血流制限を伴う筋力トレーニングは，低負荷強度にて成長ホルモンの分泌が起こり，筋肥大や筋力増加が得られるとされ，高齢者や有疾患者への臨床応用が期待されている．しかし，実施環境は陸上に限られ，水中で行った際の循環動態や成長ホルモン分泌動向については不明確である．そこで，水中での血流制限を伴う筋力トレーニングにおける，循環動態および血漿GHレベルの動向を探った．対象は健常大学生12名とし，利き手上肢のみを浸水させる局所群と剣状突起まで浸水する全身群に分けた．両群とも，上腕基部を加圧し浸水した状態で肩の屈伸運動を10分間行った．加圧量は両群それぞれ0 mmHg，50 mmHgの2条件にて行った．測定項目は循環動態項目として心拍数，収縮期血圧，拡張期血圧を，採血項目として血漿GHレベルを測定した．結果として水中での血流制限筋力トレーニングは，50 mmHg条件にてGHが分泌されることが明らかになった．また，局所的に浸水をさせて筋力トレーニングを行うことで，その部位は圧を加えなくても，GHの分泌が有意に高値を示した．一方，循環動態項目においては，いずれも有意な差は認められなかった．以上のことより，血流制限筋力トレーニングは加圧量に加え，浸水部分の影響を受けることが示唆された．

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【はじめに、目的】

呼吸サルコペニアの診断には、全身サルコ ペニア、呼吸筋量、呼吸筋力、呼吸機能が用いられる。地域高齢者において、呼吸筋量の測定は困難だが呼吸筋力の低下を早い段階で検出し予防的介入を行うことは重要となる。我々は地域高齢者を対象に呼吸筋トレーニングの介入を行い、呼吸筋力、運動耐容能が増加することを報告した。しかし呼吸の測定やトレーニングが口腔を介すため、強い吸気呼気にて口唇から空気が漏れる、頬がふくらむなどの現象を確認している。高齢者の口腔機能低下は周知のことであり、口腔機能の影響を明らかにした上で呼吸筋の測定や介入を行う必要があると考える。本研究は、高齢者の呼吸機能、呼吸筋力と口腔機能の関連を明らかにすることを目的とする。

【方法】

対象はデイケアに通う高齢者52名とした。対象者の体組成、口腔機能 (口唇閉鎖力、舌圧、頬圧)、呼吸機能 (肺活量 ：VC、最大呼気流速：PEF)、呼吸筋力 (最大吸気圧：MIP、最大呼気圧：MEP)、運動機能 (握力、膝伸展筋力、CS30)を測定した。各指標の関連性を相関分析にて検討したのち、本研究の目的である呼吸機能、呼吸筋力に対する口腔機能の影響を検討するため、VC、MIP、MEP、PEFを従属変数、それ以外の呼吸機能と口腔機能を独立変数として重回帰分析を行った。

【結果】

相関分析の結果、運動機能、呼吸機能、口腔機能は関連することが確認された。重回帰分析の結果、VCではMEP (β ＝0.58)、MIPではMEP (β＝0.67)と口唇閉鎖力 (β＝0.20)、 MEPではMIP (β＝0.54)、頬圧 (β＝0.31)、VC (β＝0.26)、 PEFではMEP (β＝0.72)が有意に関連する変数として抽出された。

【考察】

全身の運動機能、呼吸筋力、口腔機能は関連しており、それらの虚弱状態が併存する可能性については既存の報告と一 致した。また、吸気筋には呼気筋、呼気筋には吸気筋が影響すると共に、口唇閉鎖力と頬圧も影響した。呼吸筋力の測定には強く急速な吸気呼気を要し、タイミングに合わせた口輪筋による口唇閉鎖と口腔内の形状を保つ頬筋群の協調性と筋力が必要と考える。呼吸筋測定の前段階として口腔機能を把握すること、さらに今後はカットオフ値の検討も必要と考える。

【結論】

呼吸筋力には口唇閉鎖力と頬圧が影響することが示された。高齢者の呼吸機能や呼吸筋力を測定する際には口腔機能を確認したうえで測定値の解釈には注意を要することが示唆された。

