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クエリ検索: "服部幸應"
28件中 1-20の結果を表示しています
  • 深見 沙織, 中村 崇仁, 柳田 勝康, 山田 慎悟, 重村 隼人, 伊藤 美香利, 岩田 弘幸, 朱宮 哲明, 西村 直子, 尾崎 隆男
    日本農村医学会雑誌
    2011年 60 巻 2 号 96-103
    発行日: 2011/07/30
    公開日: 2011/11/28
    ジャーナル フリー
     近年わが国では,食生活の変化に伴い子どもにおける肥満や生活習慣病の増加が起こっている。その解決策として,食育が必要と考えられている。この度われわれは,入院中の子どもとその保護者を対象に,食事を提供する医療従事者の立場で次のような食育の取り組みを開始した。栄養バランスが良く,子どもたちが好き嫌いなく食べられるように工夫した「お子様ランチ」という新メニューを創った。古来の季節行事の日の「お子様ランチ」には,わが国の季節に応じた食文化の紹介文を添えた。保護者に対して,食育の意義,献立に使用した食品の栄養素の解説,レシピ等を記載したパンフレットを週1回定期的に配布した。
     また,この取り組みを評価するため,保護者に対し毎週1回アンケート調査を行なった。開始後3か月間のアンケート結果 (n=215,回収率87%) では,「お子様ランチ」の献立内容,盛付け,子どもの反応,パンフレットの内容の4項目全てで,「よい」という回答が過半数を占めた。食育に興味があるとの回答は93%であり,保護者の食育に対する関心は高かった。一方,子どもが好む食材のみを使用する傾向,外食が多い傾向等,食育上の問題点が見出された。
     入院期間中という短期間の取り組みであるが,保護者に子どもの食育を考える機会を提供できたと考える。今後もこの取り組みを継続し,子どもたちの食育に生かしていきたい。
  • 河野 公子
    日本食品科学工学会誌
    2007年 54 巻 4 号 204
    発行日: 2007/04/15
    公開日: 2007/10/04
    ジャーナル フリー
    「食育」という言葉は,これまで用いる人によって意味合いが様々で,統一的な定義はなされていない.
    平成17年6月に制定された「食育基本法」においても,「食育」の明確な定義はなされていないが,前文及び第一章総則の第一条目的及び第二条から第八条までに示された基本理念から,次のように表すことができるだろう.
    「食育」とは,食に関する知識と食を選択する力を習得し,健全な食生活を実践することができる人間を育てるための食に関する取組み・教育の総称であり,広く国民の啓発活動のことをいう.また,「食育」の範囲は,食に関する感謝の念や理解,伝統的な食文化,環境と調和した生産等への配慮,農山漁村の活性化と食料自給率の向上への貢献,食品の安全性の確保等を含む広範囲なものであり,食料生産から消費に至るまでの様々な体験活動を行うこととしている.
    これまで「食育」は,どのように用いられてきたのだろうか.
    「食育」という言葉がはじめて用いられたのは,明治時代だとされている.1)明治31年,石塚左玄は,食養生の指南書「通俗食物養生法」の中で「食育」を「一定の食養生法により子どもの心身を育むこと」として用いている.また,明治36年,村井弦斎は,小説「食道楽」の中で「食育」を「食物についての知識を与えることによって子どもの心身を育むこと」として用いている.両者とも体育や知育等を支える基盤としての「食育」の重要性を主張しているが,一般に定着するには至らなかった.
