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クエリ検索: "本町" 王寺町
40件中 1-20の結果を表示しています
  • -土地利用学習の防災教育への応用の可能性-
    山田 周二
    新地理
    2015年 63 巻 3 号 1-16
    発行日: 2015年
    公開日: 2023/02/24
    ジャーナル フリー
    The present study comprised research to investigate the relationships between flood hazards, landforms, and land use in nine towns in the central western Nara basin, western Japan, to examine the validity of land use as a proxy for assessing flood hazard risk. Urban areas avoided flooding for small flood events. In contrast, approximately 50% of urban areas were located in areas that were high-risk for experiencing large-scale floods every 150 years. For medium-scale flood events, the relationships between the flooded area and the urban area depended on the physical and social environment of a town. In towns that were situated primarily on plains, approximately 90% of old urban areas which had been sited in1922 avoided flooding. In towns that included hilly topography, newly developed urban areas were located on relatively safe landforms. In towns with highly convenient transportation, urban settlements were located in high-risk areas. These results suggest that land use only exhibits flood hazard risks when flood hazard events are either small or medium. Comparison of new and old maps is suitable for students learning the small and medium-scale flood hazard risks.
  • *手計 太一, 林 義晃
    水文・水資源学会研究発表会要旨集
    2009年 22 巻 P65
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/12/25
    会議録・要旨集 フリー
    本稿では,気象庁と国土交通省河川局から公開されている雨量観測データを用いて,我が国の地上雨量観測所におけるデータの蓄積期間特性と大都市圏における地上雨量観測所の空間解析を行った.本研究で得られた主な知見を以下に示す. (1)地形標高と観測所標高の解析の結果,地形標高の度数分布に応じて観測所が配置されており,標高約2500m以上の地域では両観測機関とも地上雨量観測所がほとんど設置されていない. (2)時間,日及び年降水量における観測データの蓄積年数を調査した結果,観測所の約7割が30年分以下であった. (3)人口や資産が集中する大都市圏にて空間解析を行った結果,水平スケール10km程度の気象現象に対しては,十分対応できる観測体制である.
  • 日本鑛業會誌
    1928年 44 巻 523 号 996b
    発行日: 1928年
    公開日: 2011/07/13
    ジャーナル フリー
  • 日本鑛業會誌
    1928年 44 巻 523 号 996a
    発行日: 1928年
    公開日: 2011/07/13
    ジャーナル フリー
  • 都市農業振興基本法の施行をふまえて
    *石原 肇
    日本地理学会発表要旨集
    2016年 2016a 巻 104
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/11/09
    会議録・要旨集 フリー
    Ⅰ はじめに

    都市農地は環境保全や防災,教育等の多面的機能を有し,都市において極めて重要なものとなっていることから,2015年4月22日に「都市農業振興基本法」が公布された.2016年5月13日には同法第9条に基づき「都市農業振興基本計画」が閣議決定され,市街化区域から市街化調整区域への逆線引きの促進,老朽化した建物のある土地の農地への転用など,都市農業に関する従来の考え方から大きな転換がなされている記述がみられる.今後,同法第13条に基づき地方公共団体は「土地利用計画」を策定することとなるが,この土地利用計画が都市農地を保全していく上での鍵を握るものと推察される.そこで,本研究では,地方公共団体が今後策定する土地利用計画のあるべき姿について,地理学的視点から検討を行う上で必要な基礎資料を得るため,日本の三大都市圏の一つである近畿圏の一部をなす奈良県の特定市とその周辺を研究対象地域とし,1990年以降の農業の変化を把握することを目的とする.

    Ⅱ 研究対象地域と研究方法

    本研究の対象地域は,奈良県における12市全てとその周辺の11町1村とする.現在,奈良県では12市の全てが生産緑地法の適用を受ける特定市となっている.また,平群町と三郷町,斑鳩町,安堵町,川西町,三宅町,田原
    本町
    ,上牧町,
    王寺町
    ,広陵町,河合町,山添村の11町1村を対象地域として含めた.その理由としては,これらの町村が,奈良県内の,あるいは隣接する大阪府の特定市に囲まれているからである.各データについては,以下のとおり収集を行っている.経営耕地面積,農家数等については1990 年,2000 年,2010 年の世界農林業センサスのデータを,生産緑地面積,宅地化農地面積については1993 年,2003 年,2013 年の国土交通省,奈良県のデータを用いている.これらの情報を図にすることで,1990年以降の奈良県の都市における農業の変化を把握する.

