本研究は，ワークブックを使用する大学一般教養体育授業が受講者の主観的な理解度や健康行動の実践度に関する質問項目のスコアをより効果的に高め得るか，Faculty Development（FD）委員会が実施している授業アンケートの観点から検討することを目的とした．調査対象者は，大阪工業大学において2012年度に「健康体育Ⅰ・Ⅱ」を受講した2,060人の大学生とし，各学科別に学生の選択希望種目を基にして無作為に，通常授業群（N群，996名）とワークブック授業群（W群，1064名）に振り分けた．最後（15回目）の授業時（講義）に，無記名選択式の調査用紙を用いてFD授業アンケート調査を実施し，アンケートを回収することができた1,899名分のデータ（N群900名，W群999名）を解析対象とした．その結果，授業時間外学習の項目（問4, P < 0.01），理解度への配慮（問7, P < 0.01）や教員の声の聞き取りやすさ（問8, P < 0.01），黒板やスクリーンの文字等の見やすさ（問9, P < 0.01），主観的な理解度（問12, P < 0.01），健康行動の実践度（問13, P < 0.01），交友関係の開始や深まり度（問14, P < 0.01）といったW群の7つの質問項目のスコアは，N群のそれに比して，有意に高値を示していた．また，全質問項目（14項目）の平均スコア，FD委員会の授業アンケート11項目の平均スコア，研究室が独自に設定した質問3項目の平均スコアも，W群の値の方が有意に高かった（すべてP < 0.01）．以上のことから，ワークブックを使用する大学一般教養体育授業は，通常の体育授業に比して，授業時間外学習を増大させるとともに，受講者の主観的な理解度や健康行動の実践度，交友関係の開始や深まり度をより効果的に高める得ることが，FD委員会の授業アンケートの観点から明らかとなった．

運動の意思決定バランス（運動実践の恩恵－負担）は，身体活動・運動の採択や継続に重要な役割を果たすとされている．本研究の目的は，体育実技終了時のセルフ・モニタリングが，運動の意思決定バランスと日常の身体活動量に及ぼす影響を検討することであった．対象者は日本の大学新入生男子（N=869）であった．介入群（N =398）は週１回の体育授業におけるスポーツ活動実施後にセルフ・モニタリングを行い，非介入群（N=471）は それを行わなかった．セルフ・モニタリング・シートは，心理学的・社会学的・生理学的な側面からみたスポーツ活動中の自己評価項目から構成されていた．全授業の共通プログラムは以下のとおりであった（数字はプログラムの順序に対応する）；１：ガイダンス，２：講義，３－５：実技，６：講義，７－９：実技，10：講義，11－13：実技，14：まとめ．３回の講義は，生活習慣と健康の関わりに関する内容であった．介入プログラムは，運動の意志決定バランスにおける統計的に有意ではない改善傾向と，運動実践の恩恵における有意な増加をもたらした．運動実践の負担および身体活動量においては，いずれの効果も認められなかった．本研究で示された介入効果は，体育実技の果たす健康教育としての役割を具体的に提案している．

　The purpose of this study was to examine the influences of a physical education program based on behavioral science by considering tendencies toward anxiety and depression. This study compared the effects of different physical activity programs in two groups: (1) an intervention group employing behavioral change skills (self-monitoring and goal setting) and (2) a control group employing no behavioral change skills. Seven hundred and eighty-eight male university freshmen were selected as subjects (intervention group: 411 subjects; control group: 377 subjects). Both programs involved 13 classes that were conducted every week. Of these, 4 to 5 classes comprised guidance and lectures in the classroom, and 8 to 9 classes included sports activities. In the case of the intervention group, the program included the following: (1) education about behavioral change skills and (2) out-of-class practical assignments such as homework on physical education. The Japanese version of the Hospital Anxiety and Depression Scale (HADS) was used to measure anxiety and depression. The results showed that the physical education program for lifestyle modification did not have adequate positive effects on improvement of tendencies toward anxiety and depression in the male university students. Thus, in order to relieve anxiety and depression, which act as a barrier to healthy behavior, mental health management skill are expected to be included in the program based on behavioral science for lifestyle modification.