    その後,1990年代以降になると,食に関する取組みの重要性を,「食育」の言葉を用いて提唱する例がみられるようになり,砂田登志子は,欧米で生活習慣病予防の見地から子どもを対象に行われている「健康的な食習慣を身に付けるための教育」を「食育」の訳語を用いて紹介し普及に努めた1).また,
    服部幸應
    は,「食育のすすめ」の中で,「食育」を「料理や食体験を通して,主に幼稚園児や小・中学生(保護者を含めて)を対象に「何を食べるか」「どのように食べるのか」を教え,食に関する興味を抱かせること」とし,「食育の3つの柱は,安全な食べ物を知り選ぶ能力,しつけやマナー,食料・農業・環境問題」と提唱した2)
    行政において,初めて「食育」の言葉が明記されたのは,平成10年に旧厚生省の「子どもの健康づくりと食育推進・啓発事業」として報告された「乳幼児からの健康づくりと食育推進のための基礎調査報告書」である.この報告書では,「食育」とは「食べることの意味を理解し,一人一人が自立的に食生活を営む力を育てることや,それを実現しやすい食環境づくり」と定義している.
    また,農林水産省では,「BSE問題に関する調査検討委員会報告」(平成14年4月)において,今後の食品安全行政のあり方の重要な個別課題の一つとして,食に関する教育いわゆる「食育」の必要性を明記した.「食育」について,「栄養,調理,食品,食生活など食に関する広範な学術領域のすべてに及ぶが,行政的には,それらの構成要素の一つ又は複数をテーマとした啓発行動を総体的にとらえる用語として用いる」と定義し,「食育」は,「国民の健康と安全の確保を目的として推進するものであることから,対象者を子どもに限定するものではなく,広く国民全体とすることを基本とする」としている.
    さらに,平成14年11月には,文部科学省,厚生労働省,農林水産省の三省連携による食育推進連絡会議が設置され,「食育」とは,「食に関する知識と食を選択する力を習得し,健全な食生活を営む力を育てること」としている.
    足立己幸,衛藤久美は,栄養学雑誌3)において,「食育」の概念や内容,目標等を分析し,検討課題を提案している.その中で,「食育」とは,「人々が人間らしく生きる・生活する資源としての食,同時に健康の資源でもある食を営む力を育てること,そしてこれらを実現可能な社会・環境を育てること」であるとしている.
  • 谷 和樹
    日本味と匂学会誌
    2014年 21 巻 2 号 143-148
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/05/30
    ジャーナル 認証あり
    教育の方法や技術を集め、教師間で共有することを目的として設立されたTOSS (Teacher's Organization of Skill Sharing、代表:向山洋一)では、2000年頃から食育についての授業方法の開発を様々な組織・機関と連携して行ってきた。本稿では、うま味および発酵食品をテーマとした小学生に対する食育の授業の教材と授業プランの開発の実際について紹介し、日本の味を小学生に伝承するための教育手法を提案する。
  • ―心療内科子どもデイケアの取り組みから―
    西村 由美子
    日本公衆衛生看護学会誌
    2023年 12 巻 1 号 39-45
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/04/28
    ジャーナル オープンアクセス HTML

