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クエリ検索: "村田絵美"
19件中 1-19の結果を表示しています
  • 谷池 雅子, 神山 潤, 加藤 久美
    脳と発達
    2011年 43 巻 2 号 126-127
    発行日: 2011年
    公開日: 2014/12/25
    ジャーナル フリー
  • 由井 亮輔, 森 恵莉, 阿久津 泰伴, 中島 大輝, 竹下 直宏, 三浦 正寛, 太田 史一, 千葉 伸太郎
    耳鼻咽喉科展望
    2022年 65 巻 2 号 68-73
    発行日: 2022/04/15
    公開日: 2023/04/15
    ジャーナル フリー

    背景:小児嗅覚障害はQOL低下に加えて,精神面や社会活動にも関与すると言われているが,本邦において小児嗅覚障害の実態に関する研究はなされていない。今回われわれは,アデノイド増殖症罹患児の嗅覚同定能を調べ,健常児との比較,アデノイド切除術前後の変化を調べたので報告する。

    方法:当院においてアデノイド切除術を施行した5歳から12歳までの小児10名(男9名,女1名,平均年齢8.30歳±1.68歳,5歳–12歳)を対象とした。カード式嗅覚検査Open Essenceを用いて術前,術後6週,術後6ヵ月の正答数を調べた。比較対象には過去に集計した同年代で年齢の差のない健常児168名(平均年齢9.04±1.44歳)のOpen Essence正答数を用いた。

    結果:術前Open Essence平均正答数は6.60±1.20点で,術後6週に7.0±1.87点,6ヵ月に8.00±1.48点と変化した。術前のOpen Essence平均正答数は,健常児(8.03±2.20点)と比較して有意に低かった(p=0.016)が,アデノイド切除術後6ヵ月は,健常児と有意差を認めない(p=0.846)程度まで改善した。

    結論:アデノイド増殖症児は健常児と比較し、嗅覚同定能が低下しているが,外科的介入により改善が期待できる可能性がある。嗅覚障害の観点からもアデノイド切除術を考慮の一助になると考えられた。

  • 伊丹 恵子, 武本 昌子, 石井 陽子, 富田 早苗
    日本公衆衛生看護学会誌
    2017年 6 巻 2 号 178-186
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/09/23
    ジャーナル オープンアクセス HTML

    目的:発達要支援児の適切な発見と早期支援のため,3歳児健康診査(以下,3健)の結果から支援が必要な児の1歳6か月児健康診査(以下,1.6健)の特徴を明らかにし,親子にとって有効な問診項目を検討することである.

    方法:A市で2010~2013年度,1.6健と3健両方を受診した児385名を対象に,発達に関連する問診票55項目を用いて分析を行った.

    結果:1.6健は異常なしであったが3健で発達要支援となった児は6.8%,1.6健で発達要支援,3健で異常なしとなった児は17.8%であった.問診項目を異常なし児と発達要支援児に分け検討した結果,見落としと考えられる項目はなく,拾いすぎと考えられた項目が「たえず動き回る」「食事の心配がある」等7項目あった.

    考察:見落とし項目はなく,1.6健問診項目の一定の評価ができたと考える.拾いすぎと考えられた項目は,表現の工夫と整理を行い,今後も健診場面での親子の様子,他の問診項目の判断と併せて評価する必要があろう.