    Ⅲ 結果および考察

    本研究対象地域の農地面積の推移をみると,1990年に18,789haであったが,2000年には15,533ha,2010年には12,170haと大幅に減少している.農地面積の推移の内訳をみると,田は1990年に14,711ha,2000年に11,899ha,2010年に8,923ha,畑は1990年に1,601ha,2000年に1,240ha,2010年に965ha,樹園地は1990年に2,476ha,2000年に2,394ha,2010年に2,282haとなっており,いずれも減少しているが,田と畑の減少が著しい.1992 年に改正された生産緑地法に基づき指定された本研究対象地域の全体での生産緑地面積をみると,1993年には約641ha であったが,2003 年には約631ha,2013 年には約621haとなっている.指定から10年間ごとに約10haの面積が減少する傾向にある.このことから,生産緑地は一定程度の保全はされているものの,わずかではあるが減少する傾向にあるといえよう.本研究対象地域の農家数の推移をみると,1990年に33,734戸であったが,2000年には27,704戸,2010年には25,057戸と大幅に減少している.本研究対象地域の農業関連事業に取り組む農家の割合をみると,約31%となっている.今後、奈良県においてはこのような地域的特性を踏まえた上で,都市農地を保全するための「土地利用計画」を検討していく必要がある.
  • 長谷部 正彦, 鈴木 善晴, 鎌田 雅憲
    水工学論文集
    2004年 48 巻 43-48
    発行日: 2004/02/01
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    The concept of hydrology admits that the river flow in the mountainous basin is contributed to from two major runoff components, that is the runoff components with shorter period and it with longer period. But the river flow in a mixture of mountainous and urban areas is different because the input to the hydrologic systemis different.
    In this paper, we investigate the response characteristics of the YAMATO river basin to be mixed of mountainous and urban areas by filter separation AR method. Like this, it is useful to grasp the runoff structure from the upstream region in the river to lower current area in the basin management.
  • 念仏拍子物から風流踊り歌への展開の中で
    佐々木 聖佳
    日本歌謡研究
    2019年 59 巻 89-102
    発行日: 2019/12/31
    公開日: 2021/03/31
    ジャーナル フリー
  • 小林 千紘
    都市地理学
    2022年 17 巻 68-
    発行日: 2022年
    公開日: 2024/02/13
    ジャーナル フリー
    本稿では,大阪市阿倍野区の買い物環境とフードデザートの状況について調査した.阿倍野区では高齢化が進んでおり,高齢者世帯人口の分布は地理的に偏っている.阿倍野区の高齢者世帯人口の分布とスーパーマーケットの分布を把握することにより,それらの指標をもとにフードデザートマップを作成した.高齢者世帯人口が多く,かつ,フードデザートの状況に置かれている地域は阿倍野区の南西部に存在している.また,阿倍野区の商店街は,店舗数の減少や商店街内のスーパーマーケットの閉店により,生鮮食料品を買い揃えられる商店が減少した.商店街の変化は,周辺の買い物環境に影響を及ぼし,フードデザート発生の一因となる.フードデザートについては,スーパーマーケットからの距離だけでなく,地形も関係する.高低差が大きい地形であれば,フードデザートの範囲に含まれずとも,フードデザートが発生する.
  • 福田 篤徳, 池長 裕史, 伊丹 英生, 片山 秀策, 小山 慎司, 深川 正夫, 前田 敦子, 前田 崇雄
    Bird Research
    2016年 12 巻 S7-S11
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/05/27
    ジャーナル フリー
    電子付録
     2012年5月20日の石川県輪島市舳倉島にて,カンムリカッコウと思われる声を録音した.この声の声紋を確実な記録と思われるカンムリカッコウやチャイロジュウイチのものと比較することによって,この声がカンムリカッコウのさえずりであると判断した.これは,日本での初めての録音及び記録と思われる.
  • -調査報告-
    中山 京子
    飯田市美術博物館 研究紀要
    2017年 27 巻 61-82
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/09/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 森川 洋
    自治総研
    2012年 38 巻 409 号 66-91
    発行日: 2012年
    公開日: 2023/06/29
    ジャーナル オープンアクセス
  • 大和平野における地下水の実態
    窪田 博
    農業土木学会誌
    1965年 33 巻 7 号 292-296
    発行日: 1965/10/25
    公開日: 2011/03/09
    ジャーナル フリー
  • 堀内 義隆
    地理学評論
    1962年 35 巻 4 号 175-187
    発行日: 1962/04/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    1) 環濠集落は古くから研究された集落であるが,今日なお幾分の問題が残されている.奈良盆地全域に分布する多数の環濠は,他府県のものに比べて,地域性において多少の類似性が認められるとしても,低湿地集落と一概に規定することは困難であると考える.少なくとも現在完全な形で残存しているものは,高度的にも機能においても,若干の相異があると思う.盆地の地域性として水旱両側面をあげることができると思うが,少なくとも環濠の継続的条件より考察するとき,旱ばつ環境との関連性が強く,部落によつては主要な用水源であつた.
    2) 環濠は部落周辺の用水系統の一環をなすもので,今日完全な形態の環濠においては,部落としての用水統制は厳重である.貯水量はわずかでも繰り返して利用できることは溜池以上で高く評価されるべきである.環濠集落では一般的に用水に恵まれず,他村に依存せねばならない部落が多く,このような地域ではとくに価値は大きい.この環濠は,さらに貯水兼水路的機能をもつ点に,今日まで継続された要因の一つがあると考える.
    3) 水利の近代化に伴つて,環濠の機能が主要用水源的立場より,補助水源へと推移して行く傾向がみられ,これに伴つて堀が次第に耕地,道路,屋敷地などに変化している.この傾向は用水の豊富な地域でもつとも早く行なわれたようで,最近では昭和初期頃から強くあらわれてきた.
  • 水田 敏彦, 鏡味 洋史
    日本建築学会技術報告集
    2022年 28 巻 70 号 1641-1646
    発行日: 2022/10/20
    公開日: 2022/10/20
    ジャーナル フリー