【倫理的配慮】

本研究は

倫理審査委員会の承認 (承認番号：21-25H)を得て実施した。事前に研究の趣旨や目的を十分に説明し書面にて同意を得た者を対象とし、ヘルシンキ宣言に基づく倫理的配慮を十分に行った。

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【はじめに、目的】　誤嚥の発生には多様な疾患特性が見られる。特に脳血管障害や脊髄小脳変性症での誤嚥発生は頻発であり、対応には苦慮を強いられる。これらの臨床症状は全く異なるものであり脊髄小脳変性症は常染色体優性遺伝の異常と捉えられ進行性の小脳失調に加えて痙性麻痺やジストニアなどの多系統変性を呈し、失調を背景とした誤嚥を生じる。一方で脳血管障害は脳神経系の異常により誤嚥が惹起される場合が多く、同様に難治性である。タイプの異なる臨床症状である中、スクリーニングには嚥下造影や反復唾液嚥下試験などを行うが、感度、特異度共に低くなると感じている。これらの検査は嚥下頻度が少なく時間経過の短い試験で起こる誤嚥は陽性と判断されるがそれ以降に起こる誤嚥に関しては陰性と判断されてしまう欠点がある。本研究では、脊髄小脳変性症と脳血管障害に廃用性症候群を合わせた3群で誤嚥を起こす疾患特性を検討し、全ての摂食時間中における呼吸代謝、及び自律神経活動をモニタリングし、誤嚥を起こすタイミングとこれらの関係性を明確にする事を目的とした。【方法】対象は脊髄小脳変性症7名（平均年齢74.2±4.6歳、男性4名、女性3名）でICARSは7点〜37点、脳血管障害13名（平均年齢79.5歳±6.1歳、男性6名、女性7名）、廃用性症候群10名（平均年齢81.4±3.7歳、男性5名、女性5名）であり、全員が誤嚥性肺炎の既往を持ち、現在でも日常的な食事では補助的な手段を用いて摂食を行う者を対象とした。食事形態は全員が主食は5分粥、副菜は刻み食であり、水分は増粘剤を用いていた。方法は、食事開始10分前にLife Scopeベットサイドモニター（日本光電社製BSM-2303）を装着し、酸素飽和度(SPO2)、呼気終末二酸化炭素濃度(ETCO2)、心拍数(HR)、呼吸数(RR)を食事が終了するまでの間を3分間隔での測定を継続した。心電図の波形は同時にpower lab(AD Instrument社製)にも入力しAD変換したデータからHeart Rate Variabilityを測定することでLF、LF/HFを算出し自律神経活動の指標とした。摂食中に生じる誤嚥の判定には、咽頭外側に心音マイクロフォン（AD Instrument社MLT201)を装着し、解析ソフトChart Module(AD Instrument社）にて視覚化を行い、嚥下直後に起こる咳嗽反射や呼気反射が出現した嚥下を誤嚥と判定した。統計的手法として、摂食中に測定し続けたSPO2、ETCO2、HR、RRの値の中から誤嚥の前後15分の数値を採用した。複数の誤嚥を認め、前後に15分のデータが存在しない場合は測定できた時間分のデータのみを採用した。誤嚥の影響が前後のトレンドに影響を及ぼすかをRun検定にて解析し、点有意確立は5％未満をトレンド有りとした。また、1回目の誤嚥が発生するまでの時間経過軸の差についてANOVAを用いて検討した。自律神経活動の指標としてのLF、LF/HFについては摂食中のHRVに対してANOVAを用いて検討した。【倫理的配慮、説明と同意】倫理審査委員会の承認を得ており(12-01H)、対象者に対しては文書にて説明し同意書を交わした後に測定を実施した。【結果】Run検定の結果は、脊髄小脳変性症のみトレンドを認めた(p<0.05)。SPO2と RRは正のトレンドでETCO2は負のトレンドを示した。誤嚥発生までの時間は脊髄小脳変性症は41.3±5.3分、脳血管障害は15.2±3.6分、廃用性症候群では29.2±6.4分であり脊髄小脳変性症は脳血管障害と比較して有意に高値を示し(p<0.05)、他群間は差を認めなかった。自律神経機能においては脳血管障害ではLF、LF/HFが他群と比較して有意に低値を示した(p<0.05)。【考察】誤嚥の発生によって呼吸機能のトレンドを認めるのは脊髄小脳変性症のみであった。誤嚥の前にSPO2とRRが減少しETCO2が上昇する事から肺胞低換気が構築されているものと考えられた。嚥下中には延髄の起動神経群が吸息中枢を抑制し嚥下時無呼吸を形成するが、この呼吸リズムの変容と無呼吸状態が低換気を誘発し、時間をかけて構築されるものと推察された。脳血管障害に関しては誤嚥前後のトレンドを認めず、比較的早い時間軸での誤嚥が目立っていた。LF、LF/HFの結果が低値である事から自律神経活動と迷走神経系の異常により嚥下機能そのものが障害されているものと推察された。脊髄小脳変性症の誤嚥発生には呼吸機能と併用して嚥下機能を評価しなければならない事と、短時間で少頻度での嚥下評価では判別が困難であることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】脊髄小脳変性症の誤嚥に関しては、直接的な嚥下機能の問題とは考えにくく、呼吸機能を併用した評価が望ましい。今回の結果では、Ⅱ型呼吸不全に近い様相を呈しており、CO2の蓄積に伴う誤嚥の発生という明快な結果が導き出された事から、今後の呼吸リハビリテーション介入の一助になるものと考えられた。