本研究の目的は、身体活動ピラミッド（Corbin & Lindsey，1997）の概念と行動変容技法を取 り入れた半期の体育授業が、日本の大学の初年次男子学生（N=322）の身体活動量に及ぼす影響を検討することであった。非介入群（N=156）は「健康関連体力テスト２回」「講義１回」「スポーツ活動９回」を含む授業を受講し、介入群（N=166）はそれに加えて身体活動増強のためのプログラム「身体活動ピラミッドの概念学習」「行動変容ワークシートの実践」「日常における身体活動状況のモニタリング」を含む授業を受講した。受講の前後で日歩数は変化した（非介入群7841±2965歩－ 7693±2781歩[-1.9%]、介入群7890±2821歩－8546±2861歩[+8.3%]）。分散分析の結果、非介入群に 対する介入群の日歩数増加が示された。この介入群における日歩数の増加は、平日よりも休日の歩数増加に起因していた。身体活動評価表（涌井・鈴木，1997）を用いて受講前・受講後・追跡期における身体活動パターンを検討した結果、低い強度の身体活動量「日常活動性」ではいずれの測定時期においても両群に有意な差異は認められなかった。一方、中等度以上の強度の身体活動量「運動・スポーツ」では、受講後において非介入群に対する介入群の有意な高値が示されたが、受講終了３カ月後の追跡期では、「運動・スポーツ」における両群間の有意な差異は示されなかった。結論として、身体活動ピラミッドの概念学習と行動変容技法を取り入れた体育授業は、受講期間中、日本の大学の初年次男子学生の身体活動を増強することが明らかとなった。

この総説の目的は，大学体育授業による健康づくり介入研究の意義と必要性を述べ，日本の大学体育教員の授業研究への動機づけを高めることであった．第1に，大学体育授業による健康づくり介入研究の教育的意義を指摘した．すなわち，健康づくりと友達づくりの場としての体育授業は，今日の大学における初年次教育の重要な要素である「学問的適応」と「社会的適応」の双方への貢献が期待されるものの，このような期待される教育効果の検証はこれまで十分になされていないことを述べた．第2に，大学体育授業による健康づくり介入研究の持つ公衆衛生的意義を指摘した．すなわち，座位行動蔓延と大学大衆化進行により，大学体育の公衆衛生的役割がいっそう高まっていることを述べた．第3に，大学体育授業による健康づくり介入研究の学術的意義を指摘した．すなわち，「大学生」の健康づくり介入研究，とりわけ，「身体活動」増強のための介入研究は国内外を含めてもまだ初期段階にあり，これまで大きな成果はあがっていないことを述べた．その後，以下のことについて討論した；大学生の生活習慣・健康度に関するこれまでの知見，わが国の健康づくり対策と学校体育の関係，わが国の大学体育の歴史と新たな動き，米国学校体育の転換，行動科学を活かした健康づくりの動向．最後に，大学生の健康づくり研究の今後の課題として，以下の4点を挙げた；1）大学体育のラーニング・アウトカムを提示すること，2）理論およびエビデンスに基づく介入研究を行うこと，3）介入効果の科学的評価が可能な研究をデザインすること，4）大学生対象の健康づくり（とりわけ，身体活動）介入研究を行うこと．

本研究の目的は，新型コロナウイルスの影響により対面による実技授業が不可能となった状況の中で実践された，日常生活のセルフモニタリングおよび運動課題を中心としたオンライン体育授業の実践事例を提示するとともに，その効果を検討することであった．本研究の対象者は，453名の大学1年生（男性316名，女性137名）であった．運動課題は，主にストレッチング，ウォーキングなどの有酸素運動，筋力トレーニングであった．セルフモニタリングの内容は，運動・食事・睡眠における生活習慣に関するものであった．本オンライン授業では，健康や運動理論に関する講義や，運動課題に関わる動画のオンデマンド配信も行った．オンライン体育授業の受講前後において，運動の意思決定バランス，身体活動量，食事・睡眠を含む生活習慣などについて比較検討したところ，以下のような結果が得られた．1）運動実践の恩恵および負担のスコアは，いずれも受講後において有意に増加し，運動の意思決定バランスは，受講前後において有意な変化はみられなかった．2）身体活動量は，「運動・スポーツ」，「時間の管理」および「日常活動性」のいずれも受講後において有意に増加した．3）食習慣については，主に食事の規則性において受講後に改善傾向がみられた．4）睡眠習慣については，受講後に睡眠の質が有意に低下した．5）主観的健康度については，運動習慣や食習慣の改善がみられたにもかかわらず，受講後に有意に低下した．