  • 原國 優子, 坂本 美香, 篠田 峯子
    健康科学大学紀要
    2018年 14 巻 151-162
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     発達障害児の生活の場である地域機関でのペアレントトレーニング(以下、PT)の普及を妨げている因子を明らかにすることを目的に、親集団へのPT の現状と課題について国内文献より分析・検討を行った。地域既存の機関で実施されているPT は16%の普及率であるが、参加者にとっての利便性は高く、支援提供者にとっても親子双方の状況を理解しつつ介入できる利点がある。地域機関でのPT の普及に向けては、スタッフの負担軽減や、子どもの発達上の問題の発見から支援開始までの待機時間の軽減という点から、短縮版PT の適用が現実的と思われる。その前提として標準化が課題であり、そこに向けての枠組みの作成が求められる。また、的確な標的行動の設定には、作業療法士の関与が有効であることが示唆された。
  • 山口 和華, 高橋 一郎, 萩原 賢二, 稲富 淳一
    高知県作業療法
    2023年 2 巻 69-73
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/02/17
    ジャーナル オープンアクセス
    外出は地域生活を送る上で欠かすことのできない作業であるとともに,社会参加としての役割を果たすための作業活動として重要性や必要性は高いとされている.しかし,近年,発達障がい児・者の余暇活動は興味・関心の偏りから子どもにとって適切な余暇活動を見つけることが難しく,その結果,家で保護者と過ごすことが多いという現状がある.そこで今回,余暇の過ごし方や支援方法に対する保護者の「支援ニーズ」に着目し,アンケートにて調査することにした.高知県では,障がい児・者の保護者を対象とした,余暇の現状に関するアンケート研究は数が限られており,支援の現状を充分に 把握するには至っていないと考え,アンケート調査を実施した.
  • —つながりの中で, 子どもを育む—
    永井 利三郎
    脳と発達
    2016年 48 巻 2 号 89-94
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/03/26
    ジャーナル フリー
     障害者の権利に関する条約の批准を受けて, 我が国の障害児支援は重要な局面に達している. 発達障害児だけではなく, 肢体不自由児など, 様々な課題のある子ども達全てへの支援において, 『「合理的配慮」とは何か』が問われている. 「合理的配慮」は, 教育, 福祉, 医療などの様々な分野での取り組みが求められており, 特に, その専門家である小児神経科医には, その取り組みにおいて, 中心的な役割を果たすことが求められている.
     発達障害児への支援は, 早期に開始するほどその子の成長に良い影響が得られることがさまざまな研究で示されており, その早期診断・早期支援は, 合理的配慮の中での大きな課題である.
     てんかんについては, 様々な誤解や偏見が, 以前から認められており, 学校教員や福祉職, 看護師など, 子どもの重要な支援者に対して, 正確な情報提供が求められている.
  • 杉山 登志郎
    自閉症スペクトラム研究
    2016年 13 巻 2 号 5-13
    発行日: 2016/03/31
    公開日: 2019/04/25
    ジャーナル フリー
  • 坪川 麻樹子
    デザイン学研究特集号
    2014年 21 巻 1 号 30-33
    発行日: 2014/03/30
    公開日: 2017/11/27
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 齊藤 桂子, 佐橋 喜志夫, 鷲野 嘉映, 橋口 大輔, 森川 和政
    小児歯科学雑誌
    2022年 60 巻 3 号 99-107
    発行日: 2022/11/25
    公開日: 2023/11/25
    ジャーナル 認証あり

    睡眠時鼻閉塞と上顎可撤式床装置の着用実態との関連性を検討する目的で,鼻閉塞を客観的に評価できる仰臥位の鼻腔抵抗値と被験者の保護者が間接的に評価する小学生版子どもの眠りの質問票(Japanese Sleep Questionnaire for elementary schoolers:JSQ-ES)の睡眠時呼吸障害に関する5項目の各得点,総得点について,上顎可撤式床装置の着用群69名と非着用群31名の検討を行った。その結果,仰臥位での鼻腔抵抗値は,着用群が,0.51±0.13 Pa/cm3/s,非着用群が0.70±0.16 Pa/cm3/sで,非着用群が有意に高い値を示した(p<0.05)。また,JSQ-ESにおける睡眠時呼吸障害に関する5項目に関するアンケート調査では,平均総得点が着用群10.5±3.2点,非着用群が12.2±4.0点であり,非着用群が有意に高かった(p<0.05)。また,座位の鼻腔抵抗値が仰臥位のそれより大きい値を示した比率は,非着用群が着用群に比べ有意に高いことも判明した。仰臥位の鼻腔抵抗値とJSQ-ESにおける睡眠時呼吸障害に関する5項目の各得点,総得点について相関関係を調べると,非着用群において正の相関関係を認めた。以上のことから,睡眠時の鼻閉塞が装置着用を困難にする可能性が示唆された。また,JSQ-ESにおける睡眠時呼吸障害に関する5項目の各得点,総得点は,睡眠時の鼻閉塞を客観的に評価する仰臥位の鼻腔抵抗値の結果を反映していることも判明した。上顎可撤式床装置を使用した咬合誘導の際に効果的な治療を行うためにも,鼻閉塞の診断が今後推奨されると考える。

  • 野井 真吾, 鹿野 晶子
    発育発達研究
    2018年 2018 巻 80 号 9-16
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/10/19
    ジャーナル フリー