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【はじめに、目的】

我が国で年間15万件発生するとされる大腿骨近位部骨折（HF）は、すべての骨粗鬆症に由来する骨折のなかで最も活動性が低下し、費用がかかる疾患である。2000年ではその発生は160万人であったが2050年には630万人に増加すると予測される。機能は骨折前と比べて骨折後では60%の患者で低下すると報告されている。高齢者に多発する事から発症前の栄養状態不良、手術侵襲などによるタンパク同化抵抗性が問題となる。術後のリハビリテーションにおいても筋肉タンパク質合成反応の低下が生じ臥床期間の延長、入院期間の延長が生じている。HFの術後合併症は肺炎（誤嚥性肺炎を含む）、心疾患が多く、入院中の死亡原因が肺炎によるものが30～44%を占める事が報告されている。これらは回復期リハビリテーション病院での発症が31.6%と高く、HFの合併症を未然に予防して早期社会復帰を支援していく事は喫緊の課題である。本研究では誤嚥性肺炎に影響を及ぼす嚥下機能に着目し、HFにて回復期リハビリテーション病院に入院している患者の嚥下機能を改善させる要因を特定する事を目的とした。

【方法】

2019年4月～2022年3月までの間に当院回復期リハ病棟に人棟したHF患者で、術後に嚥下困難感を訴えた102名のうち天井効果を考慮し入院時嚥下Gr7～10の患者を除外した58名（年齢82.14±9.5歳）を対象とした。基礎的情報として年齢、疾患名を診療録より調査した。また栄養状態の指標としてGNRI（Geriatric Nutritional Risk lndex）、嚥下機能評価指標として藤島式嚥下グレード（Gr）、日常生活動作能力評価指標として入院時FIM（Functional Independence Measure）運動・認知項目合計点を調査した。退院時嚥下Grから 入院時嚥下Grを減法したものを嚥下Gr改善度とした。嚥下Gr改善度を従属変数、年齢、疾患名（骨頭部骨折・頚部骨折・頚基部骨折をダミー変数に変換）、人院時GNRL、入院時FIM運動・認知項目の各合計点を独立変数としてステップワイズ重回帰分析（強制投入法）を実施した。次に人院期間を調整する目的で、1回日の重回帰分析にて抽出された項目に人院期間を投入して再分析を実施した。

【結果】

人院時嚥下Grは5.5±1.5で対象者の8.4%がGr3以下（重症）であり、経口摂取不可の状態であった。退院時嚥下Grは8.6±1.2となり、重症が23.4%、中等症が17.1%、軽症・正常が59.5%であった。入院時FIM運動項目合計点は14.6±3.2点と全介助から重度介助レベルであった。重回帰分析の結果、人院時GNRIとFIM運動項目合計点が有意な説明変数として抽出された。次に入院期間を投入しても同じ項目が抽出された。