    目的:心療内科クリニックの子どもデイケアに通う,発達障がいや不登校など特別な配慮を持つ子どもへの食育活動が,食行動にもたらした変化について検討した.

    方法:子どもデイケアの食育活動に参加した11名の小学生から高校生までの参加児を対象に,5年2カ月間の参加児の食行動の変化を調査した.調査方法は,振り返りシートへの記載内容,担当者,主治医,看護師,保護者の意見により,総合的に食行動の変化を考察した.

    結果:食育活動への参加児の多くに,食への興味関心の向上,偏食や食わず嫌いの減少や,班活動への積極的参加などの行動変化がみられた.

    考察:医療チームが食育活動に関わることで,学校現場とは違う安心感の中で食育活動に参加できたことが,食行動の変化に繋がったことが考えられた.

  • 伏木 亨
    日本味と匂学会誌
    2002年 9 巻 2 号 127-128
    発行日: 2002年
    公開日: 2018/05/30
    ジャーナル 認証あり
  • 経済産業省地域見守り実証事業・農林水産省「食」に関する将来ビジョンを踏まえて
    信川 益明
    杏林医学会雑誌
    2011年 42 巻 2 号 39-42
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/08/31
    ジャーナル フリー
     人の生活様式とライフステージに対応する医療・福祉システムは,健康増進・医療活動を支援するためのセーフティネットとして重要であり,人と人のつながりの中で「生活密着型」のシステムを構築することが必要である。経済産業省地域見守り支援システム事業は,生活支援,医療連携,生きがいづくりを実現するためのビジネス体制構築を目的としている。この事業において特定保健用食品およびJHFAマーク表示許可食品の機能に着目し,高齢者,高血圧症者に適する食品の機能を持った食材を選定し最新の調理方法に基づきレシピ開発を行った。農林水産省「食」に関する将来ビジョン検討本部」が国民全体で農林漁業・農山漁村を支える社会を創造するために策定したプロジェクトの1つである「医療,介護,福祉と食,農の連携」では,経験則から科学的立証を行い,医,食,農の連携を図り,「食」と「農」を基盤とした健康・長寿社会の構築を目指している。
  • 平野 和子
    化学と教育
    2006年 54 巻 4 号 200-201
    発行日: 2006/04/20
    公開日: 2017/06/30
    解説誌・一般情報誌 フリー
    台所での調理の過程でみられる化学反応を学習に取り入れることにより,化学に興味を持つきっかけになればと思い,今回食材に含まれる色素,ここではアントシアニンを中心に,調理の中でみられる色の変化について述べる。調理と化学の結びつきを大切にしたいという思いで,身近な食材で簡単で短時間にでき,調理が進むにつれ色が変化していく , [色変わりする蒸しパン」を紹介する。
  • ―NPO法人日本料理アカデミーの活動―
    的場 輝佳
    日本調理科学会誌
    2013年 46 巻 1 号 63-64
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/11/22
    ジャーナル フリー
  • 松元 浩一
    産学官連携ジャーナル
    2010年 6 巻 8 号 39-40
    発行日: 2010/08/15
    公開日: 2024/03/29
    ジャーナル フリー
  • 木村 葉子
    日本家政学会誌
    2017年 68 巻 2 号 80-86
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/02/28
    ジャーナル フリー
  • 高橋 裕純, 加藤 俊一
    感性工学研究論文集
    2008年 7 巻 4 号 749-757
    発行日: 2008/06/30
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    This paper proposes a system for value-added information service using human-friendly machine-readable colorcode pictograms for safety and reliability. The proposed system called Zipic provides the following functions;(1) informationinfrastructure for food safety, (2) reliable certification for egg quality, and (3) promotion of dietary education for quality of life. Theresult of the questionnaire survey shows that consumers strongly rely on our Zipic system in shopping to receive value added egg anddietary information.
  • 神山 吉輝, 川口 毅, 神田 晃, 久野 譜也, 西嶋 尚彦
    体力科学
    2004年 53 巻 2 号 205-209
    発行日: 2004/04/01
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
    In order to study the effect of muscle exercise on the medical expenditure of the elderly, a three-year exercise program focusing on muscle activity was performed by an intervention group. Individual yearly medical expenditures were collected by 20 participants of the exercise group aver aging 65.2 years of age and 23 control subjects averaging 68.4 years of age with National Health Insurance coverage. Yearly medical expenditures for the exercise group were significantly lower than those of the control group at one and two years after entry. The expenditures increased by 62.6% from 1997 to 1999 in the control group, whereas they increased by only 16.8% for the exer cise group. The results suggest the possibility of the effectiveness of muscle exercise on the reduction in medical expenditure among the elderly.
  • ~保育の豊かさとは何か~
    江波 諄子
    保育学研究
    2008年 46 巻 1 号 81-91
    発行日: 2008/08/30
    公開日: 2017/08/04
    ジャーナル フリー
    This study aims to provide a working knowledge in early childhood care and education based on a macroscopic approach of newspaper interviews and retrospectives of various incidents. The resulting data indicates the following three factors as formulae for a working knowledge leading to a better understanding of child care and education. 1) Adherence to nature, which is "pathos experience" different from "logos experience," as a means of establishing a driving force for living fully. 2) Experience of "timelessness," which is not limited by real time, in order to produce profuse images and sensory experiences that contribute to formation of children's self. 3) Importance of coming into contact with values, cultures, and human relationships in a "field" of children's daily life, which affects profoundly their growth. It is concluded that ensuring these three factors for children leads to a better childhood care and education.
  • 大坂 裕子, 上杉 宰世
    日本食育学会誌
    2020年 14 巻 2 号 101-106
    発行日: 2020/04/25
    公開日: 2021/05/25
    ジャーナル フリー

    In the present study, we conducted a questionnaire survey about using picture books for dietary education in nursery school. We used a list of 48 picture books. In total, 168 nursery schools in suburban Tokyo were asked to complete the questionnaire (effective recovery rate: 41.8%). The results showed that about 80% of the nursery schools used at least one picture book for dietary education in infants aged 0-5 years. In particular, the picture books Big Beanie’s Bed, The Giant Turnip, The Very Hungry Caterpillar, and Guri and Gura were used in over 50% of the nursery schools. In addition, 15 nursery schools included picture books in a 1-year dietary education plan. These results suggest that using picture books for dietary education in nursery school is clarified.