    In Japan, child's sleep problems are worried about and its solutions are being searched for. In this situation, a hypothesis can be established by subjectively solving a difficult-to-realize problem if successfully measuring and visualizing melatonin which is considered as an important indicator for sleep. For that reason, the study purpose is to examine predictor variables of child's melatonin secretory pattern to search for utilizable alternative melatonin indicators in a future health education. The participants in this study were 50 children (26 boys and 24 girls) from 4th grade to 5th grade in an elementary school, and the data of 43 children (22 boys and 21 girls) who did not have the missing value were used for the analysis. Research was carried out only on weekdays in October 2016. The research was conducted only on weekdays in October 2016. The data of salivary melatonin level (night and morning) for each research subject was collected as bed time, wake-up time, the total number of steps in a day, axillary temperature (night and morning), and bar-gripping values (morning). The main results are as follows. 1) When making a comparison of salivary melatonin level for each research subject (morning and night), the study found 15.8% for night>morning (the N>M group) and 42.1% for night<morning (the N<M group). 2) The bed time was significantly late for the N<M group (22 : 37±39.3) compared to the N>M group (22 : 02±57.1) while the N<M group (10,898.5±3,913.0 steps) was significantly smaller for the total number of steps in a day compared to the N>M group (15,182.3±4,758.7 steps). 3) The study extracted bed time (β=-0.452) and the total number of steps (β=0.375) in a day as a significant predictor variables of melatonin secretory pattern by multiple regression analysis.
    Based on the above-described facts, it is concluded that a future task will be a creation of health education on the basis of bed time and the total number of steps in a day.

  • 佐々木 沙和子
    子ども家庭福祉学
    2020年 20 巻 81-93
    発行日: 2020/11/25
    公開日: 2023/01/24
    ジャーナル フリー

    本研究は,発達障がい等の特性がある幼児の保護者支援のための協働関係について,保護者の気持ちの変容プロセスに焦点を当てて検討することを目的とした.研究方法として,発達障がい等の特性がある幼児の保護者と担任保育者への聞き取りを行い,複線経路・等至性モデル(TEM)に基づく分析を行った.その結果,保護者と保育者の協働関係の構築に向けた「気持ちの合意形成」「対象児の認識における現実の再構成」「保護者を支援するだけでなく保育者自身も学ぶ」点に意義がみられた.保護者と保育者は双方の視点を確認し合いながら,対象児の姿を捉えることが必要である.その過程で,保護者と保育者が捉えている児の現実の再構成を行うことにより,保護者の気持ちの安定につながる保護者支援への可能性が示唆された.加えて,保育者は児の保育を行うために保護者から学ぶ立場であり,互いの学び合いが協働関係に必要な視点であることもわかった.

  • 上野 眞也
    日本地域政策研究
    2022年 28 巻 140-150
    発行日: 2022/03/25
    公開日: 2022/06/23
    ジャーナル フリー
  • 中山 かおり, 佐々木 明子, 田沼 寮子
    日本地域看護学会誌
    2012年 15 巻 1 号 45-51
    発行日: 2012/08/31
    公開日: 2017/04/20
    ジャーナル フリー
    目的:就学前の発達障害をもつ子どもの親を対象とした育児支援プログラムの特徴と効果を明らかにする.方法:医学中央雑誌Ver.4.0とPubMedを用いて,1994年4月〜2010年3月に発表された文献を対象に検索を行った.結果:海外文献9件を分析対象とした.プログラム期間は8〜12週間であった.プログラムの目的は,親が子どもの行動管理の技術を身につけることであった.9件すべてで育児ストラテジーの説明をしており,その内容は子どものもつ発達障害の種類によって異なっていた.その他,自宅での育児ストラテジーの実践とフィードバックの提供,アセスメントに基づいた目標設定とモニタリングが行われていた.考察:発達障害をもつ子どもの親に対する育児支援プログラムには,対象となる子どもの発達障害の種類とその特徴を考慮し,使用する育児ストラテジーを選択する必要性が考えられた.さらに,親が育児ストラテジーを子どもの特徴や生活環境に応用できるよう支援するために,個別のアセスメントに基づく目標設定,自宅での育児ストラテジーの実践とフィードバックを取り入れる必要性が考えられた.
  • 山本 隆一郎
    睡眠と環境
    2020年 15 巻 1 号 19-26
    発行日: 2020/03/31
    公開日: 2023/09/01
    ジャーナル フリー
    本論文の目的は,児童期から思春期にかけてどのように睡眠習慣や睡眠問題が変化するか,睡眠健康の保持・増進にどのような睡眠教育や公衆衛生活動が必要かについて論じることである。第二次成長期の生物-心理-社会的変化に伴い,子どもたちの睡眠は乱れ,睡眠負債や社会的時差ぼけが生じやすい。このことから,学校において睡眠衛生や睡眠健康の維持に寄与する行動を支える睡眠教育を提供することが重要である。さらに,子どもたちの“よい睡眠” を支えるための保健システムを構築することが重要である。  本論考では,2つの形態の睡眠教育(知識提供型プログラムと行動変容重視型プログラム) について解説し,日本における睡眠教育の現状と展望について論じた。加えて,日本と海外における児童期から思春期にかけての睡眠公衆衛生活動(例えば,始業時刻遅延)の現状と展望についてレビューし,子どもたちの“よい睡眠”を支えるための政策や制度の展望について論じた。
  • 野尻 純子, 柳川 敏彦
    日本公衆衛生雑誌
    2019年 66 巻 5 号 237-245
    発行日: 2019/05/15
    公開日: 2019/06/11
    ジャーナル フリー