【結論】

本研究の結果から、人院時GNRIと入院時FIM運動項目合計点は嚥下Gr改善に独立して関与する要因であることが示された。入院時に低栄養状態にある患者に対しては栄養強化療法を併用し状態の改善に努める必要がある。そして、リハビリテーションではより活動的に日常生活動作が行えるよう積極的な運動介入を行っていくことの必要性が示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に基づいて実施している。また、研究に先立って

研究倫理審査委員会の承認（21 ‐8H）を受けている。

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【はじめに、目的】

乳幼児期に生じうる位置的頭蓋変形と発達との関連における報告はあるものの、その後のより高次な運動パフォーマンスに及ぼす影響については明らかにされていない。位置的頭蓋変形がその後の成長した運動に影響することが明らかになれば、位置的頭蓋変形は単なる乳幼児期の一過性の問題として捉えることはできない。本研究の目的は、位置的頭蓋変形の非対称性が運動パフォーマンスの左右差に及ぼす影響について明らかにすることである。

【方法】

対象は、現在整形外科的、神経学的疾患等による疼痛のない本 学在学中の大学生57名 (平均年齢20.5±0.7歳)とした。評価は、基本情報、身体機能評価、運動パフォーマンス評価を実施した。基本情報は、性別、年齢、身長、体重、利き足を調査した。また身体機能評価は、足関節背屈可動域、棘果長、握力、等尺性膝伸展筋力、頭部変形評価を実施した。頭部変形評価には、 3D画像撮影解析装置VECTRA®H2にて評価し、得られた後頭 部左右対称率の結果に基づき対象を頭部変形あり群17名、頭部変形なし群40名の２群に分類した。運動パフォーマンス評価は Modified Star Excursion Balance Testを実施した。床面の上に中心点を設定し、その点に片脚立位となり反対側の下肢で前方 ・後内方・後外方の3方向へ最大限リーチした距離を測定した。得られた各方向のリーチ距離から対象者の棘果長を100％として正規化した％下肢リーチ距離を求めた。さらに、前方・後内方・後外方の％下肢リーチ距離の左右差を絶対値にてそれぞれ算出した。解析は、頭部変形あり群と頭部変形なし群の2群に 分け基本情報、身体機能評価、運動パフォーマンス評価を比較した。さらに、運動パフォーマンスの左右差に影響を与える要因を明らかにするため、単変量解析にて2群間で有意差を認めた運動パフォーマンスと優位な相関関係を認めた基本情報、身体機能評価を独立変数、運動パフォーマンスを従属変数とした重回帰分析を行った。検定にはSPSS Version 28を用い、有意 水準は5%とした。

【結果】

2群間の基本情報の比較において頭部変形あり群は変形なし群に比べ男性が多く、身長が高く、体重も重かった。運動パフォーマンス評価では、頭部変形あり群は変形なし群に比べ後内方への％下肢リーチ距離の左右差が有意に大きかった (8.3 ± 6.9 vs. 4.7 ± 4.0)。他の基本情報、身体機能評価、運動パフォーマンス評価の左右差には有意差を認めなかった。後内方への ％下肢リーチ距離の左右差と有意な相関関係を認めた基本情報、身体機能評価は、後頭部左右対称率 (r=-0.347, p=0.008)と身長 (r=0.281, p=0.036)であった。左右の後内方への％下肢リーチ 距離の左右差を従属変数とした重回帰分析では後頭部左右対称率 (p=0.041)のみが採択された。

【考察】

健常若年成人の運動パフォーマンスにおける左右差の偏りには、後頭部が左右非対称であることが影響する可能性が示唆された。乳幼児期に生じうる位置的頭蓋変形は早期より予防する必要性 が考えられた。

【倫理的配慮】

本研究は、

研究倫理委員会 (承認番21-19H)の承認を得たのちに実施した。対象者には研究内容などについて文書および口頭で十分な説明を行い、書面にて同意を得た後に実施した。なお、同意説明文書には、研究参加は任意、同意しなくとも不利益を受けない、同意は撤回できること、研究の意義、目的等を明記した。

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