Parkinson病（PD）の発汗障害について解説する．1. 起立性低血圧を伴うPD患者の定量的軸索反射性発汗試験と心電図R-R間隔変動のスペクトル解析，MIBG心筋シンチグラフィとの比較検討では，PDの自律神経障害は，心臓交感神経や心血管系に比べ発汗系が最も軽微である．2. PDのオフ時はオン時に比較し発汗量が多かったとする報告がある．3. PD3例の発汗発作にゾニサミド25～50 mg/日が有効である可能性がある．4. レビー小体型認知症の中には，寒冷による多汗を呈する一群がある．PDでは発汗神経の障害は軽度で，発汗異常は視床下部を中心とする体温調節障害により生じている可能性がある．

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ドクターヘリと現場出動した地元医師の連携により救助活動を行った事例を経験したので報告する。症例は56歳男性。農地をトラクターロータリーで耕作中，右下肢を巻き込まれ救急要請された。救急隊現着時，意識レベルJCS I-1，血圧120/58，脈拍63/分，呼吸数24/分。右下肢が二重三重にロータリーに巻き付いており，救急隊員による救助が困難と判断され， ドクターヘリおよび当院に救助要請した。二次救助隊車両に筆者および看護師が同乗し，現場へ向かった。診察時，右下肢は大腿中央付近で骨折しており，軟部組織はロータリーにきつく巻き付いて挫減していたが活動性出血はなかった。救肢は不可能と判断し，局所麻酔下にfield amputationを行った。切断完了とほぼ同時に現場上空にドクターヘリが到着し患者を受け渡した。用具のキット化，現場位置確認の方法など問題点はあるが，これらの連携により救命率の向上が示唆された。

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【背景】東京都では年に約4万件発生していた搬送先の選定困難を改善するため，平成21年9月より東京ルールを開始した。東京ルールでは，5つの医療機関に照会または連絡時間20分以上を要しても搬送先が決定しない中等症以下の救急搬送事案に関し，地域救急医療センターなどが調整・受入を行うと定められた。【目的】東京ルール制定以後，小児の搬送先選定先困難事案の発生状況を調査し，その要因を検討する。【対象】平成21年9月から平成22年12月に，東京ルールに該当した15歳未満の事案。【方法】東京都福祉保健局資料をもとに後方視的に検討した。【結果】東京ルールに該当した事案は，15歳未満の小児では119,486件中224件（0.2%）であり，15歳以上の702,229件中16,104件（2.3%）に比べて有意に少なかった。小児例では男児が153件（68.3%）を占め，年齢は隔たりなく分布していた。該当事案の発生は土日祝日1.2件/日，平日0.3件/日で，準夜帯が143件（63.8%）を占めた。傷病種別では外傷が180件（80.4%）を占め，うち177件（79%）は骨折・打撲・挫創などであった。【考察】東京都における搬送先選定困難事案の中に少ないながら小児例が含まれていた。小児例は土日祝日および準夜帯に多く発生し，多くが整形外科領域を中心とした外傷症例であった。小児の搬送先選定困難事案を改善するため，救急告示病院における準夜帯の小児整形外科救急診療体制の再構築が必要であると考えられた。【結語】東京都における小児の搬送先選定困難事案は土日祝日および準夜帯の整形外科領域に多く，対応した医療システムの構築が求められる。

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 【目的】地域における熱傷の救急搬送状況について調査し, その実態を明らかにする.
 【方法】奈良県中南部 (人口852,307人，3,361km²) を管轄する奈良県広域消防組合が2014年1月から2018年12月までの5年間に搬送した熱傷患者を対象とし, 救急活動記録を後ろ向きに検討した.
 【結果】対象症例は593例で, 軽症が417例 (70.3％) を占めていた. 病院照会回数は中央値で1 (四分位区間1～2) 回であったが, 6歳未満の乳幼児で3回以上要したのが39例 (20.2％) と他年齢群より多い傾向にあった. また, 現場滞在時間の中央値は18歳から64歳までの成年と65歳以上の高齢者でそれぞれ18分, 19分とやや長い傾向にあった.
 【結語】熱傷症例の救急搬送状況の調査では, 乳幼児熱傷例では病院照会回数が多くなり, 成年や高齢者では現場滞在時間が長い傾向にあった.