以上のことから，日常生活のセルフモニタリングおよび運動課題を中心としたオンライン体育授業は，受講生の運動実践の恩恵知覚の向上や，運動習慣および食習慣の改善に寄与する可能性が示された．一方で，受講生の睡眠習慣や主観的健康度を改善させるには至らなかったことや，初年次教育としての社会的適応に寄与するには不十分であることなどの限界も示された．

本研究は，大学体育授業において学生に感想を多く記述させる方法について検討することを目的とした．方法として，248名の大学生を無作為に通常群（n = 132）と介入群（n = 116）に分けた．全ての学生は，授業で講義とグループワーク（コンセンサスゲーム）を行い，授業の最後に，講義とグループワークの振り返りとして感想文を記述した．通常群は「感想」と記されている用紙を配り，一方，介入群は「感想（4つ以上）」と記されている用紙を配り，授業終了後に文字や文章の数と記述された文章の内容を評価した．結果として，介入群の文字数と文章数は，通常群に比して，有意に高値を示した（P < 0.001）．1文あたりの文字数や短文と長文を書いた者の割合に両群の間に有意差は認められなかったものの，“4つ以上”の指示は，4文以上の文章を書いた者の割合が約4倍となった．さらに，介入群の記述文章は，通常群と比較して，コミュニケーションに関する内容が多かった（P < 0.05）．さらに，コミュニケーションに関するキーワードを比較した結果，介入群では，「自分」，「グループ，または班」，「意見」の3つの単語が頻出していた（P < 0.05）．結論として，大学体育授業において授業の感想を記述させる際，感想欄に「4つ以上」と指示すると，単に感想を記述させる場合に比して，より効果的に受講者の文字数や文章数を増大させ，授業内容に対する振り返りの効果を高める可能性のあることが示唆された．

生活習慣と学力が関連することはこれまで経験的に述べられてきた．しかしながら，それを十分に裏づける学術的データはわが国においてほとんど提出されていない．本研究は，大学初年次生の生活習慣と修学状況（取得単位数）との関係を明らかにすることを目的とした．近畿圏にある工科系大学男子1068名が本研究に参加した．彼らの初年次前期取得単位数は以下のとおりであった；25単位以上（52％，N=554：A群），20−24単位（30％，N=317：B群），15−19単位（12％，N=131：C群），15単位未満（6％，N=66：D群）．前期授業終了時における健康度・生活習慣診断検査（DIHAL.2，徳永2003）から，以下のことが明らかとなった．すなわち，「食事」「休養」尺度および「生活習慣の合計」において，D<C<B<A 群の順位傾向とともに，D群に対するA群の有意な高値（P <.01）が示された．特に，「食事の規則性」「睡眠の規則性」スコアにおいては，明確なD<C<B<A 群の順位性とともに，食事や睡眠を軸とした “規則的な生活リズム” の重要性が示された．これらの結果は，大学入学直後から教育の枠組みの中で，健康的なライフスタイル構築のための健康教育を実施することの必要性を支持している．

The purpose of this study was to examine influence to give the executive function in the university physical education class. We analyzed by acute exercise. As a result of analysis, it became clear that the association between shortening and effect of the TMT accomplishment time. It makes the boys calm down and decrease negative emotions. It also makes the girls more relaxed. In conclusion, to increase executive function in university physical education, teacher have to make boy students calm down and decrease negative emotions, and girl students feel relax.