    目的 本研究の目的は,自閉症スペクトラム障害(以下ASD)を疑われた児の母親に対してステッピングストーンズ・トリプルP(以下SSTP)を実施し,その効果を明らかにすることとした。

    方法 対象は,A市の健診後に発達支援教室を利用する児の母親36人であった。児は2歳から6歳で,広汎性発達障害日本自閉症協会評定尺度(以下PARS)が9点以上でASDが疑われた。対象者を介入群と対照群の2群に無作為に割り振り,両群にSSTPを実施した。介入群から介入前後と3か月後,対照群から介入2か月前と介入前後に各々3回ずつ質問紙の回答を得た。質問紙は,親が報告する子どもの困難な行動(SDQ),親の子育てスタイル(PS),夫婦間の関係の質と満足度(RQI),親の子どもへの不適切な行為(JM)の4つの尺度であった。介入前後の効果を介入群と対象群の1回目と2回目の尺度得点を用いた共分散分析で求め,介入3か月後の効果を介入群内の3回の尺度得点を用いた分散分析でそれぞれ調べた。

    結果 児の平均年齢は3.7±1.4歳,PARS平均得点は20±6.8点のASDを疑われた児であり,児の発達指数(DQ)の全領域平均は76.1±18.8点で知能は境界域にあった。介入前後で得点分布に有意差があったものは,SDQ(行動問題,難しさの合計),PS(過剰反応,多弁さ,総合スコア),JMであり,RQIに有意差は見られなかった。介入後3か月後時点では,介入群内においてSDQ(行動問題,難しさの合計,過剰活発),PS(すべての項目)で1回目と3回目で有意差があった。

    結論 SSTPを受けることで親の子育てに良い変化がみられ,児の問題行動が改善され,育てにくさが減少した。叩くなどの児への不適切な行為に改善が見られたことで,SSTPが親の養育態度の変化につながることが示唆された。

  • 中村 和明
    日本小児看護学会誌
    2012年 21 巻 2 号 64-71
    発行日: 2012/07/20
    公開日: 2017/03/27
    ジャーナル フリー
    入院している子どもの母親が、入院による子どもの生活上の変化をどのようにとらえているか明らかにすることを目的とし、母親20名を対象に半構成的面接を行い、質的帰納的方法を用いて分析した。その結果、母親は、子どもの病気の症状改善や、生活リズムの確立、入院当初より眠れるようになったこと、排泄行動の自立などを肯定的な変化として、生活リズムが不規則になったこと、熟睡できなくなったこと、睡眠時間の減少、排泄行動の退行などを否定的な変化としてとらえていた。母親が子どもの生活上の変化を肯定的にとらえるためには、同室児との関わりを促すこと、子どもの生活習慣行動に着目して、成長し自立できるようになったことを母親にフィードバックしていくこと、睡眠環境や病棟設備への配慮、乳幼児には一定した日課を過ごせるようにし、保育園や学校に通っていた場合はその時の日課を考慮し、病棟の日課も臨機応変に考えることが必要である。
  • 淺野 いずみ, 柳澤 理子
    国際保健医療
    2022年 37 巻 4 号 189-198
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/01/12
    ジャーナル フリー

    目的

      発達障害児を育てる在留ブラジル人の母親が、「健常児を育てる母親」から「日本の保健医療福祉システムの中で発達障害児を育てる母親」に至るまでのトランジションプロセスを明らかにすることを目的とした。

    方法

      小学生以下の児で、発達障害と診断もしくは疑われてから1年以上当該児を育てている在留ブラジル人の母親11名を対象に、インタビューガイドに基づき、半構造化面接を行った。発達障害の疑いをもった時からの育児や療育の状況、母親の思いの変化の語りを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用い分析した。

    結果および考察

      研究参加者の平均年齢は37.4歳、子どもの年齢は2~8歳、男児9名、女児2名、全員が自閉スペクトラム症であった。発達障害児を育てる在留ブラジル人の母親が「健常児を育てる母親」から「日本の保健医療福祉システムの中で発達障害児を育てる母親」に至るまでのトランジションプロセスとして、19の概念、4つのカテゴリー« »、1つのコアカテゴリー【 】が生成された。