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目的:夜間二次救急を対象として患者が発生してから病院に収容されるまでの流れをモデル化し,現行制度である病院群輪番制の導入ケースと導入しないケースで,救急患者の搬送時間と医療機関への搬送患者数にどのような影響があるのかを,シナリオ分析から判断する.方法:Agent Based Modelingのアプローチでモデルを構築する.複数地域での検証を行い,複数のシナリオで輪番制度の評価を行うことで,モデルを現実社会へ適用する有用性を示す.結果:(1)地方都市を想定した地域では,輪番制度を導入していない場合,輪番制度を導入している場合ともに地域医療の主軸となっている医療機関へ搬送されている人数が多かった.また,当直させている医師の数が少ないにもかかわらず,人口の多い地域に立地していることで搬送受入れ人数が多い医療機関では,輪番制度を導入することで負担を軽減することができた.(2)大都市を想定した地域では,輪番制度を導入していない場合,当直させている医師の数が多い医療機関へ搬送されている人数が多いことが確認できた.また,輪番制度を導入している場合,医師の数が少ないにもかかわらず患者の人数が多かった医療機関の負担を軽減することができた.(3)過疎地域を想定した地域では,輪番制度を導入していない場合との輪番制度を導入している場合ともに,地域の医療機関にまんべんなく均等に救急患者が搬送されていた.結果(1),(2)に比べ,特定の医療機関に負担がかかっていないにもかかわらず,輪番制度を導入することで平均搬送時間だけが長くなった.(4)過疎地域に適用した改善シナリオでは,輪番制度を導入していない場合との輪番制度を導入している場合ともに,地域の医療機関にまんべんなく均等に救急患者が搬送されている.しかし,改善前の結果と比べ圏外へと搬送される救急患者が比較的減少した.結語:本研究では,モデルの実社会への有用性を示した.今後,モデルの妥当性を高めていくことも重要であり,モデルの妥当性を評価するには,公開されているデータだけでは難しく,地域医療に従事した専門家の協力が必須であると考える.

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field amputationは非常にまれであるが，時間的猶予のない傷病者には救命の切り札となり得る。海外の災害では四肢切断による救助例も報告されているが，現状の東京DMATに切断資機材はない。目的：当センターにおけるfield amputationプロトコルの策定。方法：わが国のfield amputationに関する文献を医学中央雑誌で検索しその実態について調査する。 同時に海外のプロトコルや報告例も調査する。結果：わが国では過去8件の現場四肢切断実施報告があり，受傷機転は機械への巻き込まれ事案が多い。約半数で切断資機材は後から現場に持ち込まれている一方，米国では出動に関するプロトコルや資機材リストが存在した。結論：field amputationは救命のため必要な場合があり，出動段階から考慮することで救出時間短縮につながる可能性がある。出動段階から適切な対応が取れるようにプロトコルを策定すべきである。

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抗痙攣薬であるゾニサミドは，副作用として発汗障害を認めることが知られており，小児てんかんの分野での報告は散在するが，成人症例での報告は少ない。今回，頭部外傷の急性期から亜急性期にゾニサミドを使用した成人症例で，発汗障害からの高体温を来し，感染症などとの鑑別に苦慮した症例を2例経験した。症例1は21歳の男性，自動車事故で受傷し，入院22日目からゾニサミド300 mg/dayの使用を開始した。その後39℃の高体温を認めたが感染徴候はなく，ゾニサミドを減量したところ3日後に解熱した。症例2は25歳の男性，自動車事故で受傷し，入院3日目からゾニサミド300 mg/dayを使用していた。40℃近い高体温の持続を認めたためゾニサミドを中止したところ，3日後に解熱した。今回，ゾニサミドが原因と思われる高体温症例を経験したが，成人症例と言えどもゾニサミドによる発汗障害からの高体温を来しうるため，高体温時の鑑別として忘れてはならない。

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目的：携帯型超音波装置の普及により，救急外来や一般診察室で超音波検査が手軽に利用出来るようになった．救急外来における携帯型装置を用いた腹部超音波検査の有用性について検討した．対象と方法：事前に診断されていない非外傷患者で，救急外来にて病歴・身体所見を取得された後，著者により2種類の携帯型装置のいずれかを用いて腹部超音波検査を施行され，さらに単純X線検査を除く画像診断，内視鏡，手術いずれかが施行された144例を抽出し，病変部位の特定に関し携帯型超音波装置の精度をretrospectiveに検討した．結果：116例（81％）の超音波所見は，原発・主病変の部位について最終診断と一致したが，28例（19％）は一致しなかった．28例中25例では原発・主病変を描出出来なかったが，そのうち4例は治療方針決定に寄与する重要な間接所見が得られた．一方，主病変の部位を誤って判断したのは28例中3例とわずかであった．結論：救急外来にて病歴と身体所見を取得後に施行した携帯型装置による腹部超音波検査は，病変部位を特定するのに有用である．

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岩手県雫石町の大滝沢試験地における15年間（1993〜2007）のウダイカンバの種子落下量年変動パターン，種子落下量と翌年実生発生量との関係，撹乱からの時間経過に伴う実生の発生・生残の推移について検討した。15年間に豊作年が1回（1995），並作が4回（1998，2000，2003，2005）出現し，並作以上の平均出現周期は3年であった。ウダイカンバの豊凶パターンはブナと同調していた。種子落下量が多いほど翌年多くの実生が発生しており，発生実生の主体は前年秋に供給された種子由来であることが示唆される。しかし，前年落下種子数に対する発生実生数の割合（実生発生率）はむしろ豊作の場合に低く，凶作の場合に高かった。凶作の場合の実生発生率増加は，落下種子数にかかわらず埋土種子由来の実生が一定量発生することに起因すると考えられる。風倒による林冠ギャップ形成後の年月の経過とともに，豊作・並作の場合の実生発生率は低下した。実生の消失は早い年代に発生したコホートほど緩やかであったが，撹乱11年後以降に発生したものは発生翌年春までにはすべて消失し，撹乱による実生発生・生存の促進には期限があることが示されている。

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