  • —大切なものを失った日本人—
    服部 幸應
    日本食生活学会誌
    2010年 20 巻 4 号 338-341
    発行日: 2010/03/30
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 江原 絢子
    日本調理科学会誌
    2015年 48 巻 4 号 320-324
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/09/05
    ジャーナル フリー
  • 瀧田 正亮, 塚口 雅
    日本味と匂学会誌
    2003年 10 巻 2 号 229-234
    発行日: 2003年
    公開日: 2018/05/30
    ジャーナル 認証あり
    癌治療とりわけ治療域を超えて進行した場合の終末期医療は、文字どおり人生の重要な局面をむかえる時期における医療となるが、口腔感覚・摂食機能の面からは、「おいしさ感覚」・嗜好性の充足から表出される陽性情動とポジティブな精神神経免疫学的相関への期待は大きい。この問題は一方では個人のパーソナリティの尊重という観点からの生命倫理(生の「質」)の領域にも発展する。口腔感覚・摂食機能から導かれる「おいしさ感覚」、食べる喜びは、生活環境要因や嗜好性等の個人差に影響を受けるものの、癌治療等人生の重要な時期における医療を考えるうえでも看過できないことを、口腔癌症例や患者アンケート調査をもとに提示した。
  • 神田 晃, 神山 吉輝, 星山 佳治, 川口 毅, 服部 幸應
    昭和医学会雑誌
    2002年 62 巻 5 号 335-341
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    老人保健法による基本健康診査 (基本健診) を受診した結果“要医療”と判定された者の受療行動をフォローし, 健診結果判定の認識, その後の医療機関での受療の有無等, 受療行動に関わる因子を神奈川県A町 (施設健診地区) 及び三重県B町 (集団健診地区) の2地域において調査検討した.その結果, 健診結果が要医療であると正しく認識していた者は, 2地域とも50%前後であった.要医療と認識していた者のうち, その後医療機関で受診した者は, A町は74.2%, B町は47.8%であった.要医療通知後の受診率は, 基本健診受診前3ケ月間に医療機関での受診歴がある群がないよりも高く, また, 要医療通知後に受診した群は, 受診しなかった群よりも受診後治療中の病気があると回答した率が高かった.健診実施施設別に要医療認識度, 及び要医療通知後の受診率を比較したところ, A町の主要3医療施設の要医療の認識度はいずれも約60%, 要医療通知後の受療率は76~91%であった.要医療通知後, 受診した理由は, 「治さなければならないと思った」, 「以前から治療を続けている」, 「健診の時行くように指導された」等が多く, 要医療の通知後, 受診しなかった理由は, 「自覚症状がないから」, 「自分で漢方薬を飲み続けている (運動, 食事療法をしている) 」, 「忙しくて時間がない」が多かった.以上の結果, 基本健診の判定結果の認識度やその後の受診率には改善の余地があることが明らかになった.
  • 三浦 沙織
    日本健康医学会雑誌
    2019年 28 巻 2 号 107-115
    発行日: 2019/07/26
    公開日: 2020/09/18
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は,健康診断で糖尿病の可能性を指摘されてから受診行動に至る促進要因と抑制要因を明らかにすることである。健康診断で糖尿病の可能性を指摘され受診した患者10名に対し,半構成的面接を行い質的に分析した。その結果,促進要因に関しては,【年齢や病気経験から自分の健康が気になる】【健康診断結果の自己評価や周囲の勧めで受診の必要性を認識する】【職場や自治体からの受診勧奨がある】【受診への制約が少ない】の4個のカテゴリーが抽出された。抑制要因に関しては,【自覚症状がなく,病気のリスクが感じられない】【要精査は自分で管理できる】【健康診断結果の意味や受診の相談先がわからない】【病院受診に抵抗感や負担感がある】の4個のカテゴリーが抽出された。このことにより,今回の対象者は「要精査」が示す受診の必要性を認識しにくい状況があり,看護職者は健康診断受診の段階から介入し,対象者に健康診断結果に対して正しく理解できるような支援の重要性が示唆された。

  • 川口 毅
    昭和医学会雑誌
    2006年 66 巻 5 号 304-308
    発行日: 2006/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
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