      母親は、1歳半前後より子どもの発達に«半信半疑の胸中»になっていた。実際に自閉症と診断がついたことで«混迷へのダイビング»をする感覚に陥っている母親もいた。診断前より、母親の思いの根底には«子どもに障害があることで引きずる痛み»があり、この思いは時間が経っても減少することはなかった。信頼できる人々との出会いが«強くしてくれる後押し»になり、前向きに育児へ向かうことができ、小さいことに囚われずただただ子どもの幸せを望み、子どものためなら何でもする母親、すなわち【子どものためのスーパーウーマン】へと変化していくプロセスが明らかになった。

      «半信半疑の胸中»を繰り返すこと、診断によって«混迷へのダイビング»を経験すること、やがて【子どものためのスーパーウーマン】になろうと決意していくプロセスは、日本人の母親を対象とした先行研究の報告と類似していた。最初に子どもの発達に疑いを抱いた時から初診にかかる期間の短さ、診断を求めて積極的に動く「待てない」心理は、ブラジル人の母親の特徴であった。

    結論

      ブラジル人の母親のトランジションプロセスは、日本人の母親と類似していたが、いくつかの特徴も見出された。待てない気持ちに対応し診断を契機に介入すること、後押ししてくれる存在を見出すことで、トランジションを進める支援ができると考える。

  • 中山 かおり, 佐々木 明子, 田沼 寮子, 森田 久美子
    日本地域看護学会誌
    2013年 15 巻 3 号 41-50
    発行日: 2013/03/31
    公開日: 2017/04/20
    ジャーナル フリー
    目的:就園前の発達障害の特徴をもつ子どもの保護者のための個別育児支援プログラムを試行して,プログラムへの参加による保護者の子どもへのかかわり方の変化を明らかにし,プログラムの有効性を検討することを目的とする.方法:12組の就園前の発達障害の特徴をもつ子どもとその保護者を対象に,週1回,全8回のプログラムを提供した.プログラム終了後に,保護者に対してインタビュー調査を実施した.結果:プログラム参加者の子どもの平均月齢は37.9±7.2か月であった.プログラムへの参加による参加者の子どもへのかかわり方の変化では,〔子どもとしっかり遊ぶ〕〔子どもをほめる〕〔子どもの言動をまねる〕といった,【育児行動の変化】がみられた.また,〔育児への自信をもつ〕〔育児を楽しむ〕〔育児へのストレスが軽減する〕〔子どもを愛しく思う〕といった,【育児感情の変化】がみられた.考察:プログラムの有効性として,【育児行動の変化】からは,肯定的な育児方法の獲得,子どもの特徴に合わせた育児方法の獲得,子どもとかかわる方法の獲得の可能性が考えられた.【育児感情の変化】からは,育児自己効力感の高まり,育児ストレスの軽減,子どもへの愛情の深まりに有効である可能性が考えられた.
  • 山口 穂菜美, 吉本 茜, 原口 英之
    行動分析学研究
    2021年 36 巻 1 号 67-94
    発行日: 2021/10/25
    公開日: 2022/10/25
    ジャーナル フリー

    本研究では、我が国の発達障害のある子どもの親に対するペアレントトレーニング(parent training: PT)に関するエビデンスをアップデートすることを目的に、国内のPTの実践研究を系統的にレビューした。2012年から2018年に発刊された研究論文50本(研究数51)を抽出し、サンプルサイズ、子どもの特徴、PTプログラムの特徴、効果評価の特徴、効果を分析した。サンプルサイズの平均は親が11、子どもが10であった。研究の69%が学童期、59%が幼児期の子どもを、そして80%が確定診断のある子どもを対象としていた。35%が国内の代表的なPTプログラムの研究であった。親への効果は、77%が標準化された検査・尺度、18%が観察データを用い、80%が事前事後テストデザイン、16%が単一事例実験デザインにより評価していた。子どもへの効果は、55%が標準化された検査・尺度、29%が観察データを用い、57%が事前事後テストデザイン、28%が単一事例実験デザインにより評価していた。介入群と対照群の比較研究は6件あった。多くの研究によりPTを受けた親子の多様なアウトカムの改善が示され、PTの効果に関する一定の知見が得られた。しかし、我が国のPT研究は、サンプルサイズが小さく、群間比較研究が少なかった。また、対象やプログラムに関する詳細な情報や、実行度、参加率、プログラムの評価の報告が不足していた。今後、より厳密な研究デザインを用いた研究の蓄積と、PTの対象、プログラム、評価に関する詳細な報告が求められる。

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