要となる総合的な学となることは言うまでもないであろう.

    農学が自然科学とその周辺科学を対象とする学にとどまり続けると見込まれるならば,有機農業が近代農業のあり方を鋭く批判する位置にあるのと同様に,このような広範囲な総合的な学を有機農学と定位し,農の本質に即した研究や教育の発展を期すべきではないだろうか.

    舘野氏は,有機農業の本質は,農業ではなく「農行」であると思うとし,その本質は,生命の法則と宇宙(自然)の法則に沿った世界に農業や社会や生き方を変えることにもつながる,広大で深遠な世界観の転換にあると思いますとしている(舘野2007:9).

    有機農学という総合学から,農の本質に即した農業のあり方や技術論,経済論,社会論,制度論,文化論,芸術論などが幅広く展開され,地域の自然と社会が持続性・永続性を持ち,いのち響き合う社会や暮らしが実現する道筋が具体的に提起されるようになることを切に期待したい.第18回日本有機農業学会大会(埼玉大学)の全体セッションでの報告とそこでの議論は,こうした総合学の展開に向けての出発点となる意義深いものであったと,筆者は評価している.

  • 藤田 正雄, 波夛野 豪
    有機農業研究
    2017年 9 巻 2 号 53-63
    発行日: 2017/12/25
    公開日: 2019/05/21
    ジャーナル フリー

    有機農業への新規および転換参入者を対象とするアンケート調査を2013年9月から12月に実施した.新規および転換参入ともに,参入のきっかけは「安全・安心な農産物を作りたい」が最も多く,販路を自分で開拓し,農業粗収益,実施面積も,参入時に比べ増加していた.しかし,栽培技術の未熟さが,新規,転換参入ともに経営安定の課題であった.また,有機農業の実施面積率では,新規参入者は開始時より100%実施しているという回答が多く,転換参入者は部分実施が多かった.販売先では,参入時において新規が消費者への直接販売,転換は農協・生協が多かったが,現在ではともに流通業者の割合が増加していた.

    有機農業者を増やすには,栽培技術の確立と地域の条件に応じた普及体制の整備が求められる.

  • 村山 徹, 長谷川 浩, 宮沢 佳恵
    日本土壌肥料学会講演要旨集
    2006年 52 巻 P12-8
    発行日: 2006/09/05
    公開日: 2017/06/24
    会議録・要旨集 フリー
  • 小河 甲, 永井 耕介, 青山 喜典, 山元 義久, 斎藤 隆雄
    日本土壌肥料学会講演要旨集
    2006年 52 巻 P12-7
    発行日: 2006/09/05
    公開日: 2017/06/24
    会議録・要旨集 フリー
  • 青木 和彦, 森山 真久, 濱嵜 孝弘, 目時 梨佳, 佐藤 睦人, 岡田 益己
    日本土壌肥料学会講演要旨集
    2006年 52 巻 P12-6
    発行日: 2006/09/05
    公開日: 2017/06/24
    会議録・要旨集 フリー
  • 米倉 雪子
    国際開発研究
    2022年 31 巻 1 号 35-54
    発行日: 2022/06/30
    公開日: 2022/07/29
    ジャーナル フリー

    This paper examines the results of four surveys on the livelihoods of Cambodian farmers, nutrition and health of rural infants, and the measures to improve them. It examines the background and causes of why some farmers who want to make a living from agriculture are hindered while some subsistence organic farmers succeed in profitable management. It also suggests possible improvement measures.

    A few dozen farmers conducted the livelihood recording. It became clear that the net income from agriculture of some of them is in the black figure while they also grew enough agricultural products for self-consumption. This presents the possibility and the options for livelihood improvement measures to replace migrant work. The 2019 survey shows that there are some rural youths in each commune who would like to live in their home village and engage in farming if they could get appropriate support.

    The main challenges that rural youths and farmers face can be summarized as follows: 1) Difficulty in accessing market for agricultural products, inability to grow and sell certain quantities on a regular basis, falling agricultural product prices, low quality of products; 2) Insufficient funds to invest in agriculture, soaring prices of fertilizer and petrol, high cost of irrigation facility construction; 3) Difficulty in accessing low monthly interest (1% or less) loans, difficulty in repayment of increased debt; 4) Unpaved rural roads; 5) Difficulty in accessing agricultural technical information and training.

    Yet, some possibilities to improve farmers' livelihood exist since vegetables are in demand and imported in all local markets. It is crucial to support the improvement of farmers' capacity and the cooperation of vegetable growing groups so that they can produce vegetables that meet the demands of the local markets. It is necessary for local traders, consumers, and farmers to work together to promote the consumption of local vegetables.

  • 光武 昌作
    地理科学
    2009年 64 巻 4 号 191-210
    発行日: 2009/10/28
    公開日: 2017/04/14
    ジャーナル フリー
    本稿では,有機農産物の実態的データの現状分析を通じて,有機農業運動とビジネスとしての有機農業の両側面からみた地方都市における有機農業の問題点を明らかにすることを目指している。広島市を事例とし,分析枠組みとしてフードネットワーク論を援用した。地方都市において,有機農業運動とビジネスとしての有機農業の両側面からみた有機農業が,いかなるフードネットワークを形成しているのかについて,介在する様々なアクターの認識や行動がもたらす影響に焦点を当てて分析し,そこから抽出される問題点を明らかにした。分析の結果,広島市の事例からではあるが,
    有機農家
    の拡大,増加が大幅には見込めないことや有機農業へのこだわりの高さから,有機農業運動のひろがりが頭打ちとなっている点,そしてビジネス的な面においても,広島市は集荷圏が狭く,まだ高付加価値商品としての有機農産物を購入する層も限られる小さな市場であるために需要と供給が噛み合う仕組みが構築されにくい点が指摘できた。
  • 浅井 真康
    農林業問題研究
    2024年 60 巻 1 号 11-18
    発行日: 2024/03/25
    公開日: 2024/03/27
    ジャーナル フリー HTML

    The new Common Agricultural Policy of the European Union, started from 2023, set special goals to facilitate transition towards more sustainable food systems of Member States. The contribution of organic farming to the goal is expected to be high, but actual development of organic sector is still far from the target (25% of organic land in the EU by 2030). Therefore, more holistic policy approaches to expand organic farming are needed. Denmark, as the focal country of this paper, has been a pioneer to support organic farmers as well as other stakeholders in the organic supply chains. The aim of this paper is to explore Denmark’s policy approaches with special focus on “push policy” for organic conversion and “pull policy” for organic market expansion. In Denmark, the “push policy” includes direct payments to farmers who switch to organic farming and maintain organic practices, and free organic certification system, while the “pull policy” covers various forms of support for further development of domestic and international organic markets, and programmes to support them, e.g. having school canteens serve more organic meals. This paper concludes that the Danish policy approaches of having both “push” and “pull” strategies have helped the country expand their organic farming programme successfully.

  • *熊谷 篤, 坂爪 裕
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2012年 2012s 巻 F1-1
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/07/25
    会議録・要旨集 フリー
    本研究では、まず有機農業を継続することができない因果関係を明らかにし、その因果を断ち切るためのモデルとして「生産者・消費者協働モデル」を仮説として導出している。次に、千葉県の
    有機農家
    である「熱田農園」とその消費者である「菜っぱの会」の事例を分析することにより、このモデルを実行するための条件を明らかにしている。本研究の結果、モデル実行のための条件として22条件を抽出しただけでなく、モデル導出の際にはわからなかった有機農業継続のための新たな条件について明らかにしている。
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