    In the previous paper, we carried out literature survey on damage in Osaka plain due to the 1927 Kita-Tango earthquake and clarified that severe damage and casualty were reported in spite of its long epicentral distance of more than 100km. Nine years after, this area was hit by the 1936 Kawachi-Yamato earthquake occurred at the border area of Osaka and Nara prefectures. In this paper literature survey on this earthquake was carried out. Earthquake damage including revealed building damage and casualties is described based on the published documents.

  • 和田 敦, 青木 佳世子, 笹瀬 典子, 土井 啓子, 村本 裕子, 金 啓二, 赤松 路子, 兵頭 一之介, 八木 敬子, 平井 みどり
    医療薬学
    2003年 29 巻 2 号 237-246
    発行日: 2003/04/10
    公開日: 2011/03/04
    ジャーナル フリー
    Due to an ever growing awareness of health, there has recently been an increased interest in healthfoods. However, this development is also connected with many problems, including possible interactions between healthfoods and pharmaceuticals and reports of healthfoods being found to contain pharmaceutical substances. As a result, we undertook a survey of the situation regarding healthfoold use among hospital inpatients and also investigated helthfood websites on the Internet. The survey of healthfood use showed that around half of hospital inpatients had previously used healthfood with no variations between the sexes or age groups ; around 30% used healthfoods during their hospital stay. However only 4% of the patients had been asked by medical staff members regarding whether they used healthfoods. Most pharmacies named manufacturers and websites as their source of information on healthfoods. In our survey on the sale of healthfoods over the Internet, in January 2001, before the introduction of standards on the labeling of nutritionally functional foodstuffs, we found that only five out of 25 websites dealing in foodstuffs containing St. John's wort displayed a warning notice (e.g. regarding the side effects and interactions). Six of the 25 sites gave details on the drug usage and permissible dosages. In June 2002, after the introduction of standards on nutritionally functional foodstuffs, we found that 13 of 44 sites displayed a warning notice on St. John's wort and 24 of the 44 had information on the method of use and permissible dosages. Our survey revealed that although one-third of all patients receiving medical treatment were using healthfoods, the levels of awareness among the medical care staff were low. It also becameclear that it is difficult for ordinary consumers to obtain accurate information from the Internet or other sources. In the future it will be necessary for pharmacists, who are supposed to be pharmaceutical specialists, to work together with other medical care professionals to obtain and supply accurate information on healthfoods as well as pharmaceuticals to patients.
  • 松本 喜一郎
    教育社会学研究
    1952年 2 巻 147-153
    発行日: 1952/06/10
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
  • [記載なし]
    史学雑誌
    2007年 116 巻 7 号 1314-1283
    発行日: 2007/07/20
    公開日: 2017/12/01
    ジャーナル フリー
  • 藤原 良毅
    教育社会学研究
    1952年 2 巻 141-147
    発行日: 1952/06/10
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
  • 史学雑誌
    1981年 90 巻 7 号 1173-1200
    発行日: 1981/07/20
    公開日: 2017/10/05
    ジャーナル フリー
  • 主成分分析法による評価
    松本 光弘, 植田 直隆, 板野 龍光
    大気汚染学会誌
    1985年 20 巻 3 号 218-227
    発行日: 1985/06/20
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    1983年6月より翌年5月までの1年間, 奈良県下14地点でデポジットゲージ法により降下ばいじんを雨水と共に採取し, その水溶性成分について降下量を測定し, 主成分分析法を適用した。
    人口密度で区分した試料のpHおよび水溶性成分の降下量は, pHが人口密度の増加と共に低下し, 人為的発生の汚染質とみなされるSO42-, NO3-, NH4+ の降下量は増加する傾向を示した。一方, 自然的発生の汚染質とみなされるNa+, K+, Ca2+, Mg2+, Cl-の降下量に関してはほとんど差は認められなかった。
    主成分分析法により, 降下ぽいじんの水溶性成分の降下量は2個の主成分 (z1, z2) に指標化することができ, 第1主成分z1は水溶性成分の総合的降下量を示す因子, 第2主成分麹は水溶性成分の発生源寄与を示す因子であると考えられた。これら2個の主成分z1z2を用いることにより, 水溶性成分の降下量の月別および地点別の総合的降下量と発生源寄与を評価することができた。
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