近年では体育学専攻の大学院生の教員免許取得率が約4割と低下し、学士課程での専攻が必ずしも体育ではない。採用する側は大学教員数の減少や高齢化の進行により体育組織が弱体化し、分野別FDの必要性が増してきた。そこで、体育担当教員の採用と研修の実態を把握することを目的としてアンケート調査を行った。対象としたのは中規模以上の全国の大学（446校）および短期大学（101校）で、2012年3月下旬から5月下旬に質問紙を郵送して行った。有効回答数と率は、117大学（26％）、23短期大学（23％）である。回答から得られた主な結果は以下の通りである。

（1）教養体育の担当教員を採用する場合、最も多いのは、「自校ホームページにて公募する」（57.2％）で、次いで、「JREC−IN（研究者人材データベース）にて公募する」で47.8%であった。私立大学と短期大学は、「公募するかどうかは状況により異なる」も多く、それぞれ34.7％、47.6％である。

（2）採用条件として重視することは「研究業績」と「専攻領域」で、3番目として、国公立大学では「博士の学位」、私立大学と短期大学では「実技の指導力・実績」であった。

（3）選考方法として最も多いのは、「面接」（98.5％）で、その次は「教養体育に対する抱負を書いた書面」（60.3％）であった。私立大学では「模擬授業」（38.7％）も比較的高い。

（4）教養体育の教員研修に関して、「FDや実技研修会への参加経費は研究費が使える」のは79.9％で、次いで、「初任者教員に対して個人的あるいは組織的に指導・助言する体制や雰囲気がある」（52.5％）であった。私立大学では、「FDや実技研修会への参加経費は研究費のほかに使える公費がある」が39.8％と比較的高い。

（5）「教養体育に関するFD研修会や授業研究会を非常勤講師も含めて行っている」は14.4％であった。

（6）全国大学体育連合の事業について、「『大学体育』や『大学体育学』などを閲覧したことがある」が最も多く72.3％であった。

本研究の目的は，新型コロナウイルス感染症流行第１波直後における体育授業の受講に伴う学修成果，とりわけ主観的恩恵や身体活動について，授業形態と授業形式を踏まえて明らかにすることであった．体育を専攻しない大学生5,719名を対象に，2020年7-8月にWebによる調査を行った．調査内容は，運動部活動所属の有無や性別などの基本的属性のほか，体育授業の受講状況や満足度，初年次体育授業の主観的恩恵評価尺度（Perceived Benefits Scale in university First-Year PE classes：以下，PBS-FYPE）（西田ほか，2017），IPAQ-SV（the Japanese version of the International Physical Activity Questionnaire-Short Version）日本語版（村瀬ほか，2002），体育授業での学びに関する自由記述であった．その結果，受講満足度は5段階評価の2.92点，主観的恩恵は尺度基準値の65%，とくに，「協同プレーの価値理解」は基準値の5割未満と，コロナ前の大学体育授業よりも顕著に低い値であった．運動部所属者以外の総身体活動量の平均値は，先行研究基準値より男子で37%，女子で28% 低く，中央値は健康づくりのための身体活動基準2013（厚生労働省，2013）の23 METs・時/週を大きく下回っていた．2元配置分散分析の結果，大部分の下位尺度にて，授業形態と授業形式の交互作用が有意であった．また，PBS-FYPEのいくつかの下位尺度ではオンデマンド型より同時双方向型の形態の方が，講義のみより実技と講義の両方の形式の方が，ともに高い主観的恩恵を示した．身体活動については，オンデマンド型での授業形式の差異は認められなかった一方で，同時双方向型では講義のみよりも実技と講義の両方を行う授業の方が，有意に高かった．コロナ禍の体育授業での学びに関する自由記述のテキストマイニング分析から，オンライン授業を通じて，室内にて可能となる正しい運動方法や健康的な生活習慣を考える機会についての学修がなされたことが明らかになった．結論として，コロナ禍のオンライン体育授業の学修成果は，学生の受講満足度，主観的恩恵，身体活動量のすべてにおいてプレコロナ期の結果と比べて著しく低いことが明らかになった．また，オンデマンド型よりも同時双方向型の授業形態が，講義のみよりも実技と講義の両方の授業形式が，高い学修成果をもたらすことが示唆された．

本研究の目的は，女子大学生を対象に，体育の宿題を課す授業が日常身体活動量および身体活動に関連する心理学的変数に及ぼす影響を明らかにすることであった．64名の女子大学生を対象として，介入群（28名）と対照群（36名）に分けた．介入群には体育授業のほかに日常身体活動を促進することを目的とした日常身体活動状況のモニタリング（体育の宿題）を課題とした．両群とも日常身体活動量と心理学的変数（日常身体活動意図，運動セルフエフィカシー，運動に関する意思決定バランス）を測定した．2要因の分散分析および単純主効果の検定を実施した結果，日常身体活動量に関する指標である日常活動性得点に有意な介入効果がみられた．心理学的変数に関しては，日常身体活動意図に有意な介入効果がみられた．本研究の結果から，体育の宿題を課す授業は，女子大学生の身体活動量および日常身体活動意図に好ましい影響を及ぼすことが示唆された．

本稿は、『大学体育学』1号～10号に掲載された論文の記載内容について概観するとともに、掲載論文の文献リストから文献引用の傾向について検討し、『大学体育学』の今後の課題について考察したものである。『大学体育学』の掲載論文数は、６号以降に増加した。掲載論文の内容は、授業開発及び授業改善を目的として授業の成果や意義を検討したものがほとんどであり、授業成果の検討には前後比較研究が多く使用されていた。調査法による研究では、新たな尺度を作成してその信頼性・妥当性を検証しているものが2010年以降の論文でみられるようになった。掲載論文の約半数は個人の内的要因を測定する心理尺度や質問票などの心理学的変数を使用しているものであり、対人社会心理学的内容、行動心理学的内容、メンタルヘルス的内容の3つに分類することができた。掲載論文の引用文献数平均値は、研究資料等よりも原著論文の方が高かった。掲載論文に引用された学術雑誌で最も引用数が多かったのは『体育学研究』であり、次いで『大学体育学』、『大学教育学会誌』と続き、引用数第4位は心理学系の学術雑誌である『教育心理学研究』であった。『大学体育学』は、この10年で大学体育教員の間に定着し大学体育教育研究者にとっての学的拠りどころになりつつあるものといえる。今後は、他の学会誌掲載論文に引用されるような論文掲載が『大学体育学』の発展につながるものと考えた。

The purpose of this study is to evaluate how 3 components of the Sense of Coherence (SOC) which are Comprehensibility, Manageability, and Meaningfulness, effect the stages of change for exercise behavior using Exercise Self-Efficacy (SE). as a mediation variable. The subjects were 909 private university students (437 males aged 18.4±0.9 and 472 females aged 18.2±0.5) in the Tokyo metropolitan area. For measurement, the Stage of Change Exercise Behavior Scale, SOC-29 Japanese version, and the Exercise SE scale were used to determine the impact. According to the hypothetic model: the 3 components of SOC have impact on the stages of change for exercise behavior through Exercise SE, and each component have also impact on the stages of change for exercise behavior directly, Each path was analyzed by structural equation modeling.

The results were, Comprehensibility and Meaningfulness mediate with Exercise SE and have strong impact on the stages of change for exercise behavior for male students. On the other hand, Meaningfulness with the intervention of Exercise SE had a strong impact to the stages of change for exercise behavior for female students. On the whole, Meaningfulness is important to promote exercise behavior for university students. Moreover, it is also an effective approach to develop exercise adherence by using their past exercise experiences for male students.

目的：本研究は，学期期間中に，4つ以上という簡易な指示が連続的に課題の感想量を増大させるか，検討することを目的とした．方法： 374名の大学生を対照群（n = 180）と介入群（n = 194）に分けた．生活習慣を記録し，行動変容を引き起こすために，学期期間中に，全ての学生が宿題として6つのタイプの課題が与えられ，これに関する感想やコメントを記述した．介入群の課題1～3では，記述欄に『1週間記録してみて，気づいたこと・感じたことを書きとめておきましょう（4つ以上）』という指示を表記し，対照群のそれには，同じ文章で「4つ以上」を表記しなかった．さらに，課題4～6では，両群において「4つ以上」の指示をしなかった．学期期間後に全てのワークブックを回収し，各課題の記述欄に書かれた文章の文字数，文章数を評価した．結果：介入群の課題1，2，4，5，6（P < 0.05）の文字数は，対照群と比べて，有意に高値を示した．また，介入群の文章数は，対照群と比べて，すべての課題において有意に高かった（P < 0.01）．結論：これらの知見は，学生が大学体育の授業時間外の課題に関する感想を記述する際，「4つ以上」といった簡易な指示は，学期期間を通じて量的観点において感想を継続的に増大させることが示